日本国有鉄道『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(1997.12)

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目次項目 ページ
序 石田礼助 NP
発刊に際して 磯崎叡 NP
編纂に当たって 阿井卯栄雄 NP
凡例 NP
第1編 創業時代 p3
前史 p3
1 鉄道に関する風聞 p5
欧米諸国の鉄道創始とオランダ風説書 p5
漂流記 p5
『遠西奇器述』その他 p5
2 蒸気車の模型 p12
ロシア軍艦上で運転されたもの p12
ペリーの持参したもの p12
江戸城内での運転 p12
諸藩の製作 p12
ナポレオン号および加賀藩の蒸気車模型 p12
3 蒸気車の運転 p22
長崎飽ノ浦での運転 p22
大浦海岸での運転 p22
4 鉄道知識を導入した人々 p26
遣欧米使節 p26
留学生 p26
5 鉄道に触れた著作 p31
「国是三論」・「開化策論」 p31
蒸気車を詠じた詩歌 p31
『西洋事情』 p31
第1章 総説 p35
第1節 序説 p37
第1 鉄道建設の気運 p37
1 封建的諸制度からの脱皮と鉄道の要請 p37
2 鉄道建設計画の萌芽 p39
薩摩藩の鉄道建設構想 p39
幕府の鉄道建設計画 p39
佐賀藩士大木民平の鉄道建設建議 p39
政府内部の鉄道導入論 p39
3 外国人の鉄道建設勧誘と政府の態度 p45
エラールの鉄道建設勧誘 p45
ウェストウッドの請願 p45
ポートマンの請願 p45
外国商社の出願 p45
ポートマンの契約更新申入れ p45
イギリス側の進言 p45
4 積極的建設方針への転換 p58
イギリスの勧誘 p58
廟議の決定と外資借入契約の成立 p58
レーとの契約と解約までの経緯 p58
オリエンタル銀行による契約承継 p58
第2 鉄道建設と社会の動向 p70
1 鉄道建設に対する反対論 p70
政府内部の反対 p70
士族層・庶民の反対 p70
2 政府の対策と鉄道導入賛成論 p75
民部・大蔵両省の建議と「鉄道臆測」 p75
民間における鉄道導入論 p75
第2節 鉄道の創始 p89
第1 創業 p89
1 東京・横浜間の鉄道 p89
測量開始から仮開業へ p89
開業式 p89
開業当初の状況と世論 p89
2 京都・神戸間の鉄道 p105
工事の着手と鉄道寮の大阪移転 p105
京都・神戸間の開通 p105
第2 東西両京を結ぶ鉄道建設計画と鉄道会社設立の気運 p108
中山道線の調査 p108
関西鉄道会社の設立 p108
東京・横浜間鉄道の払下問題 p108
第3 線路延長計画 p121
京都・敦賀間および米原・名古屋間の測量 p121
西南戦争と鉄道 p121
第4 鉄道建設と外国技術の導入 p123
鉄道の創始における外国技術の導入 p123
軌間の決定事情 p123
イギリスの鉄道技術の導入 p123
アメリカおよびドイツの鉄道技術の導入 p123
第3節 官営鉱山鉄道と私設鉄道 p129
第1 官営鉱山鉄道 p129
鉱山鉄道の出現 p129
茅沼炭鉱鉄道 p129
釜石鉱山鉄道 p129
北海道の開発と幌内鉄道 p129
第2 私設鉄道 p135
私設鉄道会社設立の動き p135
日本鉄道会社の設立 p135
都市または地方交通機関としての私設鉄道の出現 p135
第4節 東西両京を結ぶ幹線の建設 p145
第1 中山道幹線の建設計画 p145
鉄道建設促進建議と建設資金 p145
京都・大津間鉄道の開通 p145
長浜・敦賀間および長浜・関ケ原間鉄道の開通 p145
中山道幹線建設の決定 p145
第2 東海道幹線の開通 p155
東海道幹線への変更 p155
東京・神戸間の開通 p155
第5節 東海道線開通の意義 p161
第1 東海道線開通以前の交通機関 p161
第2 幹線鉄道の効用 p164
第3 鉄道建設への世論 p165
鉄道の効用に関する世論 p165
