役員
| 明間会長と八島社長 |
|
写真 |
巻頭 |
事業所;施設
| 安定供給を目指して |
|
写真、女川原子力発電所//柳津西山地熱発電所//新鷹の巣発電所//東新潟火力発電所//原町火力発電所//東通原子力発電所建設サイト//西仙台変電所 |
巻頭 |
安全管理
| 安定供給を目指して |
|
写真、送電線の保守作業//冬期間における送電線の巡視作業//配電線の巡視点検//中央給電指令所//送電線を巡視するヘリコプター//変電設備の確実な運転に向けて |
巻頭 |
社会貢献
| 地域との共生 |
|
写真、竜飛ウィンドパークPR館//女川原子力発電所PRセンターと同館内//トントゥビレッジ//グリーンプラザ//クラシックコンサート(名曲の夕べ)//東北ミニバスケットボール大会//出前電気講座//東北電力ジュニアサッカースクールジャンボリー//蓄熱フェア//オール電化住宅総合展示場//アジア初の世界地熱会議//東北電力フェローズプログラム |
巻頭 |
環境保全;施設
| 環境問題への取り組み |
|
写真、竜飛ウィンドパーク//太陽光発電装置//当社で初めてISO14001を認証取得した能代火力発電所//マイクロガスタービンの研究開発//CO2除去システム//電気自動車//固体高分子型燃料電池の研究開発//廃プラスチック油化の実証試験//電力貯蔵用ナトリウム硫黄電池//水沢営業所と協力して、ケナフの実験栽培に取り組む衣川村南股小学校の生徒たち//地球環境セミナー//マルチメディア環境教育ソフトを活用した授業風景//当社が出資参加しているオーストラリアの植林事業//河川の清掃などにより弘前営業所が「環境庁長官賞」を受賞 |
巻頭 |
施設;催し
| 戦後まもない頃の仙台市東一番丁通り//左側の建物が明治28年、右の建物が明治41年にできた三居沢発電所(仙台市)//明治33年、鉄と電気による機械文明の祭典「パリ万国展覧会」 |
|
写真 |
〔4〕 |
経済;事業所
| 石油危機により、パニック減少が起こる(昭和48年)//建設中の女川原子力発電所//アジア初開催の東京サミット(昭和54年) |
|
写真 |
〔34〕 |
経済;事業所
| 昭和天皇崩御(昭和64年1月7日)元号が平成と改まる//国際化の海外拠点ニューヨーク事務所開設時スタッフ//ベルリンの壁崩壊(平成元年) |
|
写真 |
〔58〕 |
安全管理;災害
| 年度別原因別災害発生状況 |
昭和40年度~平成4年度 |
表、年度、電気、交通、墜落、その他、計 |
p76 |
財務・業績;売上
| 収支実績の推移 |
昭和61年度末~平成4年度末 |
表、年度末、収入、支出(燃料費)、当期利益 |
p76 |
財務・業績
| 資産および資本・負債の推移 |
昭和61年度末~平成4年度末 |
表、年度末、資本金、総資産、社債、長期借入金、短期借入金 |
p77 |
施設
| 発電設備 |
平成5年~平成11年 |
表、完成年度、設備別、名称、新設・増設、最大出力 |
p104 |
施設
| 送電設備 |
平成6年度~平成13年度 |
表、完成年度、名称、新設・増設等、電圧、こう長 |
p105 |
施設
| 変電設備 |
平成5年度~平成11年度 |
表、完成年度、名称、新設・増設等、電圧・出力 |
p106 |
財務・業績
| 収支実績の推移 |
平成5年度末~平成11年度末 |
表、年度末、収入、支出(燃料費)、経常利益、当期利益 |
p111 |
財務・業績;売上
| 営業成績および財産の状況の推移 |
平成5年度末~平成11年度末 |
表、年度末、売上高、経常利益、当期利益、総資産 |
p111 |
財務・業績
| 資産および資本・負債の推移 |
平成5年度末~平成11年度末 |
表、年度末、資本金、総資産、社債、長期借入金、短期借入金 |
p112 |
財務・業績
| 概説編データ 図-1 資本金 |
昭和26年度~平成11年度 |
グラフ |
p114 |
生産
| 概説編データ 図-2 発電所最大出力 |
昭和26年度~平成11年度 |
グラフ、原子力、火力、水力 |
p114 |
