三菱重工業(株)『海に陸にそして宇宙へ : 続三菱重工業社史 1964-1989. [本編]』(1990.04)

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目次項目 ページ
ごあいさつ 取締役会長 飯田庸太郎 取締役社長 相川賢太郎 NP
<巻頭口絵> 三菱重工は社業を通じて社会の進歩に貢献する 巻頭
I 通史 p3
序章 三菱創業から三菱三重工時代まで p3
第1節 三菱創業時代 p3
1. 三菱の発祥 p3
2. 造船事業への進出 p8
第2節 三菱合資会社時代 p10
1. 三菱合資会社の設立 p10
2. 造船事業の発展 p12
第3節 旧三菱造船株式会社時代 p16
1. 旧三菱造船株式会社の設立 p16
2. 三菱内燃機製造株式会社の設立と事業の多角化 p19
第4節 旧三菱重工業株式会社時代 p22
1. 旧三菱重工業株式会社の誕生 p22
2. 戦時における事業体制 p24
第5節 旧三菱重工業株式会社の分割 p30
1. 民需産業への転換 p30
2. 旧三菱重工業株式会社の分割 p32
第6節 三菱三重工時代 p40
1. 三菱三重工の発足 p40
2. 三重工各社における事業体制の整備 p42
3. 高度成長下における三重工各社の発展 p46
第1章 新生三菱重工業株式会社の発足 p55
第1節 三菱三重工の合併 p55
1. 三重工合併への胎動 p55
2. 三重工合併契約の成立 p58
3. 三重工合併の実現へ p61
第2節 新生三菱重工業株式会社の発足 p65
1. 世界のビッグビジネスへのスタート p65
2. 新しい組織体制 p68
第2章 新しい企業体制の整備、確立 p73
第1節 概観 p73
1. 三重工合併後の経営課題 p73
2. 業況の推移 p75
第2節 企業基盤の強化 p81
1. 経営合理化対策および輸出力強化対策の推進 p81
2. 管理諸制度の確立と新しい労使関係 p85
第3節 製品の大型化、プラント化 p88
1. 船舶の大型化とコンテナリゼーションへの対応 p88
2. 発電プラントの大容量化 p92
3. プラント輸出への取組み p94
第4節 新分野への挑戦と自主開発への努力 p96
1. 原子力事業への取組み p96
2. 航空機・特車における自主開発 p99
3. 宇宙開発分野への挑戦 p103
第3章 事業規模拡大への積極展開 p107
第1節 概観 p107
1. 高度成長経済下の経営課題 p107
2. 業況の推移 p112
<コラム> 日航機遭難で当社社員10名殉職 p118
第2節 自動車事業部門の分離・独立 p119
1. 自動車事業の専業体制の強化 p119
2. 三菱自動車工業株式会社の誕生 p122
第3節 経営管理体制の強化 p125
1. 事業部門における専業体制の強化 p125
2. 新しい経営計画制度の導入 p127
第4節 生産体制の拡充 p128
1. 長崎造船所香焼工場の建設 p128
2. 東京製作所の相模原展開 p130
3. 神戸造船所原子力専門工場の拡充 p132
4. 名古屋航空機製作所小牧北工場の建設 p133
第5節 化学プラント、原動機における新しい技術布陣 p135
1. 化学プラントエンジニアリングセンター(MCEC) p135
2. 原動機技術センター p137
第6節 環境装置事業への取組み強化と社内環境対策の徹底 p139
1. 公害防止機器への取組体制の拡充 p139
2. 社内環境対策の徹底 p141
<コラム> 1株株主運動と当社株主総会 p143
第4章 低成長経済に対応した事業体制の再構築 p145
第1節 概観 p145
1. オイルショック下の経営課題 p145
2. 業況の推移 p150
<コラム> 三菱重工本社ビル爆破事件 p157
第2節 非常事態乗切りのための緊急対策 p158
1. エネルギー節減対策 p158
2. 経営改善特別対策 p159
第3節 低成長経済に対応できる企業体質づくり p162
1. 中期事業規模の策定と抜本的体質改善 p162
2. 事業体制再構築への取組み p168
第4節 船舶の構造改善対策 p171
1. 環境変化と事業の概況 p171
2. 船舶改善特別対策 p174
第5節 海外への躍進 p177
1. 輸出力の強化 p177
2. 海外へ躍進する原動機・化学プラント p180
第5章 経営風土の改革 p185
第1節 概観 p185
1. 低成長経済下の経営課題 p185
2. 業況の推移 p187
第2節 国際化および産業構造の変化に対応した事業体制の整備 p192
1. 製品事業責任体制の強化 p192
2. 生産体制の整備 p196
第3節 量産品・中量産品事業の強化 p199
1. 量産品 p199
2. 産業機械 p203
第4節 技術力の強化と優位性の確保 p206
1. 技術力強化対策の推進 p206
2. 研究開発の成果 p210
第6章 本格的国際化時代を迎えて p221
第1節 概観 p221
1. 本格的国際化時代における経営課題 p221
2. 業況の推移 p224
第2節 強固な経営基盤の確立 p232
1. 全製品の黒字化・一流化 p232
2. 事業体制の再構築 p234
第3節 輸出・海外事業の総点検と積極的拡大 p238
1. 本格的国際化に対応した海外戦略の展開 p238
2. 海外事業の強化 p241
第4節 躍進する関連会社 p245
1. 三菱自動車工業 p246
2. 新キャタピラー三菱 p251
第5節 新製品の開発加速と新分野への取組み p257
1. 新製品の開発加速のための全社施策 p257
2. 新分野の開拓への取組み p261
むすび―海に陸に そして宇宙へ p263
II 経営管理編 p273
<口絵> 歴代会長・社長ほか p273
第1章 経営組織 p273
第1節 経営機構 p273
1. 役員 p273
2. 株主総会 p274
3. 取締役会 p274
4. 専務会・常務会 p275
5. その他の主要経営会議 p276
第2節 組織 p279
1. 組織運営の基本的考え方 p279
2. 本社管理部門組織 p282
3. 技術本部 p284
4. 支社・海外事務所 p286
5. 事業本部・事業所 p288
第2章 勤労・人事 p293
第1節 労働条件等 p293
1. 賃金制度 p293
2. 労働時間 p294
