三菱重工業(株)『海に陸にそして宇宙へ : 続三菱重工業社史 1964-1989. [本編]』(1990.04)

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目次項目 ページ
ごあいさつ 取締役会長 飯田庸太郎 取締役社長 相川賢太郎 NP
<巻頭口絵> 三菱重工は社業を通じて社会の進歩に貢献する 巻頭
I 通史 p3
序章 三菱創業から三菱三重工時代まで p3
第1節 三菱創業時代 p3
第2節 三菱合資会社時代 p10
第3節 旧三菱造船株式会社時代 p16
第4節 旧三菱重工業株式会社時代 p22
第5節 旧三菱重工業株式会社の分割 p30
第6節 三菱三重工時代 p40
第1章 新生三菱重工業株式会社の発足 p55
第1節 三菱三重工の合併 p55
第2節 新生三菱重工業株式会社の発足 p65
第2章 新しい企業体制の整備、確立 p73
第1節 概観 p73
第2節 企業基盤の強化 p81
第3節 製品の大型化、プラント化 p88
第4節 新分野への挑戦と自主開発への努力 p96
第3章 事業規模拡大への積極展開 p107
第1節 概観 p107
第2節 自動車事業部門の分離・独立 p119
第3節 経営管理体制の強化 p125
第4節 生産体制の拡充 p128
第5節 化学プラント、原動機における新しい技術布陣 p135
第6節 環境装置事業への取組み強化と社内環境対策の徹底 p139
第4章 低成長経済に対応した事業体制の再構築 p145
第1節 概観 p145
第2節 非常事態乗切りのための緊急対策 p158
第3節 低成長経済に対応できる企業体質づくり p162
第4節 船舶の構造改善対策 p171
第5節 海外への躍進 p177
第5章 経営風土の改革 p185
第1節 概観 p185
第2節 国際化および産業構造の変化に対応した事業体制の整備 p192
第3節 量産品・中量産品事業の強化 p199
第4節 技術力の強化と優位性の確保 p206
第6章 本格的国際化時代を迎えて p221
第1節 概観 p221
第2節 強固な経営基盤の確立 p232
第3節 輸出・海外事業の総点検と積極的拡大 p238
第4節 躍進する関連会社 p245
第5節 新製品の開発加速と新分野への取組み p257
むすび―海に陸に そして宇宙へ p263
II 経営管理編 p273
<口絵> 歴代会長・社長ほか p273
第1章 経営組織 p273
第1節 経営機構 p273
第2節 組織 p279
第2章 勤労・人事 p293
第1節 労働条件等 p293
第2節 社員制度および採用・配置・教育 p297
第3節 生産諸対策に伴う人員対策 p304
第4節 安全衛生 p307
第5節 福利厚生 p309
第6節 労使関係 p311
第3章 経理・資金 p315
第1節 経理制度の制定と変遷 p315
第2節 資産・負債および資本 p319
第3節 設備投資 p321
第4節 自己資本 p324
第5節 借入金および社債 p327
第6節 売上高、税引後利益および配当率 p331
第4章 資材 p338
第1節 資材体制 p338
第2節 環境変化に対応した資材施策 p341
第5章 情報システム p349
第1節 概観 p349
第2節 コンピューター利用の変遷 p352
第3節 通信システムの軌跡 p358
第6章 広報・宣伝 p361
第1節 概観 p361
第2節 広報 p363
第3節 宣伝 p365
第7章 海外活動 p369
第1節 概観 p369
第2節 地域別輸出の動向 p371
第3節 海外事業の展開 p378
第8章 関連会社 p387
第1節 関連会社グループの形成 p387
第2節 関連会社の管理 p395
III 技術編 p407
<口絵> 技術開発代表写真 p407
第1章 技術体制 p407
第1節 技術体制の確立 p407
第2節 全社技術力の向上・波及 p421
第2章 研究所 p427
第1節 長崎研究所 p427
第2節 高砂研究所 p437
第3節 広島研究所 p447
第4節 横浜研究所 p455
第5節 名古屋研究所 p458
第6節 基盤技術研究所 p461
第7節 システム技術部 p462
第8節 主要研究成果 p465
第3章 工業所有権・技術提携 p473
第1節 工業所有権 p473
第2節 技術提携 p476
IV 製品事業編 p501
<口絵> 製品代表写真 p501
第1章 船舶・海洋 p501
第1節 概観 p501
第2節 新造商船 p509
