日本電池(株)『日本電池100年 : 日本電池株式会社創業100年史 : 1895-1995』(1995.11)

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目次項目 ページ
1 創業期 前史および創業から会社設立前夜まで―1895―1917 p18
1 創業前史 p18
001 京都の近代化と初代島津源蔵 p18
初代島津源蔵と島津製作所の創業 p18
京都舎密局とワグネルの指導 p18
初代源蔵、有人軽気球を揚げる p18
002 父の情熱と才能を継いだ二代源蔵 p20
梅治郎の生い立ち p20
少年梅治郎、感応起電機を完成 p20
木屋町本店を完成 p20
二代源蔵襲名、発明の才花開く p20
2 蓄電池の製造開始 p22
003 最初の蓄電池製作 1895―1897 p22
電池の渡来と明治期の電池研究 p22
鉛蓄電池極板の試作に成功 p22
004 河原町工場建設と蓄電池製造 1897―1905 p24
河原町工場建設 p24
クロライド式据置用鉛蓄電池を製作 p24
日本海海戦「敵艦見ゆ」の電信電源 p24
005 商標“GS”の誕生 1908―1917 p26
イニシャル“GS”を商標とする p26
006 蓄電池需要の急速な拡大 1912―1916 p28
わが国初の蓄電池特許 p28
京都市新町今出川に蓄電池工場新設 p28
チュードル式列車用鉛蓄電池を納入 p28
007 蓄電池企業化の波 1913―1915 p30
蓄電池事業の萌芽 p30
英国ストーン社との合弁問題 p30
電池技術者退社事件 p30
2 基盤確立期 会社設立から満州事変勃発まで 1917―1931 p34
1 蓄電池事業の基盤確立 p34
008 日本電池株式会社設立 1916―1917 p34
三菱・大倉に協力を要請 p34
発起人会・創立総会 p34
009 初期の電気自動車時代 1917―1929 p36
電気自動車の登場 p36
デトロイト号を輸入 p36
国産電気自動車の製作 p36
010 自動車用電池の試作 1914―1919 p38
ガソリン自動車の登場 p38
初期の自動車用電池 p38
011 工場拡張と今出川本社社屋建設 1918―1926 p40
化成工場・木工場建設 p40
七本松工場建設による原料自給 p40
本社社屋・研究所建設 p40
日本電池倶楽部の建設 p40
2 世紀の鉛粉製造法発明 p44
012 ペースト式鉛蓄電池大型極板の製造 1917―1918 p44
潜水艦用蓄電池の開発促進 p44
ペースト式大型極板を海軍に納入 p44
困難を極めた極板原料の研究 p44
欧米蓄電池事業の視察研究 p44
013 鉛粉製造への挑戦 1918 p46
チュードル社の方式にヒント p46
実験と模索の日々 p46
奨励金付極板納入への対応 p46
014 易反応性鉛粉製造法の特許登録 1918―1929 p48
送風機の着想 p48
空気による酸化作用の原理を発見 p48
海軍の評価 p48
特許許可までの曲折 p48
海外特許出願 p48
特許を巡っての摩擦 p48
015 鉛粉塗料株式会社設立 1923―1929 p52
防錆塗料の開発 p52
鉛粉塗料株式会社設立 p52
016 発明家島津源蔵の栄誉 1924―1941 p54
フリッツ・ハーバー来社 p54
十大発明家の一人に選ばれる p54
017 鉛粉製造法の国際特許係争 1922―1942 p56
米国への特許出願 p56
エキサイド社との特許権譲渡交渉 p56
一転特許紛争へ p56
米国特許成立 p56
特許賠償訴訟を提起 p56
太平洋戦争勃発で断絶 p56
3 民需の拡大 p60
018民需開拓とラジオ電池の増大 1922―1929 p60
第一次世界大戦後不況と民需進出 p60
放送事業開始とラジオの普及 p60
ラジオ電池販売網の整備 p60
019 営業所・販売所の開設 1923―1939 p62
東京営業所開設 p62
福岡営業所・大阪販売所開設 p62
名古屋・札幌・広島販売所開設 p62
技術誌「GS NEWS」の創刊 p62
020 自動車用電池市場の形成 1927―1933 p64
フォード・GMへOEM供給 p64
自動車産業の興隆 p64
ゴム工場・小川工場開設 p64
