日本国有鉄道『日本国有鉄道百年史. 第14巻』(1997.12)

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目次項目 ページ
はしがき NP
凡例 NP
第6編 公共企業体時代 p1
第6章 建設および施設 p1
第4節 建造物の改良と施工技術 p3
第1 線増および電化に伴う建造物の改良 p3
1 線増に伴う建造物の改良 p3
2 電化に伴うトンネルの改良 p8
第2 建造物施工技術の開発 p11
1 トンネル p11
(1) トンネル施工法 p12
(2) トンネル掘削機械 p15
削岩機 p15
ドリルジャンボ p15
ロッドおよびビット p15
碿積込機 p15
運搬機械 p15
坑内換気 p15
トンネル掘進機 p15
2 橋梁 p21
(1) コンクリート橋梁 p22
(2) 鋼橋梁 p25
(3) 橋梁架設工法 p27
3 土工および基礎工 p31
(1) 土工 p32
(2) 地盤処理 p32
(3) 基礎工 p33
4 都市線増における特殊技術 p35
直上高架橋 p35
地下構造物 p35
第5節 線路および建造物の保守 p37
第1 軌道とその保守 p37
1 軌道材料の開発 p39
(1) Nレールの誕生 p39
(2) 新形分岐器の開発 p40
59形分岐器 p40
N形分岐器 p40
改良形分岐器 p40
(3) PC枕木の発展 p42
(4) ラスブ軌道の出現 p43
2 軌道保守方式の近代化 p46
(1) 保守方式の傾向 p46
(2) 保守組織 p46
(3) 修繕方式 p48
甲修繕作業 p48
乙修繕作業 p48
丙修繕作業 p48
(4) 編成機械群による作業 p49
(5) 機械化対象作業と使用機械 p50
甲修繕作業 p50
乙修繕作業 p50
(6) 大編成機械化の作業方法 p51
甲修繕作業(PC枕木区間) p51
甲修繕作業(木枕木区間) p51
乙修繕作業 p51
(7) 中編成機械化の作業方法 p52
甲修繕作業 p52
乙修繕作業 p52
(8) 特殊編成機械化の作業方法 p52
3 保線機械の開発 p53
道床つき固め機械 p53
道床作業用機械 p53
運搬荷役作業用機械 p53
検測機械 p53
編成機械群による作業機械 p53
第2 建造物とその保守 p69
1 土木保守部門の近代化 p69
(1) 第1次土木保守近代化以前の保守体制 p69
(2) 第1次土木保守近代化 p69
(3) 第2次土木保守近代化(防災体制の強化と保守近代化) p70
2 鉄道林の保守 p72
第3 主要災害と対策 p73
1 自然災害 p73
風水害 p73
地すべり p73
地震 p73
雪害 p73
土砂崩壊その他 p73
2 災害対策 p93
(1) 第1次5か年計画実施前までの対策 p93
(2) 第1次5か年計画による対策 p94
(3) 第2次5か年計画による対策 p95
(4) 第3次長期計画による対策 p97
(5) 財政再建10か年計画による対策 p99
第4 踏切事故と対策 p100
1 踏切事故件数の推移と重大事故 p102
2 踏切事故防止対策 p105
3 踏切事故防止対策の実績 p108
(1) 踏切緊急整備3か年計画 p108
(2) 踏切改良5か年計画およびそれ以後の実績 p108
複線対策 p108
単線対策 p108
4 道路と鉄道との立体交差 p110
(1) 建国協定の成立 p110
(2) 建国協定の成立以後 p111
(3) 鉄道の高架化に関する協定の成立 p113
(4) 新幹線協定および高速国道協定の成立 p114
第5 新幹線の保守と騒音公害対策 p116
1 保守 p116
(1) 保守基準および検査 p116
軌道整備基準 p116
軌道検査 p116
建造物検査 p116
(2) 保守体制 p119
保守方式 p119
保守組織および職制 p119
保守作業 p119
スラブ軌道の保守 p119
2 騒音公害とその対策 p121
(1) 環境庁の勧告 p121