鉄道建設に対する誘致と反対 p165
第6節 鉄道政策の確立 p171
第1 経営主体に関する議論 p171
鉄道に対する軍部および民間の要請 p171
政府の鉄道国有政策 p171
第2 鉄道会計制度の確立 p182
第3 「鉄道敷設法」の公布 p184
第2章 総務 p191
第1節 概説 p193
第1 組織の変遷 p193
鉄道掛の開設 p193
鉄道寮の設置 p193
寮から局への移行 p193
内閣直轄へ移行 p193
鉄道庁の誕生 p193
第2 職員管理制度 p196
勤務条件 p196
災害の補償と官舎 p196
外国人技術者の雇用と日本人技術者の養成 p196
服制 p196
第3 財政資金と会計制度 p199
資金の調達 p199
鉄道建設資金確保の上申 p199
鉄道特別会計の設定 p199
第4 資材の調達 p201
第2節 組織 p203
第1 鉄道掛 p203
民部省鉄道掛の設置 p203
工部省鉄道掛 p203
第2 工部省鉄道寮 p206
寮の設置 p206
鉄道寮の職制および分課制度 p206
組織の整備 p206
鉄道寮の移転 p206
第3 工部省鉄道局 p217
鉄道局の発足 p217
鉄道局神戸に移転 p217
第4 内閣鉄道局 p222
鉄道局の内閣直轄 p222
官制および諸制度の推移 p222
「鉄道局分課章程并通則」の制定 p222
倉庫課および会計課の「分任章程并通則」の制定 p222
第5 内務省鉄道庁 p229
鉄道庁と改称、内務省へ移管 p229
「鉄道庁官制」の制定 p229
鉄道庁の分課 p229
内部組織の整備 p229
第3節 職員 p237
第1 任免 p237
1 鉄道職員の任用制度 p237
初期の任用制度 p237
文官試験制度の発足 p237
駅長の特別任用 p237
雇員以下の採用内規 p237
2 非職および休職の制度 p241
非職条例 p241
技術官の休職 p241
第2 服務 p242
1 服務の規程 p242
官吏の服務規律 p242
鉄道現業職員の服務規程 p242
2 勤務時間および休暇 p245
官吏の勤務時間および休暇 p245
鉄道現業職員の勤務時間と休暇 p245
3 身元保証 p247
運輸課職員の身元保証 p247
職工の身元保証 p247
出納官吏の身元保証 p247
第3 賞罰 p250
1 行賞 p250
2 罰則および懲戒規定 p252
「鉄道犯罪罰例」等に定める罰則 p252
「鉄道寮汽車運輸規定」に定める懲戒規定 p252
「官吏懲戒例」の制定 p252
「准等外職工勧懲規則」および「鉄道局工場取締規則」に定める懲戒規定 p252
「営業線路従事諸員服務規程」の定める罰則および懲戒規定 p252
第4 養成 p256
1 工部省の技術者養成 p256
2 鉄道局の技術者養成 p258
工技生養成所 p258
機関士の養成 p258
鉄道電信技術者の養成 p258
第5 服制 p264
開業当初の服制 p264
服制の整備 p264
第6 俸給および諸給与 p267
1 創業当初の給与制度 p267
(1) 官吏の月給制度 p267
(2) 「工部省各科工術等級并月給表」の制定 p268
工部省技術官に対する特例 p268
「工部省各科工術等級并月給表」の改正 p268
(3) 雇の給与制度 p272
2 官吏俸給令の制定 p274
(1) 高等官の俸給 p274
「高等官官等俸給令」の制定 p274
鉄道庁高等官の俸給 p274
(2) 判任官の俸給 p277
「判任官官等俸給令」の制定 p277
(3) 技術官の俸給 p279
「技術官官等俸給令」の制定 p279
3 「傭員俸給支給規則」の制定 p280
4 「駅夫世話役以下日給等級表」の制定 p282
5 諸手当 p282
退職手当 p282
賞与・慰労金および勉励賜金 p282
夜勤手当 p282
増務給 p282
乗務手当 p282
第7 旅費 p286
1 「旅費定則」の制定 p286
