(株)ノリタケカンパニーリミテド『ノリタケ100年史』(2005.03)

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目次項目 ページ
口絵 代表取締役会長 岩崎隆 巻頭
ごあいさつ 代表取締役社長 赤羽昇 NP
総合史 p4
前史 海外貿易のビジョンとアメリカ進出 安政6年(1859)~明治36年(1903) p4
第1節 日本開国と貿易への夢 p4
第2節 ニューヨーク進出と輸出開始 p9
第3節 製造技術近代化への取り組み p14
第1章 洋食器製造への飽くなき挑戦 明治37年(1904)~大正5年(1916) p20
第1節 日本陶器合名会社の設立 p20
第2節 ディナーセットの完成 p25
第3節 新事業の展開 p30
第4節 労務施策と社内教育 p35
第2章 ファンシーラインからディナーウェアへ 大正6年(1917)~昭和12年(1937) p39
第1節 株式会社への改組と経営合理化の推進 p39
第2節 販売戦略の転換 p43
第3節 近代化へ p46
第3章 軍国化の嵐の中での事業 昭和13年(1938)~昭和20年(1945) p55
第1節 研削砥石の事業化と戦時下の経営 p55
第2節 太平洋戦争を生き抜く p59
第4章 ノリタケチャイナの復活 昭和20年(1945)~昭和35年(1960) p63
第1節 戦後の生産再開 p63
第2節 貿易の再開と販売体制の再構築 p65
第3節 技術と生産体制の再構築 p69
第4節 創立50周年と社是の制定 p72
第5章 海外生産の開始と新事業の開拓 昭和36年(1961)~昭和50年(1975) p75
第1節 高度成長下の製販体制 p75
第2節 海外生産の開始 p80
第3節 ZD運動と食器関連事業への進出 p83
第4節 研削砥石関連事業の展開 p86
第5節 新事業の胎動 p91
第6章 日本陶器からノリタケカンパニーリミテドへ 昭和51年(1976)~平成2年(1990) p99
第1節 激変する経済環境下での取り組み p99
第2節 社名変更と企業体質の強化 p103
第3節 研究開発体制の強化と新事業の拡大 p105
第7章 新たな100年に向かって 平成3年(1991)~平成16年(2004) p110
第1節 企業体質の強化とグループの活性化 p110
第2節 グループ経営と構造改革 p115
第3節 ノリタケグループ新世紀 p123
事業部門史 p130
食器事業部門史 p130
第1章 日本陶器の創立と事業拡大 明治37年(1904)~昭和20年(1945) p130
第1節 貿易振興を目指して p130
第2節 事業の展開と戦時下の対応 p139
第2章 生産と輸出の再開 昭和20年(1945)~昭和29年(1954) p145
第1節 戦後の早期復興 p145
第2節 国内販売体制の整備 p147
第3節 輸出再開に向けて p148
第3章 生産体制と販売網の拡充 昭和30年(1955)~昭和39年(1964) p150
第1節 国内市場の開拓と拡大 p150
第2節 製造技術の革新 p152
第3節 製品の多角化と量産体制の推進 p154
第4節 海外営業の積極展開 p158
第4章 新技術の開発と製販拠点の海外進出 昭和40年(1965)~昭和50年(1975) p161
第1節 新需要の開拓 p161
第2節 新技術と生産体制の拡充 p162
第3節 世界に広がる製販拠点 p165
第5章 多様化・個性化する市場への対応 昭和51年(1976)~昭和59年(1984) p170
第1節 新たな国内需要の喚起 p170
第2節 製品の高級化・個性化 p172
第3節 海外拠点の拡充 p174
第6章 内需拡大策と海外戦略の再構築 昭和60年(1985)~平成4年(1992) p176
第1節 成熟化する国内市場への対応 p176
第2節 生産システムの革新 p179
第3節 海外生産・販売体制の再構築 p180
第7章 平成不況の克服と国際競争力の強化 平成5年(1993)~平成11年(1999) p183
第1節 消費低迷の克服に向けて p183
第2節 海外事業の改革 p185
第8章 世界のテーブルトップの創造 平成12年(2000)~平成16年(2004) p189
第1節 世界市場への新たなる取り組み p189
第2節 新・食器時代を拓く p192
工業機材事業部門史 p198
第1章 研削砥石の研究と本格的製造 明治40年(1907)~昭和20年(1945) p198
