三菱重工業(株)『海に陸にそして宇宙へ 2 : 三菱重工業社史 : 技術・製品事業編/資料編』(2014.12)

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目次項目 ページ
口絵 巻頭
技術編 p6
Chapter1 技術体制 p6
第1節 技術体制強化 p6
1. 研究開発体制の強化 p6
2. 事業本部・事業所支援 p8
3. イノベーション強化、グローバル化対応 p8
4. システム技術への取り組み p9
第2節 技術力強化支援 p10
1. 技術共通社標準 p10
2. 三菱重工技報 p11
3. 技術情報サービス p11
4. 技術教育 p12
Chapter2 研究所(研究開発成果) p13
第1節 先端技術研究センター p13
1. 基盤技術研究所の発足と研究活動 p13
2. 先進技術研究センターの発足と研究活動 p15
第2節 長崎研究所 p17
1. 長崎研究所の軌跡 p17
2. エネルギー・環境関連技術 p17
3. 陸・海・空・宇宙技術の進展 p21
第3節 高砂研究所 p25
1. 高砂研究所の軌跡 p25
2. 原子力技術の進展 p26
3. ガスタービン、ターボ機械技術の進展 p29
4. その他各製品技術の進展 p32
第4節 広島研究所 p33
1. 広島研究所の軌跡 p33
2. 研究活動 p34
第5節 横浜研究所 p39
1. 横浜研究所の軌跡 p39
2. 研究活動 p40
第6節 名古屋研究所 p44
1. 名古屋研究所の軌跡 p44
2. 研究活動 p45
第7節 技術統括本部の共通技術(シミュレーション技術) p49
1. 燃焼・伝熱・流動分野 p49
2. 構造分野 p50
3. 振動分野 p51
Chapter3 ものづくり革新活動 p53
第1節 ものづくり革新活動の立ち上げ p53
1. ものづくり革新推進室の発足 p53
2. ものづくり基盤強化 p53
第2節 バリューチェーン全体の革新へ p54
1. 永続的な組織へ p54
2. モジュラーデザイン推進プロジェクト(MDプロジェクト)の全社展開 p54
3. 経営目標と連動した活動 p55
4. 全社原価低減活動 p55
5. ものづくりの体系化 p56
第3節 ものづくり革新活動のグローバル化 p57
1. 技術統括本部発足(K2新体制) p57
2. MHI生産方式構築 p58
Chapter4 知的財産・技術提携 p59
第1節 外部環境の変化 p59
第2節 当社の知的財産政策と活動状況 p60
1. プロパテント化・グローバル化への対応 p60
2. 模倣品への対応 p61
3. 知的財産戦略 p61
第3節 技術提携 p61
写真でたどる製品のあゆみ p64
Chapter1 船舶・海洋 p76
第1節 概観 p76
1. 新製品・新分野への挑戦(平成元年~3年) p76
2. 大宗船連続建造の時代(平成4~12年) p77
3. 長崎造船所の高技術3大プロジェクト(平成13~14年) p77
4. 海運市況高騰・造船バブルの時代(平成15~20年) p78
5. リーマンショック以降の船価低迷と事業再編(平成21~26年) p79
第2節 商船 p80
1. 客船・フェリー p80
2. LNG船・LPG船 p81
3. 一般商船 p85
4. 特殊船 p90
5. 海洋製品 p91
6. 修繕・改造船工事 p92
7. 省エネ製品・実験艇・新機軸 p93
第3節 艦艇 p94
1. 護衛艦 p94
2. 潜水艦 p95
3. ミサイル艇、補助艦 p96
第4節 エンジニアリング事業および海外進出 p97
1. エンジニアリング事業推進室の設置 p97
2. 大島造船所への技術供与 p97
3. インドL&Tシップビルディング社への技術供与 p97
4. 中国 太平洋造船グループへの技術供与 p98
5. エコビックス社に出資し、ブラジルの造船所経営に参画 p98
●TOPlCS 海底下7,500mまで掘削可能な地球深部探査船「ちきゅう」 p99
Chapter2 原動機 p102
第1節 概観 p102
1.はじめに p102
2. 独自技術の確立と海外プロジェクトへの積極進出(平成元年~10年) p101
3. ガスタービンを中心としたグローバル展開(平成11~19年) p103
4. 原動機一体運営から日立製作所との火力事業統合へ(平成20~26年) p105
第2節 GTCC・事業用コンベンショナル火力・産業用火力 p108
1. 事業の推移 p108
2. ガスタービン技術の変遷 p110
3. ボイラ技術の変遷 p112
4. 蒸気タービン技術の変遷 p113
5. IGCC技術の変遷 p115