第3節 修繕船・改造船 p526
第4節 艦艇 p530
第5節 海洋・港湾システム関連機器および作業船 p534
第6節 洋上石油備蓄基地 p539
第2章 鉄構 p541
第1節 概観 p541
第2節 橋梁 p545
第3節 管槽 p548
第4節 水門扉 p549
第5節 煙突 p551
第6節 鋼構造物・冷却塔 p553
第7節 LNGタンク p555
第8節 運搬機器 p556
第9節 立体駐車場 p558
第10節 新製品・新事業 p559
<トピックス> 本四連絡橋の建設と地元との交流 p561
第3章 原動機 p563
第1節 概観 p563
第2節 事業用原動機 p566
第3節 産業用原動機 p588
第4節 輸出原動機 p595
第5節 舶用主機タービン・ボイラおよびディーゼルエンジン p603
第4章 原子力 p607
第1節 概観 p607
第2節 軽水炉 p610
第3節 新型炉 p623
第4節 原子燃料 p627
第5節 核燃料サイクル装置 p629
第6節 非原子力分野への取組み p634
<トピックス> APWR(改良型加圧水型軽水炉)開発物語 p635
第5章 機械 p637
第1節 概観 p637
第2節 重機械 p639
第3節 風水力機械 p646
第4節 交通・輸送システム p651
第5節 一般機械 p657
第6節 化学プラント p664
第7節 環境装置 p672
<トピックス> イラク人の“三菱重工マン”―肥料プラント建設を支えた人々 p680
第6章 産業機械 p681
第1節 概観 p681
第2節 製紙機械、紙工機械 p684
第3節 印刷機械 p689
第4節 産業機器 p693
第5節 工作機械 p700
<トピックス> “まるちゃん”でどんと行こう p709
第7章 航空機・宇宙・特車 p711
第1節 概観 p711
第2節 航空機 p714
第3節 航空機器 p727
第4節 誘導機器 p730
第5節 宇宙機器 p735
第6節 特殊車両 p739
<トピックス> H-1ロケットの打上げ成功 p745
第8章 建設機械・エンジン p747
第1節 概観 p747
第2節 建設機械 p752
第3節 エンジン p763
第4節 農業機械 p771
第5節 レジャー機器 p773
<トピックス> 中年遊び人集団「新分野グループ」の誕生 p775
第9章 冷熱 p777
第1節 概観 p777
第2節 業務用空調機 p781
第3節 ルームエアコン p786
第4節 車両用エアコン p789
第5節 大型空調用・産業用冷凍機 p791
第6節 冷凍機および応用製品 p795
<トピックス> “ビーバー”の誕生 p800
第10章 自動車 p801
第1節 概観 p801
第2節 乗用車 p803
第3節 軽自動車 p807
第4節 トラック・バス p808
第5節 自動車用エンジン p813
第11章 支社 p817
第1節 大阪支社 p817
第2節 名古屋支社 p820
第3節 九州支社 p822
第4節 北海道支社 p824
第5節 中国支社 p826
第6節 東北支社 p828
第7節 北陸支社 p830
V 事業所編 p851
<口絵> 各事業所・工場全景写真 MD
第1章 長崎造船所 p851
第1節 三重工合併までの沿革 p851
第2節 高度成長下における造船・機械両部門の躍進(昭和39~48年) p855
第3節 第1次オイルショック後の造船部門の低迷と機械部門の伸長(昭和49~59年) p860
第4節 新たな国際化への対応(昭和60~平成元年) p866
第2章 神戸造船所 p877
第1節 三重工合併までの沿革 p877
第2節 高度成長下における事業の展開(昭和39年~48年) p881
第3節 低成長時代を迎えて(昭和49~54年) p885
第4節 原子力事業の発展と新時代への展開(昭和55~平成元年) p888
第3章 下関造船所 p901
第1節 三重工合併までの沿革 p901
第2節 高度成長と事業拡大(昭和39~49年) p902
第3節 低成長経済下での機械部門の活況(昭和50~59年) p905
第4節 事業基盤の再構築(昭和60~平成元年) p908
第4章 横浜製作所 p915
第1節 三重工合併までの沿革 p915
第2節 積極経営と繁忙(昭和39~49年) p918
第3節 構造転換への道のり(昭和50~57年) p923
第4節 新生横浜製作所の幕開け(昭和58~平成元年) p926
第5章 広島製作所 p935
第1節 三重工合併までの沿革 p935
