| 役員
| 取締役会長(二代社長) 横山通夫、相談役(初代社長) 井上五郎、取締役社長 加藤乙三郎 |
|
写真 |
巻頭 |
| 施設
| エネルギー安定供給への果てしない挑戦―建設の歩み |
|
写真、畑薙第一水力発電所、中空重力式ダム内部(畑薙第一)、畑薙第二水力発電所、奥泉水力発電所、川口水力発電所、井川水力発電所、姫川第三水力発電所、平岡ダム、平岡水力発電所、横山水力発電所、新太田切水力発電所、久瀬水力発電所、朝日水力発電所、根方水力発電所、久々野水力発電所、小坂水力発電所、東上田水力発電所、放水テスト中の高根第一ダム |
巻頭 |
| 施設
| エネルギー安定供給への果てしない挑戦―建設の歩み |
|
写真、基礎岩盤コンクリート打設(高根第一)、コンクリート打設(高根第一)、岩盤掘さく(高根第一)、発電電動据付(高根第一)、高根第一水力発電所、高根第二水力発電所、発電機(矢作第一)、矢作第一水力発電所、矢作第二ダム、矢作第二水力発電所 |
巻頭 |
| 施設
| エネルギー安定供給への果てしない挑戦―建設の歩み |
|
写真、尾鷲三田火力発電所、名港火力発電所、三重火力発電所、新名古屋火力発電所、名火ガスタービン発電所、四日市火力発電所、武豊火力発電所、西名古屋火力発電所、名古屋南部臨海工業地帯と知多火力発電所地点(昭44.8)、知多火力発電所、基礎工事(知多火力)、タービン据付(知多火力)、タービン発電機(知多火力)、2号機建設中(知多火力)、知多火力発電所 |
巻頭 |
| 施設
| エネルギー安定供給への果てしない挑戦―建設の歩み |
|
写真、渥美火力発電所、高根幹線、高根信濃線、三河線、尾鷲幹線、大井川幹線(井川大井川線)、地中送電線(名古屋都心洞道)、三河変電所、東名古屋変電所、日進変電所、大高変電所、西濃変電所、岩倉変電所、信濃変電所、北信変電所、西名古屋変電所 |
巻頭 |
| 施設;沿革
| 建設への前進 |
|
写真、浜岡原子力発電所建設地点、気象観測塔(浜岡原子力)、原子炉建家基礎工事(浜岡原子力)、海洋調査(浜岡原子力)、芦浜原子力発電所建設予定地点、岩屋ダム地点(馬瀬川) |
巻頭 |
| 事業所
| 効率化と機動化の限りなき追求―合理化の推進 |
|
写真、中電ビル、中電ホール、静岡支店、津支店、岐阜支店、長野支店、岡崎支社、飯田支社、東京支社、岐阜電力所、岡崎電力所、平岡電力所、静岡電力所、長野電力所、藤枝営業所、春日井営業所、松阪営業所、大垣営業所、松本営業所、伊那営業所、豊橋営業所 |
巻頭 |
| 施設
| 効率化と機動化の限りなき追求―合理化の推進 |
|
写真、磁気テープ保管庫、光学文字読取装置、電子計算機ユニパック1108システム、OUK9300システム、高速切断機、中央給電指令所、東系統給電所、系統分提要制動抵抗装置(尾鷲三田火力発電所)、系統安定装置(東名古屋変電所) |
巻頭 |
| 施設
| 効率化と機動化の限りなき追求―合理化の推進 |
|
写真、超高圧送電線活線作業、配電線活線作業、変電所活線水洗作業、超高圧送電線活線水洗作業、北刈谷変電所(15万V初の無人化)、本町無尽配電変電所、加納制御所、ヘリコプターによる超高圧送電線巡視、雪上車による配電作業、活線作業車、移動変電所、マイクロ波反射板、無線鉄塔、通信回線統制指令、多重無線装置の調整、中電ビル・クロスパー交換機 |
巻頭 |
| 教育・研修;福利厚生
| ひとは企業の顔であり頭脳である―能力の開発と良好な人間関係の確立 |
|
写真、研修センター、給電模擬訓練、保健婦訓練、一般社員研修、管理者研修、柱上作業実習、研修所寮生活、ラグビー大会、日進総合運動場プール、日進総合運動場と研修センター、中電女子クルー、総合文化展、湯の山荘、賢島荘、小野浦松風荘、木曽駒荘 |
巻頭 |
| 営業;施設
| 暮らしに歓びと安らぎをひろげるために―セールスの推進とサービスの向上 |
|
写真、ドリームホット・ホームサービス員によるホーム講習会・シーズンエース、住宅相談、電気展、大形電気温水器搬入、移動料理教室、メロン栽培(浜松)、電照菊(渥美)、フラワーセンター(渥美)、サボテン栽培(渥美)、3万V配電、緊急車、配電無線司令室、夜間作業、朝の出勤(名古屋現業センター) |
巻頭 |
| 施設;環境保全
| 住みよい生活環境の形成へ―環境保全への努力 |
|
写真、電気式集じん器(尾鷲三田火力)、排煙脱硫試験装置(四日市火力)、排水処理装置(渥美火力)、防音壁(尾鷲三田火力)、大須変電所、錦橋変電所、西山変電所、実験中の27万5,000Vコンパクト開閉装置(三河変電所)、西町変電所、守山変電所、街路灯、送電美化鉄塔、高圧配電塔、配電美化装柱 |
巻頭 |
| 安全管理
| 安全でゆたかな生活を守るために―災害対策 |
|
写真、防災訓練風景 |
巻頭 |