(2) 騒音の現状 p122
(3) 騒音防止対策の経緯と今後の対策 p123
(4) 技術開発 p124
第6節 建築 p125
1 概要 p125
2 保守 p128
(1) 建物数量と構造の変化 p128
(2) 保守体制の近代化 p129
建築分区長制度の発足 p129
保守体制の近代化 p129
(3) 建物修繕費 p132
(4) 災害事故 p132
3 駅本屋と付属施設 p137
(1) 民衆駅の誕生 p137
豊橋駅本屋 p137
福井駅本屋 p137
札幌駅本屋 p137
(2) 京都駅本屋の改築 p139
(3) 東京駅八重洲口本屋の改築 p139
(4) 諸駅本屋の取替え p140
利用債による地方駅の改良 p140
橋上駅本屋 p140
高架下駅本屋 p140
(5) 新幹線駅本屋の設計 p141
東海道新幹線の駅本屋 p141
山陽新幹線の駅本屋 p141
(6) 東京地下駅の完成 p143
(7) 乗降場上家の改良 p144
(8) 区建物の総合化 p145
京都総合区 p145
4 車両庫 p146
(1) 機関車庫 p146
和歌山機関車庫 p146
(2) 電車庫 p147
勝田電車庫 p147
品川電車庫 p147
新幹線の車庫 p147
5 事務所 p148
(1) 本社新館 p150
(2) 設計工事センター p151
6 鉄道学園・鉄道技術研究所 p152
(1) 鉄道学園の整備 p152
(2) 鉄道技術研究所の拡充 p155
(3) 鉄道労働科学研究所の新設 p156
7 宿舎・寮・乗務員宿泊所 p156
(1) 宿舎 p156
東京田端アパート p156
高層アパート p156
(2) 寮・乗務員宿泊所 p162
職場環境改善委員会の設置 p162
8 病院 p165
(1) 第1種病院 p165
新潟鉄道病院 p165
中央鉄道病院 p165
(2) 第2種病院 p166
9 宿泊・保養施設 p166
10 工場 p168
(1) 車両工場 p168
(2) 被服工場 p170
11 発変電所その他 p170
(1) 発変電所 p170
(2) 信号関係建物 p171
(3) 通信関係建物 p171
(4) 電算関係建物 p172
座席予約自動化システム p172
事務近代化 p172
(5) 指令関係建物 p172
第7章 電気 p205
第1節 電気技術進展の概要 p207
第2節 電化 p213
第1 電化計画と電化の進展 p213
1 経済復興期の電化 p213
2 交流電化の導入 p216
外国からの技術導入 p216
交流電化試験とその実施 p216
第2 長期計画と電化の進展 p218
1 第1次5か年計画による電化 p218
2 第2次5か年計画による電化 p220
動力近代化計画 p220
第2次5か年計画による電化の推進 p220
3 第3次長期計画による電化 p223
4 財政再建10か年計画による電化 p225
第3 電化設備技術の進展 p235
1 直流電気運転設備 p235
(1) 饋電形態 p235
単位変電所方式 p235
饋電タイポスト p235
整流ポスト p235
(2) 変成機器 p239
回転変流機 p239
水銀整流器 p239
金属整流器 p239
(3) 饋電設備 p242
高速度遮断器 p242
饋電線故障選択装置 p242
2 交流電化設備 p245
(1) 饋電方式 p245
BT方式 p245
AT方式 p245
(2) 変成機器と変電所饋電構成 p248
饋電用変圧器 p248
変電所饋電構成 p248
並列饋電と上下タイ饋電 p248
(3) 保護 p251
(4) BTセクション p252
3 電車線路設備 p253
(1) 架線方式 p253
シンプルカテナリー方式 p253
ダブルトロリーおよびダブルシンプルカテナリー方式 p253
変形Y型および合成シンプルカテナリー方式 p253
変形Y型・合成およびダブルコンパウンドカテナリー方式 p253
ヘビーコンパウンドおよびヘビーシンプルカテナリー方式 p253
