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同和鉱業(株)『創業百年史. [本編]』(1985.05)
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目次項目
ページ
発刊にあたって 取締役会長 小森英夫//取締役社長 西田尭
NP
<口絵>黒鉱―その開発と処理技術の展開
巻頭
<口絵>役員
巻頭
第一部 藤田組編
p3
<口絵>藤田組の道―明治・大正・昭和
p3
第一章 小坂鉱山と藤田組
p23
1 小坂鉱山の払下げ
p23
明治初期の官営事業とその払下げ
p23
藤田組に払下げ決定
p25
2 小坂鉱山の沿革
p31
農民経営時代
p31
藩営時代
p33
官営時代
p35
大島高任の洋行とネットーの技術
p38
南部家私営時代
p43
第二次官営時代
p45
3 藤田組と藤田伝三郎
p51
藤田伝三郎の生い立ち
p51
新時代の商人として
p52
旺盛な企業精神のもとに
p53
巨商への道
p55
組合組織による藤田組の発足
p58
先駆者としての足跡
p59
4 小坂払下げ以後の藤田組
p80
鉱山業に主力を移す
p80
オーガスチン法操業の改良と黒鉱処理の研究
p87
児島湾干拓事業と毛利家融資
p90
亜鉛電錬との取り組み
p94
第二章 小坂の危機とその再建
p99
1 危機の到来と救済融資
p99
日清戦争後の苦境
p99
第三次救済融資と小坂の閉山方針決定
p103
児島湾干拓の着工
p107
2 小坂の起死回生を図る
p110
久原房之助の所長心得就任
p110
井上馨に直接折衝
p113
3 自熔製錬の成功
p115
黒鉱製錬の苦心と羽口炭
p115
自熔製錬の完成
p122
4 藤田組の躍進
p124
大森・瑞芳両鉱山の戦列参加
p124
経営基盤の確立
p125
第三章 組織の改革と小坂露天掘開始
p129
1 藤田組の改組
p129
明治三十年代後半の金融鉱業と藤田組
p129
兄弟経営から親子経営へ
p130
久原房之介の退去後
p133
陣容一新
p134
2 露天掘を採用
p135
採鉱法の変更を迫られる
p135
掘割採鉱を採用
p139
いよいよ露天掘を実施
p140
3 近代的鉱山としての態勢を整備
p142
ベセマー転炉とラトー式ターボ・ブロワーを設置
p142
沈殿銅採収の復活
p145
電化の進捗
p146
小坂鉄道の完成
p147
全国一の鉱山を実現
p147
皇太子の行啓
p149
4 藤田組の盛況と伝三郎社長の逝去
p149
明治末期の藤田組
p149
大阪亜鉛鉱業の設立
p151
乾式・湿式両亜鉛精錬の稼動
p155
藤田組の林業経営
p158
多彩な生涯
p159
第四章 第一次世界大戦による事業の進展
p163
1 第一次世界大戦と藤田組
p163
第一次大戦の勃発
p163
新鉱区の出願と鉱山の買収
p165
犬島製錬所の買収
p166
2 各種金属の製錬に進出
p168
各種金属の製錬
p168
3 花岡鉱山の沿革と買収
p179
花岡鉱山の沿革
p179
花岡鉱山の買収
p182
4 柵原鉱山の沿革と買収
p185
柵原鉱山の沿革
p185
柵原鉱山の買収
p187
買収以後の柵原
p190
5 新経営体制を樹立
p192
藩閥勢力の後退と財閥の勃興
p192
藤田銀行の設立
p193
藤田鉱業株式会社の設立
p194
矢継ぎ早な事業拡張
p197
海外への雄図
p199
第五章 第一次世界大戦後の波乱
p203
1 戦後恐慌による事業縮小
