万有製薬(株)『万有製薬八十五年史』(2002.07)

"6-APA(6-アミノペニシラニック酸)"の索引語が書かれている目次項目はハイライトされています。

目次は見出しの階層(編・章・節・項…など)ごとに絞り込んで見ることができます。

… 資料編に詳細な情報があります。

表示切替
目次項目 ページ
刊行にあたって 代表取締役会長兼社長 長坂健二郎 NP
口絵 巻頭
第1章 万有製薬の創立と創業時代 1915(大正4)-1936(昭和11)年 p1
1. 創業者岩垂亨とサルバルサンの開発 p2
岩垂亨の出身と経歴 p2
第1次世界大戦と合成薬品 p3
スピロヘータの発見とサルバルサンの合成 p4
岩垂亨による開発の経過と特徴 p5
2. 万有合資会社の設立と製品の発売 p8
万有合資会社の設立 p8
社名、製品名、商標 p9
「エーラミゾール」の製造 p10
「エーラミゾール」の発売 p11
「ネオエーラミゾール」の開発 p12
万有舎密株式会社の創立 p13
3. 目黒工場の建設と初期の製品 p15
目黒工場の建築 p15
大戦の終結と新製品 p17
その他薬品の製造 p18
4. 関東大震災と岩垂亨の外遊 p20
関東大震災の影響 p20
岩垂亨の渡米 p21
万有製薬株式会社に社名変更 p22
経営者としての岩垂亨 p24
5. 新製品と自主販売へ p25
「オスバルサン」の開発 p25
その他諸医薬の発売 p26
大阪出張所の独立 p27
中国大陸への輸出開始 p28
東京営業所の開設と本社移転 p28
6. 昭和初期の万有製薬と本社屋の建設 p30
昭和初年の製薬業界 p30
諸新薬の開発 p31
景気の好転と経営の拡大へ p32
日本橋本社屋の新築 p33
7. 創業期における業績の推移 p37
損益計算及び利益 p37
資産・負債の推移 p37
第2章 戦中・戦後の発展 1937(昭和12)-1953(昭和28)年 p39
1. 国内製薬工業の発展とスルファミンの開発 p40
日中戦争と製薬業の発展 p40
サルファ剤の登場 p41
万有製薬のサルファ剤「ポンジール」の開発 p44
「ユーロン」(2基スルファミン)の開発と販売 p44
2. 海外向け輸出の増大と中国大陸での諸事業 p47
輸出の急増 p47
中国での製薬事業構想 p53
北支製薬株式会社の設立 p53
北支製薬の経営と活動 p55
業績の急進と創立25周年 p57
3. 戦時統制と目黒工場および岡崎工場 p60
戦時医薬品統制の進展 p60
統制の強化と製薬業 p61
統制化の万有製薬 p62
目黒工場の拡大と整備 p64
目黒第2・第3工場の建設と経営 p65
太平洋戦争と岡崎工場の入手 p65
岡崎(久後崎・上六名)工場の操業 p68
4. 太平洋戦争末期の万有製薬とペニシリンの開発 p70
ペニシリンの登場 p70
碧素(ペニシリン)委員会と万有製薬 p72
目黒工場でのペニシリン開発 p75
空襲下の目黒・岡崎両工場でのペニシリン製造 p77
目黒・岡崎工場の被災 p79
戦争末期の万有製薬 p81
海外諸事業所と引揚げ p86
5. 戦後復興とペニシリン製造の躍進 p91
戦後経済の復興と製薬業 p91
ペニシリン製造ブーム p92
終戦直後の万有製薬と北薬商事の設立 p93
各工場の復旧と「マファルゾール」の製造 p94
ペニシリンの公認製造許可(第1号) p95
日本ペニシリン協会の設立と万有製薬 p96
フォスター博士の来日と技術指導 p98
タンク培養への挑戦と成功 p99
ペニシリン諸製品の開発と生産の増大 p102
ストレプトマイシンの販売 p104
6. 経営の再編と岩垂社長の渡米 p105
生産の再編 p105
本支店・販売機構の再建 p107
岩垂亨社長の渡米 p108
7. 戦中・戦後の業績の推移 p110
戦時中の業績の変動 p110
戦後復興期の動向 p110
資産・負債および株主 p111
第3章 経営近代化への出発 1953(昭和28)-1972(昭和47)年 p113
1. 高度経済成長と医療・製薬業 p114
高度成長と国際社会への復帰 p114
医療・福祉の向上と疾病の変化 p115
保険医療の改善と薬価基準制度 p117
製薬業界の急成長 p118
2. アメリカ(ワイス社、ブリストル社)からの技術導入 p121
「バンチオニン」の発売 p121
ワイス社との提携と「バイシリン」 p121
ブリストル社と油性ペニシリン p123
「テトラサイクリン」の技術導入 p125
3. 抗生物質諸製剤の製造 p128