第3節 風車 p117
1. 風車事業の立ち上がり、風車の大型化 p117
2. グローバルな拠点展開 p118
3. 陸上風車の技術的特長 p118
4. 洋上風車技術と今後の取り組み p118
第4節 舶用機械等 p120
1. 事業の推移 p120
2. 舶用ボイラ p120
3. 舶用タービン p121
4. 舶用ディーゼルエンジン p121
5. 舶用プロペラ p122
6. 舵取機 p122
7. MET過給機 p123
8. フィンスタピライザ p123
9. 油圧機器 p123
10. 試験装置 p124
11. 甲板機械 p124
第5節 ポンプ・水車 p125
1. ポンプ p125
2. 水車 p126
第6節 原子力2次系タービン p128
1. 新設プラント全盛時代 p128
2. 国内改良サービス工事への展開 p128
3. 泊発電所3号機から輸出市場への進出 p129
第7節 新製品・その他 p130
1. リチウム二次電池 p130
2. 太陽光発電システム p131
3. SOFC p131
4. 制御装置 p132
5. 地熱発電 p133
6. 風力機械 p134
7. 海水淡水化事業 p135
8. 発電事業 p135
第8節 火力サービス p137
1. 火力サービスの事業推移 p137
2. GTCCサービス p137
3. 大型コンベンショナル火力発電サービス p138
4. 産業用コンベンショナル火力発電サービス p138
第9節 グローバルネットワーク p139
1. 米州 p139
2. 中国 p139
3. インド p139
4. 現地化への取り組みとさらなるグローバル化の進展 p140
第10節 EPC事業 p141
1. EPC事業の変遷 p141
2. EPC部門の統合 p142
●TOPICS 大型ゾーンモジュール工法 p144
Chapter3 原子力 p148
第1節 概観 p148
1. 「基幹電源」として定着した時代(平成元年~9年) p148
2. 地球温暖化対策の役割を期待された時代(平成10~17年) p149
3. 海外市場開拓の時代へ(平成18~22年) p150
4. 東京電力福島第一原子力発電所事故を受けて(平成23~26年) p151
●TOPICS 三菱原子力工業物語 p153
第2節 軽水炉 p154
1. 軽水炉 p154
2. 原子燃料・炉心 p155
3. アフターサービス分野 p157
4. 廃止措置 p160
第3節 新型炉・原子燃料サイクル・新製品事業 p161
1. 高速増殖炉 p161
2. 新型転換炉、高温ガス炉、核融合炉 p163
3. 再処理 p164
4. ウラン濃縮 p165
5. 使用済み燃料輸送・貯蔵容器(キャスク) p166
6. その他 p166
第4節 輸出の取り組み p168
1. US-APWR p168
2. ATMEA p169
3. 海外向け機器輸出 p170
4. 国際協力 p171
●TOPICS 原子力船「むつ」の軌跡 p172
Chapter4 機械・鉄構 p176
第1節 概観 p176
1. 事業拡大期(平成元年~8年) p176
2. 競争激化と事業構造変革の時代(平成9~17年) p176
3. 競争力強化の時代(平成18~26年) p177
第2節 環境プラント p178
1. 排煙脱硫装置 p178
2. CO2回収装置 p179
第3節 化学プラント p180
1. 肥料プラント p180
2. メタノールプラント p181
3. 石油化学プラント p181
4. オイル・ガスプラント p182
5. LNG受入基地 p183
6. その他プラント p183
●TOPICS 世界に通じるEPCへ―シンガポールのエクソンモービル社向けポリエチレンプラント工事における安全管理の取り組み p185
第4節 交通システム p186
1. 新交通システム p186
2. 鉄道システム p186
3. 車両システム p187
4. 空制装置 p187
5. パワートレイン製品 p188
●TOPICS 世界初のステップレスPBBを開発・納入 p189
第5節 ITS p190
1. 料金収受システム p190
2. ERPシステム p191
3. ETCシステム p192
4. スマートコミュニティ分野におけるクリーンモビリティの取り組み p192
第6節 製鉄機械 p193
1. 事業拡大期 p193
2. 市場縮小期 p193
3. 事業転換期 p193
4. グローバル化推進による事業再拡大期 p194
第7節 環境設備 p195
1. 全般 p195
2. ごみ焼却炉 p195
3. 産業廃棄物処理装置 p196
4. 下水汚泥処理装置 p196