第1節 ビトリファイド(磁器質)研削砥石の開発 p198
第2節 軍需産業への対応 p199
第3節 生産設備の強化と砥石の販売 p201
第4節 軍需用と石の増産と工場疎開 p202
第2章 重工業向け研削砥石の需要拡大 昭和21年(1946)~昭和35年(1960) p205
第1節 砥石生産の再開 p205
第2節 朝鮮戦争勃発による需要の急拡大 p207
第3節 研削関連新分野の研究と製品開発 p209
第4節 新製品の開発 p211
第5節 量産体制の整備 p212
第3章 海外技術の導入と自動車産業界への対応 昭和36年(1961)~昭和45年(1970) p216
第1節 海外メーカーとの技術提携と新分野への進出 p216
第2節 躍進する自動車産業界への対応 p220
第3節 研削研磨製品の多角化と生産体制の確立 p221
第4節 流通分野の再構築 p226
第4章 研削研磨の総合メーカーを目指して 昭和46年(1971)~昭和53年(1978) p229
第1節 研削研磨製品の高品質化 p229
第2節 ダイヤモンド工具市場への参入 p233
第3節 分野別高度化ニーズへの対応 p236
第5章 輸出の開始と新製品の生産体制強化 昭和54年(1979)~平成元年(1989) p240
第1節 広がる海外市場 p240
第2節 ビトリファイドCBNホイールの増産 p242
第3節 各種高性能新製品の開発 p244
第4節 国内販売体制の強化 p248
第5節 研削砥石事業50周年を迎えて p250
第6章 研削技術の高度化と海外販売力の強化 平成2年(1990)~平成10年(1998) p252
第1節 「CXと石」の開発と販売 p252
第2節 提案型営業の推進と品質管理体制の強化 p254
第3節 海外市場への事業展開 p256
第4節 高度な研削研磨技術への対応 p257
第5節 超砥粒工具の生産体制強化 p262
第7章 産業構造の変化と国際戦略の推進 平成11年(1999)~平成16年(2004) p264
第1節 環境保全やTPM活動などへの取り組み p264
第2節 海外生産拠点の設立 p266
第3節 超精密加工、精密研磨製品の開発 p267
第4節 製品別のシェア拡大を目指して p268
第5節 中期経営計画における国際市場への対応 p271
電子事業部門史 p276
第1章 電子事業への進出 昭和42年(1967)~昭和49年(1974) p276
第1節 食器画付技術から発展 p276
第2節 電子事業の揺籃期 p277
第3節 蛍光表示管の誕生 p280
第4節 厚膜印刷技術と蛍光表示管技術の融合 p282
第2章 急成長する市場に対応した事業展開 昭和50年(1975)~昭和55年(1980) p284
第1節 蛍光表示管の用途拡大 p284
第2節 海外販売網の構築 p287
第3節 セラミック電子部品の展開 p288
第3章 独自の製品開発と新工場の建設 昭和56年(1981)~平成2年(1990) p290
第1節 蛍光表示管の新展開 p290
第2節 PDPへの取り組み p293
第3節 セラミック電子部品量産工場の新設 p294
第4章 製品の高付加価値化と生産技術の革新 平成3年(1991)~平成11年(1999) p296
第1節 蛍光表示管の高付加価値化 p296
第2節 海外での販売と生産 p299
第3節 進化する生産ライン p301
第4節 顧客ニーズ高度化への対応 p302
第5節 技術財部門の統合 p304
第5章 21世紀の電子事業を拓く 平成12年(2000)~平成16年(2004) p305
第1節 次世代技術への挑戦 p305
第2節 電子事業本部として新たなスタート p308
セラミック・マテリアル事業部門史 p314
第1章 窯業分野からの飛翔 昭和39年(1964)~昭和54年(1979) p314
第1節 新分野への挑戦 p314
第2節 新事業の成長 p318
第2章 セラミックス技術の進展と事業の多角化 昭和55年(1980)~平成2年(1990) p322
第1節 セラミックス関連部門の強化 p322
第2節 石膏部門を合併 p326
第3節 デンタル事業への進出とセラミック事業本部の発足 p328
第3章 「良品主義」を支える高度な技術 平成3年(1991)~平成12年(2000) p332
第1節 耐火物事業への本格的進出 p332
第2節 世界トップ水準の技術を磨くグループ会社 p334