2 鉄道寮特殊旅費支給規定の施行 p288
井上鉄道頭の上申 p288
「鉄道寮工業場出張滞留共昼泊賄料日当表」の施行 p288
鉄道局長に対する旅費の特例 p288
3 「内国旅費規則」の制定と「鉄道局旅費規定」の施行 p293
4 「内国旅費規則」の改正と「鉄道庁旅費規程」の施行 p296
第8 厚生 p298
1 災害の補償 p298
鉄道寮の内規 p298
工部省制定の死傷手当規則 p298
太政官制定の死傷手当規則 p298
官吏の死傷手当内規 p298
その他の手当金 p298
2 恩給 p302
恩給制度の発足―「官吏恩給令」 p302
「官吏恩給法」および「官吏遺族扶助法」の制定 p302
3 官舎 p310
官舎貸与のはじまり p310
官舎の払下げと貸与の規則 p310
住宅手当の支給 p310
「官舎貸渡規則」の制定 p310
鉄道官舎 p310
第9 雇外国人 p315
1 外国人の雇用 p315
外国人雇用の諸事情 p315
鉄道技術者の雇用 p315
雇用契約の方式 p315
雇用規則の推移 p315
2 雇外国人の職務と分担 p320
3 雇外国人の待遇 p322
給料 p322
住宅料および旅費 p322
勤務時間と増務給 p322
その他の給与 p322
出張旅行の護衛 p322
4 雇外国人年報 p328
5 主要雇外国人名簿 p330
第4節 経理および資材 p335
第1 財政 p335
1 外資の導入 p335
外債による鉄道建設資金の調達 p335
外債の使途と償還 p335
2 起業公債と鉄道建設資金確保の方策 p337
起業公債による建設資金の調達 p337
益金の鉄道建設費充当案 p337
鉄道株券発行の建議 p337
3 中山道鉄道公債および鉄道費補充公債 p340
鉄道延線資金の上申 p340
中山道鉄道公債の発行 p340
鉄道費補充公債の発行 p340
4 明治19年度までの資本および収益 p345
鉄道財政報告 p345
資本金の現状 p345
資本金使用の結果 p345
営業収支の状況 p345
5 益金流用による鉄道資本増額計画 p348
(1) 鉄道資本増額の申請 p348
「鉄道資本増額ノ儀ニ付稟議」 p348
「鉄道資本増額鉄道延長ノ儀ニ付稟議」 p348
(2) 井上鉄道局長官の構想 p353
井上長官の対策と延線計画 p353
外務大臣青木周蔵の意見 p353
6 明治20年度以降の資本および収益 p357
資本総額と固定資産額 p357
営業収支の状況 p357
7 鉄道公債の発行 p358
第2 会計 p359
1 「鉄道会計条例」以前の会計制度 p359
(1) 創業当時の会計手続 p359
鉄道事務総理上野景範の上申 p359
「鉄道寮事務章程」の会計手続 p359
(2) 別途会計の成立 p361
2 「鉄道会計条例」の制定 p362
(1) 鉄道特別会計設定の気運 p362
井上鉄道局長の建言 p362
「作業費出納条例」の調査 p362
図師権大書記官の意見 p362
(2) 「鉄道会計条例」 p367
3 「官設鉄道会計法」の制定 p380
4 「鉄道局現金出納順序」の制定 p381
5 鉄道財産の調査 p385
第3 資材 p389
1 創業当時の資材調達 p389
(1) 建設用資材などの輸入 p389
イギリスからの資材輸入 p389
新橋・横浜間所要資材等の購入費 p389
大阪・神戸間所要資材等の購入費 p389
(2) 輸入資材の調達方法 p391
当初の輸入手続 p391
アメリカ・ドイツからの輸入 p391
代金の支払方法 p391
主要資材の輸入量 p391
(3) 創業当時の国産資材 p394
木材 p394
石材・煉瓦 p394
2 国産資材の増加 p396
国産資材購入の勧奨 p396
レール・銑鉄の国産化の試み p396
車両の製作 p396
3 国産資材の調達方法 p401
創業当時の調達方法 p401
明治22年「会計法」以後の調達方法 p401