ペニシリンショックの影響 p128
万有製薬の対応 p129
抗結核剤「カナマイシン」の製造 p130
合成ペニシリン「シンシリン」の製造 p130
「ペントレックス」の製造 p132
岡崎工場のその他製造品 p133
目黒工場の動向 p135
4. 日本メルク万有の設立と発展 p137
副腎皮質ホルモンとメルク社 p137
メルク社との交渉経緯 p137
日本メルク万有の設立経緯 p138
日本メルク万有の設立と経営者 p139
岡崎工場の建設・拡張 p140
ホルモン剤・循環器系諸製剤の生産 p141
営業活動と組織の整備 p143
日本メルク万有の業績 p145
5. 岩垂孝一の社長就任と株式の上場 p147
万有製薬株式の東証第1部上場 p147
岩垂孝一の社長就任 p148
創業50周年 p149
6. 流通と営業活動の展開 p151
医薬品業界と流通 p151
価格体系と小売業界の諸問題 p152
競争激化とサンプル添付販売 p153
本社営業部と大阪支店 p154
札幌出張所と支店昇格 p155
販売拠点の拡充と統合 p156
薬専部と「バファリン」 p157
7. 「アンヂニン」の開発と販売 p160
主力製品の推移 p160
「アンヂニン」の開発の経緯 p161
「アンヂニン」の発売と研究会・講演会 p163
売上げの急増と販売促進 p165
万有製薬と「アンヂニン」の輸出 p165
「アンヂニン」批判と対策 p167
8. 研究活動の動向 p170
初期の研究体制 p170
ブリストル社との共同研究 p170
ブリストル万有研究所の設立 p172
薬理化学研究部と「アンヂニン」の研究開発 p173
薬理化学研究所の設立 p174
9. 業績の推移 p176
売上高および利益の急増 p176
業績の停滞へ p177
資本金・株主および配当 p177
資産および負債 p179
研究費の動向 p180
第4章 環境の激変と経営困難 1973(昭和48)-(昭和59)年 p181
1. 高度経済成長の終焉と製薬業 p182
二つのショックと低成長経済へ p182
社会経済の新しい動向 p183
2. 製薬業界の動向 p185
医療費の増大と抑制 p185
相次ぐ薬価基準改定 p186
薬事2法と薬事規制の強化 p187
国際基準の薬事規制 p189
医薬品流通の改革 p190
国際化の進展と製薬業界 p191
3. 経営者の世代交代と組織の改編 p193
役員の世代交代と創業者の他界 p193
医療裁判と対応 p194
本社新社屋の建設と社内研修 p195
組織の改編-営業本部・研究開発本部 p197
人事考査制度の設定 p198
厚生・労務などの諸施策 p199
4. 新薬の発売・製造 p201
アミノ配糖体系抗生物質「アミカシン」の開発 p201
「アミカシン」の発売 p203
セフェム系抗生物質「セプチコール」の発売 p204
「マーキシン」「メネシット」の発売 p205
「セドラール」の発売 p207
漢方薬の発売 p208
5. 販売活動の不振と自主開発の低迷 p209
抗生物質の競争激化と業績と低下 p209
研究開発の不振と停滞 p211
営業体制の強化と業績の低迷 p213
6. 日本メルク万有の発展と妻沼工場の建設 p215
日本メルク万有の発展と「ジャパン・プラン」 p215
会長・社長制と組織・人事の変革 p217
「NMBの運営に関する覚書」の更改 p218
販売協定の更改 p220
妻沼工場の用地買収と着工 p220
妻沼工場の建設 p222
7. メルク社の傘下へ p224
メルク社との関係強化 p224
基本契約の締結 p226
営業部門の統合と統括委員会 p227
生産・研究開発部門の統合 p229
新生万有製薬の誕生 p230
8. 業績の推移 p234
売上高の鈍化と低迷 p234
利益の低迷 p235
資本金・株主および配当 p236
資産および負債 p237
研究費の動向 p238
第5章 新生万有製薬の発足 1985(昭和60)-1990(平成2)年 p239
1. 医療費抑制政策と医薬品業界の動向 p240
厳しい経営環境 p240
経営環境の国際化 p242
国際環境の変化 p243
完全仕切り価格制への決断 p244
医療・保険・薬務行政の動向 p246
新薬開発の諸制度 p247
2. 新生万有製薬の発足 p250
レター・オブ・インテント p250
NMBの営業譲り受け p251
経営管理諸制度の刷新 p252
長期経営計画の策定 p253
東山社長の就任と5カ年計画 p254
創立75周年を迎える p257