物流
| 概説編データ 図-3 送配電線路こう長 |
昭和26年度~平成11年度 |
グラフ、送電線、配電線 |
p115 |
生産
| 概説編データ 図-4 発受電電力量 |
昭和26年度~平成11年度 |
グラフ、他社受電、原子力、火力、水力 |
p115 |
需給;生産
| 概説編データ 図-5 最大電力 |
昭和26年度~平成11年度 |
グラフ |
p116 |
経営
| 概説編データ 図-6 設備の近代化・無人化率 |
昭和26年度~平成11年度 |
グラフ、水力発電所、変電所 |
p116 |
販売
| 概説編データ 図-7 販売電力量 |
昭和26年度~平成11年度 |
グラフ、電力、電灯 |
p117 |
概説編データ
| 概説編データ 図-8 社員一人あたりの販売電力量 |
昭和26年度~平成11年度 |
グラフ |
p117 |
経営
| 21世紀を拓く経営発展新構想《ソシオエナジー21》 |
平成5年6月 |
図、経済社会の将来展望、21世紀東北電力の将来像、経営の基本理念、将来像達成へ向けての事業活動の指針 |
p124 |
経営
| ビジョン2010概略図《経営理念》 地域社会との共栄、新しい企業価値の創造 |
平成12年3月 |
図、経営環境の展望、今後の事業展開の方向性、新しい企業グループ像、事業領域、戦略課題への挑戦 |
p128 |
経営
| 「WAVE21」プロジェクト |
|
写真 |
〔132〕 |
営業;組織
| 小規模営業所をスリム化した後の営業所のタイプ |
平成12年度 |
表、タイプ、分掌業務、職位、人員、勤務形態、最寄り(営)との距離 |
p136 |
組織
| 東北電力組織図 |
平成13年3月1日現在 |
組織図 |
p137 |
営業;組織
| 組織系統 |
平成12年度 |
図 |
p138 |
営業;組織
| 営業所およびサービスセンター数の推移 |
平成6年度末~平成12年度末 |
表、年度末、営業所、サービスセンター |
p138 |
営業;組織
| 営業所の内部組織 |
平成12年度末現在 |
表、大・中規模営業所、小規模営業所(Aタイプ、Bタイプ)、サービスセンター、内部組織、青森、岩手、秋田、宮城、山形、福島、新潟、小計、合計 |
p138 |
経営;組織
| 新たな経営管理制度の体系 |
平成10年度~ |
図 |
p140 |
催し
| 「電覧会2000」イベント風景 |
|
写真 |
〔142〕 |
施設
| 女川原子力発電所3号機中央制御室 |
|
写真 |
〔150〕 |
経営
| 電力融通の年度別推移 |
平成2年度~平成11年度 |
グラフ |
p151 |
経営
| 全国融通の種類 |
平成12年3月まで |
表、需給応援融通電力(運転予備電力、計画応援電力、随時応援電力)、需給協力融通電力(相互調整電力、需給協力A電力、需給協力B電力)、経済融通電力(経済電力)、受給内容 |
p152 |
経営
| 部分自由化(平成12年3月)以降の全国融通の種類 |
平成12年3月~ |
表、需給相互応援融通電力(運転予備電力、随時応援電力)、広域相互協力融通電力(広域協力A電力、広域協力B電力)、経済融通電力(経済電力)、受給内容 |
p153 |
経営
| 特定融通の推移 |
平成2年度~平成11年度 |
グラフ、送電、受電 |
p153 |
経営
| 主な系統運用電力 |
平成12年3月現在 |
表、受給地点(只見、信濃川、上越、勿来、その他)、運用内容、契約電力 |
p154 |
経営
| 系統運用電力の推移、系統融通電力の推移 |
平成2年度~平成11年度 |
グラフ |
p154 |
財務・業績
| 収支内訳 |
平成3年度~平成11年度 |
表、項目(電灯料、電力料、小計、その他収益、資本費、減価償却費、支払利息、その他資本費、人件費、燃料費、修繕費、購入電力料、その他費用、費用合計、差引 |
p157 |
財務・業績
| 収支内訳 |
平成3年度~平成11年度 |
グラフ、人件費、資本費、燃料費、修繕費、購入電力料、その他費用、差引 |
p157 |
財務・業績
