(株)明電舎『明電舎100年史. 技術製品編』(1998.06)

"Dラリー(生産の)"の索引語が書かれている目次項目はハイライトされています。

目次は見出しの階層(編・章・節・項…など)ごとに絞り込んで見ることができます。

… 資料編に詳細な情報があります。

表示切替
目次項目 ページ
口絵・豊かな生活空間の創造をめざして 巻頭
I 当社技術の変遷 p4
第1章 技術のながれ p4
第1節 明治時代 p4
1 創立時代の時代背景 p4
2 主な製品 p4
第2節 大正時代 p5
1 時代背景 p5
2 当社の状況 p5
3 水車発電機 p5
4 エンジン発電機 p6
5 高周波発電機 p6
6 直流機 p6
7 誘導電動機 p7
8 変圧器 p7
9 その他の製品 p8
第3節 昭和時代その1(昭和元年~20年) p8
1 時代背景 p8
2 当社の状況 p8
3 水車発電機 p9
4 エンジン発電機 p9
5 高周波発電機 p9
6 直流機 p9
7 誘導電動機 p10
8 変圧器 p11
9 配電盤、制御装置 p11
10 回転変流機 p12
11 水銀整流器 p12
12 電気動力計 p12
13 その他の製品 p12
第4節 昭和時代その2(昭和21年~30年) p13
1 時代背景 p13
2 当社の状況 p13
3 エンジン発電機 p14
4 水車発電機 p14
5 直流機 p14
6 誘導電動機 p14
7 変圧器 p15
第5節 昭和時代その3(昭和31年~50年) p15
1 時代背景 p15
2 当社の状況 p15
3 発電製品 p16
自励発電機と電気式調速機の開発 p16
エンジン発電機 p16
水車発電機 p16
4 変電製品 p17
変圧器 p17
半導体応用製品 p18
遮断器 p18
避雷器 p19
5 産業用電気設備 p19
製鉄工業用 p19
浚渫船用 p19
動力計応用製品 p20
第6節 昭和時代その4(昭和51年~現在) p20
1 時代背景 p20
2 当社の状況 p21
3 コンピュータ応用製品 p21
4 メカトロニクス事業 p24
5 エレクトロニクス事業 p25
6 変電製品 p27
7 半導体応用製品 p29
8 その他の製品 p30
第2章 研究開発 p32
第1節 概要 p32
研究所の揺籃期(明治30~大正15・昭和元/1897~1926) p32
研究所の発展期(大正15・昭和元~昭和20/1926~45) p32
戦後の技術革新に対応した研究所の近代化(昭和20~45/1945~70) p33
パワートロニクス・メカトロニクス・エレクトロニクス製品を生み出す研究所へ(昭和45~平成9/1970~97) p33
研究所の将来像 p34
第2節 研究所の揺籃期(明治30~大正15・昭和元/1897~1926) p35
研究所設立 p35
『明電舎ジャーナル』の創刊 p35
初期の成果例 p36
第3節 研究所の発展期(大正15・昭和元~昭和20/1926~1945) p37
水銀整流器 p37
水晶振動子 p37
遮断器 p37
粘性アルミニウム電解蓄電器 p38
その他 p38
第4節 戦後の技術革新に対応した研究所の近代化(昭和20~45/1945~1970) p39
1 材料 p40
材料分析 p40
有機絶縁材料 p41
防錆(表面処理技術) p42
セラミックス p42
2 原子力関連 p43
3 電子計算機と計算技術 p44
第5節 パワートロニクス・メカトロニクス・エレクトロニクス製品を生み出す研究所へ(昭和45~現在/1970~現在) p45
1 エネルギー・制御 p48
原子力関連 p48
亜鉛‐臭素電池 p49
制御技術の近代化 p50
電気自動車の開発 p51
コンピュータビジョン技術 p52
2 環境保全技術 p53
上水道技術 p54
下水道技術 p56
水質計測器 p57
3 情報・通信 p58
知識処理技術 p59
音声合成・認識技術 p59
文字図形認識・図面入力技術 p60
自然言語処理技術(日本語解析技術) p61
画像通信・マルチメディア技術 p61
4 電子デバイス p63
電力用半導体素子の開発 p63
電子部品(ハイブリッドIC) p64
5 絶縁・有機材料 p65
回転機用樹脂の開発 p65
変電機器用樹脂の開発 p65
樹脂の特性および評価技術 p65
6 無機材料 p66
7 新機能性材料 p67
酸化亜鉛素子 p68
8 材料評価・シミュレーション p69
材料分析技術 p69
シミュレーション技術 p70
第3章 工業デザイン p72
1 デザインの変遷 p72
2 当社におけるデザインの変遷 p72
昭和32年(1957)以前 p72
昭和32~40年(1957~1965) p73
昭和40年(1965)以降 p73
3 デザインの活動 p73
4 重電製品のデザイン p74
回転機/装置関係 p74
FA機器関係 p74
電子機器関係 p74
プラント監視制御関係 p75
CI(コーポレートアイデンティティ) p75
今後の展望 p75
II 分野別技術の変遷 p80
第1章 電力技術 p80
第1節 概要 p80
第2節 発電システム p82
1 水力発電システム p83
明治・大正期の水力発電システム p83
昭和初期の水力発電システム p84
昭和中期の水力発電システム p84
昭和後期の水力発電システム p85
現代の水力発電システム p86
2 火力発電システム p88
離島発電システム p88
非常用発電システム p90
移動電源車 p90
第3節 変電システム p90
1 電力系統と変電所 p90
2 特長的なシステム製品 p92
縮小形変電設備 p92
移動変電設備 p94
第4節 自動化システム p97
1 発変電システム p97
技術確立の時代 p97
発展・拡大の時代 p99
総合自動化の時代 p102
分散システムの時代 p103
運転保守支援システム p105
2 配電自動化システム p105
黎明期 p105
発展期 p106
3 今後の自動化システム p107
第2章 水処理技術 p108
第1節 概要 p108
1 水処理システム技術 p108
2 システム技術と構成機器 p109
経済成長期(昭和50年代前半まで) p109
高度成長期(昭和60年代まで) p110
安定成長期(現在まで) p111
3 将来の展望 p112
第2節 上水道システム技術 p113
1 概要 p113
2 経済成長期(昭和50年代前半まで) p114
発電設備 p114
ポンプの可変速制御 p114
遠方監視制御装置(TM/TC)の導入 p115
監視制御システムのディジタル化 p116
3 高度成長期(昭和60年代まで) p116
監視制御システムのコンピュータ利用、広域管理システム p117
需要予測 p117
薬品注入制御 p117
配水管網解析 p117
総合水運用 p118
