三菱重工業(株)『海に陸にそして宇宙へ : 続三菱重工業社史 1964-1989. [本編]』(1990.04)

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目次項目 ページ
ごあいさつ 取締役会長 飯田庸太郎 取締役社長 相川賢太郎 NP
<巻頭口絵> 三菱重工は社業を通じて社会の進歩に貢献する 巻頭
I 通史 p3
序章 三菱創業から三菱三重工時代まで p3
第1節 三菱創業時代 p3
1. 三菱の発祥 p3
土佐開成館と岩崎弥太郎 p3
九十九商会から三川商会へ p4
三菱商会の発足 p5
海運事業を基軸に発展 p6
海運事業の分離 p7
2. 造船事業への進出 p8
近代的造船工場の創設 p8
三菱における造船事業の濫觴 p8
工部省長崎造船所の買取り p9
第2節 三菱合資会社時代 p10
1. 三菱合資会社の設立 p10
三菱社における事業展開 p10
三菱合資会社の設立 p12
2. 造船事業の発展 p12
長崎造船所における先駆的取組み p12
神戸造船所および彦島造船所の新設 p14
造船部の新設と独立採算制の導入 p14
第3節 旧三菱造船株式会社時代 p16
1. 旧三菱造船株式会社の設立 p16
事業部門の分離・独立 p16
激変する造船部門の事業環境 p17
2. 三菱内燃機製造株式会社の設立と事業の多角化 p19
神戸造船所における多角的展開 p19
三菱内燃機製造株式会社の設立と航空機事業 p19
自動車事業と戦車事業 p20
第4節 旧三菱重工業株式会社時代 p22
1. 旧三菱重工業株式会社の誕生 p22
旧三菱造船と三菱航空機の合併 p22
横浜船渠の新設 p24
2. 戦時における事業体制 p24
三菱本社体制の整備 p24
旧三菱重工業における生産体制の拡大 p25
旧三菱重工業における戦時下の業況 p28
戦禍の拡大 p29
第5節 旧三菱重工業株式会社の分割 p30
1. 民需産業への転換 p30
インフレーションの高進 p30
軍需生産の停止と賠償工場の指定 p30
民需生産転換への努力 p31
2. 旧三菱重工業株式会社の分割 p32
財閥の解体 p32
企業再編成計画の模索 p33
過度経済力集中排除法の適用 p34
3社分割案の決定 p36
3社分割と旧三菱重工業の解散 p38
第6節 三菱三重工時代 p40
1. 三菱三重工の発足 p40
ドッジラインの実施と朝鮮戦争による特需ブーム p40
三菱三重工の発足時の概要 p40
2. 三重工各社における事業体制の整備 p42
東日本重工業 p42
中日本重工業 p43
西日本重工業 p44
講和条約の発効と社名変更 p45
3. 高度成長下における三重工各社の発展 p46
わが国経済の高度成長と三重工各社の業況 p46
船舶部門の概況 p48
造機部門の概況 p49
航空機・特殊車両部門の概況 p52
自動車部門の概況 p53
キャタピラー三菱の誕生 p53
第1章 新生三菱重工業株式会社の発足 p55
第1節 三菱三重工の合併 p55
1. 三重工合併への胎動 p55
開放経済体制への移行 p55
三重工合併機運の醸成 p56
2. 三重工合併契約の成立 p58
三重工合併に関する3社共同検討 p58
合併をめぐる諸問題 p59
三重工合併契約書の調印 p60
3. 三重工合併の実現へ p61
合併届出書の提出 p61
公正取引委員会における審査 p62
公正取引委員会の最終見解 p63
三重工合併の実現へ p64
第2節 新生三菱重工業株式会社の発足 p65
1. 世界のビッグビジネスへのスタート p65
揺るぎない態勢への決意 p65
発足時の会社概要 p67
2. 新しい組織体制 p68
基本組織―事業部制的運営の導入 p68
生産体制―16事業所 p70
第2章 新しい企業体制の整備、確立 p73
第1節 概観 p73
1. 三重工合併後の経営課題 p73
いざなぎ景気の到来 p73
経営課題 p74
2. 業況の推移 p75
事業推移の概況 p75
製品事業部門別の概況 p77
第2節 企業基盤の強化 p81
1. 経営合理化対策および輸出力強化対策の推進 p81
組織簡素化対策 p81
事業所改善対策 p81
鋳造工場対策 p82
関連会社対策 p83
輸出力強化対策 p84
2. 管理諸制度の確立と新しい労使関係 p85
勤労・人事制度―労働諸条件の統一と社員制度の導入 p85
経理制度―新しい業績評価制度 p86
資材制度―集中購買体制の確立 p86
新しい労使関係 p87
第3節 製品の大型化、プラント化 p88
1. 船舶の大型化とコンテナリゼーションへの対応 p88
輸出船ブームと船舶の大型化 p88
船舶大型化への対応 p89
コンテナリゼーションへの対応 p90
2. 発電プラントの大容量化 p92
電力需要の急増 p92
大容量発電プラント p92
3. プラント輸出への取組み p94
化学プラント p94
製鉄プラントと繊維プラント p95
第4節 新分野への挑戦と自主開発への努力 p96
1. 原子力事業への取組み p96
原子力発電の幕開け p96
関西電力美浜1号機への取組み p97
原子力発電プラント取組体制の強化 p98
2. 航空機・特車における自主開発 p99
航空機工業の再建 p99
MU-2とYS-11 p99
T-2超音速高等練習機の開発 p101
戦車の開発 p102
3. 宇宙開発分野への挑戦 p103
宇宙開発の本格化 p103
N-1ロケット開発計画の決定 p104
N-1ロケット開発への対応 p105
第3章 事業規模拡大への積極展開 p107
第1節 概観 p107
1. 高度成長経済下の経営課題 p107
激動の'70年代へ p107
経営課題 p108
2. 業況の推移 p112
事業推移の概況 p112
製品事業部門別の概況 p114
<コラム> 日航機遭難で当社社員10名殉職 p118
第2節 自動車事業部門の分離・独立 p119
1. 自動車事業の専業体制の強化 p119
モータリゼーションの急進と競争激化 p119
自動車事業強化策への取組み p120
自動車事業本部の新設 p121
2. 三菱自動車工業株式会社の誕生 p122
クライスラー社との合併事業契約の締結 p122
三菱自動車工業株式会社の発足 p123
第3節 経営管理体制の強化 p125
1. 事業部門における専業体制の強化 p125
経営規模拡大に対応した組織体制の検討 p125
事業部の再編成―4事業本部・6事業部制へ p126
事業所における製品別責任体制の強化 p126
2. 新しい経営計画制度の導入 p127
長期経営計画の制度化と事業計画会議の設置 p127
5大経営会議 p127
第4節 生産体制の拡充 p128
1. 長崎造船所香焼工場の建設 p128
香焼工場の建設 p128
香焼工場の稼働 p129
2. 東京製作所の相模原展開 p130
相模原展開の背景 p130
相模原工場の建設と所名変更 p131
3. 神戸造船所原子力専門工場の拡充 p132
原子力発電導入の本格化 p132
原子力機器専門工場の新設 p132
4. 名古屋航空機製作所小牧北工場の建設 p133
工場用地の取得 p133
小牧北工場の建設 p134
第5節 化学プラント、原動機における新しい技術布陣 p135
1. 化学プラントエンジニアリングセンター(MCEC) p135
プラントエンジニアリング体制強化への取組み p135
化学プラントエンジニアリングセンター(MCEC)の発足 p136
2. 原動機技術センター p137
原動機技術センターの構想 p137
原動機技術センターの発足 p137
第6節 環境装置事業への取組み強化と社内環境対策の徹底 p139
1. 公害防止機器への取組体制の拡充 p139
公害規制の強化 p139
公害防止機器への取組体制 p139
公害防止機器の受注拡大 p140
2. 社内環境対策の徹底 p141
環境管理体制の強化 p141
公害防止設備の拡充 p141
<コラム> 1株株主運動と当社株主総会 p143
第4章 低成長経済に対応した事業体制の再構築 p145
第1節 概観 p145
1. オイルショック下の経営課題 p145
低成長経済への移行 p145
経営課題 p147
2. 業況の推移 p150
事業推移の概況 p150
製品事業部門別の概況 p154
<コラム> 三菱重工本社ビル爆破事件 p157
第2節 非常事態乗切りのための緊急対策 p158
1. エネルギー節減対策 p158
石油・電力規制緊急対策 p158
省エネルギー対策の成果 p159
2. 経営改善特別対策 p159
資材費低減と経費節減 p159
操業度維持と総人員縮減 p160
見込品部門の一時帰休 p161
第3節 低成長経済に対応できる企業体質づくり p162
1. 中期事業規模の策定と抜本的体質改善 p162
中期事業規模の策定 p162
中期体質改善対策 p163
適正人員規模の追求 p166
2. 事業体制再構築への取組み p168
機械事業本部の組織改編 p168
見込品事業体制の再構築 p169
7事業本部体制への再編 p170
第4節 船舶の構造改善対策 p171
1. 環境変化と事業の概況 p171
事業環境の激変 p171
当社船舶・海洋事業の概況 p173
2. 船舶改善特別対策 p174
