東京芝浦電気(株)『東京芝浦電気株式会社八十五年史』(1963.12)

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目次項目 ページ
写真ページ I 巻頭
85年史刊行によせて 取締役会長 石坂泰三 NP
序 取締役社長 岩下文雄 NP
編纂を終えて 取締役副社長 大谷元夫 NP
沿革 p1
写真ページ II p1
第1編 創業から合併まで p1
第1章 東京電気株式会社 p3
第1節 創業時代(明治23年~37年) p3
1 創業以前 p3
白熱電球の発明とわが国電灯事業の創始 p3
東京電灯会社の設立 p3
電球製造の研究に着手 p3
2 白熱舎の創立 p6
白熱電球製造所の誕生 p6
国産電球はじめてできる p6
外国製品とのたたかい p6
3 東京白熱電灯球製造株式会社の設立 p8
株式会社となる p8
初期の営業状態 p8
事業の拡張と新工場の建設 p8
社業の不振と社長の更迭 p8
写真ページ III p8
4 東京電気株式会社と改称 p12
電気工事に進出 p12
藤岡社長の辞任 p12
日露戦争と当社 p12
社運興廃の岐路にたつ p12
第2節 新興時代(明治38年~大正15年) p15
1 GE社との提携 p15
GE社と仮契約調印 p15
増資と新役員の選任 p15
増産計画と深川工場の新設 p15
川崎工場の建設 p15
2 タングステン電球の出現 p18
電球事業の一大革命 p18
引線タングステン電球の出現 p18
躍進する電球製造能力 p18
業績の驚異的発展 p18
無償増資 p18
窒素電球の出現 p18
3 第1次世界大戦と当社 p23
販路海外へ広がる p23
レントゲン管球の試作 p23
電気計器の製造 p23
戦時中の増資 p23
大戦後の不況を克服 p23
藤岡社長の死去 p23
ライス社長の就・退任 p23
新荘社長の就任とその急死 p23
販売活動の推進 p23
4 関東大震災後の発展 p28
大震災の被害と復興 p28
電球の値下げと画期的な研究の完成 p28
第3節 発展時代(昭和2年~14年) p31
1 不況下にも発展を続ける p31
営業品目の増加 p31
山口社長の就任 p31
減資とIGE社持株の減少 p31
家庭電化のはじめ p31
照明知識の普及 p31
新マツダランプの発売 p31
工場・研究所の増強 p31
2 多角経営へすすむ p35
昭和初期の不況時代 p35
満州事変以後 日華事変発生まで p35
日華事変以後 p35
3 小売販売網の拡充 p39
赤箱マツダランプの発売 p39
小売販売網全国的に広がる p39
弁理店制度 p39
マツダ販売会社の設立 p39
日本におけるGEをめざす p39
昭和年代の経営状況 p39
第2章 株式会社芝浦製作所 p45
第1節 創業時代(明治8年~36年) p45
1 田中製造所の設立 p45
田中久重と日本最初の民間電信機工場 p45
工部省電信寮 p45
芝浦に新工場を建設 p45
苦境におちいる p45
写真ページ IV p48
2 三井管理下の芝浦製作所 p49
芝浦製作所の発足と藤山主任の就任 p49
三井工業部に所属 p49
電気機械の製作を開始 p49
注目すべき2大製品 p49
業績回復への努力 p49
小野支配人の就任 p49
若山支配人の就任 p49
大田黒主事の就任とその改革 p49
業績の好転 p49
第2節 発展時代(明治37年~大正11年) p56
1 株式会社芝浦製作所の創立 p56
株式会社として発足 初代会長に三井守之助就任 p56
第1期拡張に着手 p56
水力発電開発への努力 p56
GE社との提携成る p56
業績の安定 p56
機械部を廃止 p56
増資と第二期拡張工事 p56
2 第1次大戦後の発展 p61
電機業界の活況 p61
設備の大拡張と生産増強 p61
驚異的業績 p61
三井会長の退任と岩原社長の就任 p61
第3節 苦難時代(大正12年~昭和6年) p66
1 関東大震災による打撃 p66
関東大震災 p66
必死の復興工作 p66
鶴見工場の建設 p66
2 昭和恐慌下の苦闘 p69
不況下に鶴見工場第2期工事完成 p69
技術の向上を図る p69
平田社長の就任とその英断 p69
半額減資を断行 p69
不況時の経営状態 p69
第4節 躍進時代(昭和7年~14年) p73
1 不況から回復 p73
鶴見工場第3期工事に着手 p73
業績の好転 p73
教育制度の再開 p73
平田社長の会長就任と岩原元社長の死去 p73
3000万円に増資 p73
平田会長の辞任 p73
山口会長の就任 p73
出張所の開設 p73
関係会社続々と誕生 p73
2 一大発展期の到来 p78
異常の業績向上 p78
新工場 海外出張所の増設 p78
関係会社さらに増加 p78
世界最大の発電機を受注 p78
経営状態の好転 p78
第3章 東京電気と芝浦製作所の合併 p82
第1節 合併までの経緯 p82
1 合併への機運 p82
合併の経済的背景 p82
山口喜三郎の決断と平田篤次郎の協力 p82
合併の遠因と両社の緊密化 p82
2 合併を実現に導いた諸条件 p85
資本系統の関連 p85
役員の交流 p85
技術の交流 p85
関連会社の共同経営 p85
経営合理化への期待 p85
第2節 合併の実現 p89
合併契約書をとりかわす p89
合併の方法 p89
株式割当て比率 p89
第2編 東京芝浦電気株式会社の発足と戦時下の歩み p95
写真ページV p96
序章 p97
軍需中心の産業構造高度化 p97
家庭電機の製造禁止と電力用機器の受注減少 p97
経済統制の強化 p97
各種統制団体の機能 p97
アメリカ戦略爆撃調査団の報告 p97
戦時下電機業界の成長 p97