第4章 新時代を切り拓くセラミックス集団 平成13年(2001)~平成16年(2004) p343
第1節 「国際基準」への対応 p343
第2節 新体制による事業展開 p344
環境エンジニアリング事業部門史 p352
第1章 新技術の導入による事業基盤の整備 昭和8年(1933)~昭和50年(1975) p352
第1節 環境機器事業の源流 p352
第2節 環境機器事業の基盤づくり p354
第3節 相次ぐ海外との技術提携 p356
第4節 組織体制の強化と新製品開発 p359
第2章 エンジニアリング事業の展開 昭和51年(1976)~昭和60年(1985) p360
第1節 事業領域の拡大 p360
第2節 新鋭環境機器の開発 p362
第3節 主力製品の新市場開拓 p364
第3章 コアテクノロジーの開花 昭和61年(1986)~平成2年(1990) p366
第1節 相次ぐ新製品の開発 p366
第2節 セラミック技術を生かした新製品開発 p368
第3節 海外進出と現地生産の展開 p370
第4章 高度化する開発技術 平成3年(1991)~平成7年(1995) p371
第1節 活発化する共同開発とその成果 p371
第2節 社会ニーズに対応する環境技術 p372
第3節 環境保全への新たな取り組み p374
第5章 環境保全・省エネ・リサイクル 平成8年(1996)~平成16年(2004) p376
第1節 先進技術を複合化した新製品開発 p376
第2節 環境関連事業部門の統合と展開 p380
第3節 全社的な環境保全への取り組み p383
研究開発部門史 p386
第1章 研究開発体制の基盤形成 明治37年(1904)~昭和20年(1945) p386
第1節 食器用磁器製造の研究開始 p386
第2章 開発の再開と技術の発展 昭和20年(1945)~昭和41年(1966) p389
第1節 生産体制の復興 p389
第2節 食器製造の新技術 p390
第3節 砥石技術の急速な発展 p393
第3章 新事業開拓への挑戦 昭和42年(1967)~昭和61年(1986) p394
第1節 開発体制の伸展 p394
第2節 磁器技術の発展 p396
第3節 砥石技術の強化 p396
第4節 電子事業の発展 p398
第5節 セラミック技術の高度化 p400
第6節 セラミック・マテリアル領域の拡大 p402
第4章 未来に生かすテクノロジー 昭和62年(1987)~平成16年(2004) p405
第1節 高度化する技術への体制拡充 p405
第2節 開発領域の拡大 p405
第3節 環境・エネルギー問題への取り組み p410
第4節 次世代技術の創造 p411
資料編 p417
資料 p417
1 社是・我が社の精神 p418
2 社章の変遷 p419
3 定款 p420
日本陶器合名会社原始定款(明治37年) p420
日本陶器株式会社原始定款(大正6年) p420
現行定款(平成16年) p420
4 創業者 p426
5 歴代会長・社長 p428
6 役員任期一覧 p430
7 現役員 p438
8 組織図 p440
創立当初の組織図(大倉和親手帳より) p440
日本陶器株式会社工場組織図(大正13年) p440
日本陶器株式会社組織図(昭和18年) p440
日本陶器株式会社組織図(昭和47年) p440
株式会社ノリタケカンパニーリミテド組織図(昭和62年) p440
株式会社ノリタケカンパニーリミテド組織図(平成16年) p440
9 資本金の推移 p446
10 売上高の推移 p448
11 食器生産・輸出額の推移 p454
12 財務諸表 p456
貸借対照表 p456
損益計算書 p456
13 株式総数の推移 p492
14 従業員数の推移 p496
15 人事 p498
人事教育体系 p498
人事制度の概念図 p498
複線型人事コース p498
16 事業部別製品史 p500
食器事業部の製品史(食器材質史・材質名・年代別食器製品) p500
工業機材事業部の製品史 p500
電子事業部の製品史 p500
セラミック・マテリアル事業部の製品史 p500
環境エンジニアリング事業部の製品史 p500
17 関係会社 p522
18 森村グループ沿革略図 p524
年表 p525
1 総合年表 p526
2 事業部年表 p555
索引 p571
参考文献 NP
あとがき NP
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