3. 定年制度 p295
第2節 社員制度および採用・配置・教育 p297
1. 社員制度 p297
2. 採用・配置・教育 p300
第3節 生産諸対策に伴う人員対策 p304
1. 昭和40年代 p304
2. 昭和50年代以降 p304
第4節 安全衛生 p307
1. 安全衛生管理 p307
2. 労働災害発生状況および傷病休業状況 p308
第5節 福利厚生 p309
1. 福利厚生施策の変遷 p309
2. 健康保険組合 p310
3. 医療施設 p310
第6節 労使関係 p311
1. 組合の組織変遷 p311
第3章 経理・資金 p315
第1節 経理制度の制定と変遷 p315
1. 三重工合併当初の経理制度 p315
2. 経理制度の変遷 p316
第2節 資産・負債および資本 p319
1. 資産の推移 p319
2. 負債および資本の推移 p320
3. その他特筆すべき事項 p321
第3節 設備投資 p321
第4節 自己資本 p324
1. 内部留保 p326
2. 有償増資 p326
3. 転換社債の転換と新株引受権付社債の新株引受権行使 p326
第5節 借入金および社債 p327
1. 三重工合併~昭和48年度 p329
2. 昭和49~57年度 p329
3. 昭和58年度以降 p330
第6節 売上高、税引後利益および配当率 p331
1. 昭和39~43年度 p333
2. 昭和44~48年度 p333
3. 昭和49~56年度 p334
4. 昭和57~60年度 p335
5. 昭和61~63年度 p335
第4章 資材 p338
第1節 資材体制 p338
1. 資材組織 p338
2. 購買体制 p339
3. 資材管理 p340
第2節 環境変化に対応した資材施策 p341
1. 高度成長時代 p341
2. 第1次オイルショックから低成長経済時代 p344
3. 円高、原油安時代 p345
第5章 情報システム p349
第1節 概観 p349
1. 昭和30年代におけるEDP化 p349
2. 昭和40年代以降のシステム開発 p350
第2節 コンピューター利用の変遷 p352
1. システム開発運動の展開 p352
2. 技術計算4ブロックセンター p353
3. 全社コンピューター中期整備計画 p354
4. システムの発展 p355
5. 設計におけるCADの進展 p356
6. 新しいシステム化 p357
第3節 通信システムの軌跡 p358
1. 通信機能の充実 p358
2. 統合通信回線網の構築 p359
第6章 広報・宣伝 p361
第1節 概観 p361
1. パブリシティの強化 p361
2. 企業宣伝活動の再強化 p362
第2節 広報 p363
1. パブリシティ活動 p363
2. 海外広報 p364
3. 地域活動 p364
第3節 宣伝 p365
1. 国内宣伝 p365
2. 海外宣伝 p366
第7章 海外活動 p369
第1節 概観 p369
1. 三重工合併直後の組織と活動 p369
2. 海外戦略の多面的展開 p370
3. 国際化時代の海外戦略 p370
第2節 地域別輸出の動向 p371
1. 全体動向 p371
2. 欧州 p372
3. 北米 p373
4. 中南米 p375
5. アジア・大洋州 p375
6. 中東・アフリカ p377
第3節 海外事業の展開 p378
1. 海外生産への挑戦 p378
2. 海外販売ネットワークの整備 p380
3. 国際化の進展に伴う戦略的海外展開 p384
4. 海外関連会社の管理 p386
第8章 関連会社 p387
第1節 関連会社グループの形成 p387
1. 菱重興産各社等の設立(昭和41~44年) p388
2. エンジニアリング各社の設立(昭和42~46年) p388
3. ルームエアコン専門販売会社の設立、農業機械4販売会社の合併集約(昭和44~46年) p389
4. 工事会社の設立(昭和44~47年) p390
5. 受注品対応のサービス会社設立(昭和44~53年、昭和59~平成元年) p390
6. 量産品販売サービス網の再編(昭和51~60年) p391
7. 制御ソフト会社の設立(昭和59~61年) p392
8. その他の関連会社 p393
第2節 関連会社の管理 p395
1. 系列会社の指定 p396
2. 関連会社専門組織の設置 p396
3. 関連会社管理規則の整備 p397
4. 関連会社に対する基本方針 p398
III 技術編 p407
<口絵> 技術開発代表写真 p407
第1章 技術体制 p407
第1節 技術体制の確立 p407
1. 三重工合併時の技術体制 p407
2. 経営方針と技術強化 p408
3. 研究所組織体制の変遷 p411
4. システム技術の強化 p414
5. 研究所の運営体制 p416
6. 新分野への取組体制 p418
7. 生産技術体制 p420
第2節 全社技術力の向上・波及 p421
1. 技術情報管理 p421
2. 技術の波及 p423
3. 技術教育 p425
第2章 研究所 p427
第1節 長崎研究所 p427
1. 長崎研究所の発足と自主技術の強化 p427
2. 船舶、火力発電プラントの大型化と深堀・香焼地区への進出 p429
3. オイルショック後の省エネルギーと燃料転換への対応 p432
4. 製品の多様化、新製品開発への取組み p435
第2節 高砂研究所 p437
1. 神戸研究所の発足と明石地区への展開 p437
2. 原子力研究の本格化と高砂地区への進出 p439
3. 高砂研究所の誕生と大型研究の活発化 p441
4. ライセンス技術から自主技術への転換 p443
5. 先端技術、新分野への取組み p445
第3節 広島研究所 p447
1. 発足からオイルショックまで p447
2. オイルショックへの対応と新分野の開拓 p450
3. 三原支所の発足と紙関連製品技術の強化 p453
4. 新製品・新分野への挑戦と実用化の加速 p454
第4節 横浜研究所 p455
1. 横浜研究所の発足 p455
2. 研究活動 p456
第5節 名古屋研究所 p458
1. 名古屋研究所の発足 p458
2. 研究活動 p458
第6節 基盤技術研究所 p461
第7節 システム技術部 p462
1. システム技術部の発足 p462
2. 製品制御システムの開発 p463
3. 生産用システムの開発 p463