斜吊式・フィーダメッセンジャ方式およびその他の架線 p253
(2) 支持柱 p258
(3) ブラケット・ビーム p259
(4) 架線材料 p260
碍子類 p260
ハンガイーヤおよび曲線引・振止装置 p260
トロリー線 p260
(5) 張力自動調整装置 p264
(6) セクション p265
4 遠方制御設備 p266
5 移動用変電所 p269
6 保守および工事面における機械化 p270
(1) 電車線設備 p270
電気検測車 p270
工事用車 p270
(2) 変電設備(機動検測車) p272
7 交直接続方式 p272
8 饋電回路の電圧補償 p273
(1) 直列コンデンサによる方法 p273
(2) サイリスタスイッチによる方法 p274
第3節 電力 p275
第1 電力需給 p275
1 国鉄の電力需給 p275
(1) 自営電力 p275
電力会社との関係 p275
直流融通 p275
(2) 購入電力 p286
2 電気料金 p295
(1) 電気料金制度の変遷 p295
(2) 電気料金の推移 p297
(3) 国鉄需要と電気料金 p298
自営電力 p298
購入電力 p298
融通電力料金 p298
部外供給 p298
第2 発送電 p304
1 水力発電所 p304
(1) 信濃川水力発電第3・4期工事 p304
第3期工事の設備概要 p304
第4期工事の設備概要 p304
2 火力発電所 p307
(1) 赤羽発電所 p307
(2) 川崎発電所 p308
戦災復旧工事 p308
増設工事 p308
取替工事 p308
3・4号機増設工事 p308
3 水力調査 p311
(1) 水力開発計画の概要 p311
(2) 天竜川発電計画 p311
(3) 熊野川発電計画 p312
(4) その他の発電計画 p313
4 給電設備 p313
(1) 関東地区 p313
(2) 東海道線沼津以西 p316
(3) 東北線上野・黒磯間 p316
(4) 中部地区送電網 p317
(5) 山陽地区 p317
(6) その他の地区 p318
(7) 東海道新幹線 p318
(8) 周波数変換装置 p321
第3 電灯電力 p322
1 配電設備 p322
(1) 受配電設備 p322
受配電用高圧配電盤 p322
受配電用変圧器 p322
故障点標定装置 p322
遠方制御装置 p322
(2) 高圧配電線路 p325
配電方式 p325
ケーブルおよび電線 p325
碍子および支持物 p325
2 照明設備 p328
(1) 照明設備の変遷 p328
(2) 屋内照明 p330
(3) 屋外照明 p331
(4) 電気掲示器 p332
3 電力機器 p335
(1) 電動ポンプ p335
(2) 転車台電動牽引機 p337
(3) 電気融雪器 p337
(4) 非常用予備発電機 p338
(5) 整流機器 p339
(6) 電子計算機用定周波定電圧装置(CVCF) p339
第4節 通信 p341
第1 有線設備 p341
1 通信線路 p341
(1) 通信ケーブルのプラスチック化 p341
プラスチックケーブルの接続工法 p341
プラスチックケーブル仕様の推移 p341
ケーブルの細心化 p341
直・交流区間での遮蔽構造 p341
シース構造 p341
(2) 同軸ケーブル p348
(3) 交流電化と誘導防止 p351
誘導の諸問題 p351
交流電化の誘導防止対策 p351
東海道新幹線の誘導防止対策 p351
山陽新幹線の誘導防止対策 p351
2 電信設備 p355
(1) 電信近代化の胎動 p356
(2) 一般電信網の近代化 p357
(3) 組成表電信網と分解表印刷電信 p357
(4) 漢字用印刷電信機 p358
(5) 印字テープ穿孔機 p359
(6) 指令情報設備 p359
(7) 電信交換機 p360
(8) 誤字訂正装置 p361
3 電話機その他の諸設備 p362
(1) 電話機 p362
磁石式電話機 p362
共電および自動式電話機 p362
個別呼出電話機 p362