船舶改善特別対策の決定 p174
新造船建造設備の削減 p175
製品機種の集約・移管 p175
船舶構造改善に伴う組織改正 p176
第5節 海外への躍進 p177
1. 輸出力の強化 p177
輸出の拡大 p177
海外拠点の整備 p180
2. 海外へ躍進する原動機・化学プラント p180
原動機 p180
化学プラント p182
機械・産業機械・量産品 p183
第5章 経営風土の改革 p185
第1節 概観 p185
1. 低成長経済下の経営課題 p185
低成長経済の定着 p185
経営課題 p186
2. 業況の推移 p187
事業推移の概況 p187
製品事業部門別の概況 p189
第2節 国際化および産業構造の変化に対応した事業体制の整備 p192
1. 製品事業責任体制の強化 p192
本社効率化委員会の発足 p192
量産品統括本部の新設と事業所・工場の直轄化 p193
産業機械事業本部の新設 p194
事業本部と事業所の一体化・直轄化の推進 p195
2. 生産体制の整備 p196
横浜造船所の本工場移転と金沢工場の新設 p196
産業機械、原子力、航空・宇宙など有望事業への積極投資 p196
製品の移管などによる生産体制の整備 p197
第3節 量産品・中量産品事業の強化 p199
1. 量産品 p199
事業体制の再構築と経営風土の改革 p199
事業改善対策 p200
油圧ショベル事業の再構築 p202
2. 産業機械 p203
事業体制の再構築と経営風土の改革 p203
事業改善対策 p204
第4節 技術力の強化と優位性の確保 p206
1. 技術力強化対策の推進 p206
研究開発体制の再構築 p206
研究所体制の強化 p207
電子・制御技術の強化 p209
2. 研究開発の成果 p210
世界初の大型超省エネルギー船「新豊丸」 p210
新時代の石炭焚き船「RIVER BOYNE」 p211
潜水調査船「しんかい6500」の開発 p211
本州四国連絡橋―瀬戸大橋 p212
世界最大級コンバインドサイクル発電プラント p214
改良型加圧水型軽水炉(APWR)の開発 p214
ペアクロス方式圧延機 p215
真空蒸着亜鉛メッキ技術・設備 p216
人工衛星打上げ用ロケットH-I、H-IIの開発 p216
CCV研究機 p218
超小型過給機(ターボチャージャー) p219
相次ぐメカトロニクス製品の開発 p219
第6章 本格的国際化時代を迎えて p221
第1節 概観 p221
1. 本格的国際化時代における経営課題 p221
円高の急進と内需主導型経済への転換 p221
経営課題 p223
2. 業況の推移 p224
事業推移の概況 p224
製品事業部門別の概況 p226
当社の概況(現況) p230
第2節 強固な経営基盤の確立 p232
1. 全製品の黒字化・一流化 p232
全製品一流化運動の展開 p232
今後の課題 p234
2. 事業体制の再構築 p234
船舶・海洋事業の構造改善 p234
化学プラント事業の再構築 p235
量産品統括本部の発展的解消 p236
原動機・機械・産業機械事業本部の組織改正 p237
第3節 輸出・海外事業の総点検と積極的拡大 p238
1. 本格的国際化に対応した海外戦略の展開 p238
海外戦略の基本理念 p238
海外戦略の策定 p240
2. 海外事業の強化 p241
海外事務所・駐在員の整備 p241
販売・サービス拠点の拡充 p242
海外生産拠点の整備 p243
海外調達の拡充 p244
リスクマネージメント p245
第4節 躍進する関連会社 p245
1. 三菱自動車工業 p246
自動車事業の発展 p246
海外事業戦略の展開 p248
株式の上場 p250
2. 新キャタピラー三菱 p251
キャタピラー三菱としての初期の経営 p251
事業の拡大 p252
低成長時代への対応 p253
新キャタピラー三菱としての飛躍 p255
第5節 新製品の開発加速と新分野への取組み p257
1. 新製品の開発加速のための全社施策 p257
新製品・新事業の開発に関する支援施策 p257
新製品・新事業の開発加速体制の整備 p257
基盤技術研究所の新設 p258
ベスト新製品の発表 p259
2. 新分野の開拓への取組み p261
新事業分野の模索 p261
事業開発部の新設 p261
システムインテグレーション部の新設 p262
むすび―海に陸に そして宇宙へ p263
II 経営管理編 p273
<口絵> 歴代会長・社長ほか p273
第1章 経営組織 p273
第1節 経営機構 p273
1. 役員 p273
2. 株主総会 p274
3. 取締役会 p274
4. 専務会・常務会 p275
5. その他の主要経営会議 p276
経営審議会 p276
事業計画会議 p276
受注・売上・利益計画会議 p276
事業所視察 p278
技術方針検討会議 p278
新事業推進会議 p278
第2節 組織 p279
1. 組織運営の基本的考え方 p279
事業部制的運営の導入・強化 p279
生産・販売一体化の推進 p281
2. 本社管理部門組織 p282
三重工合併時の組織 p282
その後の変遷 p283
3. 技術本部 p284
三重工合併時の組織 p284
その後の変遷 p285
4. 支社・海外事務所 p286
支社(国内営業拠点) p286
海外事務所(海外拠点) p287
5. 事業本部・事業所 p288
三重工合併直後の組織簡素化 p288
高度成長期の組織対応 p288
低成長期の組織対応 p289
産業構造の転換に伴う組織対応 p290
新しい時代に向けての組織対応 p291
第2章 勤労・人事 p293
第1節 労働条件等 p293
1. 賃金制度 p293
三重工合併に伴う賃金体系統一 p293
新賃金体系の確立 p294
2. 労働時間 p294
隔週週休2日制の実施 p294
完全週休2日制の実施 p295
3. 定年制度 p295
58歳定年制の実施 p295
60歳定年制への道 p296
第2節 社員制度および採用・配置・教育 p297
1. 社員制度 p297
社員制度への移行 p297
配置管理の推進 p298
制度および運用の見直し p299
2. 採用・配置・教育 p300
三重工合併直後の人員対策と教育・技能訓練の充実 p300
大量採用から人員対策の時代へ p301
新時代(ソフト化・ハイテク化・国際化)への対応 p302
第3節 生産諸対策に伴う人員対策 p304
1. 昭和40年代 p304
2. 昭和50年代以降 p304
一時帰休・教育訓練等 p304
総労務費縮減等 p305
休職派遣・再配置等 p305
第4節 安全衛生 p307
1. 安全衛生管理 p307
2. 労働災害発生状況および傷病休業状況 p308
第5節 福利厚生 p309
1. 福利厚生施策の変遷 p309
2. 健康保険組合 p310
3. 医療施設 p310
第6節 労使関係 p311
1. 組合の組織変遷 p311
三菱重工労働組合の誕生 p311
労働戦線統一の動き p312
労働協約の締結 p312
第3章 経理・資金 p315
第1節 経理制度の制定と変遷 p315
1. 三重工合併当初の経理制度 p315
経理処理の統一と経理規則の制定 p315
経理制度の根幹 p315
利息賦課体系の確立 p315
2. 経理制度の変遷 p316
経理制度検討体制 p316
事業展開と経理制度 p316
外貨建取引に係る経理制度 p318
商法改正に伴う対応 p318
会計監査 p318
第2節 資産・負債および資本 p319
1. 資産の推移 p319
2. 負債および資本の推移 p320
3. その他特筆すべき事項 p321
第3節 設備投資 p321
第4節 自己資本 p324
1. 内部留保 p326
2. 有償増資 p326
3. 転換社債の転換と新株引受権付社債の新株引受権行使 p326
第5節 借入金および社債 p327
1. 三重工合併~昭和48年度 p329
2. 昭和49~57年度 p329
3. 昭和58年度以降 p330
第6節 売上高、税引後利益および配当率 p331
1. 昭和39~43年度 p333
2. 昭和44~48年度 p333
3. 昭和49~56年度 p334
4. 昭和57~60年度 p335
5. 昭和61~63年度 p335
第4章 資材 p338
第1節 資材体制 p338
1. 資材組織 p338
2. 購買体制 p339
集中購買 p339
委託購買 p340
事業所の購買体制 p340
3. 資材管理 p340
第2節 環境変化に対応した資材施策 p341
1. 高度成長時代 p341
2. 第1次オイルショックから低成長経済時代 p344
3. 円高、原油安時代 p345
第5章 情報システム p349
第1節 概観 p349
1. 昭和30年代におけるEDP化 p349
2. 昭和40年代以降のシステム開発 p350
第2節 コンピューター利用の変遷 p352
1. システム開発運動の展開 p352
2. 技術計算4ブロックセンター p353
3. 全社コンピューター中期整備計画 p354
4. システムの発展 p355
5. 設計におけるCADの進展 p356
6. 新しいシステム化 p357
第3節 通信システムの軌跡 p358