第1章 総合電機メーカ東芝の誕生 p102
第1節 東京芝浦電気株式会社の発足 p102
新会社の全容 p102
記念式典 p102
合併後の新陣容 p102
新会社の組織 p102
持株比率 p102
新会社の生産品目 p102
第2節 戦時中の当社の発展 p107
第1期 p107
第2期 p107
第3期 p107
第4期 p107
第2章 生産力の増強 p113
第1節 工場設備の拡充・新設 p113
大規模工場の新設 p113
関係会社の合併 p113
平和産業の工場を買収 p113
疎開を目的とした地方工場の買収 p113
学校・百貨店など遊休施設の転用 p113
1 重電機部門 p119
三重工場 p119
京町工場 p119
府中工場 p119
足立製鋼所 p119
網干工場 p119
2 軽電機部門 p122
川崎柳町工場 p122
川崎富士見町工場 p122
砂町工場 p122
甲府工場 p122
押切工場 p122
3 通信機部門 p126
柳町工場 p126
小向工場 p126
播磨余部工場 p126
富士工場 p126
第2節 関係会社の増強 p129
石川島芝浦タービン株式会社 p129
芝浦工作機械株式会社 p129
芝浦共同工業株式会社 p129
株式会社芝浦製作所 p129
日本電興株式会社 p129
東京コンヂット製造株式会社 p129
東京電気(無線)株式会社 p129
昭和電線電纜株式会社 p129
日蓄工業株式会社 p129
日本音響株式会社 p129
芝浦マツダ工業株式会社 p129
東京中島電気株式会社 p129
その他の関係会社 p129
第3節 協力工場の整備と育成 p139
機械鉄鋼製品工業整備要綱と当社 p139
戦力増強企業整備要綱と当社 p139
第4節 海外への進出 p141
1 合併時における海外進出地点 p141
旧芝浦製作所関係 p141
旧東京電気関係 p141
東京電気無線関係 p141
2 合併から終戦までの概況 p142
北支方面 p142
中支方面 p142
満州方面 p142
朝鮮方面 p142
台湾方面 p142
南方方面 p142
海外引き揚げ事情 p142
第3章 民需から軍需へ p154
第1節 重電部門の生産 p155
1 外地向け機器の増加と10万キロ発電機の完成 p156
2 芝浦製作所による軍需品の生産 p157
3 受注の減少と主要生産機器 p158
4 直接軍需品の増加と終戦 p159
5 営業について p161
第2節 軽電部門の生産 p161
1 テレビジョンと蛍光灯を完成 p162
2 3大製品について p163
電球 p163
積算電力計 p163
真空管 p163
3 その他の製品(軍需品) p166
4 営業について p167
第3節 通信機部門の生産 p168
1 民需品 p169
2 軍需品 p170
無線機 p170
電波兵器 p170
真空管 p170
器材製品 p170
3 開発製品 p173
4 営業について p174
第4節 電子工業研究所の生産 p174
多摩技研川崎研究室の開室 p174
電子研の独立 p174
電球製造設備の転用 p174
電子研の製品 p174
第4章 戦時経営の諸側面 p178
第1節 戦時統制団体と当社 p178
当社加入の統制団体 p178
海軍電気工業会と当社 p178
陸軍兵器工業会および航空工業会 p178
電気機械統制会と当社 p178
第2節 経理 p181
1 資本金の増加 p181
2 敵産株(IGE社所有株)の処理 p183
3 膨張する外部負債 p184
4 関係会社への資金供給 p186
5 臨時資金調整部の設置 p187
第3節 組織の変遷 p188
第1期(昭和14年~16年) p188
第2期(昭和17年) p188
第3期(昭和18年) p188
第4期(昭和19年~20年) p188
第4節 役員の変遷 p195
開戦までの役員の変遷 p195
ピアース副社長の退任 p195
終戦までの役員の変遷 p195
田島副社長の退任 p195
第5章 戦時中の労務・厚生 p198
第1節 労務 p198
1 労務事情 p199
第1期 p199
第2期 p199
第3期 p199
第4期 p199
徴用 p199
学徒勤労報国隊・女子挺身隊 p199
その他 p199
2 従業員 p202
従業員の急増 p202
作業能率の低下 p202
3 勤務時間 p203
4 休暇制度 p204
特別休暇 p204
その他の休暇 p204
5 身分呼称 p205
職員 p205
工員・助員 p205
6 資格制度 p206
職員 p206
工員 p206
7 役職名 p207
職員 p207
工員 p207
8 給与 p210
職員 p210
工員 p210
第2節 教育・厚生および表彰制度 p214
1 教育練成施設 p214
A 職業教育 p216
教育制度 p216
技術専門誌 p216
安全委員会 p216
傷痍軍人補導会 p216
B 一般教育 p219
産業報国会 p219
文化 p219
山口文庫 p219
戦時中の社歌 p219
在郷軍人分会 p219
軍人後援会 p219
体育 p219
2 経済施設 p222
社宅・寮 p222
購買施設 p222
金融制度 p222
貯蓄制度 p222
マツダ共済会 p222
厚生年金保険 p222
団体生命保険・戦争死亡傷害保険 p222
3 保健衛生施設 p226
健康保険組合・職員健康保険組合 p226
健民修練所 p226
防護団 p226
4 表彰制度 p229
発明考案改良表彰 p229
特別表彰 p229
永年勤続表彰 p229
第6章 終戦時の当社 p230
第1節 決戦体制への移行 p230
1 工場疎開 p230
2 関西事業総本部の設置 p234
第2節 生産の低下 p235