p203
大戦の終結と戦後恐慌
p203
銅鉱業の大きな試練
p204
銅カルテルの結成
p207
藤田財閥構想の崩壊
p209
2 花岡鉱山の発展と小坂鉱山における技術の合理化
p211
重点を小坂・花岡・柵原へ
p211
採鉱・運搬の合理化
p213
製錬技術の合理化
p215
金属蒼鉛製錬
p217
3 柵原鉱山の開発
p218
柵原の復旧と課題
p218
柵原開発の本格化
p220
四社協定
p222
粉鉱の需要増加
p223
排水系統の合理化と中和処理
p224
第二鉱体を発見
p226
4 争議の発生
p227
大正期後半の労働事情
p227
小坂鉱山の第一回争議
p228
小坂鉱山協同交誠会の誕生
p230
再び小坂で争議
p231
花岡鉱山の争議
p233
煙害と争議
p234
第六章 藤田組の危機と柵原鉱山の発展
p237
1 藤田組の整理と日本銀行特別融通
p237
昭和初年の恐慌
p237
藤田銀行整理の実施と日銀特融借受
p239
事業の縮小
p242
2 銅鉱業不況と合理化の進展
p243
国際銅市況
p243
わが国産銅業界の不況
p244
花岡鉱山における懸命な努力
p246
堂屋敷の発展と採掘法改革
p247
神山選鉱場の建設
p249
不況下、小坂での作業改善
p251
棹銅製造開始と金銀電解
p253
3 柵原鉱山の展開
p254
日本窒素肥料(株)との契約
p254
第二次増産起業
p255
片上港における機械積込法の採用
p257
第三鉱体の発見と開発
p258
第七章 準戦時体制への即応
p263
1 軍需景気の到来と鉱山業
p263
満州事変の勃発
p263
銅産業の好転
p264
硫化鉱の需要増大
p266
金の増産と内外鉱山の再開
p267
日銀特融債務の返済に努力
p269
2 株式会社藤田組の設立
p271
藤田組・藤田鉱業合併による(株)藤田組の設立
p271
3 各鉱山の増産対策
p274
日銀特融制約下の増産起業
p274
小坂鉱山
p275
花岡鉱山
p279
柵原鉱山
p280
この時期の労働事情
p284
第八章 第二次世界大戦と藤田組の存亡
p287
1 拡大する戦局のもとで
p287
日華事変勃発による統制強化
p287
戦時体制下の非鉄金属事情
p289
増産対策の推進
p291
硫化鉱の統制
p293
藤田組の増産努力
p293
社長急逝による転換
p296
2 帝国鉱業開発による経営
p297
太平洋戦争と高度国防国家体制
p297
国内銅増産政策と藤田組
p298
鉱発の経営に移行
p301
株式の譲渡契約と藤田鉱業の設立
p305
3 戦時体制下の各鉱山
p308
小坂鉱山
p309
花岡鉱山
p314
卯根倉鉱山
p320
柵原鉱山
p323
4 終戦と混迷
p326
破局への道
p326
混迷のなかでの再出発
p328
第二部 同和鉱業編
p333
<口絵>同和鉱業の展開
p333
第一章 同和鉱業の新発足
p353
1 戦後処理と非鉄金属工業
p353
試練の日々
p353
産業再建のための諸施策
p355
戦後混乱期における非鉄金属鉱業
p357
ドッジ・デフレのもとで
p360
2 当社における戦後処理と再建
p363
険しい再出発の前途
p363
小坂・花岡操業方針対策委員会と久留島社長の就任
p365
日銀特融関係の跡始末
p369
再建整備計画完了と株式公開
p372
基礎固めを完了
p375
3 生産復興―硫化鉄鉱
p377
硫化鉄鉱確保の要請と柵原鉱山
p377
三万トン体制への回復
p379
硫化鉱価格の矛盾と改訂運動
