日本国有鉄道『日本国有鉄道百年史. 第8巻』(1997.12)

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目次項目 ページ
はしがき NP
凡例 NP
第4編 鉄道省興隆時代 p3
第4章 営業 p3
第1節 旅客 p3
第1 旅客および荷物運送制度の変遷 p3
1 旅客荷物運送制度 p3
旅客荷物運送規則の整理統合 p3
昭和7年における旅客荷物運送規則の全面的改正 p3
旅客運賃の決定と鉄道運賃審議会の設立 p3
2 旅客運賃および料金制度 p6
普通旅客運賃 p6
特定旅客運賃 p6
定期旅客運賃 p6
回数旅客運賃 p6
貸切旅客運賃 p6
特種割引旅客運賃 p6
旅客誘致の運賃割引 p6
団体旅客運賃 p6
急行・寝台料金および入場料金 p6
旅客運賃料金の追徴および払戻し p6
3 乗車券類に関する制度 p27
乗車券類の種類 p27
乗車券有効期間および途中下車回数 p27
市内派出鉄道案内所の設置 p27
乗車券類の委託販売 p27
特種乗車券の設定 p27
4 荷物運送制度 p58
(1) 荷物運賃 p58
手荷物運賃 p58
通常小荷物運賃 p58
特種小荷物運賃 p58
旅客付随小荷物運賃および託送手回品運賃 p58
荷物車の貸切運賃 p58
(2) 料金制度 p66
要償額表示制度の制定 p66
荷物保管料および配達料 p66
一時預り料 p66
(3) 荷物の受託 p69
手荷物の受託 p69
小荷物の受託 p69
旅客付随小荷物の受託 p69
荷物の車船内受託 p69
(4) 運送引渡しおよび配達 p73
(5) 指図等の取扱いの緩和 p74
(6) 携帯品の一時預り p74
(7) 郵便物運送協定書の改正 p75
第2 旅客および荷物輸送の推移 p76
1 旅客輸送と輸送施設 p76
旅客の変動 p76
電車化の促進 p76
輸送施設の改善 p76
旅客輸送人員と運賃収入 p76
2 旅客輸送 p83
優等車の整理 p83
団体旅客の輸送 p83
旅客誘致のための宣伝案内 p83
列車時刻の改正 p83
長距離高速列車の新設 p83
客車設備の改善 p83
省営航路以外の航路との連絡列車 p83
旅客列車の編成と基準駅の設定 p83
関東大震災に関する輸送 p83
災害に対する旅客の応急処置 p83
3 荷物輸送 p108
手荷物の輸送量と収入 p108
小荷物の輸送量と収入 p108
委託小荷物扱所の設置 p108
第3 構内営業および鉄道広告の変遷 p115
1 構内営業 p115
駅構内における営業 p115
鉄道弘済会の設立 p115
列車内の営業 p115
2 鉄道直営ホテルの営業 p123
3 鉄道広告 p125
有料広告の廃止と依託広告物掲載規程の制定 p125
有料広告の復活 p125
増収対策としての広告取扱いの積極化 p125
付表1 旅客貨物関係規程の変遷 NP
第2節 貨物 p131
第1 貨物制度 p131
1 第一次世界大戦後における貨物運賃および運送制度の改正 p131
(1) 貨物等級の改正と運賃の引上げ p131
運賃等級改正の必要性 p131
国有鉄道貨物運賃及料金規則制定の要点 p131
規則制定後の反響とその後の推移 p131
生活必需品に対する運賃割引 p131
(2) 車両貸渡規則ならびに専用線作業契約準則の制定 p139
(3) 貨車運用制度の推移 p140
貨車及貨車付属品運用手続の制定 p140
小口扱貨物輸送手続および特殊な貨車運用手続の制定 p140
2 貨物営業および輸送に関する諸規程の整理統合 p143
(1) 国有鉄道貨物運送規則および同取扱細則の制定 p144
国有鉄道貨物運送規則制定の要点 p144
(2) 特別小口扱制度の創設 p146
特別小口扱制度制定の理由 p146
特別小口扱制度の概要 p146
(3) 貨物輸送手続および貨車運用に関する手続の制定 p149
貨物輸送手続制定の要点 p149
冷蔵車及通風車運用手続の制定 p149
3 不況時とその後における貨物運賃の改正と諸制度の実施 p151
(1) 昭和金融恐慌と貨物運賃の引下げ p151
貨物運送規則大改正に至るまでの経過 p151
貨物運送規則制定に伴うおもな改正点 p151