1. 通信機能の充実 p358
2. 統合通信回線網の構築 p359
第6章 広報・宣伝 p361
第1節 概観 p361
1. パブリシティの強化 p361
2. 企業宣伝活動の再強化 p362
第2節 広報 p363
1. パブリシティ活動 p363
2. 海外広報 p364
3. 地域活動 p364
第3節 宣伝 p365
1. 国内宣伝 p365
2. 海外宣伝 p366
第7章 海外活動 p369
第1節 概観 p369
1. 三重工合併直後の組織と活動 p369
2. 海外戦略の多面的展開 p370
3. 国際化時代の海外戦略 p370
第2節 地域別輸出の動向 p371
1. 全体動向 p371
2. 欧州 p372
3. 北米 p373
4. 中南米 p375
5. アジア・大洋州 p375
6. 中東・アフリカ p377
第3節 海外事業の展開 p378
1. 海外生産への挑戦 p378
海外進出第1期 p378
ブラジルにおける事業展開 p379
アメリカ向け小型民間航空機 p380
2. 海外販売ネットワークの整備 p380
海外進出第2期 p380
北米 p382
西欧 p382
アジア p383
3. 国際化の進展に伴う戦略的海外展開 p384
海外進出第3期 p384
冷熱製品関係 p384
フォークリフト関係 p385
ターボチャージャー関係 p385
海外事業の見直し p385
4. 海外関連会社の管理 p386
第8章 関連会社 p387
第1節 関連会社グループの形成 p387
1. 菱重興産各社等の設立(昭和41~44年) p388
2. エンジニアリング各社の設立(昭和42~46年) p388
3. ルームエアコン専門販売会社の設立、農業機械4販売会社の合併集約(昭和44~46年) p389
4. 工事会社の設立(昭和44~47年) p390
5. 受注品対応のサービス会社設立(昭和44~53年、昭和59~平成元年) p390
6. 量産品販売サービス網の再編(昭和51~60年) p391
7. 制御ソフト会社の設立(昭和59~61年) p392
8. その他の関連会社 p393
第2節 関連会社の管理 p395
1. 系列会社の指定 p396
2. 関連会社専門組織の設置 p396
3. 関連会社管理規則の整備 p397
4. 関連会社に対する基本方針 p398
III 技術編 p407
<口絵> 技術開発代表写真 p407
第1章 技術体制 p407
第1節 技術体制の確立 p407
1. 三重工合併時の技術体制 p407
技術本部の発足 p407
事業所の研究開発体制 p407
2. 経営方針と技術強化 p408
技術審議会 p408
研究開発制度の確立 p409
試験研究費の推移 p410
3. 研究所組織体制の変遷 p411
研究体制の検討 p411
長崎研究所、神戸研究所の拡充 p411
横浜研究所、名古屋研究所等の新設 p412
研究所特化体制の推進と基盤技術研究所の新設 p412
4. システム技術の強化 p414
電算・制御技術体制の強化 p414
システム技術部の発足 p416
システムインテグレーション部の新設 p416
5. 研究所の運営体制 p416
研究所の運営会議 p416
研究所技術連絡会の設置 p417
社共通研究開発計画審議会 p417
研究室制度の採用 p418
6. 新分野への取組体制 p418
全社プロジェクトの推進 p418
開発部の発足 p418
国家プロジェクトへの参画 p419
7. 生産技術体制 p420
第2節 全社技術力の向上・波及 p421
1. 技術情報管理 p421
技術情報サービス p421
三菱重工技報の発効 p422
技術共通社標準 p422
2. 技術の波及 p423
社内技術研究会 p423
全社生産技術活動 p424
小集団活動 p425
3. 技術教育 p425
電子・制御技術教育 p425
要素技術教育 p426
生産技術教育 p426
第2章 研究所 p427
第1節 長崎研究所 p427
1. 長崎研究所の発足と自主技術の強化 p427
船舶・原動機の研究体制強化 p427
チャンピオン技術の追求 p428
2. 船舶、火力発電プラントの大型化と深堀・香焼地区への進出 p429
船舶大型化への対応 p429
超臨界圧ユニットの実用化研究 p430
深堀・香焼地区への進出 p430
3. オイルショック後の省エネルギーと燃料転換への対応 p432
船舶の省エネルギー化と振動・騒音の低減策 p432
代替エネルギーおよび低燃費化への対応 p433
艦艇、兵器 p433
海洋構造物 p433
各種発電システムへの取組み p434
4. 製品の多様化、新製品開発への取組み p435
新素材、光・電子関係 p435
船舶技術の高度化 p436
エネルギー利用技術の拡大 p437
第2節 高砂研究所 p437
1. 神戸研究所の発足と明石地区への展開 p437
2. 原子力研究の本格化と高砂地区への進出 p439
原子力機器の国産化と信頼性向上 p439
公害防止技術の強化 p439
高砂地区への進出 p440
3. 高砂研究所の誕生と大型研究の活発化 p441
原子力発電プラント p441
電子制御技術の強化 p442
MHD発電の研究 p442
4. ライセンス技術から自主技術への転換 p443
タービンの自主開発 p443
PWRの自主開発 p444
FA化・メカトロニクス化技術の進展 p444
5. 先端技術、新分野への取組み p445
第3節 広島研究所 p447
1. 発足からオイルショックまで p447
広島研究所の発足と陸上部門への進出 p447
プラント技術の展開 p447
海洋・鉄構構造物の技術開発 p449
機械・原子力分野での成果 p449
コンピューターの導入支援 p450
2. オイルショックへの対応と新分野の開拓 p450
エネルギー問題への対応 p450
構造強度技術の多面展開 p451
プラント技術の高度化 p452
3. 三原支所の発足と紙関連製品技術の強化 p453
4. 新製品・新分野への挑戦と実用化の加速 p454
第4節 横浜研究所 p455
1. 横浜研究所の発足 p455
2. 研究活動 p456
環境装置 p456
鉄構・原動機 p457
食品関連 p457
第5節 名古屋研究所 p458
1. 名古屋研究所の発足 p458
2. 研究活動 p458
工業デザイン p458
産業機械、エンジン p459
空調機・冷凍機 p460
第6節 基盤技術研究所 p461
第7節 システム技術部 p462
1. システム技術部の発足 p462
2. 製品制御システムの開発 p463
3. 生産用システムの開発 p463
4. 先端技術の研究 p464
第8節 主要研究成果 p465
第3章 工業所有権・技術提携 p473
第1節 工業所有権 p473
1. 特許業務の推進 p473
発明考案の奨励 p473
有効特許の重視 p473
工業所有権の出願・取得状況 p474
2. 三菱商標 p474
第2節 技術提携 p476
1. 技術提携の推移 p476
2. 技術供与 p477
3. 技術導入 p477
IV 製品事業編 p501
<口絵> 製品代表写真 p501
第1章 船舶・海洋 p501
第1節 概観 p501
1. 三重工時代 p501
2. 三重工合併から最盛期へ p501
建造量の急増と船型の大型化 p502
大型シリーズ船の大量連続建造 p503
3. 転換期と構造不況の時代 p504
転換期(昭和49~52年) p504
構造不況の時代(昭和53~平成元年) p505
第2節 新造商船 p509
1. 客船・フェリー等 p509
2. タンカー p510
VLCC時代の到来 p510
超大型タンカー時代 p512
中小型タンカーから第2世代VLCCへ p513
3. ばら積船(兼用船を含む) p514
パナマックス型バルクキャリア p514
12万重量トン型シリーズ船 p514
特殊ばら積船 p515
兼用船 p515
鉄原船 p516
石炭焚き船 p517
ハンディサイズばら積船(2~4万重量トンクラス) p517
4. 貨物船 p518
コンテナ船 p518
一般貨物船 p519
自動車運搬船 p520
その他の貨物船 p521
5. 液化ガス船 p521
LPG船 p521
LNG船 p522
6. 特殊船 p523
7. 高速艇 p525
第3節 修繕船・改造船 p526
1. 修繕船工事 p527
2. 改造船工事 p527
増トン工事 p527
主機換装工事 p528
その他の改造工事 p529
第4節 艦艇 p530
1. 水上艦艇 p531
2. 潜水艦 p532
3. 海上自衛隊訓練装置 p533
第5節 海洋・港湾システム関連機器および作業船 p534
1. 潜水船および潜水機器 p534
2. 海洋石油開発関連機器 p535
3. 作業船 p537
4. その他の機種 p538
第6節 洋上石油備蓄基地 p539
<トピックス> 香焼工場建設 p540
第2章 鉄構 p541
第1節 概観 p541
1. 鉄構事業部の発足まで p541
2. 鉄構事業部の時代 p543
第2節 橋梁 p545
第3節 管槽 p548
1. 水圧鉄管 p548
2. 水道鋼管 p549
第4節 水門扉 p549
第5節 煙突 p551
第6節 鋼構造物・冷却塔 p553