第2節 高度成長下での発展(昭和39~50年) p937
第3節 事業環境激変への対応(昭和51~60年) p941
第4節 新生広島製作所の誕生(昭和61~平成元年) p945
第6章 高砂製作所 p953
第1節 発足時の苦難と発電設備増強ブーム(昭和39~47年) p953
第2節 低成長経済時代への対応(昭和48~58年) p956
第3節 経営の一流化を目指して(昭和59~平成元年) p961
第7章 相模原製作所 p969
第1節 三重工合併までの沿革 p969
第2節 プロダクトミックスの転換と相模原展開(昭和39~47年) p971
第3節 事業の再構築と拡大(昭和48~59年) p974
第4節 新時代に向けて体質強化(昭和60~平成元年) p977
第8章 名古屋機器製作所 p985
第1節 三重工合併までの沿革 p985
第2節 高度成長下における事業の展開(昭和39~48年) p987
第3節 長期低迷と岩塚への集結(昭和49~60年) p989
第4節 新生名古屋機器製作所の幕開け(昭和60~平成元年) p992
第9章 三原製作所 p999
第1節 三重工合併までの沿革 p999
第2節 3大製品の活況による発展(昭和39~45年) p1001
第3節 低成長下における中核製品の育成強化(昭和46~55年) p1004
第4節 世界一流の産業機械メーカーを目指して(昭和56~平成元年) p1008
第10章 京都精機製作所 p1017
第1節 三重工合併までの沿革 p1017
第2節 エンジン事業の基礎確立と工作機械等の活況(昭和39~45年) p1019
第3節 京都精機製作所の誕生と歩み(昭和45~58年) p1020
第4節 新天地での新たな飛躍(昭和59~平成元年) p1024
第11章 広島工機工場 p1029
第1節 三重工合併までの沿革 p1029
第2節 40年不況から高度成長期を迎えて(昭和39~45年) p1030
第3節 低成長下の試練(昭和46~56年) p1033
第4節 広島工機工場として再出発(昭和57~平成元年) p1035
第12章 名古屋航空機製作所 p1041
第1節 三重工合併までの沿革 p1041
第2節 自主開発の幕開け(昭和39~46年) p1044
第3節 多彩化するプロジェクトへの対応(昭和47~56年) p1048
第4節 航空・宇宙・ミサイルの飛躍(昭和57~平成元年) p1052
第13章 エアコン製作所 p1063
第1節 名古屋冷熱工場発足と苦境克服(昭和57~62年) p1063
第2節 エアコン製作所として新たな飛躍(昭和62~平成元年) p1066
第14章 化学プラントエンジニアリングセンター(MCEC) p1073
第1節 MCECの発足と基礎固め(昭和45~48年) p1073
第2節 多数の大型プラント建設による飛躍(昭和49~55年) p1075
第3節 エンジニアリング新体制への移行(昭和56~59年) p1078
第15章 明石製作所 p1083
第1節 明石製作所発足まで p1083
第2節 苦難への挑戦(昭和46~60年) p1084
第3節 キャタピラー三菱との合併(昭和61~62年) p1088
第16章 自動車関係事業所 p1093
第1節 京都製作所 p1093
第2節 名古屋自動車製作所 p1095
第3節 川崎自動車製作所 p1098
第4節 水島自動車製作所 p1100
索引 p1103
主要参考文献 p1138
社史編さん委員会・執筆責任者 p1140
編集後記 p1142
図表目次 p23
I 通史 p23
図表I-1 旧三菱重工業発足時の6事業所 p23
図表I-2 終戦時における31事業所の配置 p27
図表I-3 旧三菱重工業における総収入・損益の推移(昭和9年度上期~20年度上期) p28
図表I-4 三重工各社の売上高・純利益の推移 p47
図表I-5 三重工の製品競合状態 p57
図表I-6 三重工合計の市場占拠率が高い製品 p59
図表I-7 当社基本組織図(昭和39年6月1日現在) p69
図表I-8 16事業所の主要担当製品(昭和39年6月1日現在) p71
図表I-9 受注高・売上高の推移(昭和39~43年度) p76
図表I-10 売上高利益率(税引後)の推移(昭和39~43年度) p76
図表I-11 人員の推移(昭和39~43年度) p77
図表I-12 設備投資・試験研究費の推移(昭和39~43年度) p77
図表I-13 受注高・売上高の推移(昭和44~48年度) p112
図表I-14 売上高利益率(税引後)の推移(昭和44~48年度) p112