バッテリー販売店の出現 p64
021 鉛蓄電池の技術変化と用途拡大 1927―1939 p67
エボナイトクラッド式電池・グラサノード式電池の開発 p67
用途別製品体系整う p67
鉛蓄電池の種類と変遷 p67
022 集魚灯・無線電話機を販売 1929―1936 p70
杉浦式電気集魚灯を販売 p70
ユニバーサル電池・ハンドランプを発売 p70
宇田式超短波無線電話機を販売 p70
3 軍需拡大期 大陸への進出から終戦まで 1931―1945 p74
1 生産体制の拡大 p74
023 大陸への進出 1931―1941 p74
大陸・朝鮮半島・台湾に販売拠点設置 p74
満州日本電池株式会社設立 p74
024 水銀整流器の製造販売開始 1931―1940 p76
ガラス製水銀整流器の開発 p76
三共真空管製作所を買収 p76
グライター水銀整流器の躍進 p76
025 坑内安全灯の開発 1932―1939 p78
初期の坑内照明灯と安全灯の登場 p78
鉛電池式安全灯の本格生産 p78
アルカリ電池式安全灯の開発 p78
026 西大路工場建設 1933―1943 p81
奥村電機跡地を買収 p81
電機工場建設 p81
新研究所建設 p81
潜水艦用電池極板工場建設と本社移転 p81
027 九条工場開設 1934―1939 p84
旧河合染工場を買収 p84
創立20周年祝賀式典を九条工場で開催 p84
八条工場建設 p84
028 日本輸送機株式会社設立 1937 p86
電動車両の登場 p86
日本輸送機株式会社設立 p86
029 潜水艦用電池が事業の柱に 1931―1944 p88
太平洋戦争下の潜水艦建造増大 p88
潜水艦用電池の技術進歩 p88
030 超高圧水銀灯の開発 1934―1940 p90
ガラス加工技術の展開 p90
艦船間光信号用超高圧水銀灯を開発 p90
2 戦時体制下の経営 p92
031 経済統制と軍監理下の生産 1934―1944 p92
軍監理工場・軍需工場に指定 p92
原料統制と統制会・工業組合の設立 p92
032 戦時色に染まる工場 1938―1945 p94
日本電池産業報国会を結成 p94
技能者養成所・青年学校開設 p94
在郷軍人会・自衛団・義友隊を編成 p94
徴用工・勤労学徒動員と寄宿舎設置 p94
診療所開設 p94
「GS NEWS」休刊、会社・工場の呼称変更 p94
033 軍工場の経営受託と工場疎開計画 1942―1945 p97
陸軍ジャワ蓄電池工場の経営受託 p97
佐世保海軍工廠蓄電池工場建設 p97
本社工場疎開計画 p97
4 復興発展期 終戦後の復興から岩戸景気まで 1945―1960 p102
1 事業再建と経済復興への貢献 p102
034 終戦処理と事業再建 1945―1948 p102
民需転換と人員整理 p102
進駐軍への納入と電気自動車の復活 p102
遊休施設の処分と海外事業所の撤収 p102
035 労働組合結成と共済会設立 1946―1949 p104
日本電池労働組合結成 p104
労働組合初のストライキ突入 p104
日本電池共済会設立 p104
036 財閥解体と経営新体制 1946―1952 p106
財閥解体の影響 p106
山岡社長就任 p106
島津源蔵翁逝く p106
037 経営安定化への道 1945―1953 p108
支店・営業所の復活 p108
民間貿易再開 p108
株式上場 p108
経済安定9原則と企業整備 p108
朝鮮戦争による特需景気 p108
038 安全灯黄金時代を築く 1947―1961 p111
アルカリ電池式安全灯の増大 p111
ニッケルカドミウム電池の開発 p111
石炭斜陽化と安全灯の衰退 p111
039 相管式・三管式水銀整流器の開発 1948―1965 p114
電鉄用大容量整流器市場への挑戦 p114
相管式・三管式水銀整流器の開発 p114
イグナイトロン開発 p114
040 空気電池の活況 1947―1965 p116
空気電池の歩み p116
磁石式電話機用空気電池の増大 p116
テレメータ用電源として普及 p116
041 工場近代化と品質管理の導入 1946―1959 p118
自動車電池生産の自動化 p118
安全管理の推進と品質管理導入 p118
042 自動車産業基盤整備への対応 1953―1958 p120