1. ガスホルダ p553
2. その他鋼構造物 p554
3. 冷却塔 p554
第7節 LNGタンク p555
第8節 運搬機器 p556
第9節 立体駐車場 p558
第10節 新製品・新事業 p559
<トピックス> 本四連絡橋の建設と地元との交流 p561
第3章 原動機 p563
第1節 概観 p563
1. 三重工時代 p563
2. 三重工合併後の状況 p563
第2節 事業用原動機 p566
1. 事業用原動機の事業推移 p566
昭和39年度から40年代の事業推移 p567
昭和50年代の事業推移 p572
昭和60年代の事業推移 p575
2. 事業用ボイラ技術の変遷―技術提携から自主技術へ p576
大容量・高温・高圧化 p576
燃料の変遷への対応 p577
環境対策技術 p578
3. 事業用タービン技術の変遷 p581
単機容量の大型化 p581
信頼性の向上 p582
自主技術の向上 p582
4. 事業用ガスタービン―高効率コンバインドサイクルへの変遷 p584
5. 計装制御技術 p586
6. 水車 p587
第3節 産業用原動機 p588
1. 産業用原動機の事業推移 p588
高度成長期 p588
第1次オイルショック以降の転換期 p589
円高から内需拡大へ p590
2. 産業用ボイラの変遷 p590
石炭焚きボイラ p591
高炉ガス焚きボイラ p592
ソーダ回収ボイラ p592
廃熱ボイラ p592
パッケージ型ボイラ p593
3. 産業用タービンの変遷 p593
4. 産業用ガスタービンの変遷 p594
第4節 輸出原動機 p595
1. 輸出原動機の推移 p595
創成期―輸出拡大の基盤形成 p595
成長期―輸出の飛躍的な伸長 p597
成熟・転換期―輸出の不振から回復へ p599
2. ガスタービン p600
3. 水車 p601
4. 地熱発電プラント p601
5. 風力発電プラント p602
第5節 舶用主機タービン・ボイラおよびディーゼルエンジン p603
1. 高度成長期 p603
2. 第1次オイルショック以降 p603
3. 舶用ディーゼルから陸への転換 p605
<トピックス> スペイン向けタービンローター事故の発生 p606
第4章 原子力 p607
第1節 概観 p607
1. 原子力開発への取組み p607
2. 自主技術の確立 p608
3. 世界一流の原子力メーカーを目指して p609
第2節 軽水炉 p610
1. 関西電力美浜1号機の完成と国産化の推進―軽水炉第1世代 p610
三重工合併以降の体制整備 p610
関西電力美浜1号機の建設 p612
関西電力美浜2号機から四国電力伊方1号機まで p612
W社との技術提携契約の更改 p614
原子力船むつ用舶用炉の製作 p614
2. 三菱自主技術による信頼性と稼働率の向上―軽水炉第2世代 p614
九州電力玄海2号機の建設 p614
改良標準化の時代 p615
スリーマイルアイランド発電所事故の影響 p617
稼働率の向上を目指して p617
本社技術部門体制の強化 p617
原子力発電プラントのサービスの向上と充実 p619
3. 事業環境の変化と建設費低減活動―軽水炉第3世代 p620
事業環境の変化 p620
運転性・経済性向上を目指した7プラントの建設 p620
原子力機器輸出への取組み p621
4. 軽水炉時代の長期化とAPWRプラントの開発―軽水炉第4世代 p622
軽水炉時代の長期化 p622
次世代原子炉の開発 p622
第3節 新型炉 p623
1. 高速増殖炉 p623
実験炉「常陽」の建設 p623
原型炉「もんじゅ」の建設 p623
実証炉への取組み p625
2. 新型転換炉 p625
3. 高温ガス炉 p626
4. 核融合炉 p626
第4節 原子燃料 p627
第5節 核燃料サイクル装置 p629
1. ウラン濃縮 p629
遠心法ウラン濃縮 p629
レーザー法ウラン濃縮 p630
2. 再処理 p631
3. 放射性廃棄物処理・処分 p633
第6節 非原子力分野への取組み p634
<トピックス> APWR(改良型加圧水型軽水炉)開発物語 p635
第5章 機械 p637
第1節 概観 p637
1. 高度成長時代 p637
受注状況 p637
重点施策と成果 p637
2. 低成長経済時代 p638
受注状況 p638
製品競争力強化戦略の展開 p639
第2節 重機械 p639
1. セメント機械 p639
2. 製鉄機械 p641
製銑製鋼設備 p641
圧延設備 p642
プロセス設備 p644
連続焼鈍設備 p646
第3節 風水力機械 p646
1. 陸用ポンプ p646
公共用ポンプ p647
産業用ポンプ p647
2. 圧縮機 p648
遠心式圧縮機 p648
軸流式圧縮機 p649
パッケージ型圧縮機 p649
3. 機械駆動用蒸気タービン p650
第4節 交通・輸送システム p651
1. 空制装置 p651
2. パッセンジャー・ボーディング・ブリッジ(空港用旅客搭乗橋) p651
3. ストラドルキャリア(コンテナ荷役機器) p652
4. 軌道車両 p653
懸垂型モノレール p653
新交通システム p653
リニアモーター新交通システム p654
ガイドウエー・バス・システム p654
5. 料金収受機械 p654
6. 空港システムプロジェクト p655
7. 鉄道車両 p656
貨車 p656
機関車 p656
第5節 一般機械 p657
1. タイヤ機械 p657
タイヤ加硫機 p657
タイヤ成形機 p658
インターナルミキサー(ゴム混練機) p658
バイアスカッター(ゴム布裁断機) p658
タイヤプラント p659
2. 包装機械 p659
外装機械(段ボールケーサ) p659
個装・内装機械 p660
3. 石油掘削装置、ローディングアーム p660
4. その他一般機械 p661
試験設備(風洞、疲労・振動試験装置、加速器) p661
高圧高速鋳型造型システム(SPO鋳型造型システム) p662
テレビブラウン管硝子製造設備 p662
タンポン成形機 p663
5. 食品エンジニアリング p663
第6節 化学プラント p664
1. 石油・ガス生産プラント p664
2. 石油精製プラント p665
3. 石油・ガス受入基地 p666
4. 石油化学プラント p666
5. 肥料プラント p667
6. メタノールプラント p668
7. 無機化学プラント p668
8. 海水淡水化プラント p669
9. 排煙脱硫装置 p670
10. 化学機械単体 p671
第7節 環境装置 p672
1. ごみ焼却炉 p672
2. し尿処理装置 p674
3. 水処理装置 p675
4. 排ガス処理装置 p675
集じん装置 p675
灰処理装置 p677
溶剤ガス処理装置 p677
5. その他廃棄物処理装置 p678
ごみ真空輸送装置 p678
ごみ中継施設 p678
産業廃棄物焼却炉 p679
海洋生物付着防止装置 p679
触媒燃焼脱臭装置 p679
<トピックス> イラク人の“三菱重工マン”―肥料プラント建設を支えた人々 p680
第6章 産業機械 p681
第1節 概観 p681
1. 事業基盤整備期 p681
2. 体質改善強化期 p682
3. 新たな発展期 p683
第2節 製紙機械、紙工機械 p684
1. 製紙機械 p684
昭和40年代―大型・高速機時代 p685
昭和50年代以降―高品質追求の時代 p686
2. 紙工機械 p686
事業基盤の確立 p686
自主技術の確立と世界市場への雄飛 p687
第3節 印刷機械 p689
1. オフセット枚葉印刷機 p689
2. 商業用オフセット輪転機 p691
3. 新聞用オフセット輪転機 p692
第4節 産業機器 p693
1. プラスチック機械 p693
射出成形機 p693
押出成形機 p694
2. 食品機械 p696
3. その他の産業機器 p698
繊維機械 p698
洗機 p698
産業用ロボット p699
動力伝道装置 p700
第5節 工作機械 p700
1. 旋盤 p701
2. マシニングセンター p702
3. 多軸自動盤 p703
4. 大型工作機械 p703
5. 歯車加工機械 p705
6. 研削盤 p706
7. 各種生産システム p706
8. 精密切削工具 p707
9. エンジンバルブ p708
<トピックス> “まるちゃん”でどんと行こう p709
第7章 航空機・宇宙・特車 p711
第1節 概観 p711
1. 航空機事業の変遷 p711
2. 宇宙開発事業の変遷 p712
3. 特殊車両事業の変遷 p713
4. 組織の変遷 p713
第2節 航空機 p714
1. 戦闘機・練習機 p714
ライセンス生産機種の概要 p715
開発機種の概要 p717
2. ヘリコプタ p719
機種別概要 p720
3. 官需大型機 p722
機種別概要 p722
4. 大型民間機 p723
機種別概要 p723
5. 小型機 p725
機種別概要 p725
6. 機体修理 p727
第3節 航空機器 p727
1. 航空用エンジン p727
エンジン新製・部品 p727
エンジン共同開発・共同生産 p728
エンジン修理 p729
2. 航空用油圧機器 p729
第4節 誘導機器 p730