図表I-15 人員の推移(昭和44~48年度) p113
図表I-16 設備投資・試験研究費の推移(昭和44~48年度) p113
図表I-17 新車登録・届出台数の推移(昭和36~45年) p119
図表I-18 三菱自動車工業発足時の基本組織図(昭和45年6月1日現在) p124
図表I-19 船体移動建造方式を採用した香焼工場100万トン建造ドック p129
図表I-20 化学プラントエンジニアリングセンター発足時の組織図(昭和45年8月1日現在) p136
図表I-21 原動機技術センターの組織図(昭和46年12月1日現在) p138
図表I-22 アラビアンライト原油価格の推移(昭和48~57年) p146
図表I-23 対ドル円相場の推移(昭和49~56年度) p146
図表I-24 受注高・売上高の推移(昭和49~56年度) p151
図表I-25 輸出受注高の製品事業部門別構成比の変化 p151
図表I-26 売上高利益率(税引後)の推移(昭和49~56年度) p152
図表I-27 人員の推移(昭和49~56年度) p152
図表I-28 設備投資・試験研究費の推移(昭和49~56年度) p153
図表I-29 売上高の製品事業部門別構成比 p154
図表I-30 実在人員の推移(昭和49~平成元年) p161
図表I-31 中期事業規模の策定とその後の対策 p163
図表I-32 船舶・海洋部門の人員の推移(昭和50~平成元年) p168
図表I-33 7事業本部体制への組織再編成(昭和53年1月1日付) p170
図表I-34 タンカー係船量・係船率の推移 p171
図表I-35 わが国の新造船受注・建造量の推移(昭和46~57年度) p172
図表I-36 船舶・海洋部門生産時間の推移(昭和49~63年度) p174
図表I-37 輸出売上高の推移(昭和50~56年度) p177
図表I-38 主要プラント輸出状況(原動機・化学プラント) p178
図表I-39 受注高・売上高の推移(昭和57~60年度) p188
図表I-40 売上高利益率(税引後)の推移(昭和57~60年度) p188
図表I-41 人員の推移(昭和57~60年度) p188
図表I-42 設備投資・試験研究費の推移(昭和57~60年度) p189
図表I-43 Nロケット・Hロケットの打上げ実績一覧(平成元年3月31日現在) p191
図表I-44 産業用油圧機器の母機・油機一体化 p198
図表I-45 フォークリフト販売ネットワーク(平成元年5月31日現在) p200
図表I-46 建設機械・エンジン海外補用部品供給オンラインシステム(昭和61年4月現在) p202
図表I-47 産業機械におけるメカトロニクス化の進展過程 p206
図表I-48 研究開発体制(昭和60年2月1日現在) p208
図表I-49 瀬戸大橋側面図 p212
図表I-50 世界の主なロケット比較 p217
図表I-51 CCV研究機運動能力 p218
図表I-52 対ドル円相場の推移(昭和57~63年度) p221
図表I-53 アラビアンライト原油価格の推移(昭和56~63年度) p222
図表I-54 受注高・売上高の推移(昭和61~63年度) p224
図表I-55 売上高利益率(税引後)の推移(昭和61~63年度) p225
図表I-56 人員の推移(昭和61~63年度) p225
図表I-57 設備投資・試験研究費の推移(昭和61~63年度) p225
図表I-58 横浜アリーナ向け可動床兼観客席システム―六つの基本シーティングパターン p227
図表I-59 基本組織図(平成元年6月1日現在) p231
図表I-60 全製品一流化運動の社長表彰製品一覧 p233
図表I-61 先進主要国のODA実績 p240
図表I-62 三菱自動車工業の売上高・売上台数の推移(昭和45~63年度) p248
図表I-63 新キャタピラー三菱の売上高の推移(昭和40~63年度) p254
図表I-64 油圧ショベル事業体制の移行フロー p256
図表I-65 基盤技術研究所組織図(平成元年5月1日現在) p259
図表I-66 '87新製品ベスト30 p260
II 経営管理編 p277
図表II-1 その他の主要経営会議(平成元年5月31日現在) p277
図表II-2 昭和39年6月1日現在の事業部・事業所組織 p280
図表II-3 昭和45年6月1日現在の事業(本)部・事業所組織 p281
図表II-4 昭和57年10月1日現在の事業(本)部・事業所・工場組織 p281
