大塚製靴(株)『大塚製靴株式会社五十年 : 老舗の近代化』(2003.08)

(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。

月日 事項 年表種別
平成14年(2002) - 【竜門社】渋沢青淵記念財団竜門社 研究部を設立する。 渋沢関係略年譜
4月30日 新橋本社ビル1階に直営店OTSUKA M-5開業(店長赤羽智子) 大塚製靴
5月28日 経団連と日経連が統合、日本経済団体連合会発足 業界・一般
5月30日 ハナエモリ、民事再生法の適用を申請(負債101億円) 業界・一般
5月31日 日韓共同開催のサッカー・ワールドカップ開幕 業界・一般
7月1日 クツのオーツカ西日本、在庫を佐川流通サービス(品川区勝島)に移転、卸販社の物流一体化を実施 大塚製靴
8月5日 住民基本台帳ネットワーク・システムが稼働 業界・一般
9月17日 初の日朝首脳会談開催、日朝平壌宣言調印 業界・一般
11月22日 株式会社エービーシー・マート、東証第1部に上場 業界・一般
平成15年(2003) - 【竜門社】実業史研究情報センターを設立する。財団法人渋沢栄一記念財団と名称を変更する。 渋沢関係略年譜
1月10日 クツのオーツカ、資本金を1000万円に減資 大塚製靴
1月10日 クツのオーツカ西日本、資本金を1000万円に減資 大塚製靴
1月20日 日吉工場の土地一部を売却 大塚製靴
2月7日 希望退職者の募集(大塚製靴40名、千葉大塚靴10名)を実施 大塚製靴
2月14日 スタンダード靴、民事再生法の適用を申請(負債43億円、5.30清算へ移行) 業界・一般
3月20日 米英軍、イラクへの攻撃を開始 業界・一般
4月1日 日本郵政公社が発足 業界・一般
4月2日 産業再生機構法ほか関連3法が成立 業界・一般
5月6日 新橋本社の商品部門と管理部門の一部、日吉工場に移転、東京・横浜両本社制始まる 大塚製靴
5月17日 政府が初の金融危機対応会議招集、りそな銀行への公的資金投入決定 業界・一般
6月1日 西武百貨店とそごうが経営統合、ミレニアムリテイリンググループ発足 業界・一般
7月1日 大塚斌、大塚製靴会長を退任し相談役に就任。大塚製靴会長に山田晋右、専務に藤田朱人が就任 大塚製靴
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