1. ミサイル p730
地対空ミサイル p730
空対空ミサイル p731
対艦ミサイル p732
2. 魚雷および艦載兵器 p733
魚雷 p733
艦載兵器 p734
第5節 宇宙機器 p735
1. 宇宙輸送系 p735
実用衛星打上げ用ロケット p735
科学衛星打上げ用ロケット p737
宇宙往還機 p737
2. 宇宙活動系 p738
アメリカの宇宙ステーション計画への参画 p738
宇宙環境利用 p739
第6節 特殊車両 p739
1. 戦車 p739
61式戦車の開発と生産 p739
74式戦車の開発と生産 p740
新戦車の開発 p740
戦車支援器材の開発と生産 p741
2. 装甲車、自走砲、掃海艇などの艦艇用ディーゼルエンジン p742
装甲車の開発と生産 p742
自走砲の開発と生産 p743
掃海艇などの艦艇用ディーゼルエンジンの開発と生産 p743
<トピックス> H-1ロケットの打上げ成功 p745
第8章 建設機械・エンジン p747
第1節 概観 p747
1. 三重工合併まで p747
2. 高度成長時代 p748
3. 需要構造の変化と低成長時代 p748
4. 量産品統括本部の時代 p750
5. 汎用機械事業本部の時代 p751
第2節 建設機械 p752
1. 油圧ショベル p752
「ユンボ」から「三菱」ショベルへ p752
激動期のショベル業界 p753
ショベル事業の低迷と新キャタピラー三菱の発足 p754
2. 運搬整地機械 p755
3. フォークリフト p757
フォークリフト事業への参入 p757
国内専売会社の設立と輸出の拡大 p757
国内販売体制の再編成と海外進出 p758
4. シールド式トンネル掘削機 p759
5. 基礎工事機械 p760
6. 道路機械 p761
7. コンクリートポンプ p762
第3節 エンジン p763
1. 農業用エンジン p763
メイキエンジン p763
きょうとエンジン p764
2. 産業用エンジン p765
さがみ大中型ディーゼルエンジン p765
さがみ小型ディーゼルエンジン p767
コージェネレーションシステム p767
3. 舶用エンジン p768
4. 過給機(ターボチャージャー) p770
第4節 農業機械 p771
1. 農業機械事業体制の再編成 p771
2. 三菱農機の誕生 p772
第5節 レジャー機器 p773
<トピックス> 中年遊び人集団「新分野グループ」の誕生 p775
第9章 冷熱 p777
第1節 概観 p777
1. 三重工合併まで p777
2. 冷熱事業成長の時代 p778
3. 冷熱事業体制強化の時代 p779
4. 量産品統括本部の時代 p780
5. 冷熱事業本部としての飛躍の時代 p780
第2節 業務用空調機 p781
1. パッケージエアコン p781
揺籃期から高度成長期へ p782
第2次高度成長期 p783
新パッケージ時代 p784
2. その他業務用空調機 p785
第3節 ルームエアコン p786
1. 販売の推移 p786
2. 開発の促進 p788
第4節 車両用エアコン p789
第5節 大型空調用・産業用冷凍機 p791
1. ビル用冷凍機・空調機 p791
2. 産業用冷凍機 p793
3. 地域冷暖房プラント p794
第6節 冷凍機および応用製品 p795
1. 冷凍機 p795
2. 貯蔵用冷凍装置 p797
3. 輸送用冷凍装置 p798
4. 食品関係冷凍機応用製品 p799
<トピックス> “ビーバー”の誕生 p800
第10章 自動車 p801
第1節 概観 p801
第2節 乗用車 p803
1. デボネアの発売 p803
2. コルトシリーズの展開 p804
3. ギャランの発売 p805
4. ジープ、商用車 p806
ジープ p806
商用車 p806
第3節 軽自動車 p807
第4節 トラック・バス p808
1. 大型トラック・バス p808
2. 中小型トラック・バス p811
中小型トラック p811
中小型バス p812
第5節 自動車用エンジン p813
第11章 支社 p817
第1節 大阪支社 p817
1. 三重工合併時の体制 p817
2. 体制固めから拡大・発展へ(昭和40年代) p817
3. 厳しい環境下での受注拡大(昭和50年代) p818
神戸営業所の廃止 p819
4. 新たなる展開を目指して(昭和60~平成元年) p819
第2節 名古屋支社 p820
1. 三重工合併時の体制 p820
2. 体制固めから拡大・発展へ(昭和40年代) p820
3. 厳しい環境下での受注拡大(昭和50年代) p821
4. 新たなる展開を目指して(昭和60~平成元年) p821
第3節 九州支社 p822
1. 三重工合併時の体制 p822
2. 体制固めから拡大・発展へ(昭和40年代) p822
3. 厳しい環境下での受注拡大(昭和50年代) p823
4. 新たなる展開を目指して(昭和60~平成元年) p823
第4節 北海道支社 p824
1. 三重工合併時の体制 p824
2. 体制固めから拡大・発展へ(昭和40年代) p824
3. 厳しい環境下での受注拡大(昭和50年代) p825
4. 新たなる展開を目指して(昭和60~平成元年) p825
第5節 中国支社 p826
1. 三重工合併時の体制 p826
2. 体制固めから拡大・発展へ(昭和40年代) p826
3. 厳しい環境下での受注拡大(昭和50年代) p827
4. 新たなる展開を目指して(昭和60~平成元年) p827
第6節 東北支社 p828
1. 三重工合併時の体制 p828
2. 体制固めから拡大・発展へ(昭和40年代) p828
3. 厳しい環境下での受注拡大(昭和50年代) p829
4. 新たなる展開を目指して(昭和60~平成元年) p829
第7節 北陸支社 p830
1. 北陸支社の発足 p830
2. 営業活動の状況 p830
V 事業所編 p851
<口絵> 各事業所・工場全景写真 MD
第1章 長崎造船所 p851
第1節 三重工合併までの沿革 p851
1. 長崎造船所の建設から第2次世界大戦終結まで p851
2. 戦後の復興から三重工合併まで p853
第2節 高度成長下における造船・機械両部門の躍進(昭和39~48年) p855
1. 概観 p856
2. タンカーの大型化と連続建造 p857
生産設備の増強 p857
香焼工場建設と連続建造体制の確立 p857
造船部門の技術開発 p858
3. 舶用機器の生産増大と多柱化経営の開始 p859
UEディーゼルエンジンの改良とMET過給機の基礎固め p859
陸用機器への取組み強化 p859
タービンローターの破損事故 p860
第3節 第1次オイルショック後の造船部門の低迷と機械部門の伸長(昭和49~59年) p860
1. 概観 p860
2. 大型タンカーから多種・中小型船建造への転換 p862
造船部門の環境の急変と危機突破対策 p862
大型タンカー時代の終焉と中小型船への移行 p862
船舶の省エネルギー化への挑戦 p863
3. 火力発電プラントの伸長 p864
ASMEスタンプの資格取得 p864
国内外火力発電プラントの受注拡大 p864
第4節 新たな国際化への対応(昭和60~平成元年) p866
1. 概観 p866
2. 新たな造船部門への脱皮 p867
造船サバイバル作戦 p867
造船部門の生産状況 p868
3. 体質一流化に挑む機械部門 p869
コスト低減活動と相次ぐプラントへの取組み p869
諫早工場完成 p869
4. 新しい技術への挑戦 p870
造船関係 p870
機械関係 p870
付図 p872
組織図(三重工合併時、現在) p872
生産高・社員数の推移 p873
年間生産高比率 p874
配置図(本工場、香焼工場、諫早工場、幸町工場、堂崎工場) p874
第2章 神戸造船所 p877
第1節 三重工合併までの沿革 p877
1. 造船所の建設から第2次世界大戦終結まで p877
2. 戦後の復興から三重工合併まで p879
第2節 高度成長下における事業の展開(昭和39年~48年) p881
三重工合併時の状況 p881
1. 概観 p881
2. 船舶部門、ディーゼルエンジン部門の活況 p882
3. 原子力発電プラント部門の発展 p883
4. 品質管理への取組み―デミング賞への挑戦 p884
第3節 低成長時代を迎えて(昭和49~54年) p885
1. 概観 p885
2. 造船不況の深刻化と操業対策 p886
3. 二見工場の建設 p887
第4節 原子力事業の発展と新時代への展開(昭和55~平成元年) p888
1. 概観 p888
2. 原子力事業の発展 p889
原子力機器の生産体制 p889
サービス事業の充実とメカトロニクス化・制御技術高度化への対応 p890
二見大型機器工場の建設と「もんじゅ」主要機器の製作 p891
周辺分野への取組み p892
3. 新製品・新分野への挑戦 p893
船舶・海洋関連分野 p893
宇宙関連分野 p894
文化・レジャー関連分野 p894
超伝導関連分野 p895
付図 p896
組織図(三重工合併時、現在) p896
生産高・社員数の推移 p897
年間生産高比率 p898
配置図(本工場、二見工場、鯛尾工場) p898