図表II-5 平成元年5月31日現在の事業(本)部・事業所・工場組織 p282
図表II-6 平成元年5月31日現在の本社管理部門組織 p284
図表II-7 平成元年5月31日現在の技術本部組織 p286
図表II-8 旧資格制度の概要 p298
図表II-9 社員制度における職群・等級制度の概要 p298
図表II-10 新卒採用者の推移(昭和45~平成元年) p301
図表II-11 昭和50年代の人員対策(全社プロジェクト)実施状況 p306
図表II-12 労働災害発生状況(全災害度数率) p308
図表II-13 傷病休業状況(件数率・日数率) p308
図表II-14 労働協約抜粋 p313
図表II-15 資産、負債および資本の推移(昭和39~63年度) p319
図表II-16 設備投資額の推移 p322
図表II-17 事業所別設備投資額の推移(昭和39~63年度) p323
図表II-18 自己資本の推移(昭和39~63年度) p325
図表II-19 借入金および社債の残高推移(昭和39~63年度) p327
図表II-20 社債の発行歴 p328
図表II-21 利息収支の推移(昭和39~63年度) p331
図表II-22 売上高、税引後利益および配当率の推移(昭和39~63年度) p332
図表II-23 全社資材発注高および資材人員の推移 p337
図表II-24 協力会、協同組合一覧表 p342
図表II-25 昭和63年度地域別・国別海外調達実績 p346
図表II-26 三重工合併までの機械設置状況 p350
図表II-27 当社コンピューターの導入状況 p351
図表II-28 コンピューター部門の人員と費用の推移 p352
図表II-29 全社コンピューター中期整備計画 p354
図表II-30 端末機等導入台数 p355
図表II-31 CAD端末設置状況 p356
図表II-32 NEW FAMSS概念図 p359
図表II-33 地域別輸出受注高の推移 p371
図表II-34 MHIA社組織図(平成元年5月31日現在) p374
図表II-35 海外関連会社一覧表 p386
図表II-36 関連会社の概況(平成元年4月現在) p395
図表II-37 系列会社・関連会社指定基準 p396
III 技術編 p407
図表III-1 三重工合併時の技術本部の組織・人員(概数) p407
図表III-2 主な事業所の研究開発部門・陣容(合併時) p408
図表III-3 技術審議会・技術方針検討会議の主要議題 p409
図表III-4 総合研究室と研究推進室(昭和60年2月1日現在) p413
図表III-5 研究所の役割分担(平成元年5月31日現在) p413
図表III-6 研究開発組織・人員(平成元年4月1日現在) p414
図表III-7 制御装置の開発・設計・製作作業フロー p415
図表III-8 国家プロジェクトへの参画状況 p420
図表III-9 社内技術研究会(その1)(昭和39年8月現在) p423
図表III-10 社内技術研究会(その2)(平成元年5月現在) p423
図表III-11 全社を横断した生産技術活動 p424
図表III-12 昭和50年ごろの深堀・香焼地区配置図 p431
図表III-13 排煙脱硫装置開発の技術的展開 p448
図表III-14 エネルギー関連大型国家プロジェクトへの参画 p451
図表III-15 主要研究成果(製品別) p464
図表III-16 主要研究成果(要素技術) p468
図表III-17 工業所有権の出願・保有状況 p475
図表III-18 技術導入・供与契約有効件数推移 p476
IV 製品事業編 p502
図表IV-1 新造船受注量・建造量の推移(昭和39~48年度) p502
図表IV-2 石油・乾貨海上荷動量の推移(昭和39~48年) p502
図表IV-3 わが国の建造ドックの完成と船舶大型化傾向 p503
図表IV-4 当社進水に占めるVLCC、ULCCの比率 p503
図表IV-5 新造船受注量・建造量の推移(昭和48~63年度) p505
図表IV-6 石油・乾貨海上荷動量の推移(昭和49~63年度) p505
図表IV-7 操業量調整の推移 p506
図表IV-8 当社の第1回設備処理状況 p507
図表IV-9 当社の第2回設備処理状況 p508
図表IV-10 修繕船・改造船売上高の推移 p526
図表IV-11 海洋石油掘削リグ建造基数の推移 p535
図表IV-12 鉄構受注高の推移 p542
図表IV-13 橋の構造形式 p545