指令電話機 p362
携帯電話機 p362
(2) 高声電話機 p366
駅案内用高声電話機 p366
連絡用高声電話機(トークバック) p366
(3) その他の通信機器 p367
電気時計 p367
風速計 p367
雨量監視装置 p367
列車ダイヤ自動記録装置 p367
工業用テレビジョン(ITV) p367
4 電話交換機 p369
(1) SXS式自動電話交換機 p369
(2) クロスバ式自動電話交換機 p370
5 搬送通信機 p372
(1) 搬送電話機の小形化 p375
(2) ケーブル搬送 p376
(3) 同軸搬送 p376
第2 無線通信設備 p378
1 固定無線設備 p379
(1) 固定電信網 p379
(2) SHF回線網 p379
反射板中継 p379
PAM-FM方式 p379
SS-FM方式 p379
幹線系SHFの建設 p379
支線系SHFの建設 p379
SHF網の増強と改良 p379
(3) PCM回線 p386
(4) VHF(30~300MHz超短波)・UHF(300~3000MHz極超短波)回線網 p386
2 移動無線設備 p388
(1) 中短波移動無線 p388
(2) 東海道本線列車無線 p388
(3) 東海道新幹線列車無線 p389
(4) その他の無線設備 p390
保安用列車無線 p390
連絡船乗客用無線 p390
前後部連絡無線 p390
乗務員無線 p390
構内無線 p390
自動車無線 p390
携帯無線機 p390
3 船舶無線設備 p393
4 無線応用 p393
無線式列車接近警報装置 p393
新幹線保守用車接近警報装置 p393
レーダスピードメータ p393
押上機関車無線操縦装置(SLC) p393
貨車進路設定装置(FRC) p393
ラジコール p393
障害物探知装置 p393
第3 電務 p395
1 電信近代化の推移 p395
(1) 印刷電信機(テレプリンタ) p395
印刷電信機の全国的導入 p395
国鉄型テレプリンタの特徴 p395
導入当初の問題点 p395
電報中継業務の合理化 p395
(2) 電信交換機の導入 p397
印刷電信機による組成通報の伝送 p397
電信交換系による伝送 p397
(3) 電子計算機の導入 p399
(4) 模写電信機 p399
(5) 写真電送 p400
2 電話自動化の推進 p400
3 取扱制度 p401
(1) 電報 p401
テレプリンタによる取扱いの刷新 p401
テレプリンタによる制度の改善 p401
データ伝送 p401
公衆電報 p401
(2) 電話 p407
待時記録制度の廃止 p407
自動化による取扱いの変化 p407
列車電話 p407
自動車電話 p407
列車公衆電話 p407
4 運用管理その他 p411
(1) 運用管理 p411
運用管理体制の実施 p411
運用管理員の養成と新教育体系 p411
(2) 運用新体制の推進 p412
電信新体系 p412
運用新体制 p412
通信運用体系の近代化 p412
(3) 競技会 p414
(4) 通信指令業務 p414
(5) 共同設置 p415
共同設置の運用についての覚書 p415
部内規程 p415
第5節 電子技術による情報管理 p417
第1 情報化時代と国有鉄道 p417
1 情報処理の導入 p417
2 各情報システムの概要 p419
旅客システム p419
貨物システム p419
運転システム p419
第2 座席予約システムの自動化 p422
1 マルス1の開発 p422
自動化の動機 p422
開発の経過 p422
システムの概要 p422
運用実績 p422
2 マルス101の開発 p425
全国システムの開発研究 p425
自動化工事(第1期) p425
システムの概要 p425
運用実績 p425
3 マルス102の開発 p433
みどりの窓口の誕生 p433
システムの概要 p433
運用実績 p433
4 マルス103の開発(第3期) p436
計画および工事の概要 p436