第3章 下関造船所 p901
第1節 三重工合併までの沿革 p901
第2節 高度成長と事業拡大(昭和39~49年) p902
三重工合併時の状況 p902
1. 概観 p903
2. 船舶部門の活況と設備の拡大 p903
3. 機械部門の新機種開発 p904
第3節 低成長経済下での機械部門の活況(昭和50~59年) p905
1. 概観 p905
2. 特殊船の強化と高速艇への積極的取組み p906
3. 石油掘削装置の増産を主体とする機械部門の活況 p907
第4節 事業基盤の再構築(昭和60~平成元年) p908
1. 概観 p908
2. 油圧機器事業の変遷 p909
福岡製作所 p909
油圧機器事業の新展開 p910
3. 新分野・新事業への進出 p910
付図 p912
組織図(三重工合併時、現在) p912
生産高・社員数の推移 p912
年間生産高比率 p913
配置図(江浦工場、大和町工場) p913
第4章 横浜製作所 p915
第1節 三重工合併までの沿革 p915
1. 横浜船渠会社の誕生 p915
2. 旧三菱重工業への合併 p916
3. 三重工時代の横浜造船所 p917
第2節 積極経営と繁忙(昭和39~49年) p918
三重工合併時の状況 p918
1. 概観 p918
2. 船舶大型化対策 p919
3. 本牧工場の操業 p920
4. 好調な陸上製品部門 p921
鉄構製品 p921
原動機製品 p921
環境装置・産業機械製品 p922
第3節 構造転換への道のり(昭和50~57年) p923
1. 概観 p923
2. 陸上製品の活況と環境装置製品の伸長 p924
鉄構製品 p924
原動機製品 p924
環境装置製品 p925
3. 新造船撤退と新プロダクトミックス p925
第4節 新生横浜製作所の幕開け(昭和58~平成元年) p926
1. 概観 p926
2. 工場移転 p927
3. 多柱構造の事業所を目指して p928
付図 p931
組織図(三重工合併時、現在) p931
生産高・社員数の推移 p932
年間生産高比率 p932
配置図(本牧工場、金沢工場) p933
第5章 広島製作所 p935
第1節 三重工合併までの沿革 p935
第2節 高度成長下での発展(昭和39~50年) p937
三重工合併時の状況 p937
1. 概観 p937
2. 好調な造船部門、鉄構部門 p938
造船部門 p938
鉄構・海洋部門 p939
3. 高操業の機械部門 p939
第3節 事業環境激変への対応(昭和51~60年) p941
1. 概観 p941
2. 50年代の当所を支えた機械部門、鉄構部門 p942
3. 新造船からの撤退と海洋部門の強化 p944
4. 広島精機製作所の統合と分離 p945
第4節 新生広島製作所の誕生(昭和61~平成元年) p945
1. 概観 p945
2. 広島海洋機器工場 p946
3. 新製品の開発 p947
付図 p950
組織図(三重工合併時、現在) p950
生産高・社員数の推移 p951
年間生産高比率 p951
配置図(観音工場、江波工場) p952
第6章 高砂製作所 p953
第1節 発足時の苦難と発電設備増強ブーム(昭和39~47年) p953
発足時の状況 p953
1. 概観 p953
2. ポンプ・風力機械・冷凍機の移管受け p955
3. タービン増産体制の整備 p956
第2節 低成長経済時代への対応(昭和48~58年) p956
1. 概観 p956
2. 輸出の積極的展開 p958
3. タービンの大型化・高効率化への挑戦 p960
火力・原子力発電100万KW時代の到来 p960
コンバインドサイクル発電プラントへの挑戦 p960
第3節 経営の一流化を目指して(昭和59~平成元年) p961
1. 概観 p961
2. 改良・サービス工事の拡大 p963
3. 新製品・新分野への取組み p964
付図 p966
組織図(三重工合併時、現在) p966
生産高・社員数の推移 p966
年間生産高比率 p967
配置図 p967
第7章 相模原製作所 p969
第1節 三重工合併までの沿革 p969
第2節 プロダクトミックスの転換と相模原展開(昭和39~47年) p971
三重工合併時の状況 p971
1. 概観 p972
2. プロダクトミックスの転換 p972
3. 相模原への転換 p973
第3節 事業の再構築と拡大(昭和48~59年) p974
1. 概観 p974
2. 新製品の開発 p975
3. プロダクトサポート体制の整備 p976
第4節 新時代に向けて体質強化(昭和60~平成元年) p977
1. 概観 p977
2. ディーゼルエンジン開発、生産の集約 p979
3. 円高、貿易摩擦への対応 p980
CDCプロジェクトの推進 p980
海外現地生産、海外協業の促進 p980
4. 千歳工場の新設 p981
付図 p982
組織図(三重工合併時、現在) p982
生産高・社員数の推移 p982
年間生産高比率 p983
配置図(相模原工場、千歳工場) p983
第8章 名古屋機器製作所 p985
第1節 三重工合併までの沿革 p985
第2節 高度成長下における事業の展開(昭和39~48年) p987
三重工合併時の状況 p987
1. 概観 p987
2. 工場設備の拡張 p988
3. 販売・サービス体制の強化 p989
第3節 長期低迷と岩塚への集結(昭和49~60年) p989
1. 概観 p989
2. 岩塚への集結 p990
3. 新製品の開発 p991
第4節 新生名古屋機器製作所の幕開け(昭和60~平成元年) p992
1. 概観 p992
2. 新商品開発の加速 p993
3. 新たなる経営施策の展開 p994
付図 p995
組織図(三重工合併時、現在) p995
生産高・社員数の推移 p996
年間生産高比率 p996
配置図 p997
第9章 三原製作所 p999
第1節 三重工合併までの沿革 p999
第2節 3大製品の活況による発展(昭和39~45年) p1001
三重工合併時の状況 p1001
1. 概観 p1001
2. 製紙機械、化学機械の躍進 p1002
3. 相次ぐ工場設備の増強 p1003
第3節 低成長下における中核製品の育成強化(昭和46~55年) p1004
1. 概観 p1004
2. 自主技術化による紙工機械、印刷機械伸長の基礎づくり p1005
紙工機械 p1005
印刷機械 p1006
3. 和田沖用地への展開 p1007
第4節 世界一流の産業機械メーカーを目指して(昭和56~平成元年) p1008
1. 概観 p1008
2. 紙関連3製品の躍進 p1009
製紙機械 p1009
紙工機械 p1010
印刷機械 p1011
3. 新製品の積極的開拓 p1012
付図 p1014
組織図(三重工合併時、現在) p1014
生産高・社員数の推移 p1015
年間生産高比率 p1015
配置図(糸崎工場/古浜工場、和田沖工場) p1016
第10章 京都精機製作所 p1017
第1節 三重工合併までの沿革 p1017
第2節 エンジン事業の基礎確立と工作機械等の活況(昭和39~45年) p1019
三重工合併時の状況 p1019
1. 概観 p1019
2. 工作機械、精密切削工具、エンジンバルブの活況 p1020
第3節 京都精機製作所の誕生と歩み(昭和45~58年) p1020
1. 概観 p1020
2. 一時帰休と重大災害発生 p1022
3. 生産基盤の確立 p1022
設備改善と生産技術の向上 p1022
新製品の開発促進 p1023
第4節 新天地での新たな飛躍(昭和59~平成元年) p1024
1. 概観 p1024
2. 栗東工場の展開 p1025
3. 新製品の開発 p1025
付図 p1026
組織図(三重工合併時、自動車事業部門分離時、現在) p1026
生産高・社員数の推移 p1027
年間生産高比率 p1027
配置図(京都工場、栗東工場) p1028
第11章 広島工機工場 p1029
第1節 三重工合併までの沿革 p1029
第2節 40年不況から高度成長期を迎えて(昭和39~45年) p1030
三重工合併時の状況 p1030
1. 概観 p1031
2. 体質改善諸施策の実施 p1031
3. 設備増強と生産の拡大 p1032
第3節 低成長下の試練(昭和46~56年) p1033
1. 概観 p1033
2. NC化時代の礎石づくり p1034
3. 広島造船所への統合 p1034
第4節 広島工機工場として再出発(昭和57~平成元年) p1035
1. 概観 p1035
2. 新商品の開発加速 p1036
付図 p1038
組織図(三重工合併時、広島工機工場発足時、現在) p1038
生産高・社員数の推移 p1038
年間生産高比率 p1039
配置図 p1039
第12章 名古屋航空機製作所 p1041
第1節 三重工合併までの沿革 p1041
1. 発祥 p1041
2. 戦後の再建 p1041
3. 近代航空機生産への取組み p1042
第2節 自主開発の幕開け(昭和39~46年) p1044
三重工合併時の状況 p1044
1. 概観 p1044
2. 民間機への生産展開 p1045
YS-11の共同開発 p1045
MU-2の自主開発 p1046
3. 国産初の超音速機の開発 p1047
