| 経営戦略
| NTTグループ中期経営戦略の推進について |
2005年11月9日 |
|
p6 |
| 経営
| 2005年IR資料(抜粋) |
2005年 |
図、固定/移動の連携、上位レイヤサービス、通信・放送融合への対応 |
p20 |
| 沿革
| 会社の沿革 |
1952年(昭和27年)8月~2004年(平成16年)11月 |
略年表、日本電信電話公社、日本電信電話株式会社 |
p26 |
| 役員
| 役員の変遷 |
1995年(平成7年)6月29日~2005年(平成17年)12月現在 |
表、日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ〔1996年(平成8年)9月 東京証券取引所第一部上場〕、株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ〔1998年(平成10年)10月 東京証券取引所第一部上場〕、氏名、役職名、就任年月日、退任年月日 |
p27 |
| 従業員
| 従業員//連結ベース |
1999年度(平成11年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、事業の種類(地域通信事業、長距離・国際通信事業、移動通信事業、データ通信事業、その他の事業、合計、(参考)連結子会社数(社)) |
p31 |
| 従業員
| 従業員//単体ベース |
1995年度~2004年度 |
グラフ、従業員数、平均年齢、平均勤続年数 |
p31 |
| 組織
| 組織の変遷 |
1995年(平成7年)9月30日現在~1999年(平成11年)3月31日 |
組織図、1995年(平成7年)9月30日現在、1997年(平成9年)3月31日現在、再編成対応組織〔1999年(平成11年)3月31日〕 |
p32 |
| 組織
| 現行組織 日本電信電話株式会社 |
2005年(平成17年)12月1日現在 |
組織図 |
p38 |
| 組織;関係会社
| 現行組織 東日本電信電話株式会社 |
2005年(平成17年)7月1日現在 |
組織図 |
p39 |
| 組織;関係会社
| 現行組織 西日本電信電話株式会社 |
2005年(平成17年)4月1日現在 |
組織図 |
p40 |
| 組織;関係会社
| 現行組織 NTTコミュニケーションズ株式会社 |
2005年(平成17年)11月現在 |
組織図 |
p41 |
| 組織;関係会社
| 現行組織 株式会社NTTデータ |
2005年(平成17年)6月1日現在 |
組織図 |
p42 |
| 組織;関係会社
| 現行組織 株式会社NTTドコモ |
2005年(平成17年)11月1日現在 |
組織図 |
p43 |
| 株式;財務・業績
| 政府保有株式の売却等//発行済株式総数・資本金等の推移 |
1985年(昭和60年)4月1日~2005年(平成17年)3月31日 |
表、年月日、区分{発行済株式総数(増減数、残高)、資本金(増減額、残高)、資本準備金(増減額、残高)、摘要} |
p46 |
| 株式
| 政府保有株式の売却等//政府保有株式の売却 |
1985年(昭和60年)4月1日~2005年(平成17年)9月末 |
表、年度、区分{(1)政府売却株数、(2)政府売却額、政府保有株式((3)国債整理基金特別会計、(4)産業投資特別会計、(5)=(3)+(4))、(6)発行済株式総数、(7)=(5)/(6)政府持株比率} |
p46 |
| 株式
| 株主構成の推移//所有者別状況//株主数 |
1995年度(平成7年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、区分(政府及び地方公共団体、金融機関、証券会社、その他の法人、外国法人等(うち個人)、個人その他、計) |
p47 |
| 株式
| 株主構成の推移//所有者別状況//所有株式数 |
1995年度(平成7年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、区分(政府及び地方公共団体、金融機関、証券会社、その他の法人、外国法人等(うち個人)、個人その他、計)、端数の状況 |
p47 |
| 株式
| 株主構成の推移//所有者別状況//所有株式数の割合 |