p380
4 生産復興―銅
p384
小坂・花岡の復旧に着手
p384
復興ようやく軌道に乗る
p387
5 新構想による探査の展開
p391
新鉱床発見の急務
p391
新鉱床探査作業計画の策定
p391
6 労使関係の新展開
p393
労働組合の誕生
p393
同労連結成と全鉱への参加
p395
労使協調の基盤
p398
第二章 柵原の増産と小坂・花岡の自立努力
p403
1 動乱ブームによる事業の発展
p403
朝鮮動乱の勃発
p403
動乱ブームと非鉄金属鉱業
p404
動乱勃発前後の当社経営環境
p405
朝鮮動乱期における業容の拡大
p409
ブーム終息と合理化・近代化の推進
p411
2 柵原増産計画と下部鉱体の開発
p414
四万トン起業計画
p414
柵原の探査と下部鉱体発見
p416
六万トン起業計画を推進
p421
3 小坂・花岡の総合自立計画と新湿式製錬法の採用
p423
花岡鉱山の合理化と増産
p424
小坂製錬所の新展開
p427
4 未利用資源の活用
p437
資源完全利用への取組み
p437
硫酸焼鉱利用と尼崎選鉱場
p439
磁硫鉄鉱の利用と岡山製錬所
p443
その他の未利用資源の活用
p445
5 戦後経営基盤の確立
p448
業績の伸長と資産再評価
p448
社内体制の整備
p450
労務管理の改善
p451
第三章 経営の再編成と三山体制の確立
p463
1 鉱業資本の新たな展開
p463
神武・岩戸景気の到来と銅市況
p463
変革期における非鉄金属鉱業
p467
2 藤田興業合併と同和興産の設立
p468
藤田家全事業を一体化
p468
同和興産の設立と小坂鉄道の吸収合併
p472
事業の合理化・多角化と系列会社の増加
p476
観光事業の分離と経営首脳の交替
p481
3 柵原の積極増産と西部地区事業の活気
p485
柵原下部鉱体の開発
p485
七万トン体制の確立
p487
深部鉱床の探鉱
p490
岡山製錬所の増産
p491
尼崎選鉱場の拡充と塩化揮発法の開発
p494
鉄粉製造を工業化
p499
4 新鉱床の発見と小坂・花岡の基盤確立
p501
小坂内の岱鉱床の発見
p501
新技術を駆使しての内の岱開発
p505
上向鉱床発見と広域探査の展開
p512
花岡松峰鉱床の発見
p515
堂屋敷選鉱場と温水浮選
p520
小坂鉱山での製錬の多様化
p523
5 自由化の進展とその対応
p527
貿易自由化の進行
p527
非鉄金属鉱業における自由化の趨勢
p528
非鉄金属鉱業の危機と鉱業政策の展開
p529
当社の自由化対策
p535
海外鉱山自主開発の開始
p537
共同製錬への参加
p549
6 強化された経営基盤
p553
三山体制の確立と業績
p553
経営管理の近代化と社内諸規程の充実
p554
労使協調基盤の構築
p560
第四章 小坂・花岡鉱山の活躍と柵原鉱山の縮小
p569
1 国際化の進展と非鉄金属鉱業
p569
四十年不況からいざなぎ景気へ
p569
国際商品的性格を強めた非鉄金属
p571
国際環境激変のもとで
p574
国際化進展に備える鉱業政策
p578
2 小坂・花岡における増産
p580
内の岱東鉱床・上向鉱床の開発
p580
松峰鉱床の急速開発
p582
松峰の操業
p586
堂屋敷、六〇年の歴史を閉ざす
p591
北鹿地域中央部での深沢鉱床発見
p597
深沢での全山トラックレス方式の採用
p600
選鉱廃滓の合理的処理
p605
3 製錬設備の大転換と無公害製錬の実現
p608
オートクンプ式自熔製錬法の採用
p608