1 労務事情の悪化 p235
2 戦災 p236
3 工場通称号の設定 p239
附表 終戦時の事業場一覧・終戦時外地事業場および関係会社 p241
第3編 戦後の苦難から再建へ p243
序章 p245
第1章 終戦と当社 p247
第1節 転換への努力 p247
戦時臨時労働力の整理 p247
製品転換対策委員会の設置 p247
戦後初の重役会 p247
組織の改造 p247
役員の改選 p247
久保副社長の退任 p247
清水副社長の退任 p247
終戦直後の災害 p247
第2節 占領政策と当社 p252
軍需補償打切りと当社 p252
財閥解体と当社 p252
追放令と当社 p252
第2章 労働問題の激化 p257
第1節 労働組合の結成 p257
戦後労働運動の発生 p257
労働組合の結成と1月争議 p257
経営協議会と労働協約 p257
第2節 10月スト p259
6月争議前後 p259
3要求の提出 p259
スト突入 p259
中労委の斡旋乗出し p259
斡旋打切りと争議の激化 p259
争議解決と批判勢力の台頭 p259
第3節 混乱期から企業整備へ p264
2.1ゼネスト p264
相つぐ給与交渉 p264
新賃金交渉 p264
押切闘争 p264
中労委の斡旋と独算制 p264
加茂工場問題 p264
川岸工場問題 p264
企業整備へ p264
第3章 インフレ下の生産活動と悪化する経理状態 p271
当時の経済情勢 p271
当社の情勢 p271
第1節 インフレ下の当社製品 p274
電球 p274
ラジオ受信機・受信管 p274
機器 p274
電機製品 p274
第2節 悪化する経理状態 p277
公定価格の不合理 p277
第1次物価改訂と経営努力 p277
労働不安による融資途絶 p277
第2次物価改訂と資金の枯渇 p277
6億円の協調融資 p277
未払込株金の徴収と増資 p277
独立採算制の実施 p277
第4章 企業再編と再建整備 p282
第1節 再編案の確定まで p282
当初のきびしい指令原案 p282
対日政策の変化と集排4原則 p282
緩和された指令案 p282
第2節 企業整備計画の認可 p285
第3節 特別損失の処理 p286
第4節 第二会社の設立 p288
第5節 中間増資 p291
第1回中間増資 p291
第2回中間増資 p219
第6節 人員整理 p292
第7節 新・旧勘定の併合と指定会社の解除 p293
第5章 経営陣の変動 p296
第1節 山口会長・金子副社長の辞任 p297
山口会長の辞任と死去 p297
金子副社長の辞任 p297
第2節 津守社長の辞任と新開社長の就任 p299
津守社長の辞任 p299
新開社長の就任 p299
第4編 石坂社長と経営体制の確立 p301
序章 p303
第1章 石坂社長の就任と労働紛争の解決 p305
第1節 新開社長の退任 p305
第2節 石坂社長の就任 p306
就任の経緯 p306
就任後の第一声 p306
新経営陣 p306
第3節 労働紛争の解決 p308
労働協約の打切り p308
企業整備闘争の展開 p308
人員整理の実施 p308
新旧労連の統一と新協約の締結 p308
第2章 経営体制の確立 p314
第1節 当社の再出発 p314
第86期決算 p314
新しい出発 p314
新生東芝の全容と第二会社の設立 p314
第2節 組織の改造 p315
24年8月の組織改正 p315
事業運営会議および同事務局の設置 p315
車輛事業部の新設 p315
第3節 資産再評価 p317
第4節 GE社との関係復活 p319
第5節 技術の導入 p320
第6節 経費節約歩留り向上運動 p321
第7節 社力の宣揚 p322
社力宣揚委員会 p322
新マークの制定 p322
大形宣伝自動車 p322
社歌の制定 p322
第3章 生産の復興と業績の回復 p324
第1節 販売面の強化と貿易の再開 p325
1 販売面の強化 p325
販売部の設置 p325
販売部門組織の再改正 p325
小売開発部の活動 p325
2 貿易の再開 p326
貿易部の新設 p326
技術の輸出 p326
第2節 生産の復興 p327
生産要綱と品質管理基準の制定 p327
設備の復旧 p327
1 管球部門 p328
2 機器部門 p330
3 通信機部門 p330
4 電機部門 p332
第3節 経理の推移 p333
第4節 役員の変遷 p335
第5節 東芝グループの再建 p336
第6節 東芝商事の発足 p337
第7節 第100期の記録的業績 p338
写真ページ VI p338
第5編 岩下社長と躍進する東芝 p339
序章 p339
第1章 石坂会長 岩下社長の就任 p343
第1節 石坂会長の就任 p343
第2節 岩下社長の就任 p344
大正6年に入社 p344
新社長の抱負 p344
第3節 新社長の積極策と業績の向上 p347
第2章 技術革新と設備投資の激増 p348
第1節 技術革新の展開 p348
1 技術の導入と輸出 p348
2 原子力工業への進出 p349
当社の原子力事業 p349
日本原子力事業株式会社の設立と原子炉の製作 p349
新製品の開発 p349
3 中央研究所の設立 p351
皇太子殿下のご来所 p351
中央研究所の概要 p351
第2節 設備の拡充 p352
1 新工場の設立 p354
2 既存工場の拡張 p357
3 事務所の近代化 p359
4 東芝科学館 p359
5 その他 p360
第3節 原動機関係会社の合併 p360
1 株式会社電業社原動機製造所の合併 p361
2 石川島芝浦タービン株式会社の合併 p361
第4節 関連会社の膨張 p363
1 関連会社の積極的育成 p363