1995年度(平成7年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、区分(政府及び地方公共団体、金融機関、証券会社、その他の法人、外国法人等(うち個人)、個人その他、計) |
p47 |
| 株式
| 株主構成の推移//所有数別状況//株主数 |
1995年度(平成7年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、区分(株式の状況(1,000株以上、500株状況、100株以上、50株以上、10株以上、5株以上、1株以上、計)) |
p48 |
| 株式
| 株主構成の推移//所有数別状況//所有株式数 |
1995年度(平成7年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、区分(1,000株以上、500株状況、100株以上、50株以上、10株以上、5株以上、1株以上、計)、端数の状況 |
p48 |
| 株式
| 大株主の変遷 |
1996年(平成8年)3月31日現在~2005年(平成17年)3月31日現在 |
表、氏名又は名称、所有株式数、持株比率 |
p49 |
| 財務・業績
| 資金調達の推移(NTT) |
1995年度(平成7年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、区分{国内債(構成比)、外債(構成比)、借入金(構成比)、合計(うち短期スポット)} |
p51 |
| 財務・業績
| 資金調達の推移(NTT) |
1995年度~2004年度 |
グラフ、借入金、外債、国内債 |
p51 |
| 財務・業績
| 連結経営成績の推移 |
1995年度(平成7年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、区分(営業収益、営業利益、税引前当期利益、当期利益) |
p52 |
| 財務・業績
| 連結経営成績の推移 |
1995年度~2004年度 |
グラフ、営業収益、営業利益 |
p52 |
| 財務・業績;関係会社
| 主要会社の経営成績 |
1999年度(平成11年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、区分(営業収益、経常利益、当期利益)、NTT、NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズ、NTTデータ、NTTドコモ |
p53 |
| 財務・業績;関係会社
| 主要会社の経営成績 当期利益 |
1999年度~2004年度 |
グラフ、NTT、NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズ、NTTデータ、NTTドコモ |
p53 |
| 財務・業績
| 事業別セグメント情報 |
1999年度(平成11年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、区分(売上高、営業利益)、地域通信事業、長距離・国際通信事業、移動通信事業、データ通信事業、その他の事業、消去、連結 |
p54 |
| 財務・業績
| 事業別セグメント情報 営業利益 |
1999年度~2004年度 |
グラフ、地域通信事業、長距離・国際通信事業、移動通信事業、データ通信事業 |
p54 |
| 設備投資
| 設備投資額の推移 |
1995年度(平成7年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、事業の種類別セグメント(地域通信事業、長距離・国際通信事業、移動通信事業、データ通信事業、その他の事業、合計) |
p55 |
| 設備投資
| 設備投資額 |
1995年度~2004年度 |
グラフ、地域通信事業、長距離・国際通信事業、移動通信事業、データ通信事業、その他の事業 |
p55 |
| 財務・業績
| 連結財務諸表(米国会計基準)//連結貸借対照表 |
1995年度(1996.3.31)~2004年度(2005.3.31) |
表、年度、科目{資産の部(流動資産、有形固定資産、投資及びその他の資産、資産合計)、負債及び資本の部(流動負債、固定負債、負債合計、少数株主持分、資本、負債及び資本合計) |
p56 |
| 財務・業績
| 連結財務諸表(米国会計基準)//連結損益計算書 |
