同和鉱業(株)『創業百年史. [本編]』(1985.05)

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目次項目 ページ
発刊にあたって 取締役会長 小森英夫//取締役社長 西田尭 NP
<口絵>黒鉱―その開発と処理技術の展開 巻頭
<口絵>役員 巻頭
第一部 藤田組編 p3
<口絵>藤田組の道―明治・大正・昭和 p3
第一章 小坂鉱山と藤田組 p23
1 小坂鉱山の払下げ p23
明治初期の官営事業とその払下げ p23
藤田組に払下げ決定 p25
2 小坂鉱山の沿革 p31
農民経営時代 p31
藩営時代 p33
官営時代 p35
大島高任の洋行とネットーの技術 p38
南部家私営時代 p43
第二次官営時代 p45
3 藤田組と藤田伝三郎 p51
藤田伝三郎の生い立ち p51
新時代の商人として p52
旺盛な企業精神のもとに p53
巨商への道 p55
組合組織による藤田組の発足 p58
先駆者としての足跡 p59
4 小坂払下げ以後の藤田組 p80
鉱山業に主力を移す p80
オーガスチン法操業の改良と黒鉱処理の研究 p87
児島湾干拓事業と毛利家融資 p90
亜鉛電錬との取り組み p94
第二章 小坂の危機とその再建 p99
1 危機の到来と救済融資 p99
日清戦争後の苦境 p99
第三次救済融資と小坂の閉山方針決定 p103
児島湾干拓の着工 p107
2 小坂の起死回生を図る p110
久原房之助の所長心得就任 p110
井上馨に直接折衝 p113
3 自熔製錬の成功 p115
黒鉱製錬の苦心と羽口炭 p115
自熔製錬の完成 p122
4 藤田組の躍進 p124
大森・瑞芳両鉱山の戦列参加 p124
経営基盤の確立 p125
第三章 組織の改革と小坂露天掘開始 p129
1 藤田組の改組 p129
明治三十年代後半の金融鉱業と藤田組 p129
兄弟経営から親子経営へ p130
久原房之介の退去後 p133
陣容一新 p134
2 露天掘を採用 p135
採鉱法の変更を迫られる p135
掘割採鉱を採用 p139
いよいよ露天掘を実施 p140
3 近代的鉱山としての態勢を整備 p142
ベセマー転炉とラトー式ターボ・ブロワーを設置 p142
沈殿銅採収の復活 p145
電化の進捗 p146
小坂鉄道の完成 p147
全国一の鉱山を実現 p147
皇太子の行啓 p149
4 藤田組の盛況と伝三郎社長の逝去 p149
明治末期の藤田組 p149
大阪亜鉛鉱業の設立 p151
乾式・湿式両亜鉛精錬の稼動 p155
藤田組の林業経営 p158
多彩な生涯 p159
第四章 第一次世界大戦による事業の進展 p163
1 第一次世界大戦と藤田組 p163
第一次大戦の勃発 p163
新鉱区の出願と鉱山の買収 p165
犬島製錬所の買収 p166
2 各種金属の製錬に進出 p168
各種金属の製錬 p168
3 花岡鉱山の沿革と買収 p179
花岡鉱山の沿革 p179
花岡鉱山の買収 p182
4 柵原鉱山の沿革と買収 p185
柵原鉱山の沿革 p185
柵原鉱山の買収 p187
買収以後の柵原 p190
5 新経営体制を樹立 p192
藩閥勢力の後退と財閥の勃興 p192
藤田銀行の設立 p193
藤田鉱業株式会社の設立 p194
矢継ぎ早な事業拡張 p197
海外への雄図 p199
第五章 第一次世界大戦後の波乱 p203
1 戦後恐慌による事業縮小 p203
大戦の終結と戦後恐慌 p203
銅鉱業の大きな試練 p204
銅カルテルの結成 p207
藤田財閥構想の崩壊 p209
2 花岡鉱山の発展と小坂鉱山における技術の合理化 p211
重点を小坂・花岡・柵原へ p211
採鉱・運搬の合理化 p213
製錬技術の合理化 p215
金属蒼鉛製錬 p217
3 柵原鉱山の開発 p218
柵原の復旧と課題 p218
柵原開発の本格化 p220
四社協定 p222
粉鉱の需要増加 p223
排水系統の合理化と中和処理 p224
第二鉱体を発見 p226
4 争議の発生 p227
大正期後半の労働事情 p227
小坂鉱山の第一回争議 p228
小坂鉱山協同交誠会の誕生 p230
再び小坂で争議 p231
花岡鉱山の争議 p233
煙害と争議 p234