4 安定成長期(現在まで) p118
上水道総合管理システム p119
配水水質モニタ、上水水質計測器 p119
高度浄水処理 p120
水道管路情報システム p120
第3節 下水道システム技術 p120
1 概要 p120
2 経済成長期(昭和50年代前半まで) p122
動力設備ほか p123
水質制御 p123
水質計測器 p123
監視制御システム p123
3 高度成長期(昭和60年代まで) p125
監視制御システム(分散制御方式) p125
下水道の資源化の模索 p125
知識工学の応用 p126
4 安定成長期(現在まで) p126
小規模下水処理システム p126
下水道の高度処理 p127
高度維持管理システム p127
下水道でのマルチメディア応用 p128
第4節 その他のシステム技術 p128
工業用水システム技術 p128
中水道システム技術 p129
農業用水システム技術 p129
農業集落排水システム技術 p130
揚排水機場設備 p130
畜産廃棄物処理設備 p131
第3章 産業技術 p132
第1節 概要 p132
1 創業から終戦までの期間 p132
2 終戦後から現在まで p132
電動力応用システム p132
受変電システム p135
ごみ焼却設備 p135
第2節 電動力応用システム技術の変遷 p135
1 鉄鋼業における電動力応用システム p135
昭和30年代まで p135
昭和40年代 p136
昭和50年代 p137
昭和60年代以降 p138
2 繊維工業における電動力応用システム p140
3 機械工業における電動力応用システム p143
エレベータ p143
船舶用 p144
印刷機 p147
荷役設備 p149
4 その他製造業における電動力応用システム p149
紙・パルプ工業 p149
セメント工業 p150
ゴム・プラスチック工業 p152
第3節 受変電システム p152
1 受変電システムの変遷 p152
2 システム製品 p153
石油関連 p153
電子・鉄鋼関連 p154
一般変電 p155
3 今後の展望 p155
第4節 ごみ焼却設備におけるシステム技術 p155
1 ごみ焼却の変遷と発電システム p156
ごみ発電の誕生 p156
ごみ発電の発展 p156
ごみ発電の今後 p156
2 受変電システム p157
受変電システムの変遷 p157
受変電システムの今後 p157
3 電動力応用システム p158
電動力応用システムの変遷 p158
電動力応用システムの今後 p158
4 監視制御システム p158
監視制御システムの変遷 p158
監視制御システムの今後 p158
第4章 交通・公共施設技術 p160
第1節 交通分野 p160
1 概要 p160
電気鉄道分野 p160
道路分野 p160
2 電気鉄道分野 p160
き電設備 p161
駅舎設備 p164
集中監視システム p164
その他設備 p165
3 道路分野 p167
電源設備 p168
遠方監視制御システム p169
第2節 公共施設分野 p171
1 概要 p171
創業から終戦までの期間 p171
終戦後より現在まで p172
2 ビル施設分野 p173
変電設備 p173
自家用発電設備 p176
監視制御システム p177
3 原子力施設関連 p181
電源設備 p182
特殊設備 p183
4 放送・通信設備 p184
NHK放送所関連設備 p184
NHK放送会館関連設備 p186
民間放送関連設備 p187
第5章 動力計測技術 p188
第1節 概要 p188
1 動力計中心の時代 p188
2 排気ガス規制の始まりと応用製品拡大時代 p189
3 高精度化とコンピュータ定着の時代 p190
4 複合機能製品の時代 p191
第2節 動力計および制御装置 p194
1 直流動力計と制御装置 p194
戦前 p194
戦後から昭和38年まで p194
昭和38年以降 p195
2 渦電流動力計と制御装置 p196
回転子円筒形時代 p196
高性能化と回転子ディスク形時代 p197
3 交流動力計と制御装置 p198
交流動力計の始まり p198
サイリスタ式インバータ時代 p198
トランジスタインバータ時代 p199
高性能化の進展 p199
4 スロットル操作装置(アクチュエータ)と制御装置 p199
第3節 シャシーダイナモメータ p201
1 揺籃期(昭和41年まで) p201
2 発展期(昭和42年~52年) p201
3 高精度高速制御の実現と4WD化(昭和53年~平成3年) p203
4 交流化の時代(平成4年~) p205
第4節 パワートレン試験機 p206
1 初期の技術(昭和40年代) p206
2 FR車用からFF車用へ(昭和50年代) p207
3 FF車用から4WD車用へ(昭和60年~) p208
第5節 ライン試験機 p210
1 自動変速機試験機 p210
2 エンジン試験機 p210
第6節 ブレーキダイナモメータ p212
第7節 ドライブロボット p216
1 路上運転シミュレータ:ドライブRbの芽生え p216
2 M/T車用路上運転シミュレータ:ドライブRbの初期製品 p217
3 A/T車耐久試験用ドライブRb p217
4 M/T車用ドライブRb:本格的ドライブRb p217
5 第2世代のドライブRb p217
6 第3世代のドライブRb(路上置換) p218
7 第4世代のドライブRb(VK80) p218
8 第5世代のドライブRb(ディジタル制御と交流電動アクチュエータ) p219
第8節 制御管理データ処理システム p219
1 エンジン試験用システム(エンジンDY・CHDY用ほか) p220
MEIDACS 8系の製品 p220
MEIDACS 11系の製品 p220
MEIDACS 16系の製品 p221
IEX-86およびμPORT-II系の製品 p221
MEIDACS-DY3000Pシリーズ p221
2 データ処理装置 p222
注文製作時代の製品 p222
MEISLAB IおよびII p223
MEISLAB IIIおよびIV p223
MEIPCシリーズ p223
第6章 FA技術 p224
第1節 概要 p224
当社のFA分野における技術変遷 p224
FA製品の変遷 p224
第2節 物流製品(システム)の技術変遷 p225
事業化の経緯 p225
技術の変遷 p226
第3節 ロボット製品(システム)の技術変遷 p228
1 ロボット p228
特殊用途用ロボット p228
産業用ロボット p229
2 原子力マニプレータおよび産業用マニプレータ p230
原子力マニプレータ p230
産業用マニプレータ p232
3 画像処理装置 p234
画像検査装置の技術変遷 p234
検査装置からロボット用視覚へ p235
画像処理技術と知能化 p235