1995年度(1995.4.1~1996.3.31)~2004年度(2004.4.1~2005.3.31) |
表、年度、科目{営業収益、営業費用、営業利益、営業外収益、税引前当期純利益、法人税等、特別損失、少数株主持分損益、持分法による投資利益・損失、会計基準変更の累積的影響額調整前利益・損失、会計基準変更の累積的影響額、当期純利益・損失 |
p57 |
| 財務・業績
| 連結財務諸表(米国会計基準)//連結株主持分計算書 |
1995年度(1995.4.1~1996.3.31)~2004年度(2004.4.1~2005.3.31) |
表、年度、科目(資本金、資本剰余金、利益準備金、利益剰余金、有価証券松実現損益、その他の包括利益・損失、自己株式、株主持分期末残高) |
p58 |
| 財務・業績
| 連結財務諸表(米国会計基準)//連結キャッシュ・フロー計算書 |
1995年度(1995.4.1~1996.3.31)~2004年度(2004.4.1~2005.3.31) |
表、年度、科目(営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー、現預金及び現金同等物に係る換算差額、現預金及び現金同等物の増加・減少額、現預金及び現金同等物の期首残高、現預金及び現金同等物の期末残高) |
p59 |
| 財務・業績
| 連結財務諸表(日本会計基準)//連結貸借対照表(第11期から第17期) |
第11期(1996.3.31)~第17期(2002.3.31) |
表、期、科目{資産の部(固定資産、固定資産合計、流動資産、流動資産合計、繰延資産)、資産合計、負債の部(固定負債、固定負債合計、流動負債、流動負債合計、少数株主持分)、負債合計、少数株主持分、資本の部、資本合計、負債・資本合計、負債・少数株主持分及び資本合計} |
p60 |
| 財務・業績
| 連結財務諸表(日本会計基準)//連結損益計算書(第11期から第17期) |
第11期(1995.4.1~1996.3.31)~第17期(2001.4.1~2002.3.31) |
表、期、科目{経常損益の部(営業損益の部、営業外損益の部、経常利益)、特別損益の部(特別利益、特別損失)、税金等調整前当期純利益・損失、法人税及び住民税、法人税・住民税及び事業税、法人税等調整額、少数株主利益、当期純利益・損失} |
p61 |
| 財務・業績
| 連結財務諸表(日本会計基準)//連結剰余金計算書(第11期から第13期) |
第11期(1995.4.1~1996.3.31)~第13期(1997.4.1~1998.3.31) |
表、期、科目{その他の剰余金期首残高、その他の剰余金増加高、その他の剰余金減少高(利益準備金繰入額、配当金、役員賞与金、連結会社増加等に伴う剰余金減少高)、当期純利益、その他の剰余金期末残高} |
p62 |
| 財務・業績
| 連結財務諸表(日本会計基準)//連結剰余金計算書(第14期から第17期) |
第14期(1998.4.1~1999.3.31)~第17期(2001.4.1~2002.3.31) |
表、期、科目{連結剰余金期首残高、連結剰余金増加高、連結剰余金減少高(配当金、役員賞与金、自己株式消却額、その他有価証券評価差額金への振替、持分法適用会社増加に伴う剰余金減少高)、当期純利益、連結剰余金期末残高} |
p62 |
| 財務・業績
| 連結財務諸表(日本会計基準)//連結キャッシュ・フロー計算書(第15期から第17期) |
第15期(1999.4.1~2000.3.31)~第17期(2001.4.1~2002.3.31) |
表、期、科目(営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー、現金及び現金同等物に係る換算差額、現金及び現金同等物の増加・減少額、現金及び現金同等物の期首残高、子会社の新規連結による現金及び現金同等物の増加額、現金及び現金同等物の期末残高 |
p63 |
| 財務・業績
| 個別財務諸表//貸借対照表(第11期から第14期) |
第11期(1996.3.31)~第14期(1999.3.31) |
表、期、科目{資産の部(固定資産、流動資産、資産合計)、負債の部(固定負債、流動負債、負債合計)、資本の部(資本金、法定準備金、剰余金、資本合計)、負債・資本合計} |
p64 |
| 財務・業績
| 個別財務諸表//貸借対照表(第15期から第20期) |