4. 先端技術の研究 p464
第8節 主要研究成果 p465
第3章 工業所有権・技術提携 p473
第1節 工業所有権 p473
1. 特許業務の推進 p473
2. 三菱商標 p474
第2節 技術提携 p476
1. 技術提携の推移 p476
2. 技術供与 p477
3. 技術導入 p477
IV 製品事業編 p501
<口絵> 製品代表写真 p501
第1章 船舶・海洋 p501
第1節 概観 p501
1. 三重工時代 p501
2. 三重工合併から最盛期へ p501
3. 転換期と構造不況の時代 p504
第2節 新造商船 p509
1. 客船・フェリー等 p509
2. タンカー p510
3. ばら積船(兼用船を含む) p514
4. 貨物船 p518
5. 液化ガス船 p521
6. 特殊船 p523
7. 高速艇 p525
第3節 修繕船・改造船 p526
1. 修繕船工事 p527
2. 改造船工事 p527
第4節 艦艇 p530
1. 水上艦艇 p531
2. 潜水艦 p532
3. 海上自衛隊訓練装置 p533
第5節 海洋・港湾システム関連機器および作業船 p534
1. 潜水船および潜水機器 p534
2. 海洋石油開発関連機器 p535
3. 作業船 p537
4. その他の機種 p538
第6節 洋上石油備蓄基地 p539
<トピックス> 香焼工場建設 p540
第2章 鉄構 p541
第1節 概観 p541
1. 鉄構事業部の発足まで p541
2. 鉄構事業部の時代 p543
第2節 橋梁 p545
第3節 管槽 p548
1. 水圧鉄管 p548
2. 水道鋼管 p549
第4節 水門扉 p549
第5節 煙突 p551
第6節 鋼構造物・冷却塔 p553
1. ガスホルダ p553
2. その他鋼構造物 p554
3. 冷却塔 p554
第7節 LNGタンク p555
第8節 運搬機器 p556
第9節 立体駐車場 p558
第10節 新製品・新事業 p559
<トピックス> 本四連絡橋の建設と地元との交流 p561
第3章 原動機 p563
第1節 概観 p563
1. 三重工時代 p563
2. 三重工合併後の状況 p563
第2節 事業用原動機 p566
1. 事業用原動機の事業推移 p566
2. 事業用ボイラ技術の変遷―技術提携から自主技術へ p576
3. 事業用タービン技術の変遷 p581
4. 事業用ガスタービン―高効率コンバインドサイクルへの変遷 p584
5. 計装制御技術 p586
6. 水車 p587
第3節 産業用原動機 p588
1. 産業用原動機の事業推移 p588
2. 産業用ボイラの変遷 p590
3. 産業用タービンの変遷 p593
4. 産業用ガスタービンの変遷 p594
第4節 輸出原動機 p595
1. 輸出原動機の推移 p595
2. ガスタービン p600
3. 水車 p601
4. 地熱発電プラント p601
5. 風力発電プラント p602
第5節 舶用主機タービン・ボイラおよびディーゼルエンジン p603
1. 高度成長期 p603
2. 第1次オイルショック以降 p603
3. 舶用ディーゼルから陸への転換 p605
<トピックス> スペイン向けタービンローター事故の発生 p606
第4章 原子力 p607
第1節 概観 p607
1. 原子力開発への取組み p607
2. 自主技術の確立 p608
3. 世界一流の原子力メーカーを目指して p609
第2節 軽水炉 p610
1. 関西電力美浜1号機の完成と国産化の推進―軽水炉第1世代 p610
2. 三菱自主技術による信頼性と稼働率の向上―軽水炉第2世代 p614
3. 事業環境の変化と建設費低減活動―軽水炉第3世代 p620
4. 軽水炉時代の長期化とAPWRプラントの開発―軽水炉第4世代 p622
第3節 新型炉 p623
1. 高速増殖炉 p623
2. 新型転換炉 p625
3. 高温ガス炉 p626
4. 核融合炉 p626
第4節 原子燃料 p627
第5節 核燃料サイクル装置 p629
1. ウラン濃縮 p629
2. 再処理 p631
3. 放射性廃棄物処理・処分 p633
第6節 非原子力分野への取組み p634
<トピックス> APWR(改良型加圧水型軽水炉)開発物語 p635
第5章 機械 p637
第1節 概観 p637
1. 高度成長時代 p637
2. 低成長経済時代 p638
第2節 重機械 p639
1. セメント機械 p639
2. 製鉄機械 p641
第3節 風水力機械 p646
1. 陸用ポンプ p646
2. 圧縮機 p648
3. 機械駆動用蒸気タービン p650
第4節 交通・輸送システム p651
1. 空制装置 p651
2. パッセンジャー・ボーディング・ブリッジ(空港用旅客搭乗橋) p651
3. ストラドルキャリア(コンテナ荷役機器) p652
4. 軌道車両 p653
5. 料金収受機械 p654
6. 空港システムプロジェクト p655
7. 鉄道車両 p656
第5節 一般機械 p657
1. タイヤ機械 p657
2. 包装機械 p659
3. 石油掘削装置、ローディングアーム p660
4. その他一般機械 p661
5. 食品エンジニアリング p663
第6節 化学プラント p664
1. 石油・ガス生産プラント p664
2. 石油精製プラント p665
3. 石油・ガス受入基地 p666
4. 石油化学プラント p666
5. 肥料プラント p667
6. メタノールプラント p668
7. 無機化学プラント p668
8. 海水淡水化プラント p669
9. 排煙脱硫装置 p670
10. 化学機械単体 p671
第7節 環境装置 p672
1. ごみ焼却炉 p672
2. し尿処理装置 p674
3. 水処理装置 p675
4. 排ガス処理装置 p675
5. その他廃棄物処理装置 p678
<トピックス> イラク人の“三菱重工マン”―肥料プラント建設を支えた人々 p680
第6章 産業機械 p681
第1節 概観 p681
1. 事業基盤整備期 p681
2. 体質改善強化期 p682
3. 新たな発展期 p683
第2節 製紙機械、紙工機械 p684
1. 製紙機械 p684
2. 紙工機械 p686
第3節 印刷機械 p689
1. オフセット枚葉印刷機 p689
2. 商業用オフセット輪転機 p691