貨物運賃の改正 p151
(2) 不況対策としての諸制度 p164
小口混載貸切運賃特定制度 p164
出貨責任付運賃特定割戻制度 p164
輸出貨物運賃割戻制度 p164
大形貨車の減トン扱制度 p164
(3) 新制度の実施に伴う規則の制定 p183
自動車線貨物運送規則・補則の制定 p183
コンテーナーニ依ル貨物ノ試験運送方取扱規則の制定 p183
特種貨物運送手続の制定 p183
(4) 特別小口扱の強化と運賃の引下げ p187
貨物運送規則の大改正 p187
宅扱制度と基本賃率の引下げ p187
宅扱制度実施後の成績 p187
品目等級の根本的改正と運賃の引下げ p187
第2 貨物輸送力の増強 p196
1 貨物輸送施設の改善 p196
鉄道営業キロの延長と線路の増設 p196
貨車操車場の新設および駅設備の改良 p196
航路連絡設備の改良 p196
通信設備の改善 p196
2 貨車 p202
貨車および荷重トン数の変遷 p202
貨車種類の変化 p202
有蓋・無蓋別貨車の保有割合 p202
3 貨車運用実績および貨車付属品 p208
現在車 p208
使用貨車運用効率および在貨トン数 p208
貨車運用上の諸施策 p208
貨車付属品 p208
4 貨物列車 p211
貨物列車キロの変遷 p211
貨物輸送の改善 p211
5 貨物列車時刻表および貨物輸送便覧 p216
貨物列車時刻表の公表 p216
貨物輸送便覧の発行 p216
第3 貨物輸送成績 p217
1 貨物輸送の概況 p217
2 扱別貨物輸送 p220
小口扱 p220
貸切扱 p220
3 貨物の平均輸送距離 p222
4 品類および品目別貨物輸送 p224
5 国際見本市等への出品物に対する運賃の割引 p232
6 事変および災害に対する運賃の割引ならびに無賃輸送 p233
事変に対する無賃輸送 p233
災害罹災者に対する運賃の減免 p233
第4 小運送 p243
1 運送取扱人公認制度の実施とその後の改正 p243
公認制度の制定と組合の設立 p243
運送取扱人公認規程の改正 p243
公認運送取扱人資格の査定 p243
帝国運送協会の設立 p243
2 小運送調査委員会の発足と運送業者の合同 p249
小運送調査委員会の設置 p249
小運送業者合同の進展 p249
合同に対する鉄道省の裁定 p249
運送業者合同の実現 p249
3 公認運送取扱人制度の廃止と指定運送人制度の発足 p254
指定運送人の発足 p254
指定運送取扱人会の設立 p254
4 小運送監督権の移管 p255
5 小運送業法および日本通運株式会社法の成立 p256
小運送制度調査会の設立 p256
小運送業法案および日本通運株式会社法案の国会提出 p256
小運送業法および日本通運株式会社法の公布 p256
第5 倉庫営業 p264
倉庫営業の直営開始 p264
秋葉原・名古屋・梅田各鉄道倉庫 p264
付表2 貨物関係規程の変遷 NP
第3節 連絡運輸 p269
第1 国内連絡運輸 p269
1 連絡運輸網の拡充 p269
2 連絡運輸制度の整備 p274
連帯運輸規則等の制定 p274
メートル法実施およびサービス改善等による連絡運輸関係規程の改正 p274
連帯線に対する省有貨車運用の改善 p274
車両貸渡規則の制定 p274
連絡運輸協議会の開催 p274
第2 国際連絡運輸 p284
1 国際連絡運輸の概要 p284
2 日満国際連絡運輸 p284
(1) 日満旅客連絡運輸 p286
ウラジオストック経由日満旅客手荷物連絡運輸の復活 p286
日満国際旅客及手荷物連絡運輸規則等の制定 p286
日満旅客連絡運輸の改善と連絡運輸会議 p286
朝鮮および大連経由の廃止 p286
日満・欧亜連絡寝台券の予約発売 p286
(2) 日満貨物連絡運輸 p291
日満国際貨物連絡運送規則等の制定 p291
日満貨物連絡運輸会議の再開 p291
3 欧亜国際連絡運輸 p293
(1) 欧亜旅客手荷物連絡運輸 p293
シベリア経由欧亜旅客手荷物連絡運輸の復活 p293
欧亜旅客手荷物連絡運輸の改善と連絡運輸会議 p293
(2) 欧亜小荷物連絡運輸 p299
欧亜小荷物連絡運輸開始までの経緯 p299
欧亜小荷物連絡運輸の開始 p299
