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日本石油(株)『日本石油史 : 創立70周年記念』(1958.05)
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目次
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目次項目
ページ
発刊に際して
NP
凡例
NP
目次
NP
序編 日本石油株式会社回顧七十年
p1
第一章 創業地尼瀬の十年
p1
石油業の夜明けと当社の創業
p1
好調なスタート
p4
尼瀬機械掘の成功
p6
新技術の導入
p8
新潟鉄工所設立
p8
創業の人々
p10
第二章 初代社長内藤久寛の素描
p12
北越豪族中の英才
p12
一人一人主義
p13
その晩年
p13
第三章 宝田石油会社の誕生
p14
宝田石油の特色
p14
創立者山田又七
p14
併合また併合でふとる
p15
第四章 柏崎時代の十五ヵ年
p17
本社の柏崎移転
p17
創立十二周年記念祝賀会
p17
西山油田開発の端緒
p20
鑿井部長広瀬貞五郎
p20
コウモリ石油の販路
p23
第五章 インター石油買収事情
p25
インター買収の動機
p25
譲り受け資産内容
p26
北海道の事業も継承
p28
第六章 ロ式鑿井法の成功と黒川大噴油
p29
ロータリー鑿井機の威力
p29
一万石井の出現
p30
秋田製油所の建設
p31
第七章 第一次大戦と当社の躍進
p33
本社の東京移転と社業の活況
p33
創立三十周年記念祝賀界
p34
大面ロ式四号井の噴油
p39
殉職碑建立由来
p41
新潟、柏崎両製油所の沿革
p41
第八章 日宝両社合同
p45
日宝合同論の経緯
p45
橋本圭三郎の登場
p46
日宝合併論の発展
p46
かくて両社合同成る
p47
第九章 鶴見製油所の建設と高町油田の出現
p51
第一次大戦末期の好況
p51
有楽館物語
p52
関東大震災と当社
p53
最初の太平洋岸製油所と外国原油輸入精製
p53
道路部の事業
p56
内藤社長の引退と橋本新社長の継承
p57
大正末期の油田実体
p58
高町油田の出現
p59
第十章 昭和初年から終戦まで
p60
昭和初期の緊縮政策
p60
下松製油所の建設
p61
台湾油田の開発実を結ぶ
p62
秋田八橋油田の開発と院内の発展
p64
赤い石油による危機
p66
関西製油所の新設
p66
鉱山、販売両部門を分離
p67
小倉石油と合併
p69
小倉石油創始者小倉常吉
p71
爆撃された五製油所
p73
第十一章 終戦後の種々相
p75
「終戦、それから七年」
p75
カルテックスとの提携と日本石油精製の設立
p86
横浜、下松両製油所の設備近代化
p89
室蘭製油所の新設
p90
日本海岸製油所の輸入原油処理
p91
裏日本三製油所の近況
p91
中央技術研究所
p92
販売部門の復活と発展
p92
本社屋の接収解除
p93
第十二章 子会社の素描
p93
日本石油精製株式会社
p93
東京タンカー株式会社
p93
日本石油瓦斯株式会社
p94
日本石油化学株式会社
p95
日本鋪道株式会社
p96
当社事業成績一覧
p97
役員異動表
p100
本編 第一編 石油の発見―古代から明治初年まで―
p103
はしがき
p103
第一章 古書に現われた石油
p104
日本書紀と石油献上地
p104
徳川期の刊行物に現われた石油
p109
第二章 石油の名称
p112
燃水から草生水へ
p112
石脳油、石漆、石油
p112
山油、石炭油
p113
第三章 石油の発見と運上金
p115
石油の発見
p115
むかしの石油採掘法
p118
石油運上金
p122
第四章 天然ガスの発見
p127
越後の風草生水
p127
第五章 わが国最初の製油所
p131
越後油江戸に現わる
p131
製法の始祖蘭医喜斎
p131
半田村製油所の規模
p133
本編 第二編 草創期の石油業
p137
第一章 ランプの渡来
p137
ランプ以前の石油
p137
ランプと灯油の輸入
p137
ランプの生い立ちと種類
p140
ランプの取扱の布告
p142
輸入油の種類と値段
p144
第二章 明治初年の地質調査
p147
旧幕時代の調査説
p147
明治初年の探鉱
p147
黒川村の異人井
p150
ライマンの油田調査
p150
越後に残したライマンの足跡
p152
大鳥圭介の信越油田調査報告
p154
第三章 手掘鑿井時代
p157
手掘法の大要
p157
第四章 石坂周造とその事業
p166
石坂周造の生い立ち
p166
長野石炭油会社とその製油法
p168
石油地踏査と最初の鑿井機輸入
p169
尼瀬油田の場合
p172
増資計画と渡米
p173
石油会社の解散