3. 新聞用オフセット輪転機 p692
第4節 産業機器 p693
1. プラスチック機械 p693
2. 食品機械 p696
3. その他の産業機器 p698
第5節 工作機械 p700
1. 旋盤 p701
2. マシニングセンター p702
3. 多軸自動盤 p703
4. 大型工作機械 p703
5. 歯車加工機械 p705
6. 研削盤 p706
7. 各種生産システム p706
8. 精密切削工具 p707
9. エンジンバルブ p708
<トピックス> “まるちゃん”でどんと行こう p709
第7章 航空機・宇宙・特車 p711
第1節 概観 p711
1. 航空機事業の変遷 p711
2. 宇宙開発事業の変遷 p712
3. 特殊車両事業の変遷 p713
4. 組織の変遷 p713
第2節 航空機 p714
1. 戦闘機・練習機 p714
2. ヘリコプタ p719
3. 官需大型機 p722
4. 大型民間機 p723
5. 小型機 p725
6. 機体修理 p727
第3節 航空機器 p727
1. 航空用エンジン p727
2. 航空用油圧機器 p729
第4節 誘導機器 p730
1. ミサイル p730
2. 魚雷および艦載兵器 p733
第5節 宇宙機器 p735
1. 宇宙輸送系 p735
2. 宇宙活動系 p738
第6節 特殊車両 p739
1. 戦車 p739
2. 装甲車、自走砲、掃海艇などの艦艇用ディーゼルエンジン p742
<トピックス> H-1ロケットの打上げ成功 p745
第8章 建設機械・エンジン p747
第1節 概観 p747
1. 三重工合併まで p747
2. 高度成長時代 p748
3. 需要構造の変化と低成長時代 p748
4. 量産品統括本部の時代 p750
5. 汎用機械事業本部の時代 p751
第2節 建設機械 p752
1. 油圧ショベル p752
2. 運搬整地機械 p755
3. フォークリフト p757
4. シールド式トンネル掘削機 p759
5. 基礎工事機械 p760
6. 道路機械 p761
7. コンクリートポンプ p762
第3節 エンジン p763
1. 農業用エンジン p763
2. 産業用エンジン p765
3. 舶用エンジン p768
4. 過給機(ターボチャージャー) p770
第4節 農業機械 p771
1. 農業機械事業体制の再編成 p771
2. 三菱農機の誕生 p772
第5節 レジャー機器 p773
<トピックス> 中年遊び人集団「新分野グループ」の誕生 p775
第9章 冷熱 p777
第1節 概観 p777
1. 三重工合併まで p777
2. 冷熱事業成長の時代 p778
3. 冷熱事業体制強化の時代 p779
4. 量産品統括本部の時代 p780
5. 冷熱事業本部としての飛躍の時代 p780
第2節 業務用空調機 p781
1. パッケージエアコン p781
2. その他業務用空調機 p785
第3節 ルームエアコン p786
1. 販売の推移 p786
2. 開発の促進 p788
第4節 車両用エアコン p789
第5節 大型空調用・産業用冷凍機 p791
1. ビル用冷凍機・空調機 p791
2. 産業用冷凍機 p793
3. 地域冷暖房プラント p794
第6節 冷凍機および応用製品 p795
1. 冷凍機 p795
2. 貯蔵用冷凍装置 p797
3. 輸送用冷凍装置 p798
4. 食品関係冷凍機応用製品 p799
<トピックス> “ビーバー”の誕生 p800
第10章 自動車 p801
第1節 概観 p801
第2節 乗用車 p803
1. デボネアの発売 p803
2. コルトシリーズの展開 p804
3. ギャランの発売 p805
4. ジープ、商用車 p806
第3節 軽自動車 p807
第4節 トラック・バス p808
1. 大型トラック・バス p808
2. 中小型トラック・バス p811
第5節 自動車用エンジン p813
第11章 支社 p817
第1節 大阪支社 p817
1. 三重工合併時の体制 p817
2. 体制固めから拡大・発展へ(昭和40年代) p817
3. 厳しい環境下での受注拡大(昭和50年代) p818
4. 新たなる展開を目指して(昭和60~平成元年) p819
第2節 名古屋支社 p820
1. 三重工合併時の体制 p820
2. 体制固めから拡大・発展へ(昭和40年代) p820
3. 厳しい環境下での受注拡大(昭和50年代) p821
4. 新たなる展開を目指して(昭和60~平成元年) p821
第3節 九州支社 p822
1. 三重工合併時の体制 p822
2. 体制固めから拡大・発展へ(昭和40年代) p822
3. 厳しい環境下での受注拡大(昭和50年代) p823
4. 新たなる展開を目指して(昭和60~平成元年) p823
第4節 北海道支社 p824
1. 三重工合併時の体制 p824
2. 体制固めから拡大・発展へ(昭和40年代) p824
3. 厳しい環境下での受注拡大(昭和50年代) p825
4. 新たなる展開を目指して(昭和60~平成元年) p825
第5節 中国支社 p826
1. 三重工合併時の体制 p826
2. 体制固めから拡大・発展へ(昭和40年代) p826
3. 厳しい環境下での受注拡大(昭和50年代) p827
4. 新たなる展開を目指して(昭和60~平成元年) p827
第6節 東北支社 p828
1. 三重工合併時の体制 p828
2. 体制固めから拡大・発展へ(昭和40年代) p828
3. 厳しい環境下での受注拡大(昭和50年代) p829
4. 新たなる展開を目指して(昭和60~平成元年) p829
第7節 北陸支社 p830
1. 北陸支社の発足 p830
2. 営業活動の状況 p830
V 事業所編 p851
<口絵> 各事業所・工場全景写真 MD
第1章 長崎造船所 p851
第1節 三重工合併までの沿革 p851
1. 長崎造船所の建設から第2次世界大戦終結まで p851
2. 戦後の復興から三重工合併まで p853
第2節 高度成長下における造船・機械両部門の躍進(昭和39~48年) p855
1. 概観 p856
2. タンカーの大型化と連続建造 p857
3. 舶用機器の生産増大と多柱化経営の開始 p859
第3節 第1次オイルショック後の造船部門の低迷と機械部門の伸長(昭和49~59年) p860