メルク社との調整 p258
標準テリトリーによる編成 p260
流通チャネルと新政策 p263
3. 新たな生産体制の構築 p264
生産拠点の再編成 p264
生産ラインの見直し p265
岡崎工場の改修へ p266
バルク・セイフティー計画とメルク基準 p267
岡崎工場の将来計画 p270
4. 情報・研究・人事部門の統合 p272
万有・NMBの情報処理システム p272
管理システムの開発問題 p273
研究開発部門の統合 p274
労働条件の調整 p275
人事制度の創設 p278
5. 二つの大型新薬の発売 p280
(1) 「レニベース」の発売 p280
「レニベース」の開発 p280
「レニベース」の生産 p282
「レニベース」の発売準備 p282
「レニベース」の販売開始 p284
「レニベース」の成功 p285
(2) 「チエナム」の発売 p286
「チエナム」の開発 p286
「チエナム」の生産 p288
「チエナム」の販売活動 p289
「チエナム」の課題と実績 p292
(3) その他の新薬の発売とデュアル・プロモーション p294
6. 三大プロジェクト計画 p296
(1) つくば研究所の開設 p296
新研究所設置の準備 p296
新研究所の基本構想 p298
つくば研究所の実現 p299
(2) 物流施設の整備・拡充 p300
物流設備の老朽化 p300
最新システムの物流施設 p301
(3) 新営業情報システムの開発 p302
7. 流通革新の断行 p304
日米経済構造協議の衝撃 p304
“万有方式”への移行 p305
仕切り価格制の採用 p306
8. 業績の推移 p309
売上の低落 p309
業績の回復 p311
第6章 リーディングカンパニーをめざして 1991(平成3)-2000(平成12)年 p313
1. グローバル競争の時代 p314
世界的規模の業界再編の動き p314
ハーモナイゼーションの進展 p315
異業種分野からの新規参入 p317
医療保険制度の危機と薬価 p320
参照価格制度と問題点 p321
薬事法の改正 p324
2. リーディングカンパニーへの道 p326
企業広告活動の開始 p326
新企業理念「患者さんのために」 p327
創立80周年 p329
新しい経営戦略の展開 p331
業務改革への取り組み p333
BPIの推進 p335
メルク社との関係調整 p337
3. 学術指向の営業体制の構築 p340
新営業体制模索 p340
全国の医師への訪問 p341
組織・業務改革の推進 p343
学術情報センターの開設 p345
流通再編成への対応 p347
4. 新製品の発売 p349
疾病構造の変化への対応 p349
「リポバス」の発売 p350
「ニューロタン」の発売 p352
オーファンドラッグと“万有ゆめシリーズ”の発売 p355
5. 研究開発体制の拡充と整備 p356
つくば研究所の開設 p356
独自の創薬をめざして p357
研究開発活動の再構築 p360
大規模疫学調査J-LIT p365
6. 生産体制の整備 p368
岡崎工場の生産計画 p368
岡崎工場の再構築 p370
妻沼工場の拡充 p371
CIM化の推進 p372
7. 人事制度の整備と行動憲章 p376
人事制度をめぐる環境変化 p376
職能資格制度の改正 p377
新人事制度の実施 p378
行動憲章の制定 p381
8. 業績の推移 p383
成長軌道へ p383
利益の向上 p385
統合型製薬会社への道 p385
終章 現況と21世紀の展望 p387
業績の向上と経営の革新 p388
新製品の開発・発売の近況-「フォサマック」「シングレア」など p391
メルク社との共栄の途 p393
「患者さんのため」のプロフェッショナル-万有製薬の経営理念 p395
口絵 p397
メルク小史 p413
国際的な起源 p415
グローバル・イノベーションの促進 p417
社会の健康ニーズへの奉仕 p424
資料編 p429
1. 資本金・株主の推移 p431
2. 役員の変遷 p436
3. 事業所の現況 p438
4. 主要製品の紹介 p440
5. 最近の売上高と製品構成 p457
6. 組織 p458
7. 従業員数の推移 p461
8. 業績の推移 p462
9. 情報システムの変遷 p466
10. 福利厚生 p468
11. 社会貢献 p469
年表 p471
索引 p497
主な参考文献 p503
執筆を終えて p504
編集後記 p506
索引リスト
PAGE TOP