2 “東芝グループ”の発展 p364
第3章 生産の拡大と営業の進展 p366
第1節 生産の拡大と多角化 p366
1 民生用機器 p367
家庭電化製品関係 p367
電球・蛍光ランプおよび照明器具関係 p367
2 電子機器 p369
家庭用電子機器関係 p369
電子管関係 p369
通信機関係 p369
電子計算機関係 p369
放射線機器関係 p369
計測機器関係 p369
その他 p369
3 重電機器 p374
電機関係 p374
電鉄関係 p374
電機商品関係 p374
タービン関係 p374
第2節 営業活動の積極化 p377
1 東芝商事および東芝放射線 p378
東芝商事の発展 p378
新製品の発売 p378
月賦販売を開始 p378
専売店および東芝ストアー p378
東芝放射線による医療機器の販売 p378
2 電機部門および通信機部門 p380
電機部門の営業 p380
通信機部門の営業 p380
3 ビル施設営業部 p381
4 広告活動 p382
第3節 貿易の振興 p383
輸出高の激増 p383
仕込み製品の輸出 p383
注文製品の輸出 p383
海外宣伝 p383
海外事務所 p383
第4章 経営の諸側面 p386
第1節 経理の推移 p386
1 増資と公募 p387
2 社債と借入金の増大 p388
3 ADRの発行 p390
4 転換社債の発行 p391
第2節 役員の変遷 p391
役員の変遷 p391
倉石副社長の退任 p391
第3節 85周年を迎える p393
第4節 組織(終戦から現在まで) p395
第1期 p395
第2期 p395
第3期 p395
第5節 労務(終戦から現在まで) p400
1 従業員 p400
前期 p400
後期 p400
2 勤務時間 p401
3 休暇制度 p402
年次有給休暇 p402
生理休暇 p402
その他の休暇 p402
4 身分資格制度 p402
5 役職制度 p403
6 給与 p404
基本給の変遷 p404
給与体糸の変遷 p404
7 退職手当金 p405
第6節 教育(終戦から現在まで) p406
1 概況 p406
空白期 p406
会議形式の導入 p406
萠芽成長期 p406
整理展開期 p406
2 教育訓練体系 p408
管理監督者の教育訓練コース p408
一般従業員教育コース p408
東芝学園 p408
3 教育訓練運営機構 p411
4 教育訓練施設 p412
トレーニングセンター p412
各事業場教育施設 p412
第7節 厚生および安全衛生(終戦から現在まで) p412
1 一般福利厚生 p413
社宅 p413
給食制度 p413
購買施設 p413
体育 p413
文化 p413
東芝ライフ p413
財団法人山口文庫 p413
保険 p413
金融制度 p413
貯蓄組合制度 p413
社製品販売制度 p413
共済会 p413
上手なくらしの運動 p413
2 安全および衛生 p418
安全 p418
衛生 p418
健康保険組合 p418
12健康保険組合の現況 p418
東芝関連会社健康保険組合 p418
むすび 世界の東芝へ p424
写真ページ VII p426
技術製品 p426
写真ページ VIII p426
緒言 p427
第1章 照明 p429
第1節 総説 p429
1 光源 p429
電球 p429
放電灯 p429
製造設備 p429
2 器具と回路 p432
3 照明全般 p432
第2節 光源の進歩 p432
1 電球 p432
PSバルブからDPバルブへ p432
戦時中の材料節約と戦後の戦前製品復活 p432
JIS制定に協力 p432
異形異色電球 p432
せん光電球 p432
映写用電球 p432
シールドビーム p432
投光用電球と沃素電球 p432
反射形投光電球とクールレイランプ p432
赤外線電球と石英管形赤外線電球 p432
標準電球 p432
2 放電灯 p439
けい光ランプの発明と当社の開発 p439
けい光灯の発展普及 p439
ラピッドスタート形けい光ランプ p439
サークライン p439
高出力と超高出力形への進展 p439
品質・量産管理と総合技術 p439
特殊用途けい光ランプ p439
水銀ランプ p439
キセノンランプ p439
ナトリウムランプ p439
第3節 光源の製造設備 p444
一般電球製造設備 p444
特殊電球製造設備 p444
けい光ランプ製造設備 p444
第4節 照明器具と照明回路 p446
住宅用照明器具 p446
事務所用照明器具 p446
商業用照明器具 p446
工場におけるけい光灯と赤外線電球の利用 p446
投光器 p446
殺菌灯器具 装置 p446
各種写真用器具 p446
トランジスタも使う放電灯回路 p446
放電灯用の安定器 p446
“シネサイン”の回路技術 p446
半導体を駆使する照明回路と装置 p446
第5節 照明の発達 p452
誘蛾灯始末記 p452
けい光灯照明のはじまり p452
スポーツ照明の進展 p452
高圧水銀灯のあれこれ p452
道路照明の今昔 p452
光彩をはなつコロラマ照明 p452
第2章 電子管および半導体 p457
第1節 受信管 p457
1 太平洋戦争の終結まで p457
2 終戦から現在まで p459
第2節 ブラウン管 p461
第3節 送信管 p463
1 太平洋戦争の終結まで p463
2 終戦から現在まで p464
第4節 マイクロ波管 p466
1 太平洋戦争の終結まで p466
2 終戦から現在まで p467
第5節 放電管および特殊管 p468
1 太平洋戦争の終結まで p468
2 終戦から現在まで p470
第6節 撮像管 p472
1 太平洋戦争の終結まで p472
2 終戦から現在まで p472