第4節 FA管理システムの技術変遷 p235
1 工業用コンピュータμPORT-II p235
2 μPORT-IIからμPORT-IIIへ p236
3 μPORT-IIIからパソコンシステムへ p236
4 FA管理システムのこれから p236
第5節 フォークリフト電装品の技術変遷 p237
1 制御装置 p237
2 直流電動機 p238
第6節 ホイスト製品(システム)の技術変遷 p238
1 明電ホイストの歴史 p238
2 各機種の概要とその変遷 p239
3 市場・技術動向 p240
第7節 福祉関連機器 p241
1 天井走行式リフトシステム(パートナー) p241
2 福祉関連向けAGV応用製品 p244
第7章 情報通信技術 p246
第1節 情報通信分野における当社の取組み p246
第2節 情報管理システム p246
1 設計情報管理部門での展開 p247
設計情報管理システム(FZ-3000) p247
2 設備情報管理分野での展開 p248
設備総合管理システム(ASPAC) p248
機械・プラントの制御・管理システム(CALS指向システム) p249
3 地理情報管理分野での展開 p250
地理情報システム(GIS) p250
第3節 情報通信機器 p252
1 情報処理装置 p252
工業用パーソナルコンピュータ(当社商品名μPORT) p252
2 入出力装置 p254
規則音声合成装置(FINE TALK) p254
図面入力装置 p254
3 通信機器 p255
モデム p255
ISDNターミナルサーバ p257
光分岐(リモートターミナル) p257
第4節 電子コンポーネント p258
1 ハイブリッドIC p258
ハイブリッドIC事業化の背景 p258
HICの製法と特長 p259
2 コンピュータ技術とコンピュータ・バス関連モジュール p259
産業用コンピュータ導入と展開方向 p259
コンピュータバスの標準化と品揃え p259
汎用マイコンの導入と標準バスの採用 p259
パソコンアーキテクチャの採用 p260
実装技術の進歩 p260
今後の展開 p260
3 ユニット、シャシー p261
第8章 海外技術 p262
第1節 概要 p262
第2節 発電製品 p263
1 火力発電製品 p264
ディーゼルエンジン発電機 p264
タービン発電機 p266
2 水力発電製品 p267
第3節 変電製品 p270
1 プラント製品 p271
海外電鉄プラント p271
インドネシア国鉄(PJKA:現PERUMKA) p271
シンガポール地下鉄(MRT:大量高速輸送) p272
イラク向け132kV変電所 p273
イラク向け移動変電所 p274
ペルワジャスチール向け受変電設備 p275
2 個別製品 p276
電力用変圧器 p276
分路リアクトル p277
海外向けスイッチギヤ p278
海外向けVCB、VI p279
海外向けソレスター、酸化亜鉛素子 p280
第4節 産業プラント製品 p281
1 鉄鋼関連製品 p281
2 繊維関連製品 p282
3 造水プラント p283
第5節 動力計応用製品 p283
韓国 p284
ソ連・中国・東南アジア等 p284
米国および中南米 p285
第6節 コンピュータシステム p286
タイ首都圏電力庁(MEA)向け送配電変電所用SCADAシステム p286
インドネシア電力庁(PLN)向け東部ジャワ、スラバヤ地区の配電変電所用SCADAシステム p287
インドネシア電力庁(PLN)向けバカル水力発電所の発電監視制御システム p287
タイ バンコク市向け河川情報集中管理システム p287
オープン化SCADAシステム(MEISCADA64op)の開発 p288
シンガポール港湾局(PSA)向け構内受変電設備用SCADAシステム(Tanjong Pagar Terminal Project) p288
マレーシア・ペルワジャスチール向け構内受変電SCADAシステム p288
香港新空港向けSCADAシステム p288
シンガポール港湾局(PSA)の構内受変電設備用SCADAシステム(New Container Terminal Project) p289
III 機器・装置技術の変遷 p292
第1章 回転機 p292
第1節 概要 p292
1 明治時代 p292
2 大正時代 p292
3 昭和時代(40年代まで) p293
4 昭和50年以降 p294
第2節 発電機および制御装置 p294
1 水車発電機 p295
2 エンジン発電機 p298
3 タービン発電機 p300
4 高周波発電機 p302
5 パッケージ形非常用発電装置 p303
ディーゼルエンジン非常用発電装置 p303
移動電源車 p304
ガスタービン非常用発電装置 p305
6 コージェネレーション p305
7 発電用配電盤、制御器具および制御装置 p306
第3節 交流電動機 p309
1 汎用低圧三相誘導電動機 p310
2 汎用単相モータ p311
3 クレーン用全閉巻線形低圧三相誘導電動機(JEM1202) p312
4 標準高圧電動機 p312
5 大形高圧誘導電動機 p314
6 同期電動機 p316
7 無整流子電動機(CLモータ) p317
8 特殊電動機 p318
ゲートモータ p318
ブレーキモータ p319
振動杭打機用モータ p319
すべり電力返還巻線形交流可変速装置(SFクレーマとSFセルビウス) p319
電磁カップリングモータ(MCモータ) p320
一次電圧制御可変速モータ(MVモータ) p320
高周波モータ p320
交流(AC)サーボモータ p321
合繊用PMモータ p321
電気自動車用モータ(EV用モータ) p322
リニアモータ p323
第4節 直流機 p323
1 一般直流機 p324
2 圧延補機およびクレーン用直流電動機(JEM1109) p326
3 大形直流機 p326
4 特殊直流機 p327
交流電源駆動直流電動機(SFモータとスーパーSFモータ) p327
低GD2直流電動機 p329
電車用直流機 p329
バッテリフォークリフト用直流電動機 p329
第5節 水車および制御装置 p331
1 クロスフロー水車 p331
2 調速機制御装置 p332
3 電動調速機 p333
第6節 特殊機器 p334
1 大形電磁継手 p334
2 シュー形ブレーキ p335
3 ミューディスククラッチ、ブレーキ、クラッチブレーキ p336
4 渦電流ブレーキ(MCブレーキ) p337
第7節 回転変流機 p338
第8節 誘導電圧調整器 p338
第9節 回転機基礎技術 p340
1 回転機絶縁技術の変遷 p340
創業から昭和20年代まで p340
昭和30年代 p340
昭和40年代 p341
昭和50年代 p342
昭和60年代そして平成時代へ p342
2 機械基礎技術 p343