5. 汚泥再生処理センター(し尿処理装置) p197
6. その他の設備 p197
第8節 橋梁・鉄装 p199
1. 橋梁 p199
2. 煙突 p200
3. 免制振装置 p200
4. プラント・防災インフラ p201
第9節 立体駐車場 p203
1. 組織の変遷 p203
2. マーケット志向の新機種開発(IPS・ブレストパーク・セルパーク) p203
3. タワーパークからリフトパークへ p204
4. 保守点検の高機能化 p205
第10節 食品包装機械 p206
1. 「ガラスびんから缶へ」容器動向への対応 p206
2. 医薬品包装分野への進出 p206
3. 段ボールケーサの進化と包装プラント p207
4. ペットボトルと無菌充てんシステムへの潮流 p207
5. マーケット創造型製品への期待 p208
6. 顧客志向の事業体制強化 p208
第11節 射出成形機 p209
1. 事業拡大と変容 p209
2. 電動化の推進、事業分社体制へ p209
3. さらなる発展を目指して p210
第12節 メカトロシステム p212
1. メカトロ製品 p212
2. シールド式トンネル掘削機 p214
3. 大気汚染防止システム p215
4. 水処理関連機器 p216
第13節 印刷機械 p217
1. オフセット枚葉印刷機 p217
2. 商業用オフセット輪転機 p218
3. 新聞用オフセット輪転機 p219
第14節 紙工機械 p221
1. コルゲートマシン p221
2. 製函機 p222
第15節 コンプレッサ p224
1. 風力機械事業の再構築 p224
2. 事業再構築に伴う縮小・撤退製品 p225
3. グローバル事業への伸長 p225
第16節 ゴム・タイヤ機械 p227
1. 事業の変遷 p227
2. タイヤ加硫機 p227
3. タイヤ試験機 p228
4. インターナルミキサー(ゴム混練機) p228
5. タイヤ機械プラント p228
第17節 搬送システム p229
1. 事業の始まりと初期の変遷 p229
2. 事業拡大期から市場環境激化に伴う事業見直し p229
3. 新体制による市場への再展開 p230
第18節 先端機器 p231
1. 粒子加速器 p231
2. レーザ応用機器 p232
3. 電子滅菌装置 p232
4. 放射線治療装置 p233
第19節 機器・装置(有機EL) p234
●TOPICS wakamaruの開発―フロンティア21とベンチャープロジェクト p235
Chapter5 航空宇宙 p238
第1節 概観 p238
1. 防衛事業(ポスト冷戦構造での事業展開と陸海空の統合防衛) p238
2. 民間航空機事業(自主民間機事業の立ち上げ) p239
3. 宇宙機器事業(信頼性の向上で日米の宇宙開発をリード) p240
第2節 民間航空機 p241
1. ボーイング民間機 p241
2. ボンバルディア民間機 p243
3. その他民間機 p244
第3節 防衛航空機 p246
1. 戦闘機 p246
2. ヘリコプタ p248
3. 大型機 p249
4. 定期修理 p230
5. アビオニクス製品(航空機の搭載電子機器製品) p250
●TOPICS 「零式艦上戦闘機」、局地戦闘機「秋水」の復元、展示 p252
第4節 飛昇体 p253
1. 地対空ミサイル p253
2. 空対空ミサイル p253
3. 対艦ミサイル p253
4. 弾道ミサイル防衛 p254
5. 統合防衛 p254
第5節 官需エンジン・機器 p256
1. ライセンス生産エンジン等 p256
2. 自主開発エンジン p256
3. エンジン修理事業 p257
4. サイレンサ、テストセル、ガスタービンパッケージ p257
5. 制御機器 p257
第6節 民間航空機エンジン p258
1. 旅客機用ターボファンエンジン p258
2. ヘリコプタ用ターボシャフトエンジン p259
3. 民間航空機用油圧機器 p259
第7節 宇宙 p260
1. 基幹ロケットの開発から打ち上げ輸送サービスへ p260
2. 液酸・液水ロケットエンジン p262
3. 宇宙ステーションの開発と運用 p262
4. 宇宙環境利用 p263
5. 再使用型宇宙システムの実験機 p263
6. 姿勢制御装置・衛星用搭載機器 p264
第8節 特殊機械 p265
1. 水中機器 p265
2. 艦載機器 p266
3. 機雷処分具 p266
4. レーザレーダ監視システム p267
第9節 MRJ p268
1. 事業活動 p268
2. 事業展開 p269
3. 販売実績 p269
●TOPICS 名誘ギャラリーの設置 p270
Chapter6 汎用機・特殊車両 p274
第1節 概観 p274