| 技術;施設
| 未来をひらく新しい技術をめざして―技術開発 |
|
写真、総合技術研究所、極微量成分の質量分析、原子吸光分析装置による定量分析、配電線自動化実験、海水淡水化試験装置(武豊火力発電所構内)、電気自動車(2号車)、電気自動車(1号車) |
巻頭 |
| 環境保全
| おもな公害防止対策 |
昭和38年6月~昭和48年7月 |
表、年月、公害防止対策(計画を含む) |
p391 |
| 施設
| 発送変電設備図 |
昭和27年3月31日現在 |
地図、本店、支店(社)、送電線当社154kV、送電線他社154kV、水力発電所(当社、他社)、火力発電所、開閉所、変電所 |
p434 |
| 施設
| 発送変電設備図 |
昭和36年3月31日現在 |
地図、送電線154kV、送電線275kV、送電線工事または計画中275kV、送電線工事または計画中154kV、送電線当社、送電線他社、水力発電所(当社、他社)、火力発電所、発電所工事または計画中、変電所、変電所工事または計画中、開閉所、本店、支店(社) |
p435 |
| 施設
| 発送変電設備図 |
昭和46年3月31日現在 |
地図、水力発電所(当社、他社)、火力発電所、発電所工事または計画中、変電所、変電所工事または計画中、開閉所、開閉所工事または計画中、送電線500kV、送電線275kV、送電線154kV、送電線工事または計画中500kV、送電線工事または計画中275kV、送電線工事または計画中154kV、送電線当社、送電線他社、送電線工事中または計画中、本店、支店(社) |
p436 |
| 役員
| 役員在任期間 |
昭和26年5月1日~昭和46年3月31日現在 |
図、会長、社長、副社長、常務取締役、取締役、常任監査役、監査役、氏名、就任年月日、退任年月日 |
p438 |
| 定款
| 原始定款 |
[昭和26年5月1日] |
|
p442 |
| 定款
| 現行定款 |
|
|
p446 |
| 組織
| 業務機構 |
昭和26年5月1日現在~昭和45年6月1日現在 |
機構図 |
p450 |
| 財務・業績;需給
| 用途別需要数 年度末契約口数(全社) |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、電灯計、電力(業務用、小口、大口、その他、計)、合計 |
p462 |
| 財務・業績;需給
| 用途別需要数 年度末契約数(全社) |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、電灯計、電力(業務用、小口、大口、その他、計)、合計 |
p462 |
| 需給;販売
| 用途別需要数 販売電力量(全社) |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、電灯計、電力(業務用、小口、大口、その他、計)、合計 |
p463 |
| 需給;販売
| 用途別需要数 販売電力量対前年増加率(全社) |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、電灯計、電力(業務用、小口、大口、その他、計)、合計 |
p463 |
| 業界;販売
| 用途別需要数 電力会社別販売電力量(電灯電力計) |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、北海道、東北、東京、中部、北陸、関西、中国、四国、九州、合計 |
p464 |
| 業界;販売
| 用途別需要数 電力会社別販売電力量対前年増加率(電灯電力計) |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、北海道、東北、東京、中部、北陸、関西、中国、四国、九州、合計 |
p464 |
| 販売
| 大口電力産業別販売電力量 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、繊維、紙・パルプ、化学、窯業、鉄鋼、非鉄金属、機械、電鉄、その他、合計 |
p465 |
| 販売;価格
| 電灯電力別販売収入・単価 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、収入(電灯、電力、合計)、単価(電灯、電力、合計) |
p465 |
| 販売
| 支店(社)別販売電力量 電灯販売電力量 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、名古屋、静岡、津、岐阜、長野、岡崎、飯田、合計 |
p466 |
| 販売
| 支店(社)別販売電力量 電力販売電力量 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、名古屋、静岡、津、岐阜、長野、岡崎、飯田、合計 |