(3) 欧亜貨物連絡運輸 p301
欧亜貨物連絡運輸開始までの経緯 p301
欧亜貨物連絡運輸の開始 p301
欧亜貨物連絡運輸の改善 p301
4 日中国際連絡運輸 p303
日中連絡運輸会議と連絡運輸の改善 p303
日中国際連絡運輸関係諸規程の統一 p303
日中連絡運輸関係規程類の全面改正 p303
満洲事変の日中連絡運輸に及ぼした影響 p303
日中巡遊券の復活 p303
5 省吉運送 p311
省吉運送実施までの経緯 p311
省吉運送の開始 p311
付表 省線対連絡線相互発着輸送量 p314
第4節 営業事故・鉄道警察 p317
第1 荷物事故 p317
荷物事故に対する処理規程 p317
荷物事故の実績 p317
第2 遺失物 p322
遺失物取扱制度の統一 p322
遺失物取扱規程の整備 p322
第3 鉄道警察 p327
1 鉄道司法警察 p327
2 移動警察 p330
第5節 観光 p333
第1 国際観光 p333
1 国際観光事業の沿革 p333
2 国際観光機関の整備 p335
国際観光局の創設 p335
国際観光委員会の設立 p335
国際観光協会の設立 p335
観光事業調査会の設置 p335
3 国際観光宣伝 p338
対外宣伝の強化 p338
印刷物による海外観光宣伝 p338
在外宣伝事務所の設置 p338
4 ホテルの整備 p341
第2 国内観光 p342
1 国内観光機関の整備 p342
日本旅行文化協会の設立 p342
日本温泉協会の設立 p342
日本観光連盟の結成 p342
2 国内観光宣伝 p345
観光客の誘致宣伝 p345
日本案内記等の刊行 p345
第6節 船舶 p347
第1 青森・函館間航路 p347
1 船腹 p347
連絡船 p347
船内設備 p347
車両渡艀と貨車渡艀 p347
補助汽船 p347
2 運航 p355
3 運賃料金 p356
旅客運賃料金 p356
貨物運賃 p356
4 輸送 p358
旅客輸送 p358
手小荷物輸送 p358
貨物輸送 p358
5 連絡設備 p360
第2 下関・釜山間航路 p362
1 船腹 p362
連絡船 p362
補助汽船 p362
2 運航 p365
3 運賃料金 p368
旅客運賃料金 p368
貨物運賃 p368
4 輸送 p369
旅客および手小荷物輸送 p369
貨物輸送 p369
5 連絡設備 p371
第3 下関・門司間航路 p373
1 船腹 p373
2 運航 p374
3 輸送 p374
第4 下関・小森江間航路 p375
1 船腹 p375
2 運航と輸送 p377
3 連絡設備 p379
第5 宮島・厳島町間航路 p380
1 船腹 p380
2 運航と輸送 p380
第6 宇野・高松間航路 p381
1 船腹 p381
2 運航 p383
3 運賃料金 p485
4 輸送 p386
5 連絡設備 p387
宇野桟橋 p387
高松桟橋 p387
第7 稚内港・大泊港間航路 p389
1 航路開設までの経緯 p389
2 船腹 p390
連絡船 p390
砕氷船の設備 p390
補助汽船 p390
3 運航 p393
4 運賃料金 p395
5 輸送 p396
6 連絡設備 p397
稚内港 p397
大泊港 p397
通信設備 p397
7 船舶事故 p398
第8 その他の航路 p399
海舞鶴・宮津間航路 p399
宮津湾内航路 p399
阿波中原・新町橋間航路 p399
付表 連絡船一覧表 p402
第7節 自動車 p407
第1 省営自動車の発端 p407
輸送機関としての自動車の登場 p407
鉄道と自動車との競争 p407
鉄道対抗緩和のための自動車網計画 p407
省営自動車の起こり p407
省営自動車の使命 p407
自動車交通網調査会の設置 p407
第2 省営自動車の開業 p414
1 開業準備と試験期路線の開業 p414
岡多線の選定 p414
国産車の採用とその製作 p414
道路 p414
通信設備 p414
運賃および運送約款 p414
業務組織 p414
試験期路線の開業 p414
2 本格的経営 p418
重要路線の選定と鉄道会議官制の改正 p418
省営自動車委員会の設置 p418
自動車交通事業法の公布 p418