自動車産業の基盤確立 p120
「エースパワー」「エースライト」を開発 p120
二輪車用電池の技術革新 p120
2 市場変化と技術革新への対応 p124
043 水銀灯時代の幕開け 1948―1960 p124
一般照明用水銀灯の登場 p124
甲子園球場照明用水銀灯を納入 p124
水銀灯の普及と照明器具開発 p124
044 整流器の技術革新進む 1947―1964 p127
水銀整流器からセレン整流器へ p127
シリコン整流器の開発 p127
シリコン研究所・日本電子金属設立 p127
045 ファイバークラッド式電池の開発 1953―1966 p130
エボナイトからグラスファイバーへ p130
編組式ファイバークラッド式電池を開発 p130
編組式の優位確立 p130
046 防衛庁向け電池納入の開始 1953―1970 p132
潜水艦用電池の復活 p132
魚雷用酸化銀亜鉛電池を納入 p132
熱電池・海水電池の開発 p132
047 アルカリ電池の技術革新と新市場開拓 1957―1963 p134
鉄道車両用アルカリ電池の納入 p134
焼結式アルカリ電池の開発 p134
アルカリ逆電池の開発 p134
048 近代的人事管理施策の推進 1950―1963 p136
社内報創刊 p136
社内教育訓練の開始 p136
改善提案制度スタート p136
福利厚生施策の推進 p136
職業訓練所開設 p136
新資格制度制定 p136
モラールサーベイ実施 p136
金風会・葉月会・工友会・社友会の発足 p136
049 販売拠点の拡充 1953―1964 p139
復興から成長へ p139
大阪営業所移転、四国・北陸・広島駐在事務所開設 p139
東京支店ビル建設・仙台出張所開設 p139
名古屋・札幌営業所・福岡支店移転 p139
創立40周年記念式典を開催 p139
050 西大路本社工場への集約 1957―1968 p142
今出川工場売却 p142
七本松工場・九条工場売却 p142
アルカリ電池工場建設 p142
5 高度成長期 モータリゼーションの開花からドルショックまで 1960―1973 p146
1 モータリゼーションとともに p146
051 モータリゼーションの開花 1959―1966 p146
乗用車大衆化へ前進 p146
補修用自動車電池市場の形成 p146
自動車用電池の技術変化 p146
市販充電器を発売 p146
販売促進・広告宣伝活動の展開 p146
新車用電池のコストダウン競争激化 p146
052 藤沢工場建設 1959―1968 p150
関東へ初の工場進出 p150
近代的自動車電池専門工場完成 p150
付属の独身寮・社宅を建設 p150
053 充電基地・生産子会社設立 1954―1973 p153
ジーエストヨタ充電所・ジーエス名古屋充電所設立 p153
ジーエス中国充電所・ジーエス福岡充電所設立 p153
ジーエス東京充電所設立 p153
二輪車用電池生産の外注 p153
ジーエス製作所設立 p153
054 本社自動車電池新工場建設 1966―1971 p156
最新設備を導入 p156
バルトン式鉛粉製造機を採用 p156
隔壁貫通方式電池を製造 p156
第2工場建設 p156
055 補修市場の拡大と即用式電池発売 1964―1975 p160
POPの拡大と中核店育成 p160
即用式バッテリー発売 p160
地域販売会社設立 p160
2 新製品開発の積極推進 p162
056 燃料電池の開発 1960―1973 p162
岡田社長就任 p162
燃料電池研究に着手 p162
電電公社・防衛庁へ納入 p162
初期開発の役割を終える p162
057 ニカド電池の拡大 1959―1973 p165
ボタン電池を開発 p165
サフト社と技術提携 p165
円筒型ニカド電池「エニカ」を発売 p165
058 小型密閉鉛電池の登場 1959―1978 p168
鉛電池密閉化の技術開発 p168
「ポータラック」を発売 p168
ゲル式からリテーナ式へ p168
059 サイリスタ式電源装置の開発 1960―1965 p170
サイリスタ式インバータの開発 p170
サイリスタ式整流器の開発 p170
サイリスタ式定電圧装置の開発 p170