p466 |
| 販売
| 支店(社)別販売電力量 電灯電力販売電力量 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、名古屋、静岡、津、岐阜、長野、岡崎、飯田、合計 |
p467 |
| 販売
| 支店(社)別販売電力量 電灯電力販売電力量対前年増加率 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、名古屋、静岡、津、岐阜、長野、岡崎、飯田、合計 |
p467 |
| 需給
| 支店(社)別従量電灯(甲・乙)1戸当たり使用電力量 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、名古屋、静岡、津、岐阜、長野、岡崎、飯田、合計 |
p468 |
| 施設;需給
| 自家用発電設備および自家使用電力量 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、認可最大出力、消費電力量 |
p468 |
| 販売;需給
| 販売電力量および自家使用電力量の合計 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、大口電力、電力量、合計、電力量、増加率 |
p469 |
| 施設;販売
| 深夜電力利用機器販売実績 |
昭和39年度~昭和45年度 |
表、年度、器種(ドリームホット40、ドリームホット80、中形温水器、大形温水器、蓄熱暖房器、蓄熱器付ヒートポンプ、合計)、台、kW |
p469 |
| 商品;普及率
| 支店(社)別電気温水器普及状況 |
昭和39年度~昭和45年度 |
表、年度、名古屋、静岡、津、岐阜、長野、岡崎、飯田、器種(ドリームホット40、ドリームホット80、中形温水器、大形温水器、計)、台、kW |
p470 |
| 施設;需給
| 需要家および供給面積当たり配電線路亘長・支持物基数 |
創立時~昭和45年度 |
表、年度、需要家当たり線路亘長(m/口数)、需要家当たり支持物基数(基/口数)、供給面積当たり線路亘長(m/km2)、供給面積当たり支持物基数(基/km2)、支店(社)(名古屋、静岡、津、岐阜、長野、岡崎、飯田、合計) |
p472 |
| 生産
| 発受電実績 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、自社発電(水力、火力)、他社受電、揚水動力、融通、総需要(発電端、送電端)、販売電力量、10(6)kWh、%、損失率{総合、送電(%、前年差)} |
p473 |
| 生産
| 発受電電力量実績 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、月、合計 |
p474 |
| 生産
| 発受電電力量実績(送電端) |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、月、合計 |
p474 |
| 生産
| 支店(社)別三日最大電力(発電端) |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、名古屋、静岡、津、岐阜、長野、岡崎、飯田、全社 |
p474 |
| 生産
| 発受電電力実績(発電端三日最大電力) |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、月、三日最大値、最大月、対前年比 |
p475 |
| 生産
| 発受電電力実績(送電端三日最大電力) |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、月、三日最大値、最大月、対前年比 |
p475 |
| 需給
| 日負荷実績(発電端第三水曜日) |
昭和26年、36年、45年 |
表、年月、時刻、平均、最大、日負荷率 |
p476 |
| 生産
| 発電実績 水力発電 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、認可出力、自流式(出水率、可能、発電量、利用率)、揚水式発電量、合計発電量、設備利用率 |
p477 |
| 生産
| 発電実績 火力発電 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、認可出力、発電電力量(発電端、送電端)、利用率、負荷率、熱効率(発電端、送電端) |
p477 |
| 生産;業界
| 融通・他社受電実績 電力会社間融通電力 |
昭和36年度~昭和45年度 |