| 資産および負債・資本の状況 |
平成3年度~平成11年度 |
表、固定資産(電気事業固定資産、附帯事業固定資産、事業外固定資産、固定資産仮勘定、核燃料、投資等)、流動資産、資産合計、固定負債(社債・転換社債、長期借入金、その他固定負債)、流動負債、渇水準備金、資本金、法定準備金、剰余金、負債・資本合計 |
p158 |
財務・業績
| 資産構成 |
平成3年度末~平成11年度末 |
グラフ、電気事業固定資産、固定資産仮勘定、核燃料、投資等、流動資産 |
p159 |
財務・業績
| 負債・資本構成 |
平成3年度末~平成11年度末 |
グラフ、社債・転換社債、長期借入金、その他固定負債、流動負債、渇水準備金、資本金、法定準備金、剰余金 |
p159 |
施設;設備投資
| この10年間に運転開始した主な電源工事 |
平成5年5月~平成11年7月 |
表、工事件名(能代火力1号機、能代火力2号機、女川原子力2号機、原町火力1号機、原町火力2号機、東新潟火力4-1号系列)、最大出力、燃料、総工事費、運転開始時期 |
p161 |
設備投資
| 設備資金の推移 |
昭和46-55平均~平成12年度 |
グラフ、電源、流通、その他 |
p161 |
財務・業績;経営
| 資金調達(純増)の推移 |
平成3年度~平成11年度 |
グラフ、借入金、社債、自己資金、自己資金比率 |
p162 |
株式
| 年度別株主構成および発行済株式数 |
昭和26年9月~平成12年3月 |
表、年・月末、政府・公共、金融機関、その他法人、外国人、個人・他、計、発行済株式数 |
p164 |
株式;価格
| 株価(各月末終値)推移 |
昭和61年5月~平成12年5月 |
グラフ |
p165 |
価格;財務・業績
| 総括原価 |
平成7年10月~平成8年9月、平成9年10月~平成10年9月 |
表、原価額、構成費、需要関係費(燃料費、購入電力料、小計)、設備関係費(資本費、修繕費、小計)、その他(人件費、公租公課、その他経費、小計)、合計、控除項目、効率化努力目標額、差引純原価、現行料金収入、差引額、改定率 |
p168 |
価格
| 平均単価および引き下げ率 |
平成8年1月、平成10年2月、平成12年10月 |
表、項目(現行平均単価、改定平均単価、平均引き下げ率)、種別{電灯(従量電灯A・B、従量電灯C、その他電灯、計)、電力(業務用電力、小口電力、大口電力、その他電力、計)、電灯・電力計 |
p168 |
価格;財務・業績
| 総原価 |
平成12年10月~平成13年9月算定 |
表、原価額、構成費、営業費(人件費、燃料費、修繕費、減価償却費、公租公課、購入電力料、その他経費、計)、電気事業報酬、控除収益、総原価 |
p170 |
価格
| 原油(アラビアンライト)の公式販売価格およびスポット価格の推移 |
1979年度~2000年度 |
グラフ |
p176 |
エネルギー
| 火力発電用燃料消費量 |
昭和33年度~平成11年度 |
表、石炭、重油、原油、ナフサ、NGL、天然ガス、LNG、重換合計 |
p179 |
生産
| 発電電力量の構成比の推移 |
昭和56年度~平成22年度 |
表、年度、水力、火力(石炭、瓦斯、地熱、石油)、原子力、新エネ |
p186 |
施設
| 平成3年度以降運転開始の水力発電設備 |
昭和61年3月~平成13年1月 |
表、発電所名(大笹生、第二山郷、実川、五十沢第二、新鷹の巣)、出力、電源開発調整審議会了承、着工、運転開始 |
p187 |
施設;原子力
| [女川原子力発電所]建設主要工程 |
昭和54年12月~59年6月、平成元年8月~7年7月 |
基礎掘削開始から営業運転開始までの工程 |
p195 |
施設;原子力
| 女川原子力発電所1・2号機の概要 |
|
表、1号機、2号機、設備名{原子炉(型式、熱出力、圧力、温度、燃料、燃料集合体)、原子炉格納容器(型式)、タービン(種類、出力、回転数)、発電機(種類、容量、電圧)、主変圧器(種類、容量、電圧)} |
p196 |
施設;原子力
| [女川原子力発電所]1号機運転実績 |
平成2年度~平成12年度 |