第7節 X線管 p474
第8節 半導体 p475
1 トランジスタ p476
2 ダイオード p477
3 整流素子 p477
4 材料 p477
5 その他 p478
第3章 家庭用電気器具 p479
第1節 扇風機 p479
1 太平洋戦争の終結まで p479
2 終戦から現在まで p479
第2節 電動井戸ポンプ p481
第3節 電気洗たく機 p483
1 太平洋戦争の終結まで p483
2 終戦から現在まで p483
第4節 冷蔵冷房機器 p485
1 電気冷蔵庫 p485
2 アイスクリームストッカおよび冷蔵・冷凍ショーケース p487
3 ルームクーラ p488
4 車両用冷房機器 p490
5 アイスウオーターファウンテン p492
6 冷凍機応用製品 p492
第5節 台所用電熱器・アイロン・その他 p493
第6節 暖房用電熱器 p495
第7節 小形機器 p497
1 真空掃除機 p497
2 ミキサ・ジューサ p499
3 電気カミソリ・マッサージャ p499
第8節 乾電池およびその応用機器 p500
1 乾電池 p500
2 時計 p501
3 乾電池応用機器 p502
第9節 燃焼機器 p502
1 ガス器具 p502
2 石油器具 p503
第10節 ミゼットモータ p504
第11節 配線器具 p505
第12節 安全ブレーカ p506
第13節 ノーヒューズしゃ断器 p507
第14節 マイクロスイッチ p508
第15節 タイムスイッチ p508
第16節 スライダック p510
第4章 音響機器 p511
第1節 ラジオ p511
1 真空管式ラジオ p511
2 トランジスタラジオ p513
第2節 テレビジョン p515
1 白黒テレビ受像機 p515
太平洋戦争の終結まで p515
終戦後のテレビ p515
2 カラーテレビ受像機 p519
第3節 電蓄およびレコードプレーヤ p520
第4節 テープレコーダ p522
第5節 補聴器およびオーディオガイド p524
補聴器 p524
オーディオガイド p524
第6節 楽器 p525
電気楽器 p525
電子楽器 p525
第7節 レコード p526
第8節 建築音響技術 p527
建築技術への曙光 p527
建築音響学の歩み出し p527
都市復興と音響技術の発展 p527
当社内の音響建築 p527
第9節 その他 p529
シートレコーダ p529
スピーカ p529
イヤホン p529
第5章 通信機器 p531
第1節 電子機器 p531
1 太平洋戦争まで p531
短波送信機 p531
放送機 p531
テレビジョン p531
航空用無線機 p531
航法用装置 p531
船舶用無線機 p531
電力線搬送 p531
その他 p531
2 太平洋戦争中 p534
3 終戦から昭和23年まで p534
4 昭和24年以後 p537
短波送信機 p537
超短波通信機 p537
UHF帯通信機 p537
マイクロ波通信機 p537
レーダなど p537
船舶用無線機 p537
ラジオ放送機 p537
テレビ放送機 p537
音響機器その他 p537
第2節 電話機器 p543
1 太平洋戦争の終結まで p543
2 終戦以後 p544
四号交換用送受器および四号電話機 p544
各種電話機・交換機の開発 p544
有線放送電話機 p544
600形電話機の開発 p544
特殊宅内機器の開発 p544
第6章 電子計算機および事務用機器 p547
第1節 電子計算機 p547
計数形電子計算機 p547
データ集中処理装置 p547
相似形電子計算機 p547
第2節 電子計算機の周辺機器 p550
第3節 計算機 p551
第4節 タイプライタ p552
和文タイプライタ p552
カナタイプライタおよびその関連機器 p552
第5節 金銭登録機 p554
第6節 ファイリング機器・パンチカードシステム p555
1 オートファイル p555
2 パンチカードシステム p556
第7章 計測器 p557
第1節 計測器からオートメーション機器へ p557
第2節 計測器 p557
1 計器 p558
積算電力計 p558
指示計器 p558
2 光学計測器 p559
光束測定器 p559
照度測定器 p559
測色用計測器 p559
3 高周波測定器 p561
ブラウン管装置 p561
周波数測定器 p561
信号発生器 p561
その他の無線周波用測定器 p561
マイクロ波測定器 p561
4 放射線計測器 p563
5 各種測定器 p564
温度測定器 p564
回転計 p564
騒音計 p564
ガス検出器 p564
その他の測定器 p564
第3節 工業用自動制御装置 p566
工業用計測器 p566
プロセスオートメーション p566
今後のオートメーション p566
第8章 水力発電 p569
第1節 水車 p569
1 揺らん期 p569
2 第二次大戦までの大容量水車 p569
フランシス水車 p569
ペルトン水車 p569
カプラン水車 p569
3 戦後の技術 p571
各種水車の単機容量の増大 p571
各種水車の適用領域の拡大と高速度化 p571
新形水車の登場 p571
4 海外への進出 p577
5 水車の研究設備 p579
第2節 水車発電機 p579
1 揺らん期 p579
2 第二次大戦までの大容量水車発電機 p580
3 戦時中 p581
4 戦後の技術 p581
単機容量の増大 p581
揚水発電所の発電動機 p581
特殊形水車発電機 p581
5 海外への進出 p586
第9章 火力発電 p588
第1節 タービン p588
1 タービン製作の沿革と体制 p588
2 記録的製品 p589
3 蒸気タービンの輸出 p592