第3節 多彩化するプロジェクトへの対応(昭和47~56年) p1048
1. 概観 p1048
2. 4大プロジェクトの立上がりと生産体制の整備 p1049
4大プロジェクトの同時立上がり p1049
生産体制の整備 p1049
3. 宇宙分野進出への基盤整備 p1050
N-1ロケット開発 p1050
大型ロケットへの基盤整備 p1051
第4節 航空・宇宙・ミサイルの飛躍(昭和57~平成元年) p1052
1. 概観 p1052
2. ミサイル事業の展開と設備の拡充 p1054
ミサイル事業の推移 p1054
ミサイル部門の小牧北工場への展開 p1054
3. H-I・H-IIロケットの開発 p1055
4. 新規プロジェクトの急増と体制の強化 p1056
〔新しい2事業所の門出〕 p1057
付図 p1058
組織図(三重工合併時、現在) p1058
生産高・社員数の推移 p1059
年間生産高比率 p1059
配置図(大江工場、大江分工場、小牧南工場、小牧北工場、田代試験場) p1060
第13章 エアコン製作所 p1063
第1節 名古屋冷熱工場発足と苦境克服(昭和57~62年) p1063
発足時の状況 p1063
1. 概観 p1063
2. 商品力の強化と品質の向上 p1064
3. 生産設備の増強 p1065
第2節 エアコン製作所として新たな飛躍(昭和62~平成元年) p1066
1. 概観 p1066
2. 新商品の開発と設備の充実 p1067
新商品の開発加速 p1067
設備の充実 p1068
3. 海外への生産展開 p1069
付図 p1070
組織図(名古屋冷熱工場発足時、現在) p1070
生産高・社員数の推移 p1070
年間生産高比率 p1071
配置図 p1071
第14章 化学プラントエンジニアリングセンター(MCEC) p1073
第1節 MCECの発足と基礎固め(昭和45~48年) p1073
1. 概観 p1073
2. 体制の整備 p1074
第2節 多数の大型プラント建設による飛躍(昭和49~55年) p1075
1. 概観 p1075
2. 大型プラントの相次ぐ建設 p1076
イラクNo.2肥料プラントおよびNo.3肥料プラントの完成 p1076
排煙脱硫装置の伸長 p1076
プラント事業分野の拡大 p1077
第3節 エンジニアリング新体制への移行(昭和56~59年) p1078
1. 概観 p1078
2. 厳しい環境下での受注確保 p1079
3. 新体制への移行 p1080
付図 p1081
組織図(発足時、最終時) p1081
生産高・社員数の推移 p1081
年間生産高比率 p1082
第15章 明石製作所 p1083
第1節 明石製作所発足まで p1083
第2節 苦難への挑戦(昭和46~60年) p1084
発足時の状況 p1084
1. 概観 p1084
2. 体質の強化 p1085
3. 増産、販路の拡大 p1086
4. 生き残りをかけて p1087
第3節 キャタピラー三菱との合併(昭和61~62年) p1088
付図 p1090
組織図(発足時、最終時) p1090
生産高・社員数の推移 p1091
年間生産高比率 p1091
第16章 自動車関係事業所 p1093
第1節 京都製作所 p1093
1. 三重工合併までの沿革 p1093
2. 三重工合併から三菱自動車工業発足まで p1093
第2節 名古屋自動車製作所 p1095
1. 三重工合併までの沿革 p1095
2. 三重工合併から三菱自動車工業発足まで p1096
第3節 川崎自動車製作所 p1098
1. 三重工合併までの沿革 p1098
2. 三重工合併から三菱自動車工業発足まで p1099
第4節 水島自動車製作所 p1100
1. 三重工合併までの沿革 p1100
2. 三重工合併から三菱自動車工業発足まで p1101
索引 p1103
主要参考文献 p1138
社史編さん委員会・執筆責任者 p1140
編集後記 p1142
図表目次 p23
I 通史 p23
図表I-1 旧三菱重工業発足時の6事業所 p23
図表I-2 終戦時における31事業所の配置 p27
図表I-3 旧三菱重工業における総収入・損益の推移(昭和9年度上期~20年度上期) p28
図表I-4 三重工各社の売上高・純利益の推移 p47
図表I-5 三重工の製品競合状態 p57
図表I-6 三重工合計の市場占拠率が高い製品 p59
図表I-7 当社基本組織図(昭和39年6月1日現在) p69
図表I-8 16事業所の主要担当製品(昭和39年6月1日現在) p71
図表I-9 受注高・売上高の推移(昭和39~43年度) p76
図表I-10 売上高利益率(税引後)の推移(昭和39~43年度) p76
図表I-11 人員の推移(昭和39~43年度) p77
図表I-12 設備投資・試験研究費の推移(昭和39~43年度) p77
図表I-13 受注高・売上高の推移(昭和44~48年度) p112
図表I-14 売上高利益率(税引後)の推移(昭和44~48年度) p112
図表I-15 人員の推移(昭和44~48年度) p113
図表I-16 設備投資・試験研究費の推移(昭和44~48年度) p113
図表I-17 新車登録・届出台数の推移(昭和36~45年) p119
図表I-18 三菱自動車工業発足時の基本組織図(昭和45年6月1日現在) p124
図表I-19 船体移動建造方式を採用した香焼工場100万トン建造ドック p129
図表I-20 化学プラントエンジニアリングセンター発足時の組織図(昭和45年8月1日現在) p136
図表I-21 原動機技術センターの組織図(昭和46年12月1日現在) p138
図表I-22 アラビアンライト原油価格の推移(昭和48~57年) p146
図表I-23 対ドル円相場の推移(昭和49~56年度) p146
図表I-24 受注高・売上高の推移(昭和49~56年度) p151
図表I-25 輸出受注高の製品事業部門別構成比の変化 p151
図表I-26 売上高利益率(税引後)の推移(昭和49~56年度) p152
図表I-27 人員の推移(昭和49~56年度) p152
図表I-28 設備投資・試験研究費の推移(昭和49~56年度) p153
図表I-29 売上高の製品事業部門別構成比 p154
図表I-30 実在人員の推移(昭和49~平成元年) p161
図表I-31 中期事業規模の策定とその後の対策 p163
図表I-32 船舶・海洋部門の人員の推移(昭和50~平成元年) p168
図表I-33 7事業本部体制への組織再編成(昭和53年1月1日付) p170
図表I-34 タンカー係船量・係船率の推移 p171
図表I-35 わが国の新造船受注・建造量の推移(昭和46~57年度) p172
図表I-36 船舶・海洋部門生産時間の推移(昭和49~63年度) p174
図表I-37 輸出売上高の推移(昭和50~56年度) p177
図表I-38 主要プラント輸出状況(原動機・化学プラント) p178
図表I-39 受注高・売上高の推移(昭和57~60年度) p188
図表I-40 売上高利益率(税引後)の推移(昭和57~60年度) p188
図表I-41 人員の推移(昭和57~60年度) p188
図表I-42 設備投資・試験研究費の推移(昭和57~60年度) p189
図表I-43 Nロケット・Hロケットの打上げ実績一覧(平成元年3月31日現在) p191
図表I-44 産業用油圧機器の母機・油機一体化 p198
図表I-45 フォークリフト販売ネットワーク(平成元年5月31日現在) p200
図表I-46 建設機械・エンジン海外補用部品供給オンラインシステム(昭和61年4月現在) p202
図表I-47 産業機械におけるメカトロニクス化の進展過程 p206
図表I-48 研究開発体制(昭和60年2月1日現在) p208
図表I-49 瀬戸大橋側面図 p212
図表I-50 世界の主なロケット比較 p217
図表I-51 CCV研究機運動能力 p218
図表I-52 対ドル円相場の推移(昭和57~63年度) p221
図表I-53 アラビアンライト原油価格の推移(昭和56~63年度) p222
図表I-54 受注高・売上高の推移(昭和61~63年度) p224
図表I-55 売上高利益率(税引後)の推移(昭和61~63年度) p225
図表I-56 人員の推移(昭和61~63年度) p225
図表I-57 設備投資・試験研究費の推移(昭和61~63年度) p225
図表I-58 横浜アリーナ向け可動床兼観客席システム―六つの基本シーティングパターン p227
図表I-59 基本組織図(平成元年6月1日現在) p231
図表I-60 全製品一流化運動の社長表彰製品一覧 p233
図表I-61 先進主要国のODA実績 p240
図表I-62 三菱自動車工業の売上高・売上台数の推移(昭和45~63年度) p248
図表I-63 新キャタピラー三菱の売上高の推移(昭和40~63年度) p254
図表I-64 油圧ショベル事業体制の移行フロー p256
図表I-65 基盤技術研究所組織図(平成元年5月1日現在) p259
図表I-66 '87新製品ベスト30 p260
II 経営管理編 p277
図表II-1 その他の主要経営会議(平成元年5月31日現在) p277