4 資材の管理 p403
(1) 倉庫課の設置 p403
倉庫課の設置と業務 p403
倉庫課の整備 p403
(2) 「鉄道局物品出納規程」の制定 p406
(3) 「官設鉄道会計法」の制定に伴う資材の出納手続 p408
(4) 文具料の支給 p411
「文具支給規則」の制定 p411
「特別用文具」の制定 p411
第3章 運輸 p413
第1節 概説 p415
第1 旅客営業 p415
1 旅客営業規則の整備 p415
旅客および手小荷物の営業規則 p415
旅客および手小荷物の運賃 p415
乗車券 p415
携帯品の一時預り p415
遺失物 p415
構内営業 p415
2 旅客および手小荷物輸送量の推移 p419
第2 貨物営業 p421
貨物営業規則の整備 p421
貨物輸送量の推移 p421
第3 軍事輸送 p423
第4 連絡運輸 p424
第5 運転 p425
1 運転法規の整備 p425
「鉄道寮汽車運輸規定」 p425
「営業線路従事諸員服務規程」 p425
その他の運転規程 p425
2 列車の運転状況 p426
列車計画 p426
各区間の運転概況 p426
機関車・客貨車 p426
乗務員 p426
事故・災害 p426
3 信号・保安方式の推移 p431
信号 p431
手信号・合図 p431
閉塞 p431
第2節 旅客営業 p435
第1 旅客および手小荷物運送制度 p435
1 品川・横浜間の仮開業と営業規則類の制定 p435
(1) 「鉄道略則」 p435
(2) 「鉄道犯罪罰例」 p439
外国公使の要求による修正 p439
明治12年の改正 p439
略則・罰例の私設鉄道適用 p439
(3) 仮開業の公示と「鉄道列車出発時刻及賃金表」 p441
2 旅客運賃 p441
(1) 普通旅客運賃 p441
運賃決定までの経緯 p441
品川・横浜間の運賃 p441
新橋・横浜間の運賃 p441
京都・神戸間の運賃 p441
大津・京都間の運賃 p441
敦賀・長浜間の運賃 p441
加納・長浜間の運賃 p441
武豊・加納間の運賃 p441
横浜・名古屋間の運賃 p441
大船・横須賀間の運賃 p441
高崎・横川間の運賃 p441
直江津・軽井沢間の運賃 p441
東海道線の旅客賃率統一 p441
営業マイル程の設定 p441
東海道線運賃の是正と新駅の開業 p441
(2) 小児旅客運賃 p467
小児旅客運賃制度 p467
小児旅客運賃の計算 p467
(3) 定期旅客運賃 p468
定期乗車券発売の計画 p468
定期乗車券の発売とその運賃 p468
(4) 貸切列車運賃 p473
3 乗車券とその取扱い p474
(1) 乗車券の名称 p474
(2) 乗車券の印刷、配給および受払い p475
(3) 乗車券の発売と貨幣の監査 p476
(4) 出改札、検札等に関する取扱い p477
(5) 乗車券の種類および様式 p481
片道乗車券 p481
往復乗車券 p481
定期乗車券 p481
補充乗車券 p481
(6) 乗車券の通用期間および途中下車の取扱い p484
4 手回り品および手荷物 p486
新橋・横浜間開業当時の取扱い p486
大阪・神戸間開業当時の取扱い p486
取扱開始以降の制度、運賃の改正 p486
手回り品の持込制限とチェッキ扱の開始 p486
手荷物運賃制度の統一 p486
5 小荷物 p491
(1) 小荷物の取扱開始 p491
新橋・横浜間 p491
大阪・神戸間 p491
(2) 取扱開始以降の制度・運賃の改正 p492
「小包荷物運送規則」の制定 p492
「小包荷物運送規則」の改正 p492
「小荷物運送規則」の制定 p492
「小荷物運送規則」の改正 p492
小荷物の配達取扱開始 p492
東西小荷物運賃の統一 p492
「貴重品運送条規」の制定 p492
(3) 特約割引小荷物 p500
新聞紙運賃の特約 p500
パン運賃の特約 p500
金銀・貨幣運賃の特約 p500