1. 概観 p860
2. 大型タンカーから多種・中小型船建造への転換 p862
3. 火力発電プラントの伸長 p864
第4節 新たな国際化への対応(昭和60~平成元年) p866
1. 概観 p866
2. 新たな造船部門への脱皮 p867
3. 体質一流化に挑む機械部門 p869
4. 新しい技術への挑戦 p870
付図 p872
第2章 神戸造船所 p877
第1節 三重工合併までの沿革 p877
1. 造船所の建設から第2次世界大戦終結まで p877
2. 戦後の復興から三重工合併まで p879
第2節 高度成長下における事業の展開(昭和39年~48年) p881
1. 概観 p881
2. 船舶部門、ディーゼルエンジン部門の活況 p882
3. 原子力発電プラント部門の発展 p883
4. 品質管理への取組み―デミング賞への挑戦 p884
第3節 低成長時代を迎えて(昭和49~54年) p885
1. 概観 p885
2. 造船不況の深刻化と操業対策 p886
3. 二見工場の建設 p887
第4節 原子力事業の発展と新時代への展開(昭和55~平成元年) p888
1. 概観 p888
2. 原子力事業の発展 p889
3. 新製品・新分野への挑戦 p893
付図 p896
第3章 下関造船所 p901
第1節 三重工合併までの沿革 p901
第2節 高度成長と事業拡大(昭和39~49年) p902
1. 概観 p903
2. 船舶部門の活況と設備の拡大 p903
3. 機械部門の新機種開発 p904
第3節 低成長経済下での機械部門の活況(昭和50~59年) p905
1. 概観 p905
2. 特殊船の強化と高速艇への積極的取組み p906
3. 石油掘削装置の増産を主体とする機械部門の活況 p907
第4節 事業基盤の再構築(昭和60~平成元年) p908
1. 概観 p908
2. 油圧機器事業の変遷 p909
3. 新分野・新事業への進出 p910
付図 p912
第4章 横浜製作所 p915
第1節 三重工合併までの沿革 p915
1. 横浜船渠会社の誕生 p915
2. 旧三菱重工業への合併 p916
3. 三重工時代の横浜造船所 p917
第2節 積極経営と繁忙(昭和39~49年) p918
1. 概観 p918
2. 船舶大型化対策 p919
3. 本牧工場の操業 p920
4. 好調な陸上製品部門 p921
第3節 構造転換への道のり(昭和50~57年) p923
1. 概観 p923
2. 陸上製品の活況と環境装置製品の伸長 p924
3. 新造船撤退と新プロダクトミックス p925
第4節 新生横浜製作所の幕開け(昭和58~平成元年) p926
1. 概観 p926
2. 工場移転 p927
3. 多柱構造の事業所を目指して p928
付図 p931
第5章 広島製作所 p935
第1節 三重工合併までの沿革 p935
第2節 高度成長下での発展(昭和39~50年) p937
1. 概観 p937
2. 好調な造船部門、鉄構部門 p938
3. 高操業の機械部門 p939
第3節 事業環境激変への対応(昭和51~60年) p941
1. 概観 p941
2. 50年代の当所を支えた機械部門、鉄構部門 p942
3. 新造船からの撤退と海洋部門の強化 p944
4. 広島精機製作所の統合と分離 p945
第4節 新生広島製作所の誕生(昭和61~平成元年) p945
1. 概観 p945
2. 広島海洋機器工場 p946
3. 新製品の開発 p947
付図 p950
第6章 高砂製作所 p953
第1節 発足時の苦難と発電設備増強ブーム(昭和39~47年) p953
1. 概観 p953
2. ポンプ・風力機械・冷凍機の移管受け p955
3. タービン増産体制の整備 p956
第2節 低成長経済時代への対応(昭和48~58年) p956
1. 概観 p956
2. 輸出の積極的展開 p958
3. タービンの大型化・高効率化への挑戦 p960
第3節 経営の一流化を目指して(昭和59~平成元年) p961
1. 概観 p961
2. 改良・サービス工事の拡大 p963
3. 新製品・新分野への取組み p964
付図 p966
第7章 相模原製作所 p969
第1節 三重工合併までの沿革 p969
第2節 プロダクトミックスの転換と相模原展開(昭和39~47年) p971
1. 概観 p972
2. プロダクトミックスの転換 p972
3. 相模原への転換 p973
第3節 事業の再構築と拡大(昭和48~59年) p974
1. 概観 p974
2. 新製品の開発 p975
3. プロダクトサポート体制の整備 p976
第4節 新時代に向けて体質強化(昭和60~平成元年) p977
1. 概観 p977
2. ディーゼルエンジン開発、生産の集約 p979
3. 円高、貿易摩擦への対応 p980
4. 千歳工場の新設 p981
付図 p982
第8章 名古屋機器製作所 p985
第1節 三重工合併までの沿革 p985
第2節 高度成長下における事業の展開(昭和39~48年) p987
1. 概観 p987
2. 工場設備の拡張 p988
3. 販売・サービス体制の強化 p989
第3節 長期低迷と岩塚への集結(昭和49~60年) p989
1. 概観 p989
2. 岩塚への集結 p990
3. 新製品の開発 p991
第4節 新生名古屋機器製作所の幕開け(昭和60~平成元年) p992
1. 概観 p992
2. 新商品開発の加速 p993
3. 新たなる経営施策の展開 p994
付図 p995
第9章 三原製作所 p999
第1節 三重工合併までの沿革 p999
第2節 3大製品の活況による発展(昭和39~45年) p1001
1. 概観 p1001
2. 製紙機械、化学機械の躍進 p1002
3. 相次ぐ工場設備の増強 p1003
第3節 低成長下における中核製品の育成強化(昭和46~55年) p1004
1. 概観 p1004
2. 自主技術化による紙工機械、印刷機械伸長の基礎づくり p1005
3. 和田沖用地への展開 p1007
第4節 世界一流の産業機械メーカーを目指して(昭和56~平成元年) p1008
1. 概観 p1008
2. 紙関連3製品の躍進 p1009
3. 新製品の積極的開拓 p1012
付図 p1014
第10章 京都精機製作所 p1017
第1節 三重工合併までの沿革 p1017