第六章 藤田組の危機と柵原鉱山の発展 p237
1 藤田組の整理と日本銀行特別融通 p237
昭和初年の恐慌 p237
藤田銀行整理の実施と日銀特融借受 p239
事業の縮小 p242
2 銅鉱業不況と合理化の進展 p243
国際銅市況 p243
わが国産銅業界の不況 p244
花岡鉱山における懸命な努力 p246
堂屋敷の発展と採掘法改革 p247
神山選鉱場の建設 p249
不況下、小坂での作業改善 p251
棹銅製造開始と金銀電解 p253
3 柵原鉱山の展開 p254
日本窒素肥料(株)との契約 p254
第二次増産起業 p255
片上港における機械積込法の採用 p257
第三鉱体の発見と開発 p258
第七章 準戦時体制への即応 p263
1 軍需景気の到来と鉱山業 p263
満州事変の勃発 p263
銅産業の好転 p264
硫化鉱の需要増大 p266
金の増産と内外鉱山の再開 p267
日銀特融債務の返済に努力 p269
2 株式会社藤田組の設立 p271
藤田組・藤田鉱業合併による(株)藤田組の設立 p271
3 各鉱山の増産対策 p274
日銀特融制約下の増産起業 p274
小坂鉱山 p275
花岡鉱山 p279
柵原鉱山 p280
この時期の労働事情 p284
第八章 第二次世界大戦と藤田組の存亡 p287
1 拡大する戦局のもとで p287
日華事変勃発による統制強化 p287
戦時体制下の非鉄金属事情 p289
増産対策の推進 p291
硫化鉱の統制 p293
藤田組の増産努力 p293
社長急逝による転換 p296
2 帝国鉱業開発による経営 p297
太平洋戦争と高度国防国家体制 p297
国内銅増産政策と藤田組 p298
鉱発の経営に移行 p301
株式の譲渡契約と藤田鉱業の設立 p305
3 戦時体制下の各鉱山 p308
小坂鉱山 p309
花岡鉱山 p314
卯根倉鉱山 p320
柵原鉱山 p323
4 終戦と混迷 p326
破局への道 p326
混迷のなかでの再出発 p328
第二部 同和鉱業編 p333
<口絵>同和鉱業の展開 p333
第一章 同和鉱業の新発足 p353
1 戦後処理と非鉄金属工業 p353
試練の日々 p353
産業再建のための諸施策 p355
戦後混乱期における非鉄金属鉱業 p357
ドッジ・デフレのもとで p360
2 当社における戦後処理と再建 p363
険しい再出発の前途 p363
小坂・花岡操業方針対策委員会と久留島社長の就任 p365
日銀特融関係の跡始末 p369
再建整備計画完了と株式公開 p372
基礎固めを完了 p375
3 生産復興―硫化鉄鉱 p377
硫化鉄鉱確保の要請と柵原鉱山 p377
三万トン体制への回復 p379
硫化鉱価格の矛盾と改訂運動 p380
4 生産復興―銅 p384
小坂・花岡の復旧に着手 p384
復興ようやく軌道に乗る p387
5 新構想による探査の展開 p391
新鉱床発見の急務 p391
新鉱床探査作業計画の策定 p391
6 労使関係の新展開 p393
労働組合の誕生 p393
同労連結成と全鉱への参加 p395
労使協調の基盤 p398
第二章 柵原の増産と小坂・花岡の自立努力 p403
1 動乱ブームによる事業の発展 p403
朝鮮動乱の勃発 p403
動乱ブームと非鉄金属鉱業 p404
動乱勃発前後の当社経営環境 p405
朝鮮動乱期における業容の拡大 p409
ブーム終息と合理化・近代化の推進 p411
2 柵原増産計画と下部鉱体の開発 p414
四万トン起業計画 p414
柵原の探査と下部鉱体発見 p416
六万トン起業計画を推進 p421
3 小坂・花岡の総合自立計画と新湿式製錬法の採用 p423
花岡鉱山の合理化と増産 p424
小坂製錬所の新展開 p427
4 未利用資源の活用 p437
資源完全利用への取組み p437
硫酸焼鉱利用と尼崎選鉱場 p439
磁硫鉄鉱の利用と岡山製錬所 p443
その他の未利用資源の活用 p445
5 戦後経営基盤の確立 p448
業績の伸長と資産再評価 p448
社内体制の整備 p450
労務管理の改善 p451
第三章 経営の再編成と三山体制の確立 p463
1 鉱業資本の新たな展開 p463
神武・岩戸景気の到来と銅市況 p463
変革期における非鉄金属鉱業 p467