6 携帯品一時預り p501
創業当時の取扱い p501
「手荷物預り所規定心得」の制定 p501
7 遺失物の取扱い p502
(1) 創業当時の取扱い p502
(2) 「汽車乗客遺失物取扱方」の制定 p502
(3) 遺失物の事務処理 p503
(4) 「遺失物取扱規則」の制定に伴う部内取扱いの改正 p504
遺失物の公示と保管 p504
持主から申出があった場合の取扱い p504
保管期間経過後の処置 p504
8 鉄道郵便 p506
(1) 開業当時における郵便物輸送 p506
新橋・横浜間の郵便物輸送 p506
京都・神戸間の郵便物輸送 p506
(2) 線路の延長と郵便物輸送 p509
第2 旅客および手小荷物輸送 p512
1 旅客輸送量および収入 p512
2 各区間の旅客輸送 p515
新橋・横浜間 p515
大津・神戸間 p515
敦賀・武豊間 p515
高崎・直江津間 p515
横浜・大府間 p515
東海道線の全通 p515
3 手小荷物輸送 p526
4 臨時旅客輸送 p530
川崎大師の縁日輸送 p530
池上本門寺の御会式輸送 p530
両国川開き輸送 p530
夜会客輸送 p530
船舶の入出港日あるいは日曜日の輸送 p530
5 軍事輸送 p536
創業当初における軍事輸送 p536
西南戦争における軍事輸送 p536
大演習輸送 p536
第3 構内営業 p540
1 新聞販売 p540
2 売店 p541
横浜駅構内売店 p541
鉄道寮の方針 p541
新橋・横浜間各駅構内売店 p541
大阪・京都・大津各駅の構内売店 p541
貨物賃銭表および列車時刻表の販売 p541
3 構内食堂 p543
新橋駅構内食堂 p543
新橋・横浜間各駅構内食堂 p543
4 弁当類の販売 p544
5 列車内貸座蒲団営業 p545
6 人力車営業 p545
第3節 貨物営業 p549
第1 貨物運送制度 p549
1 貨物運送法規 p549
「鉄道略則」 p549
「鉄道犯罪罰例」 p549
「鉄道貨物運送補則井賃銭表」 p549
「鉄道荷車運輸処務規定」 p549
「火薬類鉄道運送条規」・「火薬類鉄道取扱方心得」 p549
2 貨物の取扱い p558
(1) 一般貨物の取扱い p558
貨物営業の開始 p558
貨物の取扱種別 p558
貨物の受託と引渡し p558
貨物の積卸し p558
三井組の貨物取扱い p558
(2) 特殊貨物の取扱い p570
動物の取扱い p570
危険品の取扱い p570
汚穢品の取扱い p570
(3) 事故の処理 p573
3 貨物の運賃・料金 p575
(1) 貨物の運賃 p575
開業当時の運賃 p575
明治7年の運賃値下げ p575
距離比例制運賃の採用 p575
敦賀・長浜間の特例運賃 p575
車両類の運賃 p575
動物の運賃 p575
蚕卵紙の運賃 p575
危険品の運賃 p575
軽量嵩高品の運賃 p575
1車貸切貨物の運賃 p575
(2) 運賃の割増し、割引および割戻し p583
運賃の割増し p583
運賃の割引 p583
運賃の割戻し p583
(3) 料金 p588
遅滞料 p588
筆記料 p588
第2 貨物輸送 p588
1 貨物輸送量および収入 p588
2 各区間の貨物輸送 p593
新橋・横浜間 p593
大津・神戸間 p593
敦賀・武豊間 p593
高崎・直江津間 p593
横浜・大府間 p593
東海道線の全通 p593
第4節 連絡運輸 p605
第1 太湖汽船会社との連絡運輸 p605
1 連絡運輸の開始まで p605
当時の鉄道の状況と太湖汽船会社の設立 p605
連絡運輸契約の締結とその性格 p605
2 連絡運輸開始後の経過 p608
政府の補助 p608
連絡運輸状況 p608
連絡運輸の終結 p608
第2 日本鉄道会社との連絡運輸 p610
品川・川口間連絡鉄道の問題 p610
連絡運輸契約の締結 p610
連絡運輸の開始と実施状況 p610