システムの概要 p436
運用実績 p436
5 マルス201の開発 p439
自動化の動機 p439
システムの機能 p439
運用実績 p439
6 マルス104の開発 p441
開発の動機 p441
システムの機能および運用実績 p441
7 マルス105の開発 p442
開発の動機 p442
システムの概要 p442
第3 貨物情報システムの自動化 p445
1 地域間急行貨物列車情報処理システム p445
(1) 第1期システム p446
システムの開発 p446
システムの概要 p446
(2) 第2期システム p448
システムの増強 p448
システムの概要 p448
2 貨報システム p449
システムの開発 p449
システムの概要 p449
第6節 信号 p451
第1 閉塞装置の変遷 p451
1 自動閉塞装置 p451
基本計画および実施細目 p451
ユニット信号制御機構の採用 p451
スピードシグナルへの移行 p451
双信閉塞装置の廃止 p451
2 連動閉塞装置 p457
3 連査閉塞装置 p457
4 信号機の色灯化 p458
第2 連動装置の変遷 p460
1 継電連動装置 p461
設備方針等の変遷 p461
施工方式の改善 p461
規程ならびに標準等の変遷 p461
2 電気連動機および機械連動機等 p466
第3 軌道回路の変遷 p466
1 交流電化と信号軌道回路 p467
83.3(100)HzMG軌道回路 p467
AF軌道回路 p467
分倍周軌道回路 p467
倍周軌道回路 p467
分周軌道回路 p467
長大軌道回路 p467
2 ATC軌道回路 p470
第4 車内警報装置とATS p470
1 車内警報装置の採用 p470
車内警報装置誕生の機運 p470
B型車内警報装置の採用 p470
改良とその効果 p470
2 A型およびC型車内警報装置 p472
各方式の決定まで p472
A型車内警報装置 p472
C型車内警報装置 p472
3 ATSへの発展 p475
S型の誕生 p475
方式の決定 p475
実施経過 p475
第5 CTCとRCの普及 p478
1 CTC進展の概要 p478
2 CTCとRCにおける装置別の変遷 p479
リレー式装置による1駅遠隔制御 p479
伊東線・横浜線のリレー式CTC p479
東海道新幹線のCTC(CTC-1型) p479
土讃線のCTC(CTC-2型) p479
リレー式数駅遠制(RC) p479
両毛線・高山線のCTC(CTC-3型) p479
水戸線・宇野線以後のCTC(CTC-4型) p479
国鉄標準CTC-4型の発展 p479
山陽新幹線(新神戸・岡山間)とその後のCTC p479
第6 踏切保安装置 p490
1 踏切保安設備の整備 p490
2 踏切警報機 p492
3 踏切交通信号機 p494
道路交通法 p494
踏切交通信号機 p494
第7 ヤード自動化の進展 p497
1 自動化システムの研究・開発 p497
2 郡山操車場の自動化 p498
(1) 計画および経緯 p498
(2) 自動化・近代化の概要 p499
貨車制御システム p499
情報処理システム p499
3 高崎操車場の自動化 p501
(1) 計画の経緯 p501
(2) 設備の概要 p502
第8 新幹線の信号設備 p502
1 東海道新幹線建設当時における信号保安設備の概要 p502
(1) 仕様書および設備施行基準の作成 p502
(2) 工事の施行 p503
(3) 設備の特色 p506
2 ATC p506
(1) 方式の決定 p506
(2) 設計基準の決定 p508
(3) 仕様書の決定 p510
3 CTC p511
(1) 方式の決定 p511
(2) 設計基準の決定 p513
制御および表示の基準 p513
CTC情報伝送基準 p513
(3) 仕様書の決定 p514
4 連動装置 p515
(1) 設計基準 p515
(2) 仕様書の決定 p516
5 その他の設備 p516
(1) 自動進路設定装置 p516