低騒音、低振動化技術の開発と回転機への適用 p343
冷却技術開発による大容量化と標準シリーズへの適用 p344
軸受・回転子等、要素技術の開発 p344
3 解析技術 p345
第2章 変電機器 p348
第1節 概要 p348
1 明治時代 p348
2 大正時代 p348
3 昭和時代(初期~昭和47年まで) p348
4 昭和時代(昭和48年以降) p350
第2節 変圧器 p351
1 油入変圧器 p352
明治・大正・昭和初期(昭和20年まで) p352
昭和中期(昭和20年~47年) p353
昭和後期以降(昭和48年以降) p355
2 乾式変圧器 p359
3 ガス入り変圧器 p360
4 リアクトル p361
分路リアクトル p361
各種リアクトル p362
5 特殊用途変圧器 p362
移動用変圧器 p362
整流器用および相変換用変圧器 p363
試験用変圧器 p364
電気炉用変圧器 p365
6 計器用変成器 p366
第3節 遮断器 p366
1 油遮断器 p368
2 磁気遮断器および気中遮断器 p369
3 空気遮断器 p370
4 真空遮断器 p370
真空インタラプタ p370
真空遮断器 p371
5 SF6ガス遮断器 p373
6 断路器および負荷開閉器 p374
7 直流高速度遮断器 p375
第4節 開閉装置 p375
1 低圧開閉器盤 p377
ロードセンタ p377
コントロールセンタ p378
2 高圧(3.6/7.2kV)開閉装置 p378
気中絶縁開閉装置 p378
固体絶縁開閉装置 p380
コンビネーションスタータ p381
3 特高(12~36kV)開閉装置 p381
気中絶縁開閉装置 p381
ガス絶縁開閉装置 p382
4 特高(72~168kV)開閉装置 p383
気中および油絶縁開閉装置 p383
ガス絶縁開閉装置 p384
5 特殊用途開閉装置 p385
低圧スポットネットワーク用開閉装置 p385
移動用開閉装置 p386
磁気浮上式鉄道用き電区分開閉装置 p387
第5節 避雷器 p387
1 旧形避雷器 p388
2 炭化ケイ素(SiC)避雷器 p389
ミューバルブ避雷器 p389
ミューマグネ避雷器 p390
3 酸化亜鉛形避雷器 p391
酸化亜鉛素子の開発 p391
発変電用避雷器 p392
配電用避雷器 p394
送電線用避雷器 p395
4 付属品その他 p395
第3章 電力変換装置 p396
第1節 電力変換装置の概要 p396
1 水銀整流器から半導体素子へ p396
2 サイリスタ応用製品の拡大(昭和40年代) p396
3 自己消弧形素子への移行(昭和50年以降) p397
第2節 電力用半導体素子 p397
1 水銀整流器から半導体素子へ p397
2 GTO素子開発 p399
3 最近の素子開発の取組み p400
第3節 直流‐交流変換装置 p400
1 整流器 p400
2 充電器 p401
3 新エネルギーおよび電力貯蔵用変換装置 p402
4 電鉄用電力回生用インバータ p402
第4節 交流電力変換装置 p402
1 交流電圧調整装置 p402
2 フリッカ抑制装置 p403
3 電鉄用電圧変動補償装置 p403
第5節 定電圧定周波数電源・無停電電源装置 p404
1 定電圧定周波数電源装置 p404
2 サイリスタ式無停電電源装置 p404
3 自己消弧素子式無停電電源装置 p406
第6節 交流電動機駆動用変換装置 p408
1 サイリスタ式交流電動機駆動用変換装置 p408
電圧形インバータ p408
電流形インバータ p409
2 自己消弧素子を用いた交流電動機駆動用変換装置 p410
高周波インバータ p410
汎用インバータ p410
ベクトル制御インバータ p411
大容量インバータ p412
3 専用用途インバータ p412
繊維用インバータ p412
エレベータ用インバータ p412
第7節 直流電動機駆動用変換装置 p413
第8節 高調波抑制装置 p414
1 パッシブフィルタの時代 p414
2 アクティブフィルタの研究開発期 p414
3 製品化の時代とその後の動向 p415
第9節 誘導加熱装置 p416
1 電縫管溶接装置 p416
高周波溶接電源装置 p416
電縫管溶接装置 p417
技術変遷 p417
電縫溶接応用装置 p418
薄肉チューブ造管機 p419
2 誘導加熱応用装置 p420
誘導加熱用電源装置 p420
誘導加熱応用装置 p420
第10節 半導体スイッチ p422
第4章 継電器 p424
第1節 概要 p424
1 黎明期 p424
2 機種の拡大 p424
3 ディジタルリレーへの発展 p425
世の中の動き p425
当社の状況 p426
第2節 ディジタルリレーの開発 p428
1 基礎技術開発 p428
2 フィールド試験による実用化検証 p429
3 光伝送応用リレーの開発 p430
4 第2世代ディジタルリレーの開発 p430
第3節 ディジタルリレーの実用化と機種拡大 p431
1 電鉄用保護リレー(サイリスタ遮断器との連動) p432
2 送電線保護リレー p432
3 配電線保護リレー p433
4 機器保護リレー p435
5 高速制御装置 p435
6 その他応用装置 p436
第4節 ディジタルリレーの品質保証技術 p437
1 設計段階での品質保証 p437
2 製造段階での品質保証 p438
3 試験段階での品質保証 p439
第5節 今後の発展 p440
1 最近のディジタルリレー技術 p440
保護方式 p440
ディジタルリレー基本要素技術 p441
装置システム設計技術 p442
2 今後の課題と方向性 p443
電力系統特性の変化に対応した保護機能確保 p443
設備形成の効率化 p443
無人変電所の遠隔運転保守による省力化 p443
新技術活用を視野に入れた系統保護技術の研究 p443
系統保護リレー技術力の維持・向上 p443
第5章 監視制御装置 p444
第1節 コンピュータシステム p444
第I期:システムメーカとしての基盤構築期―パワートロニクス製品続々誕生(昭和45年~50年) p444
第II期:監視制御システム全盛期―パワートロニクス路線の強化(昭和49年~58年) p445
第III期:監視制御技術変革期―大規模システムと小規模システムの二極分化(昭和56年~63年) p446
第IV期:監視制御システム高度化期―EIC統合化、オープン分散形、次世代SCADAシステム(平成元年~) p448
第2節 監視制御方式の変遷 p450
監視制御装置の系列 p450
集中形と分散形 p450
1 MEISCADA系列 p450
第1世代:データロガーから集中形監視制御システムへ(昭和45年~55年) p450
第2世代:分離配置可能な集中形監視制御システム(昭和56年~63年) p451