表、年度、送電、受電、特定契約分(尾鷲融通(関西)、四日市融通(北陸)、大町融通(東京)、西勝原第三融通(北陸)、特別広域調整融通(北陸)、三重火力融通、小口融通、計)、広域運営契約分{需給調整(協調、補給、運転予備)、経済融通(余剰消化、貯水、火力、特別深夜、経済運転予備)、その他、計}、二社間契約分(系統融通電力、系統運用電力、その他、計)、合計 |
p478 |
| 需給;業界
| 融通・他社受電実績 特定契約分 |
昭和36年度~昭和31年度 |
表、年度、第一契約、帰属変更契約、第二契約、平岡契約、第三契約、第四契約、送電、受電 |
p478 |
| 業界;需給
| 融通・他社受電実績 特定契約分 |
昭和31年度~昭和35年度 |
表、年度、第三契約、第四契約、19億融通、その他の受給調整融通、経済的融通、第三種契約(小口)、送電、受電 |
p478 |
| 業界;需給
| 融通・他社受電実績 広域運営契約分 |
昭和33年度~昭和35年度 |
表、年度、需給調整分(協調電力、補給電力)、経済融通分(余剰消化、水力融通、火力融通)、送電、受電 |
p479 |
| 業界;需給
| 融通・他社受電実績 他社受電(電源開発) |
昭和31年度~昭和45年度 |
表、年度、佐久間系、尾鷲系、北山川系、九頭竜川系、水窪、高砂火力、契約目標、契約平均単価、電力量、仕上り単価 |
p480 |
| 業界;需給
| 融通・他社受電実績 他社受電(清水共同発電) |
昭和37年度~昭和45年度 |
表、年度、購入、販売、電力量、仕上り単価、契約単価 |
p480 |
| 業界;需給
| 融通・他社受電実績 他社受電(長野県) |
昭和28年度~昭和45年度 |
表、年度、美和春近契約、西天竜契約、四徳契約、菅平契約、小渋契約、裾花契約、電力量、契約達成率、仕上り単価 |
p480 |
| 業界;需給
| 融通・他社受電実績 他社受電(日本原子力発電) |
昭和44年度~昭和45年度 |
表、年度、敦賀、契約目標、契約平均単価、電力量、仕上り単価 |
p480 |
| 業界;需給
| 融通・他社受電実績 他社受電(三重県) |
昭和28年度~昭和45年度 |
表、年度、宮川第一契約、宮川第三契約、三瀬谷契約、青蓮寺契約、電力量、契約達成率、仕上り単価 |
p481 |
| 施設
| 水・火力発電設備構成 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、発電設備、比率、水力、火力、合計 |
p484 |
| 施設
| 他社受電設備(電源開発) |
昭和31年4月~昭和44年1月 |
表、佐久間系、尾鷲系、北山川系、九頭竜川系、水窪、高砂火力、発電所名、認可出力、運転開始年月 |
p484 |
| 施設
| 他社受電設備(長野県) |
昭和33年2月~昭和44年5月 |
表、発電所名、認可出力、運転開始年月 |
p485 |
| 施設
| 他社受電設備(三重県) |
昭和32年3月~昭和45年6月 |
表、発電所名、認可出力、運転開始年月 |
p485 |
| 施設
| 他社受電設備(清水共同発電) |
昭和37年9月~昭和37年11月 |
表、発電所名、認可出力、運転開始年月 |
p485 |
| 施設
| 他社受電設備(日本原子力発電) |
昭和45年3月 |
表、発電所名、認可出力、運転開始年月 |
p485 |
| 施設
| 送電線電圧別亘長 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、275kV、154、77、66、55、44、33、22、11、6.6、3.3、合計、架空、地中、計、増加亘長、対前年比 |
p486 |
| 施設
| 変電所電圧別認可出力 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、変電設備(275kV、154、77、66、55、44、33、22、11、6.6、合計)、増分、対前年比 |
p486 |
| 施設
| 配電設備 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、支持物(鉄柱・鉄塔・パン柱、コンクリート柱、木柱、計)、電線路亘長{架空線(特高、高圧、低圧、実数計)、地中線(高圧、低圧、実数計)}、電線路延長{架空線(特高、高圧、低圧、計)、地中線(高圧、低圧、計)}、配電用変圧器(架空、地中、計、個数、容量)、電力量計(低圧、高圧、特高、計) |
p488 |
| 施設
| 配電フィーダ数 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、3.3kV、5.7、6.6、11.4、合計 |
p490 |
| 施設