表、年度、発電電力量実績、設備利用率、計画および計画外停止の状況 |
p197 |
施設;原子力
| [女川原子力発電所]2号機運転実績 |
平成6年度~平成12年度 |
表、年度、発電電力量実績、設備利用率、計画および計画外停止の状況 |
p197 |
安全管理;原子力
| 女川原子力発電所における従事者線量実績 |
平成3年度~平成11年度 |
表、年度、項目{従事者数(社員、その他、合計)、総線量(社員、その他、合計)、平均線量(社員、その他、合計)、1号機、2号機} |
p198 |
施設;原子力
| 女川原子力発電所第3号機建設の経緯 |
平成4年9月~平成8年9月 |
表、誘致決議、建設申し入れ、2・3号機増設にかかわる漁業補償、公聴会等、電調審、設置許可、電工変、着工 |
p199 |
エネルギー;需給
| 「長期エネルギー需給見通し」(平成10年6月改定)における新エネルギーの導入目標 |
平成8(1996)年~平成22(2010)年 |
表、年度、種別(太陽光発電、風力発電、太陽熱利用、温度差エネルギー等、廃棄物発電、廃棄物熱利用、その他、合計) |
p209 |
需給
| 太陽光発電、風力発電、廃棄物発電の購入量 |
平成4年度~平成12年度 |
表、年度、項目(太陽光発電の購入量、風力発電の購入量、廃棄物発電の購入量)、件数、出力、購入電力量 |
p210 |
安全管理
| 送電線鉄塔保守点検作業 |
|
写真 |
〔213〕 |
物流
| 東北地方主要送電系統図 |
平成13年3月末現在 |
東北地方地図、500kV送電線、275kV送電線、水力発電所、火力発電所、原子力発電所、他社発電所、変電所、開閉所、他社変電所 |
p215 |
施設
| 架空送電線こう長の推移 |
平成2年度~平成11年度 |
表、年度、電圧(33kV以下、66kv、154kV、275kV以上、合計)、こう長、比率 |
p218 |
施設
| 主要高圧送電線路の概要 |
平成4年6月~平成13年4月 |
表、電圧・線路名、区間、こう長、回線数、電線、使用開始年月、備考 |
p219 |
施設
| 地中送電線こう長の推移 |
平成2年度~平成11年度 |
表、年度、電圧(33kV以下、66kv、154kV、275kV以上、合計)、こう長、比率 |
p220 |
施設
| 電圧別変電設備認可出力推移 |
平成2年度~平成11年度 |
表、年度、電圧{中間配電用(~33kV、66kV)、一次(154kV)、超高圧(275kV以上)、合計} |
p221 |
施設
| 500kVおよび超高圧変電所の建設概要 |
平成5年4月~平成11年6月 |
表、項目{運転開始年月、許可出力(運用開始時、11年度末)、引出回線数(運用開始時、11年度末)}、変電所名(石巻、南相馬、西仙台、中越、いわき、水沢、五戸、新地、新荘、青森、西山形) |
p222 |
施設
| 154kV変遷所の建設概要 |
平成4年5月~平成11年6月 |
表、項目{運転開始年月、許可出力(運用開始時、11年度末)、引出回線数(運用開始時、11年度末)}、変電所名 |
p223 |
施設
| 当社設備用地面積 |
平成2年度末、平成12年度末 |
表、社有地、借地、合計、水力発電設備、汽力蓮電設備、内燃力発電設備、原子力発電設備、送電設備、変電設備、配電設備、業務設備、その他設備、合計 |
p226 |
施設
| 配電設備の推移 |
平成2年度、平成7年度、平成11年度、平成11年度/平成2年度 |
表、き線数(3.3kV、6.6kV、11.4kV、計)、電線路こう長(架空、地中)、電線延長(架空、地中)、支持物基数(鉄柱、コンクリート柱、複合柱、木柱、計)、一般変圧器(台数、容量)、開閉器(台数、自動化分) |
p227 |
施設
| 主なマイクロ波無線設備拡充状況 |
平成3年7月~平成11年10月 |
表、区間、運用年月、工事種別、周波数、回線容量、摘要 |
p235 |
施設
| 自動交換機の推移 |
平成3年度~平成11年度 |
グラフ、電子交換機、XB交換機 |
p237 |
施設