p175
その晩年
p176
第五章 機械鑿井の胎動期
p177
頸城油田と瀧沢安之助
p177
政府の試掘失敗
p180
第六章 尼瀬油田の勃興
p181
加藤の浜井戸
p181
尼瀬の石油ブームと群小製油家
p182
手掘稼業者のゆくえ
p183
本編 第三編 近代石油産業の発足
p185
第一章 日石創業と石油界
p185
前書き
p185
日本石油会社設立
p186
輸入網堀機初めて成功す
p187
尼瀬石油公園建設の由来
p189
第二章 石油熱の勃興と鉱業法
p192
東山油田の開発
p192
共同井組合の組織
p194
石油株売買と女仲買
p196
日本抗法改正と鉱業条例
p197
東京石油会社
p199
宝田石油会社設立
p200
本編 第四編 明治中期のわが石油界
p201
第一章 米国鑿井技術の導入
p201
手掘井の惨事
p201
掘鑿法の改善と上総堀
p202
西山油田開発の緒につく
p206
第二章 製油法の推移
p208
洋式製油法
p208
灯台油製造の先駆者
p209
重油燃焼法の発明
p210
第三章 新津油田の発展と中野貫一
p212
維新前の新津油田
p212
維新以後の新津油田
p214
中野貫一と塩谷事件
p215
新津油田の実態
p218
第四章 インターナショナル石油会社
p219
外人、越後油田に着眼
p219
インターの設立
p220
その事業の規模
p222
北海道油田とインター
p223
五ノ沢に初めて成功井
p224
インター恐怖論と内藤、大隈説
p226
インター、蔵王石油を買収
p227
第五章 石油製品とその販路
p230
石油精製法の改善
p230
浅野総一郎、石油鉱業に着手
p234
スタンダードとライジングサン
p235
初めて関税を課す
p237
群小製油業者淘汰される
p238
国産石油の実情と評判
p240
第六章 日露開戦と国油共販設立
p245
日露戦争の影響
p245
国油共同販売所の業績
p246
天然ガス事業の嚆矢
p247
第七章 原油輸入税問題と外油精製
p249
南北石油会社設立
p249
原油輸入問題起る
p251
南北石油、宝田に合併
p255
ライ社の西戸崎製油所
p255
第八章 第一次石油販売戦と外社
p257
石油販売戦序曲
p257
宿命のライバル、スタンダードとシェル
p258
かくて石油戦開始
p259
日宝合併論
p260
本編 第五編 鑿井界の革新と秋田油田の勃興
p263
第一章 最初のロータリー鑿井機
p263
浅野鑿井部初めて試用
p263
初期ロータリー失敗の因
p264
油田作業の新しい試み
p264
第二章 新ロータリー機の威力
p266
産油衰退の兆
p266
ロータリー機の威力と小口二号井
p266
第三章 新興秋田油田と黒川五号井
p268
アスファルトの利用
p268
明治初年の石油稼行
p270
万石井黒川ロ式五号井
p271
黒川大噴油の影響
p273
その生産高新潟県に迫る
p274
本編 第六編 本編 第一次世界大戦と石油産業
p277
第一章 石油鉱業への認識高まる
p277
油田投資熱沸く
p277
欧洲大戦の影響
p278
大正末期油田諸相
p280
第二章 製油法の進歩と輸入原油の精製
p281
揮発油の需要激増
p281
輸入原油の精製へ―石油共同販売所設立―
p282
海軍燃料廠設立と石油政策
p284
第三章 樺太油田開発と海軍
p287
北樺太油田の沿革
p287
北樺太石油利権の協定と北樺太石油会社設立
p288
第四章 内外油田探鉱事情
p291
久原鉱業ボルネオを探る
p291
蘭印油田買収成らず
p292
蘭領ボルネオの採掘事業
p293
政府の内地油田開発奨励
p294
本編 第七編 わが国の石油政策とその影響
p297
第一章 世界恐慌と内外石油戦
p297
世界的石油生産過剰とわが国への影響
p297
石油業者の恐慌対策
p299
わが国最初の日米合弁石油会社
p303
満鉄の頁岩油乾溜事業
p304
第二章 ソ連油輸入と石油業法
p305
重要産業統制法と石油業
p305
松方のソ連油輸入
p307
松方日ソ石油の経過
p309
石油国策審議会と石油業法
p310
精製会社の新設と精製・輸入業者
p314
業界の自治的統制と石油聨合株式会社
p319
第三章 満洲石油と朝鮮石油
p322
石油専売法実施以前の満洲石油事情
p322
満洲石油株式会社設立とその事業
p324
大連製油所の規模
p325
満洲国の石油専売法と諸外国の抗議
p327
朝鮮の石油事情と朝鮮石油の設立
p329
第四章 石油資源探求と八橋油田抬頭
p332
政府の試掘奨励
p332
新興油田・高町
p333
由利油田の発展
p335
八橋油田の開発
p336
第五章 台湾油田活躍期に入る
p340
台湾油田初期開発事情
p340