| 通信回線別亘長 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、多重無線、電力線搬送、通信線搬送、通信線路(ケーブル、架空、計)、合計、増分、対前年比増加率、回線延長、亘長 |
p490 |
| 施設
| 新増設水力発電所 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、新増設発電所および認可出力(新設、増設)、合計、認可出力累計 |
p492 |
| 施設
| 新増設火力発電所 |
昭和27年度~昭和45年度 |
表、年度、新増設内訳、認可出力、認可出力累計 |
p492 |
| 施設
| 新設送電線(154kV以上) |
昭和28年度~昭和45年度 |
表、年度、件名、完工年月、工事概要 |
p493 |
| 施設
| 新増設変電所(二次変電所以上) |
昭和27年度~昭和45年度 |
表、年度、件名、完工年月、工事概要 |
p494 |
| 施設
| 水力発電所自動化 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、監視制御方式{常時監視(主導、自動)、随時監視(断続監視、簡易無人、遠方制御)、遠隔監視遠方制御}、認可出力 |
p497 |
| 施設
| 火力発電所自動化 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、清水火力、名古屋火力、名港火力、三重火力、新名古屋火力、四日市火力、尾鷲三田火力、知多火力、武豊火力、名火ガスタービン、西名古屋火力、神島内燃力、大浜火力、篠島火力、佐久島火力、渥美火力、西名古屋火力、新清水火力、火力保守センター、本店火力部、火力部合計、認可出力、勤務員、認可出力/勤務員 |
p498 |
| 施設
| 変電所自動化 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、有人、無人、合計、認可出力、個所数、1個所当たり認可出力、無人化率 |
p500 |
| 施設
| 送電線保守機動化(機動化状況) |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、車両(二輪車、四輪車、合計)、1台当たり亘長、事業所 |
p500 |
| 施設
| 送電線保守機動化(保守状況) |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、亘長、従業員、1人当たり亘長 |
p500 |
| 施設
| 車両保有台数 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、三・四輪車、特殊車、軽二輪車、船舶、合計、帳簿原価 |
p501 |
| 施設;生産
| 設備別従業員1人当たり認可出力・発電電力量・亘長 配電設備 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、亘長、従業員、1人当たり亘長 |
p502 |
| 施設;生産
| 設備別従業員1人当たり認可出力・発電電力量・亘長 変電設備 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、当社、全国、認可出力、従業員、1人当たり認可出力 |
p502 |
| 施設;生産
| 設備別従業員1人当たり認可出力・発電電力量・亘長 送電設備 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、当社、全国、亘長、従業員、1人当たり亘長 |
p502 |
| 施設;生産
| 設備別従業員1人当たり認可出力・発電電力量・亘長 水力設備 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、当社、全国、認可出力、発電電力量、従業員、1人当たり認可出力、1人当たり発電電力 |
p503 |
| 施設;生産
| 設備別従業員1人当たり認可出力・発電電力量・亘長 火力設備 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、当社、全国、認可出力、発電電力量、従業員、1人当たり認可出力、1人当たり発電電力 |
p503 |
| 施設;生産性
| 水力発電所の生産性 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、認可出力、発電所員、1人当たり認可出力 |
p504 |
| 施設;生産性
| 火力発電所の生産性 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、認可出力、発電所員、1人当たり認可出力 |
p504 |
| 施設;生産性