小坂における有価金属完全回収の努力
p612
無公害製錬の実現
p616
煙害賠償打切り
p618
秋田製錬の設立
p620
飯島製錬所の建設と操業
p624
秋田工場を建設―亜鉛合金・調合亜鉛の製造
p627
海外原料対策の進展とウラン資源共同開発
p629
4 硫黄需給の変化と柵原の縮小
p634
硫酸センター構想と岡山製錬所の増強
p634
高品位酸化鉄の製造
p640
尼崎選鉱場の分離独立による同和精鉱の設立
p641
硫黄需給の激変と柵原鉱山
p642
岡山第二期硫化鉱センターの建設
p648
5 経営合理化への努力
p652
昭和四十年代、新たな目標に向けて
p652
関係会社育成の積極化
p655
中央研究所設立
p658
電算システムの確立
p660
人事労務の調整
p661
四十七年大合理化
p664
業績の変動
p672
第五章 全天候型経営体質の実現をめざして
p677
1 鉱業危機への対応と企業構造の改革
p677
世界同時不況下の非鉄金属鉱業
p677
長期停滞からの脱却
p682
不況下、五十年代の経営路線
p684
全社一丸となって、不況克服へ
p688
T-59中期計画の策定
p691
2 鉱業部門の合理化進展
p693
松峰鉱山の構造改革
p693
松峰におけるT-59の推進
p697
深沢鉱山でMOSを導入
p700
餌釣鉱床発見とその緊急開発
p705
温川新鉱床の探鉱
p712
小坂鉱山とその新・鉛製錬設備
p714
複雑鉱処理と酸素富化設備導入計画
p717
自家発電の出力増強
p720
浮選工程の自動制御と省エネルギー
p722
3 鉱業部門の合理化進展 二
p724
柵原の再縮小
p724
岡山製錬所の試練と酸化鉄増強
p728
4 新素材・新規事業の展開
p730
新規事業実現への取組み
p730
新素材戦略の展開
p731
新規分野への進出
p738
関係会社と協調しての川下展開
p745
5 積極的事業展開への道
p748
試練の季節
p748
組織活性化の推進等
p749
自主的小集団活動と研修センター新築計画
p752
財務体質改善と新株引受権付社債の発行
p754
安定経営基盤の構築に向けて
p755
創業百年を迎える
p756
<口絵>関係会社
p761
参考文献
p773
資料提供/写真提供・撮影協力
p777
あとがき
p778
表目次
NP
第一部
p50
第一‐一表 官営中の小坂鉱山(十輪田鉱山を含む)生産量(明治3~17年)
p50
第一‐二表 小坂鉱山生産量(明治17~30年)
p87
第一‐三表 小坂鉱山の生産動向(明治17~25年)
p92
第二‐一表 小坂鉱山営業収支(明治27~30年)
p101
第二‐二表 児島湾干拓面積
p110
第二‐三表 自熔製錬開始当時の鉱石分析表
p118
第二‐四表 主要業者産銅量(明治35~39年)
p126
第三‐一表 小坂の鉛生産量(明治37~44年)
p145
第三‐二表 小坂鉱山の生産量(明治38~大正1年)
p147
第三‐三表 主要業者産銅量(明治40~大正1年)
p153
第三‐四表 亜鉛鉱石の輸出数量・金額(明治38~42年)
p153
第三‐五表 亜鉛地銀の輸入数量・金額(明治38~42年)
p153
第四‐一表 大阪亜鉛鉱業品種別・工業別生産能力(大正6年)
p170
第四‐二表 大阪亜鉛鉱業工場別亜鉛生産量(大正4~7年)
p171
第四‐三表 大阪亜鉛鉱業の鉱石輸入量(大正3~7年)
p171
第四‐四表 広田製鋼所、青森電錬所、伊達電錬所の電気炉(大正7年)
p172