第2節 エンジン事業の基礎確立と工作機械等の活況(昭和39~45年) p1019
1. 概観 p1019
2. 工作機械、精密切削工具、エンジンバルブの活況 p1020
第3節 京都精機製作所の誕生と歩み(昭和45~58年) p1020
1. 概観 p1020
2. 一時帰休と重大災害発生 p1022
3. 生産基盤の確立 p1022
第4節 新天地での新たな飛躍(昭和59~平成元年) p1024
1. 概観 p1024
2. 栗東工場の展開 p1025
3. 新製品の開発 p1025
付図 p1026
第11章 広島工機工場 p1029
第1節 三重工合併までの沿革 p1029
第2節 40年不況から高度成長期を迎えて(昭和39~45年) p1030
1. 概観 p1031
2. 体質改善諸施策の実施 p1031
3. 設備増強と生産の拡大 p1032
第3節 低成長下の試練(昭和46~56年) p1033
1. 概観 p1033
2. NC化時代の礎石づくり p1034
3. 広島造船所への統合 p1034
第4節 広島工機工場として再出発(昭和57~平成元年) p1035
1. 概観 p1035
2. 新商品の開発加速 p1036
付図 p1038
第12章 名古屋航空機製作所 p1041
第1節 三重工合併までの沿革 p1041
1. 発祥 p1041
2. 戦後の再建 p1041
3. 近代航空機生産への取組み p1042
第2節 自主開発の幕開け(昭和39~46年) p1044
1. 概観 p1044
2. 民間機への生産展開 p1045
3. 国産初の超音速機の開発 p1047
第3節 多彩化するプロジェクトへの対応(昭和47~56年) p1048
1. 概観 p1048
2. 4大プロジェクトの立上がりと生産体制の整備 p1049
3. 宇宙分野進出への基盤整備 p1050
第4節 航空・宇宙・ミサイルの飛躍(昭和57~平成元年) p1052
1. 概観 p1052
2. ミサイル事業の展開と設備の拡充 p1054
3. H-I・H-IIロケットの開発 p1055
4. 新規プロジェクトの急増と体制の強化 p1056
〔新しい2事業所の門出〕 p1057
付図 p1058
第13章 エアコン製作所 p1063
第1節 名古屋冷熱工場発足と苦境克服(昭和57~62年) p1063
1. 概観 p1063
2. 商品力の強化と品質の向上 p1064
3. 生産設備の増強 p1065
第2節 エアコン製作所として新たな飛躍(昭和62~平成元年) p1066
1. 概観 p1066
2. 新商品の開発と設備の充実 p1067
3. 海外への生産展開 p1069
付図 p1070
第14章 化学プラントエンジニアリングセンター(MCEC) p1073
第1節 MCECの発足と基礎固め(昭和45~48年) p1073
1. 概観 p1073
2. 体制の整備 p1074
第2節 多数の大型プラント建設による飛躍(昭和49~55年) p1075
1. 概観 p1075
2. 大型プラントの相次ぐ建設 p1076
第3節 エンジニアリング新体制への移行(昭和56~59年) p1078
1. 概観 p1078
2. 厳しい環境下での受注確保 p1079
3. 新体制への移行 p1080
付図 p1081
第15章 明石製作所 p1083
第1節 明石製作所発足まで p1083
第2節 苦難への挑戦(昭和46~60年) p1084
1. 概観 p1084
2. 体質の強化 p1085
3. 増産、販路の拡大 p1086
4. 生き残りをかけて p1087
第3節 キャタピラー三菱との合併(昭和61~62年) p1088
付図 p1090
第16章 自動車関係事業所 p1093
第1節 京都製作所 p1093
1. 三重工合併までの沿革 p1093
2. 三重工合併から三菱自動車工業発足まで p1093
第2節 名古屋自動車製作所 p1095
1. 三重工合併までの沿革 p1095
2. 三重工合併から三菱自動車工業発足まで p1096
第3節 川崎自動車製作所 p1098
1. 三重工合併までの沿革 p1098
2. 三重工合併から三菱自動車工業発足まで p1099
第4節 水島自動車製作所 p1100
1. 三重工合併までの沿革 p1100
2. 三重工合併から三菱自動車工業発足まで p1101
索引 p1103
主要参考文献 p1138
社史編さん委員会・執筆責任者 p1140
編集後記 p1142
図表目次 p23
I 通史 p23
図表I-1 旧三菱重工業発足時の6事業所 p23
図表I-2 終戦時における31事業所の配置 p27
図表I-3 旧三菱重工業における総収入・損益の推移(昭和9年度上期~20年度上期) p28
図表I-4 三重工各社の売上高・純利益の推移 p47
図表I-5 三重工の製品競合状態 p57
図表I-6 三重工合計の市場占拠率が高い製品 p59
図表I-7 当社基本組織図(昭和39年6月1日現在) p69
図表I-8 16事業所の主要担当製品(昭和39年6月1日現在) p71
図表I-9 受注高・売上高の推移(昭和39~43年度) p76
図表I-10 売上高利益率(税引後)の推移(昭和39~43年度) p76
図表I-11 人員の推移(昭和39~43年度) p77
図表I-12 設備投資・試験研究費の推移(昭和39~43年度) p77
図表I-13 受注高・売上高の推移(昭和44~48年度) p112
図表I-14 売上高利益率(税引後)の推移(昭和44~48年度) p112
図表I-15 人員の推移(昭和44~48年度) p113
図表I-16 設備投資・試験研究費の推移(昭和44~48年度) p113
図表I-17 新車登録・届出台数の推移(昭和36~45年) p119
図表I-18 三菱自動車工業発足時の基本組織図(昭和45年6月1日現在) p124
図表I-19 船体移動建造方式を採用した香焼工場100万トン建造ドック p129
図表I-20 化学プラントエンジニアリングセンター発足時の組織図(昭和45年8月1日現在) p136
図表I-21 原動機技術センターの組織図(昭和46年12月1日現在) p138
図表I-22 アラビアンライト原油価格の推移(昭和48~57年) p146
図表I-23 対ドル円相場の推移(昭和49~56年度) p146