(2) 列車検知装置 p517
(3) 地点検知装置 p517
(4) 列車防護装置 p518
(5) 電線路 p518
6 誘導対策 p519
7 設計と施工 p519
8 山陽新幹線の信号設備 p520
(1) 工事計画 p520
(2) 信号設備の概要と特色 p521
(3) コムトラック p522
研究開発の経緯 p522
開発グループおよび建設チームの発足 p522
ユーザー側養成・訓練 p522
現地テストおよび監査 p522
工事の概要 p522
第8章 工作 p527
第1節 車両 p529
第1 概説 p529
戦後の復興期 p529
動力分散方式への転換 p529
ディーゼル機関車の本格化 p529
新性能化へのあけぼの p529
特急列車の勢揃い p529
交流電化のはじまり p529
東海道新幹線の開業 p529
在来線用標準形式の確立 p529
明日への車両をめざして p529
車両数の推移 p529
1 車両の改善 p534
(1) 動力の近代化 p535
(2) 動力分散列車の普及 p538
(3) 車両性能構造の改善 p540
電気機関車 p540
ディーゼル機関車 p540
電車 p540
ディーゼル動車 p540
客車 p540
貨車 p540
2 新幹線電車の開発 p543
(1) 走行抵抗と車両出力の関係 p544
(2) パンダグラフ集電 p544
(3) 台車蛇行動防止と高速回転部分 p544
(4) 高速時のブレーキと車輪の粘着力 p545
(5) 車両の軽量化 p545
(6) 電気機器の冷却 p546
(7) 50%脈流主電動機の完成 p546
(8) 車両の安全 p546
(9) 車両の気密 p546
(10) その他 p547
3 車両の標準化 p547
電車の標準化 p547
電気機関車の標準化 p547
気動車の標準化 p547
その他の車種の標準化 p547
車両部品の標準化 p547
4 軽量車体の開発 p551
5 民有車両 p556
6 車両財産の再評価 p559
第2 車両の変遷 p563
1 蒸気機関車 p563
(1) 軸重軽減の改造 p563
D62形 p563
D60形 p563
C60形 p563
D61形 p563
(2) その他の工事 p565
D52形の装備改造 p565
D51形の自動給炭機取付け p565
重油併燃装置の取付け p565
溶接ボイラの点検 p565
(3) C63形の計画 p566
2 電気機関車 p567
(1) 在来形直流電気機関車の改良 p567
EH10形の登場 p567
EF59形への改造 p567
(2) 商用周波交流電気車の開発 p569
交流電気機関車の試作と試験 p569
ED4511号機とED4521号機の試作 p569
北陸本線用ED70形の量産 p569
(3) 新形式直流電気機関車の発展 p572
ED60・61、EF60・61・65形 p572
勾配線区用EF62・63・64形 p572
高速用大出力機EF66形 p572
(4) 交流電気機関車の発展 p576
東北本線用ED71形 p576
最後の水銀整流器式ED72・73形 p576
シリコン整流器式EF70・ED74形 p576
シリコン整流器式の決定版ED75形 p576
サイリスタ制御機関車の発展 p576
(5) 交直流電気機関車の発展 p581
3 ディーゼル機関車 p583
(1) 戦後のディーゼル機関車 p584
DD50形 p584
DD11形 p584
(2) ディーゼル機関車の成長期 p586
DF50形 p586
DD13形 p586
借入れ機関車 p586
除雪装置付機関車 p586
(3) ディーゼル機関車の本格的発展 p590
DD51形 p590
911形 p590
DD54形 p590
DD20形 p590
DE10形 p590
(4) 除雪装置付機関車の発展 p595
DD21形 p595
DD53形 p595
DE15形 p595
(5) 最近の新形式機関車 p597
DE50形 p597
DD16形 p597