第3世代:自社製LANを適用した機能分散形監視制御システム(平成元年~) p451
第4世代:業界標準LANを適用したオープン分散形監視制御システム(平成6年~) p451
2 micronet系列 p451
第1世代:アナログ計装制御システムから集中形DDCシステムへ(昭和45年~52年) p451
第2世代:集中形DDCシステムから機能分散形制御システムへ(昭和53年~57年) p452
第3世代:機能分散形制御システムの製品系列化(昭和58年~平成2年) p452
第4世代:EIC統合化システム(平成3年~) p453
第3節 監視制御用ハードウエア技術の変遷 p454
1 監視制御中央装置 p454
制御用計算機 p454
マンマシン装置 p454
2 遠方監視制御装置 p455
第1世代(昭和20年代後半) p455
第2世代(昭和30年代) p455
第3世代(昭和40年代前半) p457
第4世代(昭和40年代後半~50年代前半) p458
第5世代(昭和50年代後半~60年代) p459
第6世代(平成元年~7年) p459
第7世代(平成8年~) p460
3 中継装置 p460
4 LAN(ローカルエリアネットワーク) p461
プロセスLAN p461
情報LAN p462
マルチメディアLAN p463
リモートPI/O伝送 p463
5 シーケンス制御装置 p464
第1世代:専用型UNISEQUE―UNISEQUE誕生(昭和40年~44年) p464
第2世代:IC型UNISEQUE―汎用化(標準化)への取組み(昭和45年~49年) p465
第3世代:汎用マイクロプロセッサ型UNISEQUE―マイクロプロセッサ時代の幕開け(昭和50年~56年) p465
第4世代:高機能マイコン型UNISEQUE―高機能化・高性能化・大規模化(昭和57年~平成2年) p465
第5世代:PCS型UNISEQUE―EIC統合化システムの中核コントローラ(平成3年~) p465
第4節 監視制御用ソフトウエア技術の変遷 p466
1 オペレーティングシステム(OS) p466
第1世代:自社製リアルタイムモニタ・REX(昭和45年~55年) p466
第2世代:仮想記憶OS・VMS(昭和56年~平成4年) p467
第3世代:オープンOS・UNIX、Windows(平成5年~) p467
2 プログラミング言語 p468
第1世代:アセンブラ言語の時代(昭和40年代後半~50年代前半) p468
第2世代:高水準言語の時代(昭和50年代後半~平成7年) p468
第3世代:オブジェクト指向言語の時代(平成8年~) p468
3 開発支援ツールおよびソフトウエアパッケージの導入 p469
第5節 計装機器の変遷 p470
1 水質計測器 p471
2 計装発信器・変換器 p471
第6章 配電盤 p472
第1節 概要 p472
第2節 配電盤機能の変遷 p474
第3節 外観構造の変遷 p474
第4節 設計製造技術の変遷 p475
1 設計方法 p475
盤設計方法 p475
プリント板およびユニット設計方法 p476
2 製造方法 p479
3 試験方法 p480
4 CADの活用 p483
装置部門におけるCADの活用 p483
コンピュータ部門におけるCADの活用 p484
プリント板設計・製造におけるCADの活用 p485
第7章 水晶応用技術と製品 p486
第1節 概要 p486
1 水晶振動子の生い立ち p486
2 無線通信用への採用 p486
3 量産化 p487
4 生産品目の拡大 p487
5 生産拠点の拡充と新技術 p488
6 将来動向 p489
第2節 水晶製品 p489
1 水晶振動子 p489
黎明期 p489
第2次大戦後、アメリカ式量産法の導入 p490
民生用水晶振動子の量産開始 p491
表面実装形時代 p492
フォトリソ加工技術による高周波基本波振動子 p492
2 水晶発振器 p492
3 水晶フィルタ p495
HCF p495
MCF p496
SAWフィルタ p497
第3節 人工水晶 p498
第8章 生産技術 p500
第1節 生産技術の概要 p500
第2節 生産技術の推移 p500
1 自動化技術 p502
小形モータ、中・大形回転機の自動化技術 p502
大形変圧器の自動化技術 p503
開閉機器の加工自動化技術 p503
配電盤枠の加工技術 p504
その他の自動化技術 p505
2 CAD/CAM/CAE p507
CAD化のはじまり p507
三次元CADシステムの導入 p509
CAEシステムの導入とワークステーション化 p511
CAD/CAMの連動化 p513
第3節 生産技術の推進活動 p515
1 標準化・品質・信頼性 p516
2 IE・管理技術 p517
第9章 運輸技術 p520
第1節 運輸技術の変遷 p520
1 創立期の運輸技術 p520
2 重電機会社としての発展期と戦時体制下の運輸技術 p520
3 戦後の運輸技術の近代化 p521
4 鉄道貨物の特大化およびトラックの長距離輸送(輸送・搬入技術の将来) p521
第2節 分野別技術の変遷 p523
1 梱包技術 p524
創立期から第2次世界大戦終戦まで p524
戦後から再建復興まで p524
昭和36年以降 p525
2 輸送技術 p526
構内運搬 p526
貨車輸送 p527
トラック輸送 p530
トレーラ輸送 p532
海上輸送 p534
3 搬入技術 p536
荷役作業および引込作業の変遷 p536
手動操作から機械力導入までの変遷 p536
大形機器の搬入 p537
第10章 プラント建設 p538
第1節 工事部門の概要 p538
1 創設期 p538
2 昭和30年代の工事部門 p539
回転機関連の据付工事 p539
変圧器関連の据付工事 p539
3 昭和40年代の工事部門 p539
水力発電設備工事 p540
火力発電設備工事 p540
変電設備工事 p540
産業プラント設備工事 p540
環境プラント設備工事 p541
4 昭和50年代の工事部門 p541
国内水力発電設備工事 p541
海外水力発電設備工事 p541
海外火力発電設備工事 p541
変電設備工事 p541
産業プラント設備工事 p542
動力計測設備工事 p542
環境システム上水設備工事 p542
環境システム下水設備工事 p542
5 昭和60年代以降の工事部門 p543
発電設備工事 p543
電力・変電設備工事 p543
環境プラント設備工事 p543
施設プラント設備工事 p543
産業プラント設備工事 p544
動力計測システム設備工事 p544
海外プラント工事 p544
第2節 工事資材、建設機械、工具・工法の変遷 p544
1 工事資材の変遷 p544
2 建設機械、工具・工法の変遷 p546
電線の接続・端末処理 p546
ケーブル布設 p546