2 藤田興業合併と同和興産の設立 p468
藤田家全事業を一体化 p468
同和興産の設立と小坂鉄道の吸収合併 p472
事業の合理化・多角化と系列会社の増加 p476
観光事業の分離と経営首脳の交替 p481
3 柵原の積極増産と西部地区事業の活気 p485
柵原下部鉱体の開発 p485
七万トン体制の確立 p487
深部鉱床の探鉱 p490
岡山製錬所の増産 p491
尼崎選鉱場の拡充と塩化揮発法の開発 p494
鉄粉製造を工業化 p499
4 新鉱床の発見と小坂・花岡の基盤確立 p501
小坂内の岱鉱床の発見 p501
新技術を駆使しての内の岱開発 p505
上向鉱床発見と広域探査の展開 p512
花岡松峰鉱床の発見 p515
堂屋敷選鉱場と温水浮選 p520
小坂鉱山での製錬の多様化 p523
5 自由化の進展とその対応 p527
貿易自由化の進行 p527
非鉄金属鉱業における自由化の趨勢 p528
非鉄金属鉱業の危機と鉱業政策の展開 p529
当社の自由化対策 p535
海外鉱山自主開発の開始 p537
共同製錬への参加 p549
6 強化された経営基盤 p553
三山体制の確立と業績 p553
経営管理の近代化と社内諸規程の充実 p554
労使協調基盤の構築 p560
第四章 小坂・花岡鉱山の活躍と柵原鉱山の縮小 p569
1 国際化の進展と非鉄金属鉱業 p569
四十年不況からいざなぎ景気へ p569
国際商品的性格を強めた非鉄金属 p571
国際環境激変のもとで p574
国際化進展に備える鉱業政策 p578
2 小坂・花岡における増産 p580
内の岱東鉱床・上向鉱床の開発 p580
松峰鉱床の急速開発 p582
松峰の操業 p586
堂屋敷、六〇年の歴史を閉ざす p591
北鹿地域中央部での深沢鉱床発見 p597
深沢での全山トラックレス方式の採用 p600
選鉱廃滓の合理的処理 p605
3 製錬設備の大転換と無公害製錬の実現 p608
オートクンプ式自熔製錬法の採用 p608
小坂における有価金属完全回収の努力 p612
無公害製錬の実現 p616
煙害賠償打切り p618
秋田製錬の設立 p620
飯島製錬所の建設と操業 p624
秋田工場を建設―亜鉛合金・調合亜鉛の製造 p627
海外原料対策の進展とウラン資源共同開発 p629
4 硫黄需給の変化と柵原の縮小 p634
硫酸センター構想と岡山製錬所の増強 p634
高品位酸化鉄の製造 p640
尼崎選鉱場の分離独立による同和精鉱の設立 p641
硫黄需給の激変と柵原鉱山 p642
岡山第二期硫化鉱センターの建設 p648
5 経営合理化への努力 p652
昭和四十年代、新たな目標に向けて p652
関係会社育成の積極化 p655
中央研究所設立 p658
電算システムの確立 p660
人事労務の調整 p661
四十七年大合理化 p664
業績の変動 p672
第五章 全天候型経営体質の実現をめざして p677
1 鉱業危機への対応と企業構造の改革 p677
世界同時不況下の非鉄金属鉱業 p677
長期停滞からの脱却 p682
不況下、五十年代の経営路線 p684
全社一丸となって、不況克服へ p688
T-59中期計画の策定 p691
2 鉱業部門の合理化進展 p693
松峰鉱山の構造改革 p693
松峰におけるT-59の推進 p697
深沢鉱山でMOSを導入 p700
餌釣鉱床発見とその緊急開発 p705
温川新鉱床の探鉱 p712
小坂鉱山とその新・鉛製錬設備 p714
複雑鉱処理と酸素富化設備導入計画 p717
自家発電の出力増強 p720
浮選工程の自動制御と省エネルギー p722
3 鉱業部門の合理化進展 二 p724
柵原の再縮小 p724
岡山製錬所の試練と酸化鉄増強 p728
4 新素材・新規事業の展開 p730
新規事業実現への取組み p730
新素材戦略の展開 p731
新規分野への進出 p738
関係会社と協調しての川下展開 p745
5 積極的事業展開への道 p748
試練の季節 p748
組織活性化の推進等 p749
自主的小集団活動と研修センター新築計画 p752
財務体質改善と新株引受権付社債の発行 p754
安定経営基盤の構築に向けて p755
創業百年を迎える p756
<口絵>関係会社 p761