4 電車 p598
(1) 湘南電車の誕生 p598
(2) 桜木町事故とその対策 p599
(3) 新性能電車の誕生 p600
(4) 特急電車の誕生 p602
(5) 交直流電車の誕生 p603
(6) 103系通勤形電車の誕生 p604
(7) 711系近郊形交流電車の誕生 p605
(8) 581系寝台電車の誕生 p606
(9) 183系特急形直流電車 p607
(10) 振子電車の誕生 p608
5 新幹線用車両 p610
(1) 新幹線用試作電車の構想 p610
(2) 試作電車の製作と試験 p611
(3) 新幹線用電車 p611
第1次、第2次車両 p611
第3次車両 p611
第4次車両 p611
第5次車両 p611
第6次、第7次車両 p611
第8次、第9次車両 p611
第10次、第11次車両 p611
第12次車両 p611
第13次車両以降 p611
951形試験電車 p611
961形試験電車 p611
(4) 事業用車両 p620
942形救援車 p620
934形分岐器運搬車 p620
935形救援車兼緩急車 p620
936形散水タンク車 p620
937形ホッパ車 p620
938形道床更換車 p620
939形レール運搬車 p620
(5) 全国新幹線の車両計画 p622
6 気動車 p623
(1) 単車運転を主とした歯車式変速機の動車 p624
(2) 総括制御運転の試み p625
(3) 縦形標準機関(DMH17B)を用いた液体式ディーゼル動車の発展 p626
(4) 縦形機関(DMH17C)から横形機関(DMH17H)へ p629
(5) 新系列ディーゼル動車の開発 p632
(6) レールバスと貨物動車 p633
(7) ガスタービン動車 p634
7 客車 p636
(1) 木製客車の鋼体化改造 p636
(2) 特別2等車の出現 p637
(3) 戦後の新製客車 p638
座席車 p638
寝台車 p638
食堂車 p638
(4) 軽量客車の出現 p639
(5) 3等寝台車の復活 p639
(6) 固定編成客車の登場 p640
(7) 各種の新形式車 p642
オシ17形式食堂車 p642
オロネ10形式1等寝台車 p642
オシ16形式食堂車 p642
(8) 検査近代化のための軌道試験車 p643
(9) 御料車の製作 p643
(10) 荷物車の近代化 p644
(11) 和式客車の出現 p644
(12) 客車の新性能化 p644
(13) 寝台車の省力化 p646
8 貨車 p646
(1) 有蓋車 p648
(2) パレット用有蓋車 p650
(3) 無蓋車 p652
(4) コンテナおよびコンテナ車 p653
(5) 冷蔵車 p655
第3 ブレーキ装置 p662
1 電気機関車 p662
2 ディーゼル機関車 p663
3 新幹線用電車 p664
4 電車 p665
5 ディーゼル動車 p666
6 客車 p666
7 貨車 p667
第2節 工場 p669
第1 概説 p669
第2 工場の変遷 p673
組織上の変遷 p673
職場の再編成 p673
第3 経営の合理化 p679
工場調査委員会の設置 p679
動力近代化委員会の設置 p679
車両検修委員会の設置 p679
機器製作監督業務の合理化 p679
工場業務のコンピューター化 p679
第4 工場管理 p687
職場職員の職制および勤務 p687
経理および賃請制度 p687
養成および教育 p687
工作業務研究会 p687
業務提案 p687
第5 車両の検査修繕 p695
第6 工場の業務 p720
1 工場における車両修繕 p720
車両の特別修繕 p720
出来栄え審査による修繕精度の向上 p720
車両検修周期の延長 p720
工場作業の集約 p720
2 特殊工事 p744
戦時設計蒸気機関車の改造 p744
蒸気機関車の車種改造 p744
客車の鋼体化改造 p744
朝鮮動乱戦災車両の修繕 p744
桜木町事故に伴う電車の緊急特別改造工事 p744
3 新幹線車両の検修 p750