電線路 p546
配管 p547
ネジ締付け、鋼材の加工 p547
据付け p547
機材の移動 p548
建柱 p548
3 工法関連諸規格の変遷 p548
第3節 主要工事プロジェクト p548
1 東京湾埋立コンベヤ設備プロジェクト p548
2 サウジアラビア「NPC」プロジェクト p549
3 アルジェリア繊維公団ネドロマプロジェクト p550
4 シンガポールMRT(大量高速輸送)プロジェクト p551
5 水力発電所用大容量水抵抗器の開発 p552
むすび p554
索引 p556
図表一覧 p571
参考文献・資料 p574
I 当社技術の変遷 p42
第2章 研究開発 p42
図I-2-1 塩素ガス暴露試験装置(昭和38年) p42
表I-2-1 機能比較 p44
表I-2-2 当時の対象業務の例 p44
図I-2-2 総合研究所のフロア構成 p47
表I-2-3 電気自動車試作車の性能比較 p52
表I-2-4 IZAの駆動系の特徴 p52
図I-2-3 太田市水道局渡良瀬浄水場運用管理システム機能関連図 p54
図I-2-4 FF制御とFB制御を組み合わせたPAC注入制御 p55
図I-2-5 水質制御支援システム構成図 p56
図I-2-6 ファジィ推論応用雨水ポンプ運転支援システム構成図 p56
表I-2-5 下水処理場における主な水質計器一覧表 p58
図I-2-7 埋込みゲート型GTOと表面ゲート型GTO p63
図I-2-8 PINベース構造GTO構造図 p63
図I-2-9 ハイブリッドゲート構造GTO構造図 p64
図I-2-10 酸化亜鉛素子の非直線電圧‐電流特性 p68
図I-2-11 シミュレーション回路 p71
図I-2-12 ターンオン特性シミュレーション結果の一例 p71
第3章 工業デザイン p76
図I-3-1 製品デザインの歴史 p76
II 分野別技術の変遷 p87
第1章 電力技術 p87
図II-1-1 クロスフロー水車構造図 p87
図II-1-2 一体形水車発電機構造断面図 p88
図II-1-3 全機能一体形制御保護装置のシステム構成図 p89
図II-1-4 水力発電所ディジタル制御・保護装置の変遷 p89
図II-1-5 66kVスーパークラッド変電所の配置例 p92
図II-1-6 154kVスーパークラッド変電所の配置例 p92
図II-1-7 新スーパークラッド変電設備システム構成図 p93
表II-1-1 スーパークラッドを使用した配電用変電所の縮小率 p93
図II-1-8 新スーパークラッド変電所配置図 p94
図II-1-9 移動用変電設備システム構成図 p95
図II-1-10 一体形移動変電設備構成図 p96
図II-1-11 送配電用変電所の集中管理システム構成図 p98
図II-1-12 変電所制御および給電・営業との連係体系図 p100
図II-1-13 名寄集中制御所自動化システムブロック図 p101
図II-1-14 500kV変電所用監視制御システム構成図 p102
図II-1-15 設備総合自動化システム情報連係図 p103
図II-1-16 名寄電力所自動化システム構成図 p104
図II-1-17 北海道電力配電系統自動化計算機制御システム概念図 p107
第2章 水処理技術 p114
表II-2-1 上水道の普及率と出来事 p114
図II-2-1 前塩素注入の制御結果の比較 p116
図II-2-2 配水管網解析のプロッタ出力図 p118
図II-2-3 下水道の種類 p121
表II-2-2 下水道の普及率と出来事 p121
図II-2-4 下水道普及の推移 p122
図II-2-5 集中管理システム構成図 p124
図II-2-6 監視制御設備の全体構成図 p125
図II-2-7 農業用水不定流シミュレーション概略図 p130
図II-2-8 ファームポンドにおける水位、流入量の状況 p130
第3章 産業技術 p137
図II-3-1 レベル計測部構成機器 p137
図II-3-2 I/Oトレースバックタイムチャート表示 p138
表II-3-1 UNISEQUE P5000仕様 p138
図II-3-3 住友金属工業鹿島製鉄所納入のCRTオペレーションシステム p139
表II-3-2 OPSの基本仕様 p140
図II-3-4 長繊維の紡糸工程の機械構成図 p141
図II-3-5 THYFREC-V400Mシステム構成図 p142
図II-3-6 助走ドライブシステム構成図 p142
図II-3-7 選択遮断システム回路構成図 p142
図II-3-8 合繊ラインシステム構成図 p143
図II-3-9 ポンプ浚渫船用エキスパート制御システム構成図 p145
図II-3-10 カーゴウインチマルチダインシステムの機器構成 p146
図II-3-11 新聞輪転機への応用ブロック図 p148
図II-3-12 48ページ適用の4Hi基本構成(Hタイプの場合) p148
図II-3-13 抄紙セクショナルドライブのライン構成 p150
図II-3-14 ライン速度制御系統図 p150
図II-3-15 セメントの製造工程 p151
第4章 交通・公共施設技術 p162
図II-4-1 MEシステム構成図 p162
図II-4-2 着氷霜防止システム概要図 p166
図II-4-3 車両ベアリング試験装置 p167
表II-4-1 道路分野での集中監視制御システムの納入実績 p171
表II-4-2 太陽光発電システム納入実績 p175
表II-4-3 最近の施設分野における主なガスタービン発電設備 p176
表II-4-4 ガスタービン発電設備納入台数 p177
表II-4-5 最近の施設分野におけるコージェネ発電併給設備 p178
表II-4-6 施設分野における監視制御システムの主な納入実績 p180
表II-4-7 耐震剛構造配電盤納入実績 p183
第5章 動力計測技術 p195
図II-5-1 油圧浮揚軸受構造図 p195
図II-5-2 航空宇宙技術研究所納入1,800kW直流動力計構造図 p195
図II-5-3 回転子円筒形エディックダイナモメータ p197
図II-5-4 エディックダイナモメータ用制御盤 p197
図II-5-5 回転子ディスク形エディックダイナモメータ断面図(軸方向) p197
図II-5-6 航空宇宙研究所納入120kW交流動力計構造断面図 p198
図II-5-7 シャシーダイナモメータ用アクチュエータ p200
図II-5-8 ローラダイナモ構造断面図 p204
図II-5-9 パワートレン試験機の代表的構成例 p206
図II-5-10 4WD用パワートレン試験機基本構成図 p208
図II-5-11 いすゞ自動車納入無響室大形パワートレンテスタ外形図 p209
図II-5-12 日野自動車納入大形パワートレンテスタ p209