| 電子応用設備の推移 |
平成3年度~平成11年度 |
表、年度、項目{CR(系統数、保護送電線路こう長、端局数)、FL(系統数、保護送電線路こう長、端局数)、TO親局、TO子局、TM、CDT、SV)} |
p238 |
施設
| マイクロ波無線主要系統図 |
|
東北地方地図、本店・支店、営業所、技術センター・変電所・開閉所、水力発電所、火力発電所、原子力発電所、中継所、反射板、その他 |
p239 |
施設
| 光ファイバ主要系統図 |
|
東北地方地図、本店・支店、営業所、技術センター・変電所・開閉所、水力発電所、火力発電所、原子力発電所、中継所、その他、OPGW、配電線添架 |
p240 |
催し;広告宣伝
| オール電化住宅見学説明会 |
|
写真 |
〔241〕 |
技術
| 調査研究テーマ一覧 |
平成3年度以降 |
表、年度、調査研究テーマ |
p258 |
技術
| 研究開発風景 |
|
写真 |
〔259〕 |
技術
| 技術開発の方向性 |
|
図、開発リスク(難易・時間・費用)、既市場(従来からの電力需用・供給構造)、新市場(競争市場における電力需要・供給構造、新規事業、地域、社会)、基盤技術、DSM技術、コア技術、次世代・将来技術、技術開発領域(経営課題)、技術開発課題の分類、技術開発の方向性 |
p261 |
技術
| 工業所有権の出願件数 |
平成3年度~平成12年度 |
グラフ、特許、実用新案 |
p264 |
技術
| 工業所有権の権利取得件数 |
平成3年度~平成12年度 |
グラフ、特許、実用新案 |
p264 |
技術
| 主な技術賞の受賞 |
平成3年度~平成11年度 |
表、年度、賞名 |
p265 |
技術
| 新技術の導入 |
平成3年度~平成11年度 |
表、導入年度、項目、技術の概要と効果 |
p285 |
技術
| 技術開発などの経緯 |
平成3年3月~平成12年6月 |
表、年月、内容 |
p306 |
環境保全;社会貢献
| 地域とともに進める環境保全活動 |
|
写真 |
〔313〕 |
環境保全
| 火力発電所の環境保全対策 |
|
表、項目(大気汚染防止対策、水質汚濁防止対策、騒音・振動防止対策、廃棄物対策、温排水に関する対策、動植物対策、自然環境調和対策)、主な対策 |
p315 |
環境保全;組織
| 社内環境管理体制図 |
|
組織図 |
p318 |
社会貢献
| 途上国への専門家派遣実績(平成3年以降) |
平成5年1月~平成12年12月 |
表、派遣年月、海電調調査団派遣、アセアン研修現地セミナー講師、JICA専門家派遣、人数 |
p326 |
安全管理
| 鉄塔の除雪作業 |
|
写真 |
〔331〕 |
施設
| お客さま1軒当たりの設備数 |
平成11年度末現在 |
表、区分{送電線(電線路、全国比)、配電線(電線路、支持物数、全国比)、北海道、東北、東京、中部、北陸、関西、中国、四国、九州、全国} |
p332 |
安全管理;災害
| 全事故件数に占める自然現象による事故の割合 |
平成3年度~平成11年度 |
表、年度、区分{送電(全件数A、内自然現象B、B/A)、配電(全件数A、内自然現象B、B/A)} |
p332 |
教育・研修
| 経営スタッフ養成セミナー |
平成13年 |
写真 |
〔337〕 |
教育・研修
| 神座育成体系(基本図) |
|
体系図、自己啓発(自己啓発助成)、OJT、Off-JT(集合教育、派遣教育、専門部教育) |
p339 |
教育・研修;人事
| 全社員共通版/能力開発マップ |
|
図、ステップ(1~3)、職能等級(2~3等級、4~5等級、6等級以上)、能力{基礎能力・スキル(経営基本監理、労務管理、マーケティング、財務管理、法務、情報活用力、語学力、電力マン基礎知識、部門知識・技能、課題対応力)、対人関係力} |
p341 |
教育・研修;人事
| 全社員共通版/能力開発支援策一覧 |
|
図、ステップ(1~3)、職能等級(2~3等級、4~5等級、6等級以上)、能力開発支援施策{自己啓発助成(社内資格認定、公的資格取得助成、チャレンジャーズ・カレッジ、通信教育助成、WING活用、大学・大学院資格取得助成)、OJT、Off-JT(集合教育、派遣教育、専門部教育)} |