1. バブル経済期における新事業展開と経済摩擦の克服(平成元年~4年) p274
2. 新たな時代に向けた事業構造の変革(平成5~14年) p275
3. 急速な事業拡大とリーマンショック(平成15~19年) p276
4. 業績の低迷と再生への道(平成20~26年) p278
第2節 ターボチャージャ p280
1. 事業の変遷 p280
2. 海外事業の展開と海外拠点の強化 p282
3. 技術・開発力の強化 p283
第3節 エンジン p284
1. 発電用エンジンおよび発電セット p284
2. 舶用エンジン p285
3. 搭載用(建設機械・農業機械・産業機器)エンジン p285
4. メイキエンジン p286
第4節 フォークリフト p287
1. キャタピラー社との合併によるMCF各社立ち上げとその展開 p287
2. 中国展開 p287
3. 国内体制の再編とニチユとの連携 p288
4. 屋内物流への進出 p288
5. 製品の変遷 p289
第5節 特殊車両 p291
1. 防衛省向け車両・機器 p291
2. その他自治体向け車両・機器 p292
3. 産業用車両 p292
4. 特殊エンジン p293
5. 生産体制 p293
●TOPICS 放射線遮へいキャビン付きフォークリフト p294
Chapter7 冷熱 p298
第1節 概観 p298
1. 冷熱事業の変遷 p298
2. 進む海外生産(平成初期) p299
3. 海外市場の拡大と環境への対応(平成10~26年) p300
第2節 空調機 p301
1. ルームエアコンの海外生産移管 p301
2. パッケージエアコンの海外生産移管 p301
3. ロータリーコンプレッサの海外生産移管 p302
4. 海外販売拠点の強化 p303
第3節 大型冷凍機 p305
1. 大型冷凍機工場の変遷 p305
2. 高効率ターボ冷凍機への特化 p305
3. 改良サービス工事 p307
4. 大型冷凍機を活用した省エネソリューション p307
第4節 カーエアコン p309
1. カーエアコン製品開発の歴史 p309
2. 生産拠点の変遷 p310
3. カーエアコン新会社の設立 p311
第5節 輸送用冷凍機 p312
1. 陸上レフユニット p312
2. バスエアコン p313
3. 海上レフユニット p314
●TOPICS 空調海外生産展開(MACO社設立) p315
Chapter8 工作機械 p318
第1節 概観 p318
1. 円高不況とバブル経済、栗東工場の拡張、本工場(平成元年~3年) p318
2. バブル崩壊と広島工機工場再建対策(平成4~12年) p318
3. 工作機械事業再建対策(平成13~15年) p319
4. グローバル展開の加速(平成16~26年) p319
第2節 工作機械 p321
1. 歯車工作機械 p321
2. 大形工作機械 p323
●TOPICS 工場閉鎖をバネに~大形工作機械MVRの誕生と連携・連帯で900%生産性向上~ p325
3. 専用工作機械 p326
4. MPスケール p327
5. 常温ウェーハ接合装置 p328
6. 精密加工機 p329
7. 旋盤 p330
8. マシニングセンタ p330
9. 多軸自動盤 p331
第3節 精機品 p332
1. 精密切削工具 p332
2. エンジンパルプ p333
3. パワートランスミッション p334
4. 自動車用歯車部品 p335
●TOPICS モノ作りは人づくりから~「心技一如」技量と精神を伝える教育センター~ p336
資料編 p339
会社系譜図 p339
経営の変遷~数値でみる50年~ p340
定款 p344
新生三菱重工業株式会社発足時の定款 p344
現行定款 p346
定款の主な変更 p350
役員・組織 p352
歴代会長・社長 p352
代表者任期一覧 p336
取締役・執行役員等任期一覧 p360
チーフオフィサー一覧 p366
監査役任期一覧 p366
組織 p367
所在地 p376
株式・財務 p378
発行済株式総数および株主数の推移 p378
所有者別株式所有状況 p379
平成元年度以降の株価 p379
昭和39年度~63年度の財務諸表 p380
平成元年度~25年度の財務諸表 p384
社員・安全 p400
社員数、新卒採用者数ならびに社員の平均年齢および平均勤続年数 p400
セグメント別従業員数の推移 p401
休業災害件数および精神健康不調休業件数の推移 p401
主要製品別製造事業所の変遷 p402
主要グループ会社の概要 p406
年表 p415
索引 p471
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