第四‐五表 広田製鋼所、青森電錬所、伊達電錬所、酉島工場の生産実績(大正5~9年)
p173
第四‐六表 柵原鉱山買収鉱区一覧
p189
第四‐七表 鉱山評価(大正6年4月)
p197
第五‐一表 産銅五社の生産量(大正1~11年)
p209
第五‐二表 六社の鉱産額比較(大正1~8年)
p210
第五‐三表 花岡鉱山堂屋敷鉱床埋蔵鉱量(大正9~14年)
p214
第五‐四表 花岡鉱山直送銅鉱量(大正9~15年)
p215
第五‐五表 金属蒼鉛生産量(大正3~昭和2年)
p218
第五‐六表 索道能力(大正12年)
p223
第五‐七表 柵原硫化鉄鉱生産量(大正9~15年)
p227
第六‐一表 産銅五社銅地金販売状況(昭和5年)
p244
第六‐二表 神山選鉱場設備(昭和5年)
p250
第六‐三表 神山選鉱場処理元鉱量・品位(昭和5~10年度)
p252
第六‐四表 小坂産銅中に占める花岡鉱銅量(大正4~昭和7年)
p253
第六‐五表 小坂金・銀生産量(大正10~昭和7年)
p254
第六‐六表 柵原硫化鉄鉱産出量(昭和2~7年)
p261
第七‐一表 銅需給推移(昭和6~12年)
p264
第七‐二表 銅価推移(昭和6~12年)
p265
第七‐三表 藤田鉱業主要鉱産物売上高(昭和6~11年)
p270
第七‐四表 小坂・花岡・柵原従業員数(昭和12年12月末)
p274
第七‐五表 小坂鉱山採掘鉱量・沈殿銅採収量(昭和6~12年)
p278
第七‐六表 小坂向け花岡直送銅鉱採掘量(昭和7~12年度)
p279
第七‐七表 花岡硫化鉄鉱採掘量(昭和11年~12年度)
p279
第七‐八表 花岡試験選鉱場硫化鉄鉱、鉛亜鉛鉱処理実績(昭和14~17年)
p280
第七‐九表 神山選鉱生産実績(昭和7~12年)
p281
第七‐一〇表 柵原硫化鉄鉱生産量(昭和7~12年度)
p282
第七‐一一表 柵原鉱山労務者数(昭和7~12年)
p284
第七‐一二表 金属鉱業賃金指数(昭和6~11年)
p286
第八‐一表 藤田組生産量(昭和12年~16年)
p294
第八‐二表 小坂向け花岡直送銅鉱(昭和13~16年度)
p295
第八‐三表 全国銅生産量(昭和12~16年度)
p301
第八‐四表 鉱工業総合生産指数(昭和11~20年度)
p308
第八‐五表 小坂・花岡・柵原主要生産実績(昭和10~20年)
p309
第八‐六表 小坂鉱業所水力発電設備の変遷(明治30~昭和16年)
p311
第八‐七表 小坂鉛生産量(昭和14~19年)
p313
第八‐八表 露天掘計画概要(昭和20年)
p319
第八‐九表 卯根倉鉱山生産実績(大正11年~昭和24年)
p322
第二部
p359
第一‐一表 電気銅需給(昭和21~25年度)
p359
第一‐二表 主要非鉄金属生産量(昭和9~24年)
p360
第一‐三表 戦後の銅統制価格(昭和20~24年)
p360
第一‐四表 柵原鉱山における採掘・充填比較(昭和7~21年)
p363
第一‐五表 硫化鉱一トン当りの基準品位における硫黄代(昭和24年)
p383
第一‐六表 全国主要鉱山硫化鉱生産量(昭和21~28年)
p384
第一‐七表 小坂鉱山電気銅生産量(昭和21~28年)
p390
第一‐八表 小坂鉱山沈殿銅採収量(昭和22~28年)
p390
第一‐九表 新鉱床探査作業計画の内容(昭和25~27年度)
p393
第二‐一表 経済企画庁生産指数(昭和19~30年)
p404
第二‐二表 朝鮮動乱による鉱産物価格値上がり状況(昭和25年1~11月)
p404
第二‐三表 昭和24~26年鉱産物生産量