図表I-24 受注高・売上高の推移(昭和49~56年度) p151
図表I-25 輸出受注高の製品事業部門別構成比の変化 p151
図表I-26 売上高利益率(税引後)の推移(昭和49~56年度) p152
図表I-27 人員の推移(昭和49~56年度) p152
図表I-28 設備投資・試験研究費の推移(昭和49~56年度) p153
図表I-29 売上高の製品事業部門別構成比 p154
図表I-30 実在人員の推移(昭和49~平成元年) p161
図表I-31 中期事業規模の策定とその後の対策 p163
図表I-32 船舶・海洋部門の人員の推移(昭和50~平成元年) p168
図表I-33 7事業本部体制への組織再編成(昭和53年1月1日付) p170
図表I-34 タンカー係船量・係船率の推移 p171
図表I-35 わが国の新造船受注・建造量の推移(昭和46~57年度) p172
図表I-36 船舶・海洋部門生産時間の推移(昭和49~63年度) p174
図表I-37 輸出売上高の推移(昭和50~56年度) p177
図表I-38 主要プラント輸出状況(原動機・化学プラント) p178
図表I-39 受注高・売上高の推移(昭和57~60年度) p188
図表I-40 売上高利益率(税引後)の推移(昭和57~60年度) p188
図表I-41 人員の推移(昭和57~60年度) p188
図表I-42 設備投資・試験研究費の推移(昭和57~60年度) p189
図表I-43 Nロケット・Hロケットの打上げ実績一覧(平成元年3月31日現在) p191
図表I-44 産業用油圧機器の母機・油機一体化 p198
図表I-45 フォークリフト販売ネットワーク(平成元年5月31日現在) p200
図表I-46 建設機械・エンジン海外補用部品供給オンラインシステム(昭和61年4月現在) p202
図表I-47 産業機械におけるメカトロニクス化の進展過程 p206
図表I-48 研究開発体制(昭和60年2月1日現在) p208
図表I-49 瀬戸大橋側面図 p212
図表I-50 世界の主なロケット比較 p217
図表I-51 CCV研究機運動能力 p218
図表I-52 対ドル円相場の推移(昭和57~63年度) p221
図表I-53 アラビアンライト原油価格の推移(昭和56~63年度) p222
図表I-54 受注高・売上高の推移(昭和61~63年度) p224
図表I-55 売上高利益率(税引後)の推移(昭和61~63年度) p225
図表I-56 人員の推移(昭和61~63年度) p225
図表I-57 設備投資・試験研究費の推移(昭和61~63年度) p225
図表I-58 横浜アリーナ向け可動床兼観客席システム―六つの基本シーティングパターン p227
図表I-59 基本組織図(平成元年6月1日現在) p231
図表I-60 全製品一流化運動の社長表彰製品一覧 p233
図表I-61 先進主要国のODA実績 p240
図表I-62 三菱自動車工業の売上高・売上台数の推移(昭和45~63年度) p248
図表I-63 新キャタピラー三菱の売上高の推移(昭和40~63年度) p254
図表I-64 油圧ショベル事業体制の移行フロー p256
図表I-65 基盤技術研究所組織図(平成元年5月1日現在) p259
図表I-66 '87新製品ベスト30 p260
II 経営管理編 p277
図表II-1 その他の主要経営会議(平成元年5月31日現在) p277
図表II-2 昭和39年6月1日現在の事業部・事業所組織 p280
図表II-3 昭和45年6月1日現在の事業(本)部・事業所組織 p281
図表II-4 昭和57年10月1日現在の事業(本)部・事業所・工場組織 p281
図表II-5 平成元年5月31日現在の事業(本)部・事業所・工場組織 p282
図表II-6 平成元年5月31日現在の本社管理部門組織 p284
図表II-7 平成元年5月31日現在の技術本部組織 p286
図表II-8 旧資格制度の概要 p298
図表II-9 社員制度における職群・等級制度の概要 p298
図表II-10 新卒採用者の推移(昭和45~平成元年) p301
図表II-11 昭和50年代の人員対策(全社プロジェクト)実施状況 p306
図表II-12 労働災害発生状況(全災害度数率) p308
図表II-13 傷病休業状況(件数率・日数率) p308
図表II-14 労働協約抜粋 p313
図表II-15 資産、負債および資本の推移(昭和39~63年度) p319
図表II-16 設備投資額の推移 p322
図表II-17 事業所別設備投資額の推移(昭和39~63年度) p323
図表II-18 自己資本の推移(昭和39~63年度) p325
図表II-19 借入金および社債の残高推移(昭和39~63年度) p327
図表II-20 社債の発行歴 p328
図表II-21 利息収支の推移(昭和39~63年度) p331
図表II-22 売上高、税引後利益および配当率の推移(昭和39~63年度) p332
図表II-23 全社資材発注高および資材人員の推移 p337
図表II-24 協力会、協同組合一覧表 p342
図表II-25 昭和63年度地域別・国別海外調達実績 p346
図表II-26 三重工合併までの機械設置状況 p350
図表II-27 当社コンピューターの導入状況 p351
図表II-28 コンピューター部門の人員と費用の推移 p352
図表II-29 全社コンピューター中期整備計画 p354
図表II-30 端末機等導入台数 p355
図表II-31 CAD端末設置状況 p356
図表II-32 NEW FAMSS概念図 p359
図表II-33 地域別輸出受注高の推移 p371
図表II-34 MHIA社組織図(平成元年5月31日現在) p374
図表II-35 海外関連会社一覧表 p386
図表II-36 関連会社の概況(平成元年4月現在) p395
図表II-37 系列会社・関連会社指定基準 p396
III 技術編 p407
図表III-1 三重工合併時の技術本部の組織・人員(概数) p407
図表III-2 主な事業所の研究開発部門・陣容(合併時) p408
図表III-3 技術審議会・技術方針検討会議の主要議題 p409
図表III-4 総合研究室と研究推進室(昭和60年2月1日現在) p413
図表III-5 研究所の役割分担(平成元年5月31日現在) p413