| 変電所の生産性 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、年度、認可出力、変電所員、認可出力/変電所員 |
p504 |
| 施設;経営
| 火力発電所の効率化 火力設備熱効率 |
昭和29年1月13日~昭和45年12月9日 |
表、認可年月日、所別、認可出力、熱効率(発電端、送電端)、備考 |
p505 |
| 施設;経営
| 火力発電所の効率化 火力発電所の蒸気条件(汽機入口条件) |
昭和14年1月~昭和43年3月 |
表、所名、運転開始年月、主蒸気圧力、主蒸気温度、再熱蒸気温度 |
p505 |
| 施設;経営
| 火力発電所の効率化 火力発電所の蒸気条件の推移 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、主蒸気圧力、主蒸気温度、再熱蒸気温度 |
p505 |
| 施設;経営
| 火力発電所の効率化 火力総合の熱効率 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、発電電力量、熱効率、発電端、送電端、利用率、所内比率 |
p506 |
| 施設
| 電圧別電力損失率 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、電圧(154~275kV、77、33、配電、合計)、総合損失率 |
p506 |
| 販売;売上
| 従業員1人当たり販売電力量 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、販売電力量 |
p507 |
| 販売;施設
| 配電線支持物1基当たり年間販売電力量 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、販売電力量、支持物、支持物1基当たり販売電力量 |
p507 |
| 需給
| 需要家1戸当たり停電回数・停電時間 |
昭和40年度~昭和45年度 |
表、年度、回数、時間、高圧、低圧、計 |
p508 |
| 安全管理
| 配電線路事故件数 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、高圧、変圧器 |
p508 |
| 価格
| 電気料金の変遷 |
創立当時[昭和26年]、昭和26年8月13日、昭和27年5月1日、昭和29年10月1日、昭和40年4月1日 |
表、実施年月日、定額電灯、従量電灯(甲、乙、丙)、業務用電力、小口電力(低圧電力、高圧電力甲)、大口電力(高圧電力乙、特別高圧電力甲、特別高圧電力乙)、臨時電灯・電力(甲、乙)、農事用電灯・電力(電灯、甲(かんがい排水)、乙(脱穀調整)、丙(育苗・栽培))、予備電力(甲(自家発予備)、乙(予備電源)、丙(予備線))、深夜電力(甲(8時間制)、乙(10時間制))、温水用電力、特別深夜電力(第1、第2)、電力時間常時、電力避せん頭時、特殊電力、早期支払割引 |
p510 |
| 価格
| 電気料金原価 |
昭和26年度、昭和27年度、昭和29/下~昭和30/上、昭和39/下~41/上 |
表、年度(期間)、原価額、単価、構成比、人件費、燃料費、修繕費、資本費(固定資産税、減価償却費、固定資産除去費、社債および株式発行費償却費、法人税、支払利息、配当金、利益準備金、社債発行差金償却費、特別改修工事償却費、計)、融通・他社(購入電力量、販売電力量、計)、その他、計(総括原価)、販売電力量、単価、現行収入単価、値上率 |
p522 |
| 経営
| 電気料金銀行口座振替需要 |
昭和39年度末~昭和45年度末 |
表、年度末、一般低圧分、特定分、合計、口座振替契約率 |
p523 |
| 経営
| 集金員および1人当たり受持枚数 |
昭和25年度末~昭和45年度末 |
表、年度末、人員、1人当たり受持枚数、社員集金員、委託集金員 |
p523 |
| 経営
| 検針枚数および委託検針員 |
昭和29年度末~昭和45年度末 |
表、年度末、検針総枚数(A)、委託検針枚数(B)、委託率(B)/(A)、委託検針員数 |
p523 |
| 従業員
| 要員 年次別従業員数 |
昭和36年3月~昭和46年3月 |
表、年月、在籍人員、実働人員、休職人員、指数 |
p526 |
| 従業員
| 要員 業態別従業員数 |
昭和26年5月~昭和46年3月 |
表、年月、本店業務、支店以下一般業務、水力発電所、火力発電所、送電線路、変電所、給電所、配電線路工作物、建設工事、休職、計 |
p526 |
| 従業員
| 要員 年令別従業員数 |
昭和26年5月~昭和46年3月 |
表、年月、20才以下、25才以下、30才以下、35才以下、40才以下、45才以下、50才以下、51才以上、計、平均年令、人員、比率 |