p405
第二‐四表 統制廃止後の銅価(昭和24~27年)
p405
第二‐五表 硫化鉱山元価格(昭和25年)
p407
第二‐六表 朝鮮動乱期における当社利益(昭和25~27年度)
p410
第二‐七表 柵原鉱山年度別探鉱実績(昭和20~32年度)
p417
第二‐八表 柵原下部鉱体埋蔵鉱量(昭和30~37年)
p421
第二‐九表 柵原鉱出硫酸焼鉱販売量・価格(昭和11~17年度)
p442
第二‐一〇表 柵原生鉱(粉)一トン中の鉄分代(昭和18~28年)
p442
第二‐一一表 朝鮮動乱期以降の銅建値(昭和27~30年)
p448
第二‐一二表 昭和20年代後半の主要製品生産実績(昭和25~29年度)
p449
第二‐一三表 昭和20年代後半の当社業績(昭和25~29年度)
p450
第二‐一四表 戦後賃金ベースの変遷(昭和22~29年度)
p454
第二‐一五表 戦後の主なストライキ(昭和23~27年)
p455
第二‐一六表 戦後の社宅施設状況(昭和20~29年)
p459
第三‐一表 原料別電気銅生産実績(昭和30~35年度)
p467
第三‐二表 柵原鉱山の硫化鉄鉱・磁硫鉄鉱生産量(昭和30~41年度)
p489
第三‐三表 硫酸の用途別消費量推移(昭和30~37年度)
p493
第三‐四表 当社の硫酸生産量推移(昭和30~37年度)
p494
第三‐五表 尼崎選鉱場酸化コバルト・租金属コバルト・電気コバルト品位例
p498
第三‐六表 尼崎選鉱場電気コバルト生産量(昭和33~35年度)
p498
第三‐七表 小坂鉱山電気銅生産量の推移(昭和27~41年度)
p523
第三‐八表 小坂鉱山電気亜鉛生産量の推移(昭和28~41年度)
p525
第三‐九表 小坂鉱山電気鉛生産量の推移(昭和35~41年度)
p525
第三‐一〇表 日正鉱山産出精鉱中の金属量(昭和32~38年度)
p537
第三‐一一表 昭和30年代の当社業績(昭和30~39年度)
p554
第三‐一二表 昭和30年代に新設された代表的な福利厚生施設(一部30年代前後を含む)
p559
第四‐一表 鋼・鉛・亜鉛の内需・生産量推移(昭和40~45年度)
p573
第四‐二表 堂屋敷および周辺鉱床採掘鉱量(大正4~昭和50年)
p597
第四‐三表 銅精鉱・亜鉛精鉱の品位(昭和42年)
p608
第四‐四表 業界共同買鉱(昭和47~52年)
p630
第四‐五表 硫酸の用途別消費量の推移(昭和35~44年度)
p635
第四‐六表 昭和47年合理化による人員数の推移(箇所別)
p670
第四‐七表 赤金鉱山生産実績(昭和32~47年度)
p671
第四‐八表 昭和40年代の当社業績(昭和40~49年度)
p673
第五‐一表 昭和54~56年度の金・銀価格
p681
第五‐二表 戦後の発電能力の増強(昭和20~56年)
p721
第五‐三表 戦後の小阪の水力発電(昭和20~58年度)
p722
第五‐四表 昭和50年代の当社業績(昭和50~58年度)
p749
《図目次》
NP
第一部
p40
第一‐一図 湿式製錬法採用以前の操業系統図
p40
第一‐二図 チャフォーゲル法=ハント・ダグラス法操業系統図
p40
第一‐三図 オーガスチン法系統図
p47
第二‐一図 自熔法採用当時の製錬系統図
p121
第三‐一図 各重要鉱山の生産額
p148
第二部
p435
第二‐一図 銅製錬法比較図
p435
第二‐二図 湿式製錬操業系統図
p436
第三‐一図 当社関係会社系列図
p477
第四‐一図 オープンコラム工法
p503
索引リスト