図表III-6 研究開発組織・人員(平成元年4月1日現在) p414
図表III-7 制御装置の開発・設計・製作作業フロー p415
図表III-8 国家プロジェクトへの参画状況 p420
図表III-9 社内技術研究会(その1)(昭和39年8月現在) p423
図表III-10 社内技術研究会(その2)(平成元年5月現在) p423
図表III-11 全社を横断した生産技術活動 p424
図表III-12 昭和50年ごろの深堀・香焼地区配置図 p431
図表III-13 排煙脱硫装置開発の技術的展開 p448
図表III-14 エネルギー関連大型国家プロジェクトへの参画 p451
図表III-15 主要研究成果(製品別) p464
図表III-16 主要研究成果(要素技術) p468
図表III-17 工業所有権の出願・保有状況 p475
図表III-18 技術導入・供与契約有効件数推移 p476
IV 製品事業編 p502
図表IV-1 新造船受注量・建造量の推移(昭和39~48年度) p502
図表IV-2 石油・乾貨海上荷動量の推移(昭和39~48年) p502
図表IV-3 わが国の建造ドックの完成と船舶大型化傾向 p503
図表IV-4 当社進水に占めるVLCC、ULCCの比率 p503
図表IV-5 新造船受注量・建造量の推移(昭和48~63年度) p505
図表IV-6 石油・乾貨海上荷動量の推移(昭和49~63年度) p505
図表IV-7 操業量調整の推移 p506
図表IV-8 当社の第1回設備処理状況 p507
図表IV-9 当社の第2回設備処理状況 p508
図表IV-10 修繕船・改造船売上高の推移 p526
図表IV-11 海洋石油掘削リグ建造基数の推移 p535
図表IV-12 鉄構受注高の推移 p542
図表IV-13 橋の構造形式 p545
図表IV-14 原動機受注高の推移 p564
図表IV-15 主要技術導入 p565
図表IV-16 事業用原動機受注高の推移 p567
図表IV-17 当社実績からみた発電プラント大型化の推移 p570
図表IV-18 国内事業用ボイラ燃料別単機最大容量の推移 p576
図表IV-19 国内事業用ボイラ型式別総容量の推移 p577
図表IV-20 国内事業用ボイラ燃料別総容量の推移 p578
図表IV-21 国内事業用ボイラ低NOx開発技術の推移 p579
図表IV-22 主要技術供与 p580
図表IV-23 事業用ガスタービン受注状況(昭和40~45年度) p584
図表IV-24 国内産業用原動機受注高の推移 p589
図表IV-25 輸出原動機受注高の推移 p596
図表IV-26 主要輸出プラント p597
図表IV-27 舶用主機受注高の推移 p603
図表IV-28 ディーゼルエンジン燃料消費率低減の推移 p604
図表IV-29 発電電力量に占める原子力発電量の推移 p609
図表IV-30 PWR型原子力発電プラントのしくみ p611
図表IV-31 原子力事業における三菱グループの協力体制 p611
図表IV-32 プラント別主契約者・供給者(平成元年5月31日現在) p613
図表IV-33 わが国における炉型別基数および年度末設備容量 p618
図表IV-34 国家プロジェクトへの参画状況 p624
図表IV-35 原子燃料サイクル p632
図表IV-36 最近5年間の受注割合(昭和59~63年度) p638
図表IV-37 わが国における公害防止機器の需要動向 p672
図表IV-38 産業機械(工作機械を含む)受注高の推移(昭和58~63年度) p683
図表IV-39 製紙機械受注高の推移(昭和58~63年度) p684
図表IV-40 紙工機械受注高の推移(昭和58~63年度) p687
図表IV-41 印刷機械受注高の推移(昭和58~63年度) p689
図表IV-42 プラスチック機械受注高の推移(昭和58~63年度) p693
図表IV-43 食品機械受注高の推移(昭和58~63年度) p696
図表IV-44 工作機械受注高の推移(昭和58~63年度) p700
図表IV-45 わが国航空機工業需要別生産高構成比の推移 p712
図表IV-46 わが国宇宙開発費予算の推移 p712
図表IV-47 航空機・宇宙・特殊車両受注高の推移 p714
図表IV-48 当社が主契約者としてライセンス生産した戦闘機 p715
図表IV-49 当社製作ヘリコプタの納入実績(平成元年5月31日現在) p720
図表IV-50 MU-2、MU-300引渡し実績 p726
図表IV-51 当社における主要なミサイルの研究開発・生産 p730
図表IV-52 N-1~H-IIロケット対比図 p736
図表IV-53 戦車の開発・生産 p739
図表IV-54 当社における支援車両製作実績(平成元年5月31日現在) p741
図表IV-55 装甲車・自走砲の開発・生産 p742
図表IV-56 建設機械・フォークリフト・エンジン売上高の推移 p749
図表IV-57 フォークリフトの技術供与 p759
図表IV-58 ディーゼルエンジンの技術供与 p766
図表IV-59 過給機の技術供与 p771
図表IV-60 わが国パッケージエアコン生産の推移 p781
図表IV-61 わが国ルームエアコン生産の推移 p787
図表IV-62 わが国車両用エアコン生産の推移 p790
図表IV-63 地域冷暖房プラントの主な納入実績 p795
図表IV-64 乗用車新車登録台数 p806
図表IV-65 軽自動車届出台数 p808
図表IV-66 トラック・バス登録台数 p810
図表IV-67 自動車組立て・エンジン生産担当事業所(昭和45年5月31日現在) p814
V 事業所編 p1080
図表V-1 昭和59年4月末のMCECの組織的位置づけ p1080
図表V-2 昭和59年5月1日の化学プラント事業本部組織 p1080
図表V-3 当所油圧ショベル生産台数の推移 p1085
図表V-4 京都製作所エンジン生産台数の推移 p1095
図表V-5 名古屋自動車製作所自動車生産台数の推移 p1097
図表V-6 川崎自動車製作所自動車生産台数の推移 p1099
図表V-7 水島自動車製作所自動車生産台数の推移 p1102
索引リスト
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