参考文献 p773
資料提供/写真提供・撮影協力 p777
あとがき p778
表目次 NP
第一部 p50
第一‐一表 官営中の小坂鉱山(十輪田鉱山を含む)生産量(明治3~17年) p50
第一‐二表 小坂鉱山生産量(明治17~30年) p87
第一‐三表 小坂鉱山の生産動向(明治17~25年) p92
第二‐一表 小坂鉱山営業収支(明治27~30年) p101
第二‐二表 児島湾干拓面積 p110
第二‐三表 自熔製錬開始当時の鉱石分析表 p118
第二‐四表 主要業者産銅量(明治35~39年) p126
第三‐一表 小坂の鉛生産量(明治37~44年) p145
第三‐二表 小坂鉱山の生産量(明治38~大正1年) p147
第三‐三表 主要業者産銅量(明治40~大正1年) p153
第三‐四表 亜鉛鉱石の輸出数量・金額(明治38~42年) p153
第三‐五表 亜鉛地銀の輸入数量・金額(明治38~42年) p153
第四‐一表 大阪亜鉛鉱業品種別・工業別生産能力(大正6年) p170
第四‐二表 大阪亜鉛鉱業工場別亜鉛生産量(大正4~7年) p171
第四‐三表 大阪亜鉛鉱業の鉱石輸入量(大正3~7年) p171
第四‐四表 広田製鋼所、青森電錬所、伊達電錬所の電気炉(大正7年) p172
第四‐五表 広田製鋼所、青森電錬所、伊達電錬所、酉島工場の生産実績(大正5~9年) p173
第四‐六表 柵原鉱山買収鉱区一覧 p189
第四‐七表 鉱山評価(大正6年4月) p197
第五‐一表 産銅五社の生産量(大正1~11年) p209
第五‐二表 六社の鉱産額比較(大正1~8年) p210
第五‐三表 花岡鉱山堂屋敷鉱床埋蔵鉱量(大正9~14年) p214
第五‐四表 花岡鉱山直送銅鉱量(大正9~15年) p215
第五‐五表 金属蒼鉛生産量(大正3~昭和2年) p218
第五‐六表 索道能力(大正12年) p223
第五‐七表 柵原硫化鉄鉱生産量(大正9~15年) p227
第六‐一表 産銅五社銅地金販売状況(昭和5年) p244
第六‐二表 神山選鉱場設備(昭和5年) p250
第六‐三表 神山選鉱場処理元鉱量・品位(昭和5~10年度) p252
第六‐四表 小坂産銅中に占める花岡鉱銅量(大正4~昭和7年) p253
第六‐五表 小坂金・銀生産量(大正10~昭和7年) p254
第六‐六表 柵原硫化鉄鉱産出量(昭和2~7年) p261
第七‐一表 銅需給推移(昭和6~12年) p264
第七‐二表 銅価推移(昭和6~12年) p265
第七‐三表 藤田鉱業主要鉱産物売上高(昭和6~11年) p270
第七‐四表 小坂・花岡・柵原従業員数(昭和12年12月末) p274
第七‐五表 小坂鉱山採掘鉱量・沈殿銅採収量(昭和6~12年) p278
第七‐六表 小坂向け花岡直送銅鉱採掘量(昭和7~12年度) p279
第七‐七表 花岡硫化鉄鉱採掘量(昭和11年~12年度) p279
第七‐八表 花岡試験選鉱場硫化鉄鉱、鉛亜鉛鉱処理実績(昭和14~17年) p280
第七‐九表 神山選鉱生産実績(昭和7~12年) p281
第七‐一〇表 柵原硫化鉄鉱生産量(昭和7~12年度) p282
第七‐一一表 柵原鉱山労務者数(昭和7~12年) p284
第七‐一二表 金属鉱業賃金指数(昭和6~11年) p286
第八‐一表 藤田組生産量(昭和12年~16年) p294
第八‐二表 小坂向け花岡直送銅鉱(昭和13~16年度) p295
第八‐三表 全国銅生産量(昭和12~16年度) p301
第八‐四表 鉱工業総合生産指数(昭和11~20年度) p308
第八‐五表 小坂・花岡・柵原主要生産実績(昭和10~20年) p309
第八‐六表 小坂鉱業所水力発電設備の変遷(明治30~昭和16年) p311
第八‐七表 小坂鉛生産量(昭和14~19年) p313
第八‐八表 露天掘計画概要(昭和20年) p319
第八‐九表 卯根倉鉱山生産実績(大正11年~昭和24年) p322
第二部 p359
第一‐一表 電気銅需給(昭和21~25年度) p359
第一‐二表 主要非鉄金属生産量(昭和9~24年) p360
第一‐三表 戦後の銅統制価格(昭和20~24年) p360
第一‐四表 柵原鉱山における採掘・充填比較(昭和7~21年) p363