第15期(2000.3.31)~第20期(2005.3.31) |
表、期、科目{資産の部(流動資産、固定資産、繰延資産、資産合計)、負債の部(流動負債、固定負債、負債合計)、資本の部(資本金、資本剰余金、利益剰余金、その他の有価証券差額金、自己株式、資本合計)、負債・資本合計} |
p65 |
| 財務・業績
| 個別財務諸表//損益計算書(第11期から第14期) |
第11期(1995.4.1~1996.3.31)~第14期(1998.4.1~1999.3.31) |
表、期、科目{経常損益の部(営業損益の部、営業外損益の部、経常利益)、特別損益の部(特別利益、特別損失)、税引前当期純利益、法人税及び住民税、法人税等、当期純利益、前期繰越利益、中間配当額、中間配当に伴う利益準備金積立額、当期未処分利益} |
p66 |
| 財務・業績
| 個別財務諸表//利益処分計算書 |
第11期(1995年度)~第20期(2004年度) |
表、期、科目{当期未処分利益、株式消却積立金取崩額、特別償却準備金取崩額、合計、利益処分(利益準備金、配当金、役員賞与金、株式消却積立金、特別償却準備金、別途積立金)、次期繰越利益} |
p66 |
| 財務・業績
| 個別財務諸表//損益計算書(第15期から第20期) |
第15期(1999.4.1~2000.3.31)~第20期(2004.4.1~2005.3.31) |
表、期、科目{経常損益の部(営業損益の部、営業外損益の部、経常利益)、特別損益の部(特別利益、特別損失)、税引前当期純利益、法人税・住民税及び事業税、法人税等調整額、当期純利益、前期繰越利益、過年度税効果調整額、税効果会計適用に伴う特別償却準備金取崩額、株式消却積立金取崩額、自己株式消却額、中間配当額、中間配当に伴う利益準備金積立額、当期未処分利益} |
p67 |
| 財務・業績
| 主要経営指標等//連結経営指標等 |
1995年度(平成7年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、区分(1株あたり純資産額、1株あたり当期純損益、自己資本比率、自己資本利益率、株価収益率) |
p68 |
| 財務・業績
| 主要経営指標等//連結経営指標 |
1998年度(平成10年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、区分(EBITDAマージン、営業フリーキャッシュフロー、ROCE) |
p68 |
| 財務・業績
| 主要経営指標等//単体経営指標等 |
1995年度(平成7年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、区分(1株あたり純資産額、1株あたり配当額、1株あたり当期純損益、自己資本比率、自己資本利益、株価収益率、配当性向) |
p68 |
| 技術;組織
| 研究開発体制の変遷 |
1985年(昭和60年)~2004年(平成16年) |
変遷図 |
p70 |
| 技術;組織
| 現行研究開発体制 |
2005年(平成17年)5月12日現在 |
組織図 |
p72 |
| 技術
| 研究開発費用の推移 |
1994年度末~2004年度末 |
グラフ、研究開発費は連結5社ベース |
p73 |
| 技術;従業員
| 研究者数の推移 |
1994年度末~2004年度末 |
グラフ、研究者数は持株会社のみ |
p73 |
| 技術
| 研究開発体制 外部発表件数の年度推移 |
1993年度~2004年度 |
グラフ、国内講演、国際会議、国外論文、国内論文、NTT技術誌 |
p74 |
| 技術
| 研究開発部門の特許出願件数の推移 |
1994年度~2004年度 |
グラフ、国内特許、海外特許 |
p74 |
| 技術;表彰
| 主な技術表彰 |
1994(平成6).4~2004(平成16).11 |
表、紫綬褒章、研究功労者表彰[科学技術庁]、研究技術功労者表彰[科学技術庁]、文部科学大臣賞[文部科学省]、大河内記念技術賞[大河内記念館]、前島賞[逓信協会]、IEEE各賞[IEEE]、受賞年月、件名、受賞者名 |
p75 |
| 経営;サービス
| 電気通信サービス体系の概要 |
2005年(平成17年)3月1日現在 |
系統図、NTT東日本・NTT西日本、NTTコミュニケーションズ |
p80 |
| 市場
| 加入電話契約数の推移【NTT再編成前】 |