図II-5-13 ライン用自動変速機試験装置 p211
図II-5-14 四輪ブレーキダイナモメータシステム p213
図II-5-15 トヨタ自動車納入高速デュアルブレーキダイナモメータ概略構成図 p214
図II-5-16 コンピュータによるブレーキダイナモメータのシステム構成図 p214
図II-5-17 二輪用CHDYタイプブレーキダイナモメータ p215
図II-5-18 四輪用CHDYタイプブレーキダイナモメータ p215
図II-5-19 大形車用ブレーキダイナモメータ構成図 p216
図II-5-20 エンジンダイナモメータ用スロットルアクチュエータ p216
図II-5-21 ドライブロボットシステム図 p219
図II-5-22 エンジン特性模擬システムの特性例 p221
図II-5-23 MEIDACS-DY3100Pのシステム構成 p222
図II-5-24 ブレーキダイナモメータにおけるデータ測定法 p222
第6章 FA技術 p226
図II-6-1 ガイドラインレス無人搬送車の構成 p226
図II-6-2 ダクト清掃/点検ロボット全体構成概要 p229
図II-6-3 両腕型マニプレータを用いたシステムの概念図 p231
図II-6-4 両腕型マニプレータ p232
表II-6-1 両腕型スレーブアームの仕様 p232
表II-6-2 単腕型スレーブアームの仕様 p232
表II-6-3 産業用マニプレータの仕様 p233
表II-6-4 鍛造用マニプレータの仕様 p234
図II-6-5 フォークリフト用モータ累積生産台数推移 p238
表II-6-5 ホイストの歴史 p239
図II-6-6 無重力式巻上機の原理図 p242
図II-6-7 天井走行レールシステム p243
図II-6-8 コミュニケーションユニット自動搬送システム p244
第7章 情報通信技術 p247
図II-7-1 FINE ZUING FZ-3000の製品コンセプト p247
図II-7-2 図面とドキュメント間のリンク機能の例 p247
表II-7-1 データ通信用モデム MCシリーズ一覧表 p256
図II-7-3 汎用シャシーとユニットの変遷 p261
第8章 海外技術 p262
表II-8-1 海外駐在事務所の所在地と開設時期 p262
表II-8-2 海外関係工事会社とその設立時期 p263
表II-8-3 中速ディーゼルエンジン発電機の大容量化状況 p265
表II-8-4 政府開発援助による水力発電所 p267
表II-8-5 中小水力発電設備の輸出状況 p269
表II-8-6 明電舎の海外関係会社 p270
図II-8-1 インドネシア国有鉄道ジャボタベク鉄道網の概要 p271
図II-8-2 シンガポール地下鉄駅・変電所配置 p273
図II-8-3 イラク共和国工鉱業省電力庁10MVA移動変電所 単線結線図 p274
図II-8-4 イラク共和国工鉱業省電力庁25MVA移動変電所 p275
図II-8-5 ソ連向け4輪駆動車用シャシーダイナモメータの全体配置図 p283
図II-8-6 生産ライン用手動変速機試験機 p284
III 機器・装置技術の変遷 p297
第1章 回転機 p297
図III-1-1 バカル発電所70,000kVA発電機購造断面図 p297
表III-1-1 主な水車発電機の製作実績 p297
図III-1-2 フィリピン電力公社59,016kVA発電機外形寸法図 p300
表III-1-2 低速大容量ディーゼルエンジン発電機納入実績 p300
図III-1-3 かご形誘導電動機駆動形の構造 p303
図III-1-4 RV形回転式自動電圧調整器構造図 p307
図III-1-5 かご形誘導電動機のすべり‐トルク特性 p309
図III-1-6 閉鎖通風形かご形高圧誘導電動機構造図(E-NNR、4極)(昭和28年) p312
図III-1-7 閉鎖通風形かご形高圧誘導電動機構造図(E-NNR、6~12極)(昭和28年) p312
図III-1-8 閉鎖通風形巻線形高圧誘導電動機構造図(E-ERL、4極)(昭和28年) p312
図III-1-9 ブラシなし励磁方式における適位相投入装置の一例 p317
図III-1-10 CLモータ原理図 p317
図III-1-11 突極形CLモータ断面図 p318
図III-1-12 円筒形CLモータ断面図 p318
図III-1-13 交流電磁ブレーキ内蔵形ゲートモータ構造図 p318
図III-1-14 SFクレーマ方式 p319
図III-1-15 SFセルビウス方式 p319
図III-1-16 フェライト磁石使用合繊用PMモータ構造図 p321
図III-1-17 ハイブリッド励磁形電動・発電機構造図 p322
図III-1-18 電子極数切換モータトルク特性 p322
図III-1-19 GF-80と旧シリーズとの固定子断面の比較図 p325
表III-1-3 MILLACE機械的最小トルク定格(昭和46年) p327
図III-1-20 SFモータ原理図 p328
図III-1-21 SFモータ冷却構造説明図 p328
図III-1-22 スーパーSFモータ原理図 p328
図III-1-23 低GD2シリーズのGD2値 p329
図III-1-24 FL用モータ累積生産台数推移 p330
図III-1-25 電気式調速機回路図 p332
図III-1-26 電動サーボモータ式電気調速機の構成 p334
図III-1-27 電磁継手原理説明図 p335
図III-1-28 電磁継手断面図 p335
表III-1-4 シュー形電磁ブレーキ開発年表 p335
表III-1-5 シュー形電磁ブレーキの種類と標準仕様 p336
図III-1-29 制動作用説明図 p337
図III-1-30 MCブレーキ構造図 p337
図III-1-31 誘導電圧調整器動作特性 p339
図III-1-32 誘導電圧調整器構造説明図 p339
図III-1-33 リトルキング体格比較 p341
図III-1-34 有限要素法による構造解析(水車発電機スパイダ) p344
図III-1-35 かご形回転子の始動時導体棒端部の応力 p345
図III-1-36 スロット開口部の磁位分布 p345
図III-1-37 同上[スロット開口部]のギャップパーミアンス p345
図III-1-38 立形水車発電機(上:ブラケット・フレーム結合解析モデル、下:固有振動モード) p346
図III-1-39 風案内部メッシュ分割図 p346
図III-1-40 同上[風案内部]磁力線分布図 p346
図III-1-41 実験モード解析の実験装置 p347
図III-1-42 実験モード解析結果 p347
図III-1-43 固有値解析結果 p347
図III-1-44 突発短絡実験の装置構成 p347
図III-1-45 コイル径方向ひずみ p347