4 原子力発電用タービンおよびガスタービン p592
5 補機 p593
6 タービン工場の拡充 p593
7 今後の技術的動向 p593
第2節 タービン発電機 p594
1 戦前の記録 p594
2 戦後の発展 p596
空白時代と立直り p596
水素冷却と大容量化 p596
クロスコンパウンド機の出現 p596
3 今後の技術的傾向 p598
第10章 送電 変電 配電機器 p599
第1節 変圧器およびリアクトル p599
1 揺らん期 p599
2 太平洋戦争前の記録品 p599
3 戦時中および戦後の苦難期から回復期まで p600
4 最近の電力用変圧器の記録品 p601
火力発電用変圧器 p601
エレファントブッシング付き変圧器 p601
大容量二相変圧器 p601
位相調整用荷時タップ切換変圧器 p601
炉用変圧器 p601
最近の変圧器の進歩 p601
330kV変圧器 p601
5 変圧器の組立輸送 p606
6 不燃性変圧器 p608
シリコーン絶緑乾式変圧器 p608
シバノール入り変圧器 p608
7 柱上変圧器 p609
8 リアクトル p609
消弧リアクトル p609
分路リアクトル p609
9 計器用変成器 p611
変流器 p611
計器用変圧器 p611
計器用変圧変流器 p611
コンデンサ形計器用変圧器 p611
ゴムモールド形計器用変成器 p611
第2節 しゃ断器および断路器 p613
1 揺らん期 p613
2 太平洋戦争終結前後までの記録品 p614
3 近年におけるしゃ断器の記録品 p615
がいし形しゃ断器 p615
インパルス形しゃ断器 p615
空気しゃ断器 p615
気中しゃ断器 p615
マグネブラストしゃ断器 p615
4 断路器 p619
第3節 配電盤 p620
1 配電盤 p620
2 太平洋戦争終結前後までの記録品 p620
3 閉鎖配電盤 p622
第4節 計測および制御装置 p624
1 配電盤用指示計器 p624
2 直流変流器 p625
3 遠隔測定装置 p625
4 自動電圧調整器 p626
5 自動同期装置および自動揃(せん)速装置 p627
6 電気調速機 p627
7 自動負荷周波数制御装置(AFC) p627
8 電気的水位調整器 p628
9 定電圧定周波電源装置 p628
第5節 継電器 p628
1 保護継電器 p628
2 制御継電器 p631
3 補助継電器 p631
4 継電器研究設備 p632
5 継電器教育訓練施設 p632
第6節 電力用コンデンサ p632
1 鉱油コンデンサ p632
2 シバノールコンデンサ p634
3 電位傾度の向上 p635
4 対地絶縁電圧の向上と結線方式 p635
第7節 避雷器 p635
第8節 調相機 p639
1 同期調相機 p639
2 非同期調相機 p639
第9節 周波数変換機 p640
第11章 電力応用 p642
第1節 各種産業における電力応用 p642
1 製鉄工業における電力応用 p642
2 製紙工業における電力応用 p643
3 繊維工業における電力応用 p644
4 化学工業における電力応用 p645
5 鉱業における電力応用 p646
6 船舶における電力応用 p647
7 荷役・運搬機械における電力応用 p647
第2節 交流電動機 p648
1 同期電動機 p648
2 非標準誘導電動機 p649
3 標準電動機 p651
リベッテッドフレーム形式の時期 p651
協約形暫定規格適用の時期 p651
旧規格復帰と性能改良の時期 p651
小形軽量化の時期 p651
第3節 直流機 p653
1 直流発電機および直流電動機 p653
圧延機用直流機 p653
鉱山用巻上機電動機 p653
船用直流機 p653
2 アンプリダイン式増幅発電機 p660
3 励磁機 p660
4 直流応用機 p662
電気動力計 p662
高速度大容量直流電動機 p662
大電流直流発電機 p662
特別高圧直流発電機 p662
試験設備品 p662
一般工業用直流電動機 p662
第4節 整流装置 p663
1 回転変流機 p663
2 水銀整流器 p663
3 接触変流機および半導体整流器 p666
第5節 制御装置 p668
1 交流電磁接触器 p668
2 直流電磁接触器 p668
3 交流高圧電磁接触器 p669
4 抵抗器 p669
5 中性点接地抵抗器 p669
6 界磁調整器 p670
7 主幹制御器 p670
8 電磁制御盤 p670
9 雑器具 p671
第6節 自動制御装置 p671
1 回転増幅機による自動制御装置 p671
2 熱陰極格子制御放電管式自動制御装置 p672
3 励磁機なし制御装置 p672
4 静止レオナード制御装置 p672
5 最近の自動制御応用 p672
第7節 工業用電熱装置 p674
1 抵抗炉 p674
2 アーク炉および製練炉用電気設備 p674
3 電気溶接機 p676
4 誘導炉および誘導加熱装置 p677
5 真空炉 p678
第8節 電動工具 p679
1 電気ドリルなど p679
2 スラスター p679
3 電動機応用機器 p680
第12章 電気鉄道 p681
第1節 電気鉄道機器製作と当社の地位 p681
第2節 電気機関車 p682
第二次大戦までの記録品 p682
日華事変ならびに太平洋戦争中の記録品 p682
戦後の技術的発展 p682
第3節 ディーゼル電気機関車 p688
第4節 産業用電気機関車 p689
第5節 電車 無軌条電車 モノレールカーその他の車両 p690
電車 p690
無軌条電車 p690
モノレールカー p690
その他の車両 p690
第6節 車両用回転機 p692
第二次大戦終結までの製品 p692
太平洋戦争終結後の製品 p692
第7節 電気車制御装置 p694