1985年度(昭和60年度)~1998年度(平成10年度) |
表、年度、加入電話{一般加入電話(事務用、住宅用、小計)、ビル電話、メンバーズネット、合計}、普及率 |
p81 |
| 市場
| 加入電話契約数の推移【NTT再編成前】 |
1985年度~1998年度 |
グラフ、年度、事務用、住宅用、ビル電話、メンバーズネット、普及率 |
p81 |
| 販売;市場
| 加入電話契約数の推移【NTT再編成後(NTT東日本・NTT西日本合計)】 |
1999年度(平成11年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、加入電話{一般加入電話(事務用、住宅用、小計)、ビル電話、合計)}、グラフ(事務用、住宅用、ビル電話) |
p82 |
| 販売;市場
| 加入電話契約数の推移【NTT再編成後(NTT東日本・NTT西日本合計)】 |
1999年度~2004年度 |
グラフ、事務用、住宅用、ビル電話 |
p82 |
| 販売;市場
| ISDN契約数の推移【NTT再編成前】 |
1985年度(昭和60年度)~1998年度(平成10年度) |
表、年度、区分{INSネットサービス(INSネット64、INSネット1500、合計)} |
p83 |
| 販売;市場
| ISDN契約数の推移【NTT再編成前】 |
1985年度~1998年度 |
グラフ、年度、INSネット64、INSネット1500 |
p83 |
| 販売;市場
| ISDN契約数の推移【NTT再編成後(NTT東日本・NTT西日本合計)】 |
1999年度(平成11年度)~2004年度(平成16年度) |
表、年度、区分{INSネットサービス(INSネット64、INSネット1500、合計)} |
p83 |
| 販売;市場
| ISDN契約数の推移【NTT再編成後(NTT東日本・NTT西日本合計)】 |
1999年度平成11年度~2004年平成16年度 |
グラフ、年度、INSネット64、INSネット1500 |
p83 |
| 施設
| ネットワークサービス施設数//Bフレッツ |
1995年度~2004年度 |
表、グラフ、年度、区分(合計、NTT東日本、NTT西日本) |
p84 |
| 施設
| ネットワークサービス施設数//フレッツ・ADSL |
1995年度~2004年度 |
表、グラフ、年度、区分(合計、NTT東日本、NTT西日本) |
p84 |
| 施設
| ネットワークサービス施設数//フレッツ・ISDN |
1995年度~2004年度 |
表、グラフ、年度、区分(合計、NTT東日本、NTT西日本) |
p84 |
| 施設
| ネットワークサービス施設数//フレッツ・オフィス |
1995年度~2004年度 |
表、グラフ、年度、区分(合計、NTT東日本、NTT西日本) |
p84 |
| 施設
| ネットワークサービス施設数//フレッツ・グループアクセス(NTT東日本)フレッツ・グループ(NTT西日本) |
1995年度~2004年度 |
表、グラフ、年度、区分(合計、NTT東日本、NTT西日本) |
p84 |
| 施設
| ネットワークサービス施設数//一般専用 |
1995年度~2004年度 |
表、年度、区分(合計、NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズ)、グラフ(合計) |
p85 |
| 施設
| ネットワークサービス施設数//高速ディジタル |
1995年度~2004年度 |
表、年度、区分(合計、NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズ)、グラフ(合計) |
p85 |
| 施設
| ネットワークサービス施設数//ATM専用 |
1995年度~2004年度 |
表、年度、区分(合計、NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズ)、グラフ(合計) |
p85 |
| 施設
| ネットワークサービス施設数//ワイドLAN |
1995年度~2004年度 |
表、年度、区分(合計、NTT東日本、NTT西日本)、グラフ(合計) |
p85 |
| 施設
| ネットワークサービス施設数//メガデータネッツ |
1995年度~2004年度 |