p526 |
| 従業員
| 要員 勤続年数別従業員数 |
昭和26年5月~昭和46年3月 |
表、年月、5年以下、10年以下、15年以下、20年以下、25年以下、30年以下、35年以下、36年以上、計、平均勤続年数、人員、比率 |
p527 |
| 従業員
| 要員 職階別従業員構成 |
昭和38年度~昭和45年度 |
表、年度、特5級、特4級、特3級、特2級、特1級、管理4級、管理3級、管理2級、管理1級、X、IX、VIII、VII、VI、V、IV、III以下、人員、比率、小計、合計 |
p527 |
| 従業員
| 出向・派遣人員 |
昭和46.3末現在 |
表、行先、人員(出向、派遣、駐在、計) |
p527 |
| 労使関係
| 労働協約改定概要 |
昭和22年7月8日~昭和46年5月23日 |
表、統一労働協約、企業別労働協約、申入期日、交渉経緯、妥結年月日、おもな改定点 |
p528 |
| 賃金
| 基準賃金 |
昭和26年5月~昭和45年4月 |
表、年度、基本給(本人給、能力給、勤続給)、小計、家族給、地域手当、計、職責給、職務手当、職務調整給、合計 |
p530 |
| 安全管理
| 労働災害発生状況 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、電気、交通、墜落、その他、合計、死亡、重傷、軽症 |
p530 |
| 財務・業績
| 貸借対照表 |
創立時[昭和26年]~昭和45年度 |
表、期別(年、期)、資産の部(固定資産、投資、流動資産、繰延資産、合計)、負債および資本の部(固定負債、流動負債、引当金、負債計、資本金、法定準備金、剰余金、資本計、合計) |
p532 |
| 財務・業績
| 損益計算書 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、期別(年、期)、収益(電灯料、電力料、地帯間販売電力量、その他収益、合計)、費用(給料手当、退職給与金、燃料費、修繕費、減価償却費、諸税、地帯間購入電力料、他社購入電力料、渇水準備金引当(または渇水準備引当金取り崩し(貸方))、事業税、支払利息、法人税、その他費用、合計)、当期純利益金、配当金、利益準備金、その他 |
p534 |
| 財務・業績
| 再評価積立金 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、期別(年、期)、再評価積立金期末残高、期中増減、増加(再評価)、減少(資本への組入額、再評価税、譲渡等損充当額) |
p538 |
| 財務・業績
| 科目別資産再評価額 |
|
表、第一次再評価、第二次再評価、第三次再評価、再評価前の帳簿価額、再評価額、倍率、再評価差額、合計(再評価差額)、水力発電設備、汽力発電設備、内燃力発電設備、送電設備、変電設備、配電設備、業務設備、小計、休止設備、事業外固定資産、不動産、合計 |
p538 |
| 財務・業績
| 外資 |
昭和28年10月15日~昭和40年10月27日 |
表、件名、借入先、契約年月日、契約限度額、借入実施額、昭46.3.31現在残高、利率、償還期限、備考 |
p539 |
| 財務・業績
| 設備資金実績 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、総工事資金(工事資金、外資延払工事費)、債務償還(社債、借入金(市中銀行、日本興業銀行、日本長期信用銀行、日本勧業銀行、貸付信託、生命保険団、日本開発銀行、世界銀行、米輸銀・外国メーカー、その他借入金))、合計、自己資金(内部留保(減価償却費、諸償却費、工事費用負担金、設備売却、積立金)、その他、転用、増資、増資手取額)、外部資金(社債、社債手取額、借入金(市中銀行、日本興業銀行、日本長期信用銀行、日本勧業銀行、貸付信託、生命保険団、日本開発銀行、世界銀行、その他借入金)、外資延払借入))、合計 |
p540 |
| 財務・業績;設備投資
| 総工事資金内訳 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、発電設備(水力、火力、原子力、小計)、送・変・配・業務設備(送電、変電、配電、業務、小計)、改良工事、調査費、計、核燃料、合計 |
p542 |
| 財務・業績;社債
| 社債借入金残高 |
創立時~昭和45年度 |
表、年度末、社債、長期借入金(日本開発銀行、世界銀行、米国輸出入銀行、IGE、GETSCO、貸付信託、生命保険団、日本興業銀行、日本長期信用銀行、日本勧業銀行、市中銀行、名古屋市、核燃料前払借入、(日本輸出入銀行)、(市中銀行)、短期借入金)、合計、負債A、負債B、合計、負債比率A/B |
p542 |