図表IV-14 原動機受注高の推移 p564
図表IV-15 主要技術導入 p565
図表IV-16 事業用原動機受注高の推移 p567
図表IV-17 当社実績からみた発電プラント大型化の推移 p570
図表IV-18 国内事業用ボイラ燃料別単機最大容量の推移 p576
図表IV-19 国内事業用ボイラ型式別総容量の推移 p577
図表IV-20 国内事業用ボイラ燃料別総容量の推移 p578
図表IV-21 国内事業用ボイラ低NOx開発技術の推移 p579
図表IV-22 主要技術供与 p580
図表IV-23 事業用ガスタービン受注状況(昭和40~45年度) p584
図表IV-24 国内産業用原動機受注高の推移 p589
図表IV-25 輸出原動機受注高の推移 p596
図表IV-26 主要輸出プラント p597
図表IV-27 舶用主機受注高の推移 p603
図表IV-28 ディーゼルエンジン燃料消費率低減の推移 p604
図表IV-29 発電電力量に占める原子力発電量の推移 p609
図表IV-30 PWR型原子力発電プラントのしくみ p611
図表IV-31 原子力事業における三菱グループの協力体制 p611
図表IV-32 プラント別主契約者・供給者(平成元年5月31日現在) p613
図表IV-33 わが国における炉型別基数および年度末設備容量 p618
図表IV-34 国家プロジェクトへの参画状況 p624
図表IV-35 原子燃料サイクル p632
図表IV-36 最近5年間の受注割合(昭和59~63年度) p638
図表IV-37 わが国における公害防止機器の需要動向 p672
図表IV-38 産業機械(工作機械を含む)受注高の推移(昭和58~63年度) p683
図表IV-39 製紙機械受注高の推移(昭和58~63年度) p684
図表IV-40 紙工機械受注高の推移(昭和58~63年度) p687
図表IV-41 印刷機械受注高の推移(昭和58~63年度) p689
図表IV-42 プラスチック機械受注高の推移(昭和58~63年度) p693
図表IV-43 食品機械受注高の推移(昭和58~63年度) p696
図表IV-44 工作機械受注高の推移(昭和58~63年度) p700
図表IV-45 わが国航空機工業需要別生産高構成比の推移 p712
図表IV-46 わが国宇宙開発費予算の推移 p712
図表IV-47 航空機・宇宙・特殊車両受注高の推移 p714
図表IV-48 当社が主契約者としてライセンス生産した戦闘機 p715
図表IV-49 当社製作ヘリコプタの納入実績(平成元年5月31日現在) p720
図表IV-50 MU-2、MU-300引渡し実績 p726
図表IV-51 当社における主要なミサイルの研究開発・生産 p730
図表IV-52 N-1~H-IIロケット対比図 p736
図表IV-53 戦車の開発・生産 p739
図表IV-54 当社における支援車両製作実績(平成元年5月31日現在) p741
図表IV-55 装甲車・自走砲の開発・生産 p742
図表IV-56 建設機械・フォークリフト・エンジン売上高の推移 p749
図表IV-57 フォークリフトの技術供与 p759
図表IV-58 ディーゼルエンジンの技術供与 p766
図表IV-59 過給機の技術供与 p771
図表IV-60 わが国パッケージエアコン生産の推移 p781
図表IV-61 わが国ルームエアコン生産の推移 p787
図表IV-62 わが国車両用エアコン生産の推移 p790
図表IV-63 地域冷暖房プラントの主な納入実績 p795
図表IV-64 乗用車新車登録台数 p806
図表IV-65 軽自動車届出台数 p808
図表IV-66 トラック・バス登録台数 p810
図表IV-67 自動車組立て・エンジン生産担当事業所(昭和45年5月31日現在) p814
V 事業所編 p1080
図表V-1 昭和59年4月末のMCECの組織的位置づけ p1080
図表V-2 昭和59年5月1日の化学プラント事業本部組織 p1080
図表V-3 当所油圧ショベル生産台数の推移 p1085
図表V-4 京都製作所エンジン生産台数の推移 p1095
図表V-5 名古屋自動車製作所自動車生産台数の推移 p1097
図表V-6 川崎自動車製作所自動車生産台数の推移 p1099
図表V-7 水島自動車製作所自動車生産台数の推移 p1102
索引リスト
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