自動車補償 p418
道路の整備および規格 p418
要員 p418
第3 省営自動車の運営 p438
1 営業 p438
(1) 取扱制度 p438
(2) 運賃 p439
旅客運賃 p439
貨物運賃 p439
(3) 委託業務 p442
(4) 運輸成績 p443
(5) 代行輸送および緊急輸送 p446
鉄道代行輸送 p446
緊急輸送 p446
2 車両 p447
(1) 自動車工業振興策と省営自動車 p447
(2) 創業当時の車両 p447
(3) 大形自動車の採用 p448
(4) ディーゼル自動車・観光自動車 p450
(5) 車両数 p450
(6) 車両の保守 p450
自動車区修繕 p450
工場修繕 p450
車両保守に関する法規 p450
第5章 運転 p455
第1節 列車計画 p457
第1 輸送施設の充実に伴う列車計画 p458
1 旅客列車の速度向上と時刻改正 p458
東海道線および山陽線 p458
北陸線 p458
高山線 p458
中央線 p458
山陰線 p458
東北・上越・信越の各線 p458
奥羽線・羽越線および日本海岸縦貫幹線 p458
総武線 p458
四国各線 p458
九州各線 p458
北海道各線 p458
2 貨物列車の運転系統の整理と集結輸送列車の新設および増設 p466
新線開通と輸送系統の整理による到達時間の短縮 p466
生鮮食料品輸送列車の新増設ならびに到達時間の短縮 p466
北海道石炭列車の増設 p466
特別小口扱貨物列車・家畜輸送列車の新設 p466
空気制動装置の取付けによる速度の向上 p466
汐留・梅田間宅扱貨物列車の増設 p466
第2 列車運行表の作成と列車指令 p469
1 列車運行表の作成 p469
2 列車番号称呼の整理および特急列車の愛称の採用 p471
3 指令電話の採用 p472
第3 宮廷関係列車の運転 p473
1 お召列車の運転 p473
2 霊柩列車および大喪列車の運転 p473
3 大礼関係列車の運転 p475
第4 軍用列車の運転 p477
第2節 運転施設の増強 p479
第1 停車場および機関庫設備の増強 p479
1 操車場の増設 p479
貨車操車場 p479
客車操車場 p479
2 勾配および曲線半径の緩和と安全側線の設置 p480
3 機関庫設備の改良 p481
第2 信号保安設備の改良 p481
1 閉塞装置の進歩 p482
2 自動信号機の普及 p482
3 連動装置の改良 p484
第3節 運転性能 p487
第1 運転速度の向上 p487
1 運転速度向上のための設備改善 p487
2 列車運転速度種別の変遷 p489
第2 機関車牽引定数の向上 p492
1 蒸気機関車 p492
2 電気機関車 p495
3 蒸気機関車の牽引力算式の採用 p497
第4節 運転保安 p501
第1 運転法規類の制定と改正 p501
1 国有鉄道信号規程の制定 p501
2 国有鉄道運転規程の制定 p502
3 運転取扱心得の制定 p503
運転取扱心得制定の動機と基本構想 p503
運転取扱心得の改正要点 p503
運転取扱心得制定に伴う機器取扱諸規程 p503
4 運転規程・信号規程・運転取扱心得の改正 p509
第1次の改正 p509
昭和5年の経営合理化に伴う改正 p509
昭和6年以降における改正 p509
5 特別事項に関する運転保安の取扱方 p516
火薬類積載貨車の運転と保安 p516
お召列車の運転保安と警護 p516
暴風雨(雪)のさいの運転保安 p516
その他別に定めた保安法規 p516
第2 運転事故および運転事故防止対策 p521
1 重大運転事故 p521
2 運転事故防止対策の強化 p532
第5節 機関車 p535
第1 蒸気機関車の増強 p535
1 新製機関車の性能と配置状況 p535
2 機関車運転上の設備改良 p540
3 機関車の長距離運転の実施 p543
長距離運転の採用 p543
長距離運転の効果 p543
機関車乗継手続の制定と機関車装置等設備の改善 p543
長距離運転の縮少 p543
4 蒸気機関車の検査および修繕 p546
機関車検査規程の制定 p546
機関車検査掛制度の新設 p546
6か月検査の確立と施行標準の制定 p546