060 複写機への進出と撤退 1955-1964 p172
事務機工業株式会社設立 p172
JIM複写機を発売 p172
競争激化・不況下で撤退 p172
061 HIDランプ新製品の開発 1960―1971 p174
水銀灯工場建設 p174
照明新市場の開拓 p174
メタルハライドランプの開発 p174
稀土蛍光水銀ランプの開発 p174
高圧ナトリウムランプの開発 p174
062 フォークリフト用電池の技術革新 1958―1976 p178
バッテリーフォークの増大 p178
吹込成型電槽・芯金鋳造機の開発 p178
自動補水装置の開発 p178
063 触媒栓付鉛電池の開発 1968―1974 p180
排気処理の変遷と触媒栓開発 p180
据置用大容量HS型鉛電池を開発 p180
064 電気自動車の再評価 1966―1977 p182
無公害自動車への期待 p182
電力会社主導による開発 p182
遊覧車・配達車の開発促進 p182
大型プロジェクトによる開発 p182
高性能鉛電池、亜鉛空気電池を開発 p182
京都・神戸の電気バス導入 p182
3 海外への積極進出 p186
065 東南アジア市場への進出 1955―1974 p186
サイアムGSバッテリー設立 p186
P.T.GSバッテリー設立 p186
パキスタンへ技術援助 p186
066 米国市場への対応 1961―1977 p188
二輪車用電池輸出を開始 p188
米国駐在事務所を開設 p188
小型密閉鉛電池を輸出 p188
GSバッテリー(USA)設立 p188
4 環境変化への対応 p190
067 事業部制採用と事務合理化 1962―1969 p190
製品別事業部制の発足 p190
IE・VAの推進 p190
QC活動の展開 p190
ZD導入 p190
コンピュータ導入 p190
068 福利厚生の充実 1965―1971 p192
日本電池厚生年金基金設立 p192
健保保養所建設 p192
体育館・独身寮・厚生会館建設 p192
文化体育活動の助成 p192
従業員持家の促進 p192
日本電池献血会発足 p192
069 好況下の業績拡大 1966―1970 p195
創立50周年記念式典を開催 p195
決算期を5月・11月に変更 p195
大阪万博三菱未来館に参加 p195
070 環境対策の推進 1970―1978 p198
公害防止・環境規制強化への対応 p198
工場排水処理設備の整備 p198
産業廃棄物の処理 p198
鉛の回収・再生への取り組み p198
6 事業革新期 オイルショックから現在まで 1973―1995 p202
1 オイルショックを越え積極経営へ p202
071 オイルショック克服への挑戦 1973―1977 p202
ドルショックからオイルショックへ p202
坂田社長就任と年1回決算への移行 p202
協力工場会、協同組合に改組 p202
物流会社設立 p202
創立60周年記念式典を開催 p202
072 積極経営の推進 1975―1979 p206
研究開発本部を設置 p206
新研究本館建設 p206
営業本部機構を東京へシフト p206
教育訓練体系整備と研修センター開設 p206
健康管理センター建設 p206
社歌制定 p206
2 自動車市場の変化 p210
073 カークーラー・自動車機器へ拡大 1972―1984 p210
カークーラー市場へ参入 p210
ロータリーカーエアコンの開発 p210
自動車関連機器の開発 p210
074 自動車バッテリーMF化時代ヘ 1973―1986 p212
メンテナンスフリー化の流れ p212
鉛カルシウム合金極板の登場 p212
MFバッテリー「MF60」の開発 p212
ロータリーエキスパンド方式の導入 p212
薄型合成セパレータの開発 p212
ジーエス化成工業株式会社設立 p212
075 群馬工場建設 1972―1993 p216
境上武工業団地に用地取得 p216
世界最新鋭のMFバッテリー工場建設 p216
工場無人化への挑戦 p216
フォークリフト用電池の生産開始 p216
076 「スーパーCX」開発と販売促進活動 1979―1984 p219
MFバッテリーの商品差別化競争激化 p219
「スーパーCX」の開発 p219
販路別商品の発売 p219