新幹線車両の検修工場 p750
新幹線旅客電車の検修 p750
第7 工場設備の改良 p755
大船工場の整備 p755
高砂工場の整備 p755
大井工場の整備 p755
吹田工場の整備 p755
長野工場の整備統合 p755
第8 車両検修設備の近代化 p763
車輪検修プラント p763
台車検修プラント p763
バネ検修プラント p763
エンジン検修プラント p763
主電動機検修プラント p763
車体塗装プラント p763
鋳造プラント p763
洗浄清掃装置 p763
試験装置 p763
板金・鍛造・溶接 p763
荷役運搬機械 p763
動力設備 p763
第9 工場機械の発達 p775
1 工作機械と機械加工の変遷 p775
2 新形機械の概要 p777
車輪旋盤 p777
高速倣い旋盤 p777
自動ステーボルト旋盤 p777
単頭クランクピン p777
研削盤 p777
電気機関車用軸頸旋盤 p777
自動ブッシュ旋盤 p777
制動梁旋盤 p777
ピントランスファマシン p777
軸箱トランスファマシン p777
接触子自動切削装置 p777
ディーゼル機関シリンダ立中ぐり盤 p777
電機子自動検修装置 p777
数値制御一体車輪中ぐり盤 p777
数値制御工作機械群管理システム p777
弁案内トランスファマシン p777
シリンダライナートランスファマシン p777
ディーゼル機関連接棒自動検修装置 p777
第3節 駅区機械 p783
第1 機械管理の変遷 p783
第2 駅区機械設備 p786
1 貨物輸送のための荷役設備 p786
石炭船積設備の変遷 p786
重量品扱荷役機械 p786
コンテナ扱荷役機械 p786
貨車移動機の整備 p786
貨車載せトレーラ等の試作 p786
物資別適合輸送の推進 p786
2 旅客駅の機械設備 p794
出改札機械の発達 p794
手小荷物機械の発達 p794
東京地下駅の機械設備 p794
3 車両基地の機械設備 p799
在姿フライス盤および車輪研削盤 p799
車両洗浄装置 p799
4 ヤードの機械設備 p801
リニアモータ方式による貨車加減速装置 p801
カーストッパ p801
貨車重量偏積測定装置 p801
5 その他の機械設備 p802
空気調和設備 p802
除雪機械 p802
列車および動力車運転シミュレータ p802
6 公害対策 p804
第9章 100年を迎えた国有鉄道 p805
第1節 国有鉄道の現状 p809
第1 国有鉄道の危機 p809
1 国鉄の組織および財政の現状 p809
財政再建のための基本的課題 p809
組織の改正 p809
組織の現状 p809
損失額の累増 p809
財政問題とその背景 p809
2 輸送分野の現況と国鉄の経営 p816
各輸送機関の輸送活動 p816
旅客輸送の新しい動向 p816
貨物輸送の新しい動向 p816
3 経営危機打開への努力 p823
収入の確保 p823
業務運営の能率化 p823
第2 問題解決の方策と努力 p826
1 財政再建促進特別措置法の改正 p826
国鉄財政新再建対策要綱 p826
運賃法および特別措置法改正の動き p826
改正法律案の国会提出 p826
改正法律案の審議 p826
2 再建のための課題 p836
全国新幹線網計画と新しい国鉄の役割 p836
再建計画の再発足 p836
国鉄の近代化・合理化方策 p836
運賃改訂 p836
第2節 将来への展望 p847
1 新しい鉄道輸送 p847
新しい輸送体制の条件 p847
旅客輸送の変貌 p847
全国新幹線網と技術開発 p847
貨物輸送の近代化 p847
新貨物輸送方式の構想 p847
業務運営の近代化 p847
2 超高速鉄道の開発 p855
開発の推移と現状 p855
超高速鉄道の構想 p855
3 21世紀への展望 p860
線路名称の変遷(大正9年~昭和48年) p873
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