第13章 原子力 p697
第1節 原子炉 p697
原子炉の研究 p697
国産一号炉 p697
半均質臨界実験装置 p697
東芝教育訓練用原子炉(TTR-1) p697
第2節 核燃料 p700
第3節 粒子加速器 p701
コッククロフト式高電圧発生装置と中性子発生装置 p701
サイクロトロン p701
バンデグラーフ式加速器 p701
ベータトロン p701
リニアアクセラレータ p701
放射性同位元素応用装置と取扱い機器 p701
第14章 放射線機器 p708
第1節 医療用X線装置 p708
1 揺らん期から昭和15年ごろまで p708
2 昭和15年から終戦まで p710
3 終戦(昭和20年)から30年まで p710
昭和20年から26年まで p710
昭和27年から30年まで p710
4 昭和30年から34年前半まで p712
5 昭和34年後半以降 p714
第2節 工業用X線装置 p715
1 揺らん期 p715
2 戦後の工業用X線装置 p715
3 けい光増倍法の開発 p717
4 X線テレビジョンの開発 p717
5 照射用X線装置 p717
第3節 RI (Radioisotope)応用装置 p717
医療用RI装置 p717
工業用RI装置 p717
第4節 放射線を利用した分析および測定装置 p721
X線分析装置 p721
中性子放射化分析装置 p721
第5節 ゼロラジオグラフ装置 p723
第6節 増感紙・けい光板 p724
第15章 防衛機器 p725
第1節 無線通信機器 p725
1 陸軍用無線機器 p725
2 海軍用無線機器 p726
第2節 電波兵器および特殊兵器 p726
電波高度計 p726
電波探知機(レーダ) p726
機上方向探知機 p726
水中兵器 p726
磁気探知機 p726
ミサイル p726
第3節 光学兵器 p730
光学ガラス p730
レンズおよびフィルタ p730
第4節 艦船用機器 p731
潜水艦用推進電動機 p731
特殊潜航艇用推進電動機 p731
魚雷用推進電動機 p731
電源用機器 p731
聴音機 p731
電動送風機 p731
零式管制盤 p731
第5節 陸軍用機器 p733
無線用電源 p733
陸軍技研関係 p733
陸軍航空機用機器 p733
薬きょうその他 p733
第6節 その他 p734
殺人光線 p734
電気大砲 p734
噴射発動機(ロケットエンジン) p734
第16章 材料および部品 p736
第1節 当社製材料および部品の特色 p736
第2節 有機材料 p736
絶縁油 p736
絶縁紙 p736
絶縁布・絶縁筒 p736
絶縁ワニスおよびコンパウンド p736
シリコーン p736
プラスチック製品 p736
冷媒(フレオン) p736
第3節 無機材料 p740
管球用ガラス p740
石英ガラス p740
“スーパーレックス” p740
色ガラス p740
貴石(軸受石) p740
耐火物(ガラス溶解用) p740
雲母および雲母製品 p740
炭素製品 p740
窯業製品(セラミックス) p740
非金属発熱体 p740
イグナイタ p740
レジストバルブ避雷器円板 p740
ふっ化物 p740
けい光体 p740
特殊ガス p740
第4節 金属材料 p747
管球用材料 p747
陽極材料 p747
封着材料 p747
磁性材料 p747
フェライト p747
タンガロイ p747
“エルコナイト”および“グラフォイル” p747
抵抗材料 p747
その他の金属材料 p747
鋳造品(純銅鋳物 強力可鍛鋳鉄 グリッド抵抗片 球状黒鉛鋳鉄) p747
第5節 電線および部品 p755
電線(マグネットワイヤ アスベスト電線) p755
抵抗器 p755
乾電池 p755
第17章 研究所の発展 p757
第1節 東京電気時代のマツダ研究所 p757
第2節 芝浦製作所時代の鶴見研究所 p759
第3節 合併から終戦までのマツダ研究所 p760
照明関係 p760
けい光灯 p760
真空管と電波兵器 p760
光学兵器 p760
無線機器 p760
金属関係 p760
窯業製品 p760
化学材料 p760
第4節 合併から終戦までの鶴見研究所 p762
軍需品の開発研究 p762
その他の研究 p762
研究所組織の変更・疎開・戦災 p762
第5節 戦後のマツダ研究所 p764
ランプ p764
色彩測定機 p764
音響機器 p764
電子管 p764
放送機器 p764
通信機 p764
防衛機器 p764
電子機器 p764
放射線機器 p764
半導体 p764
金属材料 p764
第6節 戦後の鶴見研究所 p771
分子蒸留と誘導加熱の応用 p771
蓄電池 p771
シリコーン p771
球状黒鉛鋳鉄 p771
短絡試験設備 p771
接触変流器・故障点指示装置 p771
電力機器に関する新技術 p771
高電圧実験室の拡張整備 p771
新形避雷器 p771
集成マイカ・大形回転機の新絶縁方式 p771
金属材料・鋳造技術 p771
絶縁ワニス p771
直流機の整流・ブラシ p771
高電圧工学 p771
粒子加速装置その他原子力機器 p771
第7節 中央研究所への歩み p775
最近の研究 p775
第18章 生産技術 p777
第1節 戦前の生産技術 p777
第2節 戦後の生産技術 p778
第3節 各専門技術の発展 p779
1 鋳造技術 p779
2 溶接技術 p780
3 切削加工技術の発展 p781
超硬工具の開発と応用 p781
新鋭機械の導入 p781
表面あらさ基準の設定 p781
切削条件の標準化 p781
工具管理方式の確立 p781
設備予防保全の普及 p781
切削加工資料の作成 p781
4 プレス技術 p783