077 多様化する補修用自動車バッテリー 1987―1994 p222
グレード別商品戦略の展開 p222
シール型自動車バッテリーの登場 p222
バブル不況後の市場の変化 p222
3 先端技術開発への挑戦 p226
078 宇宙・海洋開発への貢献 1966―1995 p226
宇宙ロケット用酸化銀亜鉛電池の開発 p226
宇宙用燃料電池の開発 p226
深海調査船用酸化銀亜鉛電池の開発 p226
079 新エネルギー開発への挑戦 1970―1994 p230
サンシャイシ計画と太陽光発電システム p230
太陽光発電用蓄電池・電源システムの開発 p230
ムーンライト計画と電力貯蔵用電池開発 p230
ニューサンシャイン計画への対応 p230
080 電気自動車実用化へ前進 1976―1993 p234
普及促進への体制整備 p234
京都市洛西ニュータウン電気バス運行 p234
高圧迫式電池の開発 p234
新型電池開発への取り組み p234
電気自動車充電スタンドの開発 p234
4 情報化社会への対応 p238
081 都市交通総合電源システムを受注 1971―1988 p238
札幌市地下鉄受変電設備を受注 p238
技術サービス会社設立 p238
京都・福岡・神戸地下鉄に電源装置を納入 p238
082 パワーエレクトロニクスの進展 1974―1991 p240
交流無停電電源装置の開発 p240
「バイロスシリーズ」の整備 p240
直流電源装置の技術革新 p240
083 脚光を浴びる小型UPS 1982―1994 p242
OAの進展と小型UPS市場の拡大 p242
小型UPS「バイロス・ミニ」の開発 p242
シーエス・イーイー株式会社設立 p242
パソコン周辺機器の開発 p242
084 産業用電池のシール化 1983―1992 p244
産業用電池のメンテナンスフリー化 p244
据置用シール鉛電池の開発 p244
アルカリ電池のシール化 p244
5 照明事業、明りから光への展開 p246
085 高圧ナトリウムランプの隆盛 1974―1986 p246
省エネルギー照明の普及 p246
不飽和型高圧ナトリウムランプの開発 p246
道路保安システムの営業推進 p246
086 メタルハライドランプの拡大 1978―1991 p249
高効率・高演色性の特長を発揮 p249
ガソリンスタンド照明で攻勢 p249
スポーツ照明の主流光源に p249
小型メタルハライドランプの開発 p249
087 UVS拡大と光応用分野への展開 1972―1995 p252
UV写真製版装置の開発 p252
印刷用・塗装用UVSの開発 p252
電子部品製造分野が急伸 p252
DUV・エキシマレーザへ展開 p252
088 農水産用HIDランプの開発 1981―1994 p256
集魚灯用メタルハライドランプの開発 p256
植物育成用高圧ナトリウムランプの開発 p256
089 景観照明の追求 1987―1994 p258
拡がる景観照明の世界 p258
入場者を魅了した花の万博の照明 p258
ライトパイプの開発 p258
6 急成長する小型電池 p260
090 コイン型・プレート型ニカド電池の開発 1978―1986 p260
メモリバックアップ用電池「GBシリーズ」の開発 p260
超薄型電池「GFシリーズ」の開発 p260
世界初のプレート型電池「GPシリーズ」の開発 p260
091 小型シール鉛電池の市場拡大 1979―1994 p262
コーノバッテリーを買収 p262
PA型・PF型電池の開発 p262
092 ジーエスサフト株式会社設立 1986―1994 p264
ニカド電池部門が独立 p264
プレート型電池の量産 p264
小型電池販売・生産会社設立 p264
093 新種電池の技術革新 1989―1995 p267
角型ニッケル亜鉛電池の開発 p267
リチウム二次電池に脚光 p267
リチウムイオン電池開発 p267
量産はニッケル水素電池が先行 p267
急成長するハイテク電池市場 p267
7 新規事業分野へ注力 p270
094 特機新製品の事業展開 1976―1988 p270
新商品開発プロジェクトの推進 p270
電池応用機器の開発 p270
095 燃料電池応用技術の展開 1982―1992 p272