第3 山陽鉄道会社との連絡運輸 p618
連絡運輸の開始 p618
連絡運輸の実施状況 p618
第4 関西鉄道会社との連絡運輸 p620
連絡運輸の開始 p620
連絡運輸の実施状況 p620
第5 甲武鉄道会社との連絡運輸 p623
連絡運輸の開始 p623
連絡運輸の実施状況 p623
第6 両毛鉄道会社との連絡運輸 p627
連絡運輸の開始 p627
連絡運輸の実施状況 p627
第7 水戸鉄道会社との連絡運輸 p632
第5節 運転 p633
第1 列車運転 p633
1 新橋・横浜間における列車運転 p633
(1) 品川・横浜間の仮開業 p633
(2) 仮開業中の列車回数増加 p633
(3) 開業式当日の列車 p634
お召列車 p634
祝典参列者送迎用列車 p634
式場警護兵輸送列車 p634
(4) 新橋・横浜間の正式開業 p635
配置機関車とその運用 p635
客貨車 p635
乗務員とその運用 p635
邦人機関士の誕生 p635
(5) 列車運転時刻の改正 p641
2 新橋・赤羽間の直通運転 p643
3 新橋・横浜間の複線化 p645
4 京都・神戸間における列車運転 p645
(1) 大阪・神戸間 p645
機関車・客貨車の配置 p645
(2) 京都・大阪間 p647
機関車・客貨車の配置 p647
乗務員 p647
機関車の牽引力 p647
(3) 列車運転時刻の改正 p650
5 京都・大津間における列車運転 p652
6 敦賀・加納間における列車運転 p653
長浜・敦賀間 p653
長浜・関ケ原間 p653
関ケ原・大垣間 p653
大垣・加納間 p653
7 武豊・加納間における列車運転 p657
武豊・熱田間 p657
熱田・加納間 p657
8 横浜・名古屋間における列車運転 p659
横浜・国府津間 p659
浜松・名古屋間 p659
国府津・御殿場・静岡間 p659
静岡・浜松間 p659
9 湖東線の開通による東海道線の全通 p663
10 小山・沼津間の複線化 p666
11 横須賀線における列車運転 p673
12 高崎・直江津間における列車運転 p674
高崎・横川間 p674
直江津・関山間 p674
関山・長野間 p674
長野・上田間 p674
上田・軽井沢間 p674
横川・軽井沢間(アプト線) p674
13 列車ダイヤ・列車番号の起源 p679
列車ダイヤ p679
列車番号 p679
14 列車マイルおよび燃料・油脂の使用 p683
第2 保安 p685
1 運転法規 p685
(1) 「鉄道寮汽車運輸規定」 p685
(2) 「営業線路従事諸員服務規程」 p686
(3) その他の規程 p688
「建築汽車運転規程」 p688
「パイロット規程」 p688
2 運転の取扱い p689
(1) 創業当初の取扱い p689
(2) 明治20年代の取扱い p692
3 閉塞 p698
(1) 創業当初の閉塞 p698
(2) 票券式の施行とブロック電信機の採用 p698
票券式の施行 p698
ブロック電信機の採用 p698
絶対閉塞と許容閉塞 p698
(3) 「パイロットメン」の設置 p702
4 信号 p703
(1) 常置信号機 p703
創業当初の常置信号機 p703
明治20年代の常置信号機 p703
(2) 手信号・合図 p705
創業当初の手信号・合図 p705
明治20年代の手信号・合図 p705
(3) 入換合図 p706
(4) 列車標識 p707
創業当初の列車標識 p707
明治20年代の列車標識 p707
第3 事故・災害 p709
1 事故・災害の概要 p709
2 運転事故記録 p711
3 雇外国人の運転事故記録 p719
明治12年の雇外国人年報の記録 p719
明治18~20年の雇外国人年報の記録 p719
4 災害記録 p724
索引リスト
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