プレス機械の精度 p783
プレス型の工作法 p783
超硬合金製プレス型の開発 p783
けい素鋼板打ち抜きの進歩 p783
プレス部品精度の検討 p783
WF MHの導入 p783
プレス工場の管理 p783
5 表面処理技術 p785
塗装技術 p785
メッキ技術 p785
6 接着技術 p786
7 包装技術 p787
8 粉体技術 p787
9 品質管理 p787
10 管理技術 p788
第19章 特許 p789
第1節 特許による技術の守り p789
1 工業所有権 p789
代表的な発明 p789
発明協会による全国的表彰 p789
褒章と受章者 p789
2 特許管理 p793
社内に特許業務専管機関の設置 p793
特許に対する一般的関心 p793
日本特許協会の設立 p793
第20章 技術導入および技術輸出 p795
第1節 太平洋戦争前の技術導入 p795
GE社からの技術および資本の導入 p795
RCA社からの技術導入 p795
アジャックス社からの技術導入 p795
第2節 太平洋戦争後の技術導入概説 p796
第3節 戦後の欧米各企業からの技術導入 p797
第4節 技術輸出その他の経済協力 p803
関連会社 p807
朝日木工株式会社 p807
石川島芝浦機械株式会社 p807
大阪音響株式会社 p808
川崎器材株式会社 p809
川俣精機株式会社 p809
北芝電機株式会社 p810
共栄木材工業株式会社 p811
共同紙器株式会社 p812
共同建物株式会社 p812
株式会社潮見製作所 p813
芝浦共同工業株式会社 p813
株式会社芝浦製作所 p815
昭和硝子工業株式会社 p816
昭和電線電纜株式会社 p817
大輝電球株式会社 p818
田谷精機株式会社 p819
テラス電気株式会社 p819
株式会社電業社機械製作所 p820
東輝電気工業株式会社 p821
東京光学機械株式会社 p822
東京真空管株式会社 p823
東京閃光電球株式会社 p824
東京電器株式会社 p824
東京電気株式会社 p825
東京電子装置株式会社 p827
東芝運輸興業株式会社 p827
東芝エレクトロニック=システムズ株式会社 p828
東芝エンジニアリング株式会社 p829
東芝音楽工業株式会社 p830
東芝化学工業株式会社 p831
東芝化成工業株式会社 p832
東芝管球器材株式会社 p833
東芝機械株式会社 p833
東芝鋼管株式会社 p835
東芝工事株式会社 p837
東芝事務機株式会社 p838
東芝精機株式会社 p839
東芝製薬株式会社 p839
東芝タイプライタ株式会社 p840
東芝タンガロイ株式会社 p841
東芝電気硝子株式会社 p842
東芝電気器具株式会社 p843
東芝電興株式会社 p844
東芝電子工業株式会社 p846
東芝電設株式会社 p847
東芝ベックマン株式会社 p847
東芝放射線株式会社 p848
東芝レイ=オ=バック株式会社 p849
東芝炉材株式会社 p850
東洋オーチス=エレベータ株式会社 p851
株式会社徳田製作所 p853
七欧電機株式会社 p853
二井蓄電器株式会社 p854
西芝電機株式会社 p855
日興実業株式会社 p856
日本化学工業株式会社 p856
日本タングステン株式会社 p857
ハリソン電機株式会社 p858
北光電球株式会社 p859
ホクト電球工業株式会社 p860
山勝電気株式会社 p860
山中電機株式会社 p861
東芝写真用品株式会社 p861
東芝家庭電器サービス株式会社 p862
東芝家庭電器月販株式会社 p863
東芝関西月販株式会社 p863
東芝九州月販株式会社 p864
東芝中部月販株式会社 p864
東芝中国月販株式会社 p865
東芝北陸月販株式会社 p865
東芝東北月販株式会社 p866
東芝北海道月販株式会社 p866
東芝四国月販株式会社 p867
資料 p869
総務部門 p869
定款 p870
役員在任表(グラフ) p881
役員一覧 p883
社標・商標 p887
合併当時の職務分課規程 p889
組織表  p891
1. 昭和14年7月現在 p891
2. 昭和19年6月現在 p892
3. 昭和20年4月現在 関西事業総本部 p893
4. 昭和24年4月10日現在 p893
5. 昭和37年5月29日現在 p894
勤労部門 p896
従業員数の推移(グラフ) p896
従業員数 p898
就業規則(抜粋) p901
労働協約(抜粋) p903
給与の変遷 p905
給与体系変更項目抜粋 p907
表彰 p912
経理部門 p914
資本金の推移(グラフ) p914
東京電気株式会社の資本金・株式数・株主数・配当 p916
株式会社芝浦製作所の資本金・株式数・株主数・配当 p920
東京芝浦電気株式会社の資本金・株式数・株主数・配当 p924
持株数別株式数・株主数(グラフ) p925
業種別株式数・株主数(グラフ) p926
株式の地域別分布状況 p927
株価の推移(グラフ) p928
10大株主 p930
東京芝浦電気株式会社の資本金増減状況一覧 p931
発行社債一覧表 p932
生産部門 p934
総収入・売上高の推移(グラフ) p934
東京電気株式会社の電球販売高 p936
東京電気株式会社の電球販売個数 p937
東京電気株式会社の器具類売上高 p938
東京電気株式会社の器具類販売数量 p939
株式会社芝浦製作所の出荷トン数・販売高・受注状況 p940
東京電気(無線)株式会社の諸資料 p942
工場設立の推移(グラフ) p943
関連会社の推移(グラフ) p944
年表 p945
索引 p997
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