図III-1-46 コイル径方向電磁力 p347
第2章 変電機器 p352
表III-2-1 変圧器の変遷概要年表 p352
表III-2-2 450MVA変圧器納入実績 p359
表III-2-3 遮断器の変遷概要 p367
図III-2-1 GCBおよびGISの基礎技術課題 p374
表III-2-4 開閉装置の変遷 p376
図III-2-2 V-Sub Gユニット構成 p384
図III-2-3 V-Sub G受電ユニット構造図 p384
表III-2-5 避雷器の変遷概要 p388
図III-2-4 ミューマグネ避雷器トリガーギャップ原理図 p390
図III-2-5 各種素子の構造 p392
図III-2-6 SiC素子とZnO素子の電圧‐電流特性比較説明図(小電流域) p392
表III-2-6 SiC避雷器とZnO避雷器内部素子の比較 p392
第3章 電力変換装置 p400
図III-3-1 電圧制御SIサイリスタの回路構成 p400
図III-3-2 新形THYFREC-V100主回路接続図(昭和44年) p409
図III-3-3 THYFREC-C200ブロックダイヤグラム(昭和49年) p409
図III-3-4 THYFREC-VT83Uベクトル制御ブロック図(昭和58年) p412
図III-3-5 高周波溶接の原理 p416
図III-3-6 電縫管溶接ラインおよび入熱制御装置の全体レイアウト p416
図III-3-7 ファジィ入熱制御ブロック図 p418
図III-3-8 銅溝付伝熱管の主な製法 p420
第4章 継電器 p424
表III-4-1 電気機械形と静止形の比較 p424
表III-4-2 電気機械形リレーと静止形(アナログ式)リレーの開発・製造の足取り p426
図III-4-1 ディジタルリレーの開発と実用化の歩み p427
図III-4-2 ディジタルリレー盤の年度別出荷面数(当社) p427
図III-4-3 ディジタルリレー装置の年度別設置数(国内) p428
図III-4-4 第2世代ディジタルリレーに対するニーズと実現の具体的内容 p431
図III-4-5 ディジタルリレーの主な製品 p431
図III-4-6 札幌市交通局DC1,500Vき電線保護用ディジタルリレー p432
図III-4-7 四国電力並行4回線多端子系統と保護継電装置 p432
図III-4-8 66kVループ送電線用PCM電流差動保護継電システム構成図 p433
図III-4-9 北陸電力大工町線短距離ケーブル系統用66/77kV PCM電流差動保護継電装置システム構成図 p433
図III-4-10 分散形システム構成図 p434
図III-4-11 集中形システム構成図 p434
表III-4-3 機器保護リレー実用化年表 p435
表III-4-4 需要家受電設備保護用ディジタルリレーの用途別収納継電要素 p436
図III-4-12 ディジタルリレーのハードウエア構成例 p438
図III-4-13 プログラム自動生成設備 p438
図III-4-14 電子部品の故障率パターンと信頼性管理 p439
図III-4-15 ディジタルリレーのスクリーニング工程 p440
図III-4-16 単体特性の自動試験設備 p441
図III-4-17 系統VQシミュレータ p441
図III-4-18 ディジタル模擬送電線 p441
図III-4-19 事故除去リレーの保護範囲の概念と保護対象ごとの保護方式 p442
図III-4-20 基幹系変電所全ディジタル保護制御システム実施例 p443
第5章 監視制御装置 p445
表III-5-1 第I期(昭和45年~50年)の代表的な開発製品 p445
表III-5-2 第II期(昭和49年~58年)の代表的な開発製品 p446
表III-5-3 第III期(昭和56年~63年)の代表的な開発製品 p448
表III-5-4 第IV期(平成元年~9年)の代表的な開発製品 p449
表III-5-5 MEISCADA方式の変遷 p450
表III-5-6 micronet方式の変遷 p452
図III-5-1 EIC統合化システム構成例 p453
表III-5-7 当社の制御用計算機の性能の変遷 p454
表III-5-8 遠方監視制御装置の変遷 p456
図III-5-2 当社のLAN製品の変遷 p461
表III-5-9 監視制御用中継装置の変遷 p461
表III-5-10 シーケンス制御装置の変遷 p464
図III-5-3 UNISEQUE P5000システム構成図 p466
図III-5-4 オペレーティングシステム適用年表 p467
図III-5-5 プログラミング言語適用年表 p468
第6章 配電盤 p475
表III-6-1 配電盤設計・製造技術年表 p475
図III-6-1 MELIC-P方式・MELIC-BA方式の構造 p476
図III-6-2 汎用シャシーとユニットの変遷 p478
図III-6-3 導体の特殊曲げ p479
表III-6-2 自動化技術の変遷 p480
図III-6-4 工程間データ連動 p483
表III-6-3 装置部門CADシステム開発年表 p483
表III-6-4 プリント板用CAD/CAM/CAEシステム年表 p484
図III-6-5 システム連携図 p485
第7章 水晶応用技術と製品 p490
図III-7-1 R1カット水晶片 p490
図III-7-2 高周波基本波振動子の見取図 p492
表III-7-1 低背形SMD水晶振動子の代表特性 p492
表III-7-2 CO-34シリーズ、CO-52シリーズ超小形水晶発振器の規格表 p493
表III-7-3 ビデオカメラ用CO-36タイプ水晶発振器定格 p494
図III-7-3 1F-90形水晶フィルタの特性 p495
表III-7-4 CO-TS305 PHS向け標準仕様 p495
表III-7-5 CO-TS305Vセルラー向け標準仕様 p495
図III-7-4 水晶フィルタの特性図(IEC標準) p496
表III-7-6 10CKAシリーズ形式、特性一覧表 p497
表III-7-7 自動車・携帯電話用SAWフィルタの主な仕様 p497
表III-7-8 ページャ用SAWフィルタの主な仕様 p497
図III-7-5 水熱合成装置 p498
図III-7-6 グレイロック方式 p498
第8章 生産技術 p511
図III-8-1 コンピュータ装置工場のCAD導入計画図 p511
図III-8-2 FAシステム工場LAN構成図 p514
第9章 運輸技術 p524
図III-9-1 ワイヤバウンド木箱 p524
図III-9-2 板のアイジャクリ接合法 p524
図III-9-3 緩衝材の使用方法 p525
図III-9-4 大物貨車タイプ別概要図 p528
図III-9-5 トレーラの種類 p534
索引リスト
PAGE TOP