表、年度、区分(合計、NTT東日本、NTT西日本)、グラフ(合計) |
p85 |
| 施設
| 公衆電話施設数の推移 |
1994年度~2004年度 |
表、年度(1999年度~2004年度は東日本、西日本、合計)、区分{コイン式公衆電話、磁気カード公衆電話((再)ディジタル公衆電話)、ICカード公衆電話、合計}、グラフ(コイン式公衆電話、磁気カード公衆電話、ICカード公衆電話) |
p86 |
| 販売
| 磁気テレホンカード販売状況(NTT東日本・NTT西日本合計) |
1994年度~2004年度 |
表、年度、区分(販売合計)、グラフ(磁気テレホンカード、ICテレホンカード) |
p86 |
| 販売
| ICテレホンカード販売状況(NTT東日本・NTT西日本合計) |
1994年度~2004年度 |
表、年度、区分(販売合計)、グラフ(磁気テレホンカード販売状況のグラフと同じ)(磁気テレホンカード、ICテレホンカード) |
p86 |
| 販売
| 電報発信通数 |
1994年度~2004年度 |
表、年度、区分{電報、内訳(一般、慶弔)}、グラフ(一般、慶弔) |
p87 |
| 販売
| 電報発信通数 D-MAILでのお申し込み状況 |
1997年度~2004年度 |
表、年度(1999年度~2004年度は東日本、西日本、合計)、区分(D-MAIL利用状況)、グラフ(東日本、西日本、1社体制時) |
p87 |
| 販売
| 移動通信サービス契約数//携帯電話 |
1994年度末~2004年度末 |
グラフ |
p88 |
| 販売
| 移動通信サービス契約数//PHS |
1994年度末~2004年度末 |
グラフ |
p88 |
| 販売
| 移動通信サービス契約数//携帯電話(FOMA) |
2001年度末~2004年度末 |
グラフ |
p89 |
| 販売
| 移動通信サービス契約数//クイックキャスト |
1994年度末~2004年度末 |
グラフ |
p89 |
| 価格
| 料金の変遷//加入電話【基本料の推移(月額)】 |
1985年(昭和60年)~2005年(平成17年) |
表、改定年月(1985年4月、1990年12月、1995年2月、1995年10月、2005年1月)、区分(級局、加入者数、事務用、住宅用) |
p90 |
| 価格;電話
| 料金の変遷//基本料(回線使用料) |
1985.4~2005.1 |
グラフ、事務用、住宅用 |
p91 |
| 価格;電話
| 料金の変遷//ダイヤル通話料の推移(10円で通話可能な秒数) |
〔民営化時〕~1998.2(平成10.2) |
表、改定年月(民営化時、1986.7、1988.2、1989.2、1990.3、1991.3、1992.6、1993.10、1996.3、1997.2、1998.2)、距離区分{区域内、隣接区域内、区域外通話(~20km、~30km、~40km、~60km、~80km、~100km、~160km、~320km、320km超え)、遠近格差}、平日(昼間、夜間、深夜)、日曜・祝日(昼間、夜間、深夜) |
p92 |
| 価格;電話
| 料金の変遷//ダイヤル通話料(平日昼間180秒当たり) |
民営化時~1998.2(平成10.2) |
グラフ |
p93 |
| 価格;電話
| 料金の変遷//再編成後【NTT東日本・NTT西日本】(県内通話) |
1998.2(平成10.2)〔再編成前〕~2001.5(平成13.5) |
表、改定年月(1998.2 再編成前、2000.10、2001.1 東日本のみ、2001.5)、距離区分{区域内、隣接区域内、区域外通話(~20km、~30km、~40km、~60km、~80km、~100km、~160km、~320km、320km超え)、遠近格差}、平日(昼間、夜間、深夜)、日曜・祝日(昼間、夜間、深夜) |
p94 |
| 価格;電話
| 料金の変遷//[再編成後]ダイヤル通話料(平日昼間180秒当たり) |
1998.2~2001.5 |
グラフ |
p94 |
| 価格;電話
| 料金の変遷//NTTコミュニケーションズ(県内通話) |
1998.2(平成10.2)〔再編成前〕~2001.5(平成13.5) |
表、改定年月(1998.2 再編成前、2001.5)、距離区分{区域内、隣接区域内、区域外通話(~20km、~30km、~40km、~60km、~80km、~100km、~160km、~320km、320km超え)、遠近格差}、平日(昼間、夜間、深夜)、日曜・祝日(昼間、夜間、深夜) |