第一‐五表 硫化鉱一トン当りの基準品位における硫黄代(昭和24年) p383
第一‐六表 全国主要鉱山硫化鉱生産量(昭和21~28年) p384
第一‐七表 小坂鉱山電気銅生産量(昭和21~28年) p390
第一‐八表 小坂鉱山沈殿銅採収量(昭和22~28年) p390
第一‐九表 新鉱床探査作業計画の内容(昭和25~27年度) p393
第二‐一表 経済企画庁生産指数(昭和19~30年) p404
第二‐二表 朝鮮動乱による鉱産物価格値上がり状況(昭和25年1~11月) p404
第二‐三表 昭和24~26年鉱産物生産量 p405
第二‐四表 統制廃止後の銅価(昭和24~27年) p405
第二‐五表 硫化鉱山元価格(昭和25年) p407
第二‐六表 朝鮮動乱期における当社利益(昭和25~27年度) p410
第二‐七表 柵原鉱山年度別探鉱実績(昭和20~32年度) p417
第二‐八表 柵原下部鉱体埋蔵鉱量(昭和30~37年) p421
第二‐九表 柵原鉱出硫酸焼鉱販売量・価格(昭和11~17年度) p442
第二‐一〇表 柵原生鉱(粉)一トン中の鉄分代(昭和18~28年) p442
第二‐一一表 朝鮮動乱期以降の銅建値(昭和27~30年) p448
第二‐一二表 昭和20年代後半の主要製品生産実績(昭和25~29年度) p449
第二‐一三表 昭和20年代後半の当社業績(昭和25~29年度) p450
第二‐一四表 戦後賃金ベースの変遷(昭和22~29年度) p454
第二‐一五表 戦後の主なストライキ(昭和23~27年) p455
第二‐一六表 戦後の社宅施設状況(昭和20~29年) p459
第三‐一表 原料別電気銅生産実績(昭和30~35年度) p467
第三‐二表 柵原鉱山の硫化鉄鉱・磁硫鉄鉱生産量(昭和30~41年度) p489
第三‐三表 硫酸の用途別消費量推移(昭和30~37年度) p493
第三‐四表 当社の硫酸生産量推移(昭和30~37年度) p494
第三‐五表 尼崎選鉱場酸化コバルト・租金属コバルト・電気コバルト品位例 p498
第三‐六表 尼崎選鉱場電気コバルト生産量(昭和33~35年度) p498
第三‐七表 小坂鉱山電気銅生産量の推移(昭和27~41年度) p523
第三‐八表 小坂鉱山電気亜鉛生産量の推移(昭和28~41年度) p525
第三‐九表 小坂鉱山電気鉛生産量の推移(昭和35~41年度) p525
第三‐一〇表 日正鉱山産出精鉱中の金属量(昭和32~38年度) p537
第三‐一一表 昭和30年代の当社業績(昭和30~39年度) p554
第三‐一二表 昭和30年代に新設された代表的な福利厚生施設(一部30年代前後を含む) p559
第四‐一表 鋼・鉛・亜鉛の内需・生産量推移(昭和40~45年度) p573
第四‐二表 堂屋敷および周辺鉱床採掘鉱量(大正4~昭和50年) p597
第四‐三表 銅精鉱・亜鉛精鉱の品位(昭和42年) p608
第四‐四表 業界共同買鉱(昭和47~52年) p630
第四‐五表 硫酸の用途別消費量の推移(昭和35~44年度) p635
第四‐六表 昭和47年合理化による人員数の推移(箇所別) p670
第四‐七表 赤金鉱山生産実績(昭和32~47年度) p671
第四‐八表 昭和40年代の当社業績(昭和40~49年度) p673
第五‐一表 昭和54~56年度の金・銀価格 p681
第五‐二表 戦後の発電能力の増強(昭和20~56年) p721
第五‐三表 戦後の小阪の水力発電(昭和20~58年度) p722
第五‐四表 昭和50年代の当社業績(昭和50~58年度) p749
《図目次》 NP
第一部 p40
第一‐一図 湿式製錬法採用以前の操業系統図 p40
第一‐二図 チャフォーゲル法=ハント・ダグラス法操業系統図 p40
第一‐三図 オーガスチン法系統図 p47
第二‐一図 自熔法採用当時の製錬系統図 p121
第三‐一図 各重要鉱山の生産額 p148
第二部 p435
第二‐一図 銅製錬法比較図 p435
第二‐二図 湿式製錬操業系統図 p436
第三‐一図 当社関係会社系列図 p477
第四‐一図 オープンコラム工法 p503
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