仕業検査および交番検査の確立 p546
洗缶検査と洗缶成績の向上 p546
機関庫における機関車の修繕 p546
5 蒸気機関車の燃料 p556
石炭の種別と消費成績 p556
煉炭の試用と普及 p556
重油の使用 p556
石炭節約に関する運転技術と機関車設備の改善 p556
6 蒸気機関車の油脂 p561
減摩油の規格 p561
シリンダ油と給油方式の改善 p561
乳化油の研究 p561
動輪軸箱の給油装置の改良 p561
主連棒太端および棒類の給油装置 p561
給油管理の向上 p561
7 機関車乗務員の運転技術の向上 p566
機関車乗務員の登用および養成 p566
機関車乗務員の指導訓練 p566
機関車乗務員の待遇 p566
第2 電気機関車運転の拡張 p569
1 電気機関車の運転区間と配置車種 p570
横川・軽井沢間の運転と増備 p570
東海道本線および横須賀線の電気運転 p570
中央線飯田町・甲府間の電気運転 p570
上越線の電気運転 p570
仙山線の電気運転 p570
2 電気機関車の新造 p577
3 電気機関車の検査および修繕 p577
第3 ディーゼル機関車の試用 p582
第6節 電車 p587
第1 電車運転の増強 p588
1 東京付近の電車運転状況 p588
中央線および山手線 p588
京浜線および東北線 p588
横須賀線 p588
総武・横浜・常磐の各線 p588
2 関西方面および買収線の電車運転 p590
関西方面の電車運転 p590
買収線における電車運転 p590
第2 電車運行の向上 p591
第3 電車の改良と新造 p596
1 鋼製車両出現までの車両 p596
2 車両の鋼体化と内部機器の改良 p597
第4 電車の検査および修繕 p599
第5 電車運転手の養成と指導 p604
1 電車運転手の採用 p605
2 電車運転手の指導 p605
第7節 気動車 p607
第1 気動車の増強 p608
第2 気動車運転区間の拡張 p610
第8節 客貨車 p621
第1 客貨車の増強および検査修繕 p621
1 客貨車の増備 p621
2 客貨車の検査および修繕 p622
客貨車検査規程類の改正 p622
客貨車の修繕方法の整備 p622
客貨車の試運転 p622
第2 車両の電気装置 p627
1 客貨車の電気装置および保守 p628
客車内電灯装置の増強 p628
貨車の電灯装置 p628
特殊車の電灯装置 p628
電気扇の改良 p628
電気暖房装置の改良 p628
電気表示器の設置 p628
高声電話装置の採用 p628
空気調和(冷房)装置の採用 p628
列車後部標識灯の設備 p628
2 客貨車の電源装置の保守 p635
発電機の改良 p635
蓄電池の改良 p635
駆動装置の改良 p635
3 お召列車の電気装置とその保守 p637
4 蓄電池機器の整備保守 p637
蓄電池車の保守 p637
蓄電池灯の改良と保守 p637
第3 客貨車の運転 p640
1 客貨車の運用 p640
客車の運用 p640
貨車の運用 p640
2 専属貨車および運転禁止車 p641
3 連絡直通車両の検査強化 p642
4 私有貨車の運転 p644
第4 客貨車の清掃 p645
1 客貨車清掃の改善 p645
2 客貨車の掃除方法と洗浄設備の改善 p647
客貨車の掃除方法 p647
洗浄設備の改善 p647
3 客貨車の消毒 p649
第5 客貨車付属装置の改良および検査 p650
1 自動連結器の取付けとその効果 p650
2 空気制動機の採用および取扱方 p653
空気制動機の取付けと普及 p653
真空制動機から空気制動機に移行中の取扱方 p653
空気制動機の検査と取扱方 p653
3 客車暖房装置 p657
4 客車の冷房と浴室設備 p659
冷房装置の試用 p659
客車浴室の設置と廃止 p659
第6 特殊貨物の輸送および検査 p660
1 澗大品・重量品の輸送 p660
2 特殊貨物の輸送 p664
鉄道車両の輸送 p664
軍用貨物の輸送 p664
火薬類の輸送 p664
生鮮貨物類の輸送 p664
馬匹の輸送 p664
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