水素・酸素発生装置の開発 p272
脱酸素装置・オゾン発生装置の開発 p272
酸素センサの開発 p272
8 経営体質強化への取り組み p274
096 事務棟建設と経営体質改善計画 1978―1981 p274
本社事務棟建設 p274
スイスフラン建転換社債発行 p274
拡大から縮小均衡へ、経営体質改善計画 p274
097 NB運動とOA推進1981―1986 p276
那須社長就任 p276
初めての実質赤字決算 p276
NB運動とOA推進 p276
厚生年金基金グラウンド開設 p276
098 販売物流体制の強化 1983―1994 p278
首都圏物流拠点の整備 p278
首都圏販売会社の設立と統廃合 p278
静岡・名古屋・大分に販売会社設立 p278
営業所網の拡大 p278
物流効率化の推進 p278
戦略情報システム構築 p278
保谷寮建設と遊休社宅売却 p278
099 品質新時代と環境保護への対応 1982―1994 p282
全社的品質保証体制の確立 p282
PLへの対応 p282
使用済み電池の回収と資源リサイクリング p282
100 CI導入とCREATE91計画 1985―1987 p284
CI導入と寿栄松社長就任 p284
企業理念の確立 p284
コーポレートマークを一新 p284
CREATE91計画策定 p284
101 CREATE運動推進と業務改革 1987―1994 p288
創立75周年全国優良販売店表彰式を開催 p288
相次いでトップを失う p288
CREATE運動の推進 p288
決算期変更とワラント債発行 p288
新人事処遇制度を実施 p288
間接業務の分社化 p288
9 国際化の進展 p292
102 中国向けプラント輸出から現地生産へ 1972―1995 p292
日中国交正常化後の交流 p292
自動車電池製造プラント輸出 p292
天津統一工業・山東華日電池設立 p292
103 中近東・ヨーロッパへの拠点進出 1977―1994 p294
中近東駐在事務所開設 p294
欧州駐在事務所開設 p294
西独ハーゲン社へ技術供与 p294
イタリアに「フィアムGS」設立 p294
英国キャピトル社を買収 p294
104 アジアの生産拡大 1985―1994 p296
台湾の生産拠点確立 p296
インド・パキスタンのメーカーに資本参加 p296
インドネシア・タイの生産拡大 p296
105 米国生産拠点確立 1988―1994 p298
貿易摩擦と自動車生産の米国進出 p298
GNB社との合弁会社「エンパック」設立 p298
グローバル化の推進 p298
10 21世紀をめざして p300
106 本社工場の整備と再開発 1988―1992 p300
中地区再開発 p300
西地区旧施設の整備 p300
107 21世紀経営ビジョン策定 1989―1992 p302
創業100周年へ向け経営ビジョン検討 p302
Vision21・CREATE96計画を策定 p302
108 企業文化活動への取り組み 1990―1992 p304
企業メセナの推進 p304
京都国際女子マスターズテニスを支援 p304
ソーラーカーレースに協力 p304
全日本学生ジムカーナ選手権を支援 p304
109 リストラ下の創業100周年 1992―1995 p307
根岸社長就任とバブル崩壊不況 p307
構造変化対応計画 p307
創業100周年を迎える p307
資料編 p314
企業理念 p314
社歌 p315
日本電池株式会社定款(原始定款) p316
日本電池株式会社定款(現行定款) p318
創立者群像―島津源蔵と会社創立を支えた人たち― p320
歴代社長 p322
歴代役付取締役 p324
歴代役員任期表 p326
組織の変遷 p328
旧工場位置図 p331
業績の推移 p332
資本金の推移 p334
従業員の推移 p335
労働条件の変化 p336
鉛建値の推移 p337
技術・製品の流れ p338
関係会社 p346
関係会社の系譜 p348
事業所 p350
年表 p352
年表 p352
索引 p382
主要参考文献 p391
あとがき p392
索引リスト
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