p95 |
| 価格;電話
| 料金の変遷//[NTTコミュニケーションズ(県内通話)]ダイヤル通話料(平日昼間180秒当たり) |
1998.2~2001.5 |
グラフ |
p95 |
| 価格;電話
| 料金の変遷//NTTコミュニケーションズ(県間通話) |
2000.4(平成12.4)~2001.3(平成13.3) |
表、改定年月(2000.4、2001.3)、距離区分{区域内、隣接区域内、区域外通話(~20km、~30km、~40km、~60km、~80km、~100km、~160km、~320km、320km超え)、遠近格差}、平日(昼間、夜間、深夜)、日曜・祝日(昼間、夜間、深夜) |
p95 |
| 価格;電話
| 料金の変遷//[NTTコミュニケーションズ(県間通話)]ダイヤル通話料(平日昼間180秒当たり) |
2000.4~2001.3 |
グラフ |
p95 |
| 価格;電話
| 料金改定一覧//再編成前〔電話、ISDNサービス〕 |
1985年度(昭和60年度)~1999年度(平成11年度) |
表、年度、基本料・付加機能、ダイヤル通話料、他のサービス |
p96 |
| 価格;通信
| 料金改定一覧//再編成前〔専用サービス、高速サービス(SD:高速ディジタル伝送サービス、一般:一般専用サービス)〕 |
1985年度(昭和60年度)~1999年度(平成11年度) |
表、年度、専用サービス、高度サービス |
p97 |
| 価格;通信
| 料金改定一覧//再編成後〔NTT東日本〕 |
1999年度7月~2004年度 |
表、年度、電話・ISDNサービス、ブロードバンド・サービス(フレッツ系サービス)、専用サービス・高度サービス |
p98 |
| 価格;通信
| 料金改定一覧//再編成後〔NTT西日本〕 |
1999年度7月~2004年度 |
表、年度、電話・ISDNサービス、ブロードバンド・サービス(フレッツ系サービス)、専用サービス・高度サービス |
p99 |
| 情報システム
| 社内情報システム//(1)サービス関連システムの変遷 Transition of service systems |
1960年~1999年 |
図、加入業務(窓口業務、電話業務)、料金業務、運用業務・故障受付業務、グラフ(加入者数、ディジタル交換機端子数) |
p100 |
| 情報システム
| 料金関連システムの進歩と顧客対応 |
1960~1995 |
図、料金システムの変遷(支店で手作業処理、料金計算システム・料金収納消込システム、料金業務総合システム、CUSTOM導入)、主要な技術要素(一般料金サービスの高度化、技術の高度化、法人向けサービスの高度化、料金サービスの多様化、顧客対応の高度化) |
p102 |
| 情報システム
| 社内情報システム//(3)ネットワークの進化と課金システムの進歩 Evolution of networks and progress of billing systems |
1980~2000年 |
図、経済的で高品質な高度なネットワークサービスを実現、高度電話サービス、料金情報の経路と集計 |
p103 |
| 催し;社会貢献
| イベント・文化活動//文化・スポーツ活動 |
1985年4月~ |
写真、NTT東日本「NTT東日本 N響コンサート」、NTT西日本「NTT西日本 N響コンサート」(NHK交響楽団の協力を得て、1社時代の1985年(昭和60年)4月に「NTT N響コンサート」として始まりました。芸術振興イベントとして全国各地において開催しています。)、NTTトライアスロンジャパンカップ(NTTは1990年(平成2年)よりトライアスロンの支援を始め、1996年(平成8年)からは「NTTトライアスロンジャパンカップ」を主催、この競技の普及・発展をサポートしています。2000年(平成12年)のシドニー・オリンピックで初めて正式種目として採用されてからも、世界を目指す日本選手のレベルアップに貢献しています。)、大宮アルディージャ(NTT関東サッカー部が母体となり1998年(平成10年)に現在のチーム名として発足、2004年(平成16年)11月には悲願のJ1昇格を決めました。大宮アルディージャは、スポーツを通じた地域振興および青少年の健全育成を図り、「地域に密着したクラブ運営」を目指しています。) |