p343 |
従業員
| 従業員数の推移 |
昭和26年度~平成12年度 |
グラフ、高等部生徒、給仕、職員、特別職員、シニア・スタッフ、臨時的措置3制度、社員 |
p345 |
福利厚生
| 東北電力健康保険組合財政の推移 |
平成2年度~平成11年度 |
グラフ、表、拠出金、給付金、保険料、被保険者 |
p351 |
安全管理
| 労働災害発生状況 |
平成3年度~平成12年度 |
表、グラフ、年度、態様別(電気、交通、墜落、その他、計) |
p353 |
安全管理;福利厚生
| 年度別病類区分別推移 |
平成3年度~平成11年度 |
表、年度、病類区分(結核性疾患、新生物、糖尿病など、神経・感覚器疾患、高血圧性疾患、循環器疾患、呼吸器疾患、胃・十二指腸疾患、肝臓疾患、精神系疾患、その他、計、要健康支援率) |
p354 |
施設
| 料金事務センター |
|
写真 |
〔355〕 |
情報システム
| システム開発移行業務件数 |
平成3年度~平成11年度 |
グラフ |
p356 |
情報システム
| WINGの構成図 |
|
図 |
p358 |
情報システム;広報
| 当社ホームページトータルヒット数 |
平成9年7月~平成12年3月 |
グラフ |
p359 |
情報システム
| 新購買システムの概要 |
|
図 |
p360 |
定款
| 事業目的の変更内容 |
平成10年6月 |
表、変更前、変更後 |
p362 |
規則
| 会社規程の全面見直し 会社規程の種類 |
昭和39年2月 |
表、種類(社達、規程、要則、通達、支店達・支社達)、内容、制定・改廃者、制定・改廃手続個所、公布名義、公布手続個所 |
p362 |
規則
| 会社規程の全面見直し 新しい会社規程の種類 |
平成4年3月 |
表、規程、基準(本店の基準)、基準(支店の基準)、定義、制定・改廃権限、制定・改廃個所、審査・通知個所 |
p363 |
情報システム;営業
| 主な営業・料金管理業務のシステム化 |
平成3年2月~平成12年8月 |
表、システムの名称(入金管理システム、原子力立地給付金管理システム新施策対応、コンビニエンスストへの料金収納窓口拡大、営業オンライン検索機能充実、委託業務管理システム、検針用ハンディターミナル導入、引越用ハンディターミナル導入、工事受付システムとFAX申込みの導入、LEAPS、LAMSシステム、料金業務の集中化)、時期、システムの概要 |
p367 |
経営
| 口座振替率および間接集金率の推移 |
平成2年度~平成11年度 |
グラフ、間接集金率、口座振替率 |
p368 |
規則
| 各種基準の整備 |
平成5年4月~平成11年7月 |
表、規程・基準、制定・改正年月 |
p369 |
営業;経営
| 営業関係手引集 |
平成6年4月~平成11年3月 |
表、手引等のマニュアル類、制定・改正年月 |
p369 |
経営;広報
| 主なお客さまコンサル資料 |
昭和63年度~平成10年 |
表、資料名、制定・改正年、概要 |
p370 |
施設
| 連坊電算センター |
|
写真 |
〔371〕 |
関係会社
| 関係会社一覧表 |
平成13年3月31日現在 |
表、会社名、本社所在地、事業目的、創立年月日、資本金、当社出資比率 |
p372 |
関係会社;財務・業績
| 関係会社の売上高・経常利益の推移 |
平成3年度~平成11年度 |
グラフ、表、売上高、経常利益 |
p374 |
関係会社;従業員
| 関係会社従業員および出向者の推移(各年度前年度末在籍者数) |
平成3年度~平成12年度 |
表、年度、人員(従業員、出向者、教育出向) |
p375 |
役員
| 役員 |
平成13年5月1日現在 |
写真、取締役会長 明間輝行、取締役社長 八島俊章、取締役副社長 幕田圭一、取締役副社長 岡田健治、取締役副社長 青木譲、取締役副社長 千田寿一、常務取締役 米沢英伍、常務取締役 高橋宏明、常務取締役 熊谷満、常務取締役 鷲尾