| 財務・業績;金利
| 借入金利 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、債券発行銀行、貸付信託強調融資団、生命保険強調融資団、市中銀行協調融資団(設備資金、運転資金)、公定歩合 |
p544 |
| 財務・業績;減価償却
| 減価償却範囲額・実施額 |
昭和26年上期~昭和45年下期 |
表、期別(年、期)、水力発電設備、汽力発電設備、内燃力発電設備、送電設備、変電設備、配電設備、休止設備、計、事業外固定資産、範囲額(定額法A、B)、実施額C、C/A、C/B |
p545 |
| 財務・業績;設備投資
| 主要設備建設精算額 発電所 |
昭和14年8月~昭和46年2月 |
表、款名、出力、使用開始年月、精算額、着工年月 |
p552 |
| 財務・業績;設備投資
| 主要設備建設精算額 送電線(275kV以上) |
昭和35年2月~昭和45年10月 |
表、款名、亘長、使用開始年月、精算額、着工年月 |
p553 |
| 財務・業績;設備投資
| 主要設備建設精算額 変電所(275kV以上) |
昭和34年11月~昭和45年12月 |
表、款名、容量、使用開始年月、精算額、着工年月 |
p553 |
| 財務・業績;社債
| 社債発行条件 |
昭和26年7月~昭和45年3月 |
表、発行年月、回号、期限、発行価額、表面利率、応募者利回り、据置期間、定時償還率、発行者利回り |
p554 |
| 財務・業績;社債
| 社債の上場 |
昭和31年4月2日~昭和45年12月1日 |
表、証券取引所名、銘柄、当初上場額面、上場年月日、上場廃止年月日 |
p554 |
| 株式
| 株式 地域別分布 |
昭和46.3現在 |
表、愛知県、静岡県、三重県、岐阜県、長野県、東京都、その他、合計、株主、株式、株主数、株式数、割合 |
p556 |
| 株式
| 株式 所有者別分布 |
昭和46.3現在 |
表、政府および公共団体、金融機関、証券会社、その他の法人、外国人(外国法人)、個人・その他、合計、株主数、株式数、割合 |
p556 |
| 株式
| 株式 所有株数別分布 |
昭和46.3現在 |
表、1~99、100~499、500~999、1,000~4,999、5,000~9,999、10,000~49,999、50,000~99,999、100,000以上、合計、株主数、株式数、割合 |
p556 |
| 株式
| 株式 株主数および配当率 |
昭和26年5月1日~昭和46年3月31日 |
表、期別、期間年月日、期末株主数、配当率 |
p557 |
| 株式;価格
| 株式 株価 |
昭和26年~昭和45年 |
表、年、最高、最低、平均 |
p558 |
| 財務・業績;株式
| 資本金および発行済株式数 |
昭和26年5月1日~昭和45年3月14日 |
表、年月日、会社が発行する株式の総数、増加(株式数、資本の額)、発行済株式の総数、資本の額、摘要 |
p558 |
| 株式;価格
| 失権株公募価格 |
昭和27年12月15日~昭和45年3月31日 |
表、払込年月日、失権株、失権率、失権株1株の公募価格 |
p559 |
| 株式
| 株式の上場 |
昭和26年8月3日~昭和45年3月27日 |
表、上場内容、新規上場株数、上場株数合計、上場年月日(東京証券取引所、名古屋証券取引所、大阪証券取引所) |
p559 |
| 生産
| 資材 発電用燃料の受払実績 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、石炭、重油、原油、年度、受入、払出 |
p562 |
| 生産
| 資材 購入契約金額 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、購入契約金額 |
p562 |
| 生産
| 資材 請負付託金額 |
昭和31年度~昭和45年度 |
表、年度、請負付託金額 |
p562 |
| 生産;施設
| 資材 貯蔵品使用額・在庫額・回転率 |
昭和26年度~昭和45年度 |
表、年度、年度総使用額、月平均在庫額、年度回転率 |
p562 |
| 関係会社
| 関係会社 |
昭和46年3月現在 |
表、社名、設立年月、本店所在地、主要業務、払込資本金、配当率、社長氏名、中部電力出資率、従業員数 |
p564 |
| 経営
| 訴訟事件 |
昭和35年~昭和46年 |
表、年、件名 |
p565 |
| 災害
| 管内主要自然災害記録 |
昭和26年~昭和45年 |
表、年月日、おもな災害、災害対策 |
p566 |
| 沿革
| 年表 |
昭和26年(1951)5月1日~昭和46年(1971)4月26日 |
年表、年月日、社内事項、電気事業関連事項、一般事項 |
p568 |