p104 |
| 催し;社会貢献
| イベント・文化活動//イベント活動 |
2003年 |
写真、NTTグループ コミュニケーションEXPO(NTT民営化20周年を記念して、「情報通信技術の開発と実用化」のこれまでの取り組みとブロードバンド & ユビキタス社会の実現を目指した「未来ビジョン」や最新技術(R&D)を公開するイベントとして、東京と大阪の2会場で開催しました。)、ITUテレコムワールド2003(ITU(国際電気通信連合)が4年に1度開催する「テレコムのオリンピック」。大規模展示会・セミナー・フォーラム・パネルディスカッションなどから構成され、世界の161ヵ国から企業のトップ、大臣や大使、視察団が来訪しました。NTTグループも大規模なブースを設け、話題を集めました。) |
p105 |
| 広報;出版
| 主な定期刊行誌 |
1988年(昭和63年)7月~2005年(平成17年)1月 |
写真、365°、fromNTT(fromNTT東日本・fromNTT西日本グループ)、ハローインフォメーション、GOLD CLUB INFORMATION、Do Something!、New Paradigm、発行元、創刊、発行形態、内容 |
p106 |
| 設備
| 設備の推移 ディジタル化の推移 |
1985年度(昭和60年度)~1997年度(平成9年度) |
表、年度、区分{加入者線交換機(端子数 着工ベース、端子率)、市外電話回線率} |
p110 |
| 設備
| ディジタル化の推移 |
1985年度~1997年度 |
グラフ、端子数、端子率、市外電話回線率 |
p110 |
| 設備
| 設備の推移 アクセス網の光化 |
1996年度末(平成8年度末)~2004年度末(平成16年度末) |
表、年度末(カバー率)、(1999年度末~2004年度末は東日本、西日本)、エリア{政令指定都市及び県庁所在地級都市(主要エリア、全エリア)、人口10万以上の都市等(主要エリア、全エリア)、その他、全体} |
p111 |
| 設備
| アクセス網の光化(エリア全体) |
1996年度末~2004年度末 |
グラフ、再編成前、東日本、西日本 |
p111 |
| 施設
| 施設状況の推移 |
1995年度末(平成7年度末)~2004年度末(平成16年度末) |
表、年度末(1999年度末~2004年度末は東日本、西日本)、エリア{電柱(木柱、コンクリート柱及び鉄柱)、ケーブル(基幹回線系光ケーブル、加入者光ケーブル、水底ケーブル)、管路、とう道} |
p112 |
| 施設
| 施設状況の推移 |
1995年度末~2004年度末 |
グラフ、電柱合計、ケーブル、管路 |
p112 |
| 組織;関係会社
| 事業系統図 |
|
図、日本電信電話株式会社→NTTグループ(地域通信事業、長距離・国際通信事業、データ通信事業、その他の事業)→お客様 |
〔114〕 |
| 関係会社
| グループ会社一覧//グループ協定第2条における「別に定める会社」(428社) |
2005年(平成17年)10月1日 |
図表、日本電信電話(株)帰属(29社)、東日本電信電話(株)帰属(60社)、西日本電信電話(株)(49社)、NTTコミュニケーションズ(株)帰属(42社)、(株)NTTデータ帰属(82社)、(株)NTTドコモ帰属(95社)、(株)NTTビジネスアソシエ帰属(18社)、NTTエレクトロニクス(株)帰属(3社)、NTTアドバンステクノロジ(株)帰属(5社)、(株)NTTロジスコ帰属(3社)、NTT都市開発(株)帰属(7社)、(株)NTTファシリティーズ帰属(10社)、NTTリース帰属(14社)、(株)NTTアド帰属(1社)、NTTコムウェア(株)帰属(7社)、NTTソフトウェア(株)帰属(1社)、NTTアフティ(株)帰属(1社)、NTTレゾナント(株)帰属(1社) |
p114 |
| 法律
| 主な法令 |
2005年(平成17年)10月現在 |
電気通信関係法令系統図、法律、法令、省令 |
p118 |
| 沿革
| 年表 |
1994年度〔1994年4月~1995年3月〕〔一部1993年度〔1994年1月~3月〕を含む〕平成6年度〔一部平成5年度〔平成6年1月~3月〕を含む〕~2004年度・下期〔2004年10月~2005年3月〕平成16年・下期 |
年表、経営・組織、業界・行政、商品・サービス、研究・開発、海外動向 |
p122 |