錦水の大ガス井
p341
出礦坑と錦水
p343
錦水の深掘井
p344
本編 第八編 日華事変から太平洋戦争勃発まで
p347
概要
p347
第一章 事変前後の石油統制
p348
日華事変前のわが石油界
p348
揮発油増産計画と輸入原油の増大
p350
溶剤精製法の導入
p352
物動計画と輸出入統制
p354
協同企業会社の性格と業績
p357
第二章 アメリカの対日禁輸問題
p360
高級揮発油の道義的禁輸
p360
在米日本資産凍結と日蘭交渉
p363
東亜石油協会と共同企業会社
p365
第三章 石油消費規制の実施
p367
消費規制立法化の経緯
p367
第一次消費規制
p368
第二次消費規制(購買券制)
p370
第三次消費規制(ガソリンの民需禁止)
p372
石油共販会社から石油配給統制会社への移行
p372
下部配給機構の整備
p375
価格統制
p377
第四章 精製業者の統合
p382
各社合同論と東燃の設立
p382
精製業者の整理統合
p385
日石、小倉の合併
p386
石聯改組と外地事情
p390
第五章 石油資源開発法公布
p392
石油資源開発法
p392
東山油田の坑道掘
p393
帝国石油資源開発の設立
p395
帝石、全石油鉱業部門吸収
p397
第六章 人造石油と代用燃料
p400
人造石油業の発足と帝国燃料興業設立
p400
アルコール混用と圧縮ガス
p404
本編 第九編 太平洋戦争とわが石油業
p407
第一章 戦時準備と南方作戦
p407
開戦前の石油準備計画
p407
南方油田管理計画
p409
南北スマトラと蘭領ボルネオ
p411
南方石油地帯管理の総決算
p413
戦時のわが油槽船事情と日本油槽船会社
p416
第二章 戦時下の国内石油事情
p419
極度の石油逼迫と専売法
p419
国内の石油鉱業
p422
北樺太石油の終末
p424
内地の石油精製事情
p428
陸海軍燃料廠の概況
p431
石油工場の戦禍
p434
第三章 人造石油はどのくらい役に立ったか
p438
人造石油の計画と実績
p438
代用品と松根油
p439
本編 第十編 戦後のわが石油界
p443
第一章 被占領当初の石油界
p443
戦争能力抹殺政策
p443
被占領下の石油配給
p444
石油配給公団の設立
p446
第二章 賠償問題とその経緯
p451
対日賠償取立方針
p451
ポーレー報告
p452
極東委員会の賠償取立方針
p453
ストライク報告とジョンストン報告
p455
ドレーパー調査団とノーエル報告
p458
第三章 パージ旋風の経済力集中排除法
p462
石油経営主脳陣の追放
p462
集排法と独禁法
p464
集排法と日本石油の場合
p465
第四章 海外石油事情の戦前戦後
p467
戦前の世界石油事情
p467
戦後の世界石油事情
p467
石油供給源の中心・中東
p469
わが国への影響
p470
第五章 戦後の国内油田事情
p470
石油鉱業混乱期
p470
労働組合法の制定
p471
第一次油田開発五ヵ年計画
p473
第六章 石油販売機構の再組織
p474
石油配給公団の解散
p474
元売業者制度の発足
p475
販売業務再開後の業界
p477
戦後の公定価格の推移
p478
第七章 太平洋岸製油所の再開
p479
再開までの精製会社の生態
p479
精製工場一斉に甦る
p480
再開と原油割当
p481
第八章 外資導入と精製設備の近代化
p486
外国会社との提携
p486
精製設備の近代化
p492
全国製油所主要装置一覧表
p494
第九章 国産原油事情と開発促進運動
p496
国産原油の精製
p496
国産原油価格の推移
p497
第二次産油五カ年計画
p501
掘鑿技術の向上と油層工学
p502
天然ガス事業の進展
p503
第十章 石油課税その他の諸問題
p505
石油への課税
p505
石炭と重油の競合問題
p507
漁業用重油外貨割当問題
p510
全石協と石油連盟
p514
イラン石油輸入問題
p515
第十一章 旧軍燃料廠の転活用問題
p518
旧陸海軍燃料廠残存施設
p518
四日市旧海軍燃料廠と払下げ問題
p520
徳山旧海軍燃料廠
p522
岩国旧陸軍燃料廠
p524
第十二章 わが国石油業の現勢
p525
概観
p525
石油鉱業部門の発展
p526
石油精製工場の現況
p528
石油化学工業の発足
p528
外航タンカーの大型化
p530
スエズ紛争と石油への影響
p532
政府の燃料対策と石油の需給状況
p533
わが国原油産額表
p535
わが国石油類輸入表
p536
戦後のわが国石油製品需給表
p538
石油史年表
p539
跋
p607
編集後記
p611
編集委員会の構成
p614
資料提供者氏名
p615
参考書目
p616
索引
p630
索引リスト