図表II-2 昭和39年6月1日現在の事業部・事業所組織 p280
図表II-3 昭和45年6月1日現在の事業(本)部・事業所組織 p281
図表II-4 昭和57年10月1日現在の事業(本)部・事業所・工場組織 p281
図表II-5 平成元年5月31日現在の事業(本)部・事業所・工場組織 p282
図表II-6 平成元年5月31日現在の本社管理部門組織 p284
図表II-7 平成元年5月31日現在の技術本部組織 p286
図表II-8 旧資格制度の概要 p298
図表II-9 社員制度における職群・等級制度の概要 p298
図表II-10 新卒採用者の推移(昭和45~平成元年) p301
図表II-11 昭和50年代の人員対策(全社プロジェクト)実施状況 p306
図表II-12 労働災害発生状況(全災害度数率) p308
図表II-13 傷病休業状況(件数率・日数率) p308
図表II-14 労働協約抜粋 p313
図表II-15 資産、負債および資本の推移(昭和39~63年度) p319
図表II-16 設備投資額の推移 p322
図表II-17 事業所別設備投資額の推移(昭和39~63年度) p323
図表II-18 自己資本の推移(昭和39~63年度) p325
図表II-19 借入金および社債の残高推移(昭和39~63年度) p327
図表II-20 社債の発行歴 p328
図表II-21 利息収支の推移(昭和39~63年度) p331
図表II-22 売上高、税引後利益および配当率の推移(昭和39~63年度) p332
図表II-23 全社資材発注高および資材人員の推移 p337
図表II-24 協力会、協同組合一覧表 p342
図表II-25 昭和63年度地域別・国別海外調達実績 p346
図表II-26 三重工合併までの機械設置状況 p350
図表II-27 当社コンピューターの導入状況 p351
図表II-28 コンピューター部門の人員と費用の推移 p352
図表II-29 全社コンピューター中期整備計画 p354
図表II-30 端末機等導入台数 p355
図表II-31 CAD端末設置状況 p356
図表II-32 NEW FAMSS概念図 p359
図表II-33 地域別輸出受注高の推移 p371
図表II-34 MHIA社組織図(平成元年5月31日現在) p374
図表II-35 海外関連会社一覧表 p386
図表II-36 関連会社の概況(平成元年4月現在) p395
図表II-37 系列会社・関連会社指定基準 p396
III 技術編 p407
図表III-1 三重工合併時の技術本部の組織・人員(概数) p407
図表III-2 主な事業所の研究開発部門・陣容(合併時) p408
図表III-3 技術審議会・技術方針検討会議の主要議題 p409
図表III-4 総合研究室と研究推進室(昭和60年2月1日現在) p413
図表III-5 研究所の役割分担(平成元年5月31日現在) p413
図表III-6 研究開発組織・人員(平成元年4月1日現在) p414
図表III-7 制御装置の開発・設計・製作作業フロー p415
図表III-8 国家プロジェクトへの参画状況 p420
図表III-9 社内技術研究会(その1)(昭和39年8月現在) p423
図表III-10 社内技術研究会(その2)(平成元年5月現在) p423
図表III-11 全社を横断した生産技術活動 p424
図表III-12 昭和50年ごろの深堀・香焼地区配置図 p431
図表III-13 排煙脱硫装置開発の技術的展開 p448
図表III-14 エネルギー関連大型国家プロジェクトへの参画 p451
図表III-15 主要研究成果(製品別) p464
図表III-16 主要研究成果(要素技術) p468
図表III-17 工業所有権の出願・保有状況 p475
図表III-18 技術導入・供与契約有効件数推移 p476
IV 製品事業編 p502
図表IV-1 新造船受注量・建造量の推移(昭和39~48年度) p502
図表IV-2 石油・乾貨海上荷動量の推移(昭和39~48年) p502
図表IV-3 わが国の建造ドックの完成と船舶大型化傾向 p503
図表IV-4 当社進水に占めるVLCC、ULCCの比率 p503
図表IV-5 新造船受注量・建造量の推移(昭和48~63年度) p505
図表IV-6 石油・乾貨海上荷動量の推移(昭和49~63年度) p505
図表IV-7 操業量調整の推移 p506
図表IV-8 当社の第1回設備処理状況 p507
図表IV-9 当社の第2回設備処理状況 p508
図表IV-10 修繕船・改造船売上高の推移 p526
図表IV-11 海洋石油掘削リグ建造基数の推移 p535
図表IV-12 鉄構受注高の推移 p542
図表IV-13 橋の構造形式 p545
図表IV-14 原動機受注高の推移 p564
図表IV-15 主要技術導入 p565
図表IV-16 事業用原動機受注高の推移 p567
図表IV-17 当社実績からみた発電プラント大型化の推移 p570
図表IV-18 国内事業用ボイラ燃料別単機最大容量の推移 p576
図表IV-19 国内事業用ボイラ型式別総容量の推移 p577
図表IV-20 国内事業用ボイラ燃料別総容量の推移 p578
図表IV-21 国内事業用ボイラ低NOx開発技術の推移 p579
図表IV-22 主要技術供与 p580
図表IV-23 事業用ガスタービン受注状況(昭和40~45年度) p584
図表IV-24 国内産業用原動機受注高の推移 p589
図表IV-25 輸出原動機受注高の推移 p596
図表IV-26 主要輸出プラント p597
図表IV-27 舶用主機受注高の推移 p603
図表IV-28 ディーゼルエンジン燃料消費率低減の推移 p604
図表IV-29 発電電力量に占める原子力発電量の推移 p609
図表IV-30 PWR型原子力発電プラントのしくみ p611
図表IV-31 原子力事業における三菱グループの協力体制 p611
図表IV-32 プラント別主契約者・供給者(平成元年5月31日現在) p613
図表IV-33 わが国における炉型別基数および年度末設備容量 p618
図表IV-34 国家プロジェクトへの参画状況 p624
図表IV-35 原子燃料サイクル p632
図表IV-36 最近5年間の受注割合(昭和59~63年度) p638
図表IV-37 わが国における公害防止機器の需要動向 p672
図表IV-38 産業機械(工作機械を含む)受注高の推移(昭和58~63年度) p683
図表IV-39 製紙機械受注高の推移(昭和58~63年度) p684
図表IV-40 紙工機械受注高の推移(昭和58~63年度) p687
図表IV-41 印刷機械受注高の推移(昭和58~63年度) p689
図表IV-42 プラスチック機械受注高の推移(昭和58~63年度) p693
図表IV-43 食品機械受注高の推移(昭和58~63年度) p696
図表IV-44 工作機械受注高の推移(昭和58~63年度) p700
図表IV-45 わが国航空機工業需要別生産高構成比の推移 p712
図表IV-46 わが国宇宙開発費予算の推移 p712
図表IV-47 航空機・宇宙・特殊車両受注高の推移 p714
図表IV-48 当社が主契約者としてライセンス生産した戦闘機 p715
図表IV-49 当社製作ヘリコプタの納入実績(平成元年5月31日現在) p720
図表IV-50 MU-2、MU-300引渡し実績 p726
図表IV-51 当社における主要なミサイルの研究開発・生産 p730
図表IV-52 N-1~H-IIロケット対比図 p736
図表IV-53 戦車の開発・生産 p739
図表IV-54 当社における支援車両製作実績(平成元年5月31日現在) p741
図表IV-55 装甲車・自走砲の開発・生産 p742
図表IV-56 建設機械・フォークリフト・エンジン売上高の推移 p749
図表IV-57 フォークリフトの技術供与 p759
図表IV-58 ディーゼルエンジンの技術供与 p766
図表IV-59 過給機の技術供与 p771
図表IV-60 わが国パッケージエアコン生産の推移 p781
図表IV-61 わが国ルームエアコン生産の推移 p787
図表IV-62 わが国車両用エアコン生産の推移 p790
図表IV-63 地域冷暖房プラントの主な納入実績 p795
図表IV-64 乗用車新車登録台数 p806
図表IV-65 軽自動車届出台数 p808
図表IV-66 トラック・バス登録台数 p810
図表IV-67 自動車組立て・エンジン生産担当事業所(昭和45年5月31日現在) p814
V 事業所編 p1080
図表V-1 昭和59年4月末のMCECの組織的位置づけ p1080
図表V-2 昭和59年5月1日の化学プラント事業本部組織 p1080
図表V-3 当所油圧ショベル生産台数の推移 p1085
図表V-4 京都製作所エンジン生産台数の推移 p1095
図表V-5 名古屋自動車製作所自動車生産台数の推移 p1097
図表V-6 川崎自動車製作所自動車生産台数の推移 p1099
図表V-7 水島自動車製作所自動車生産台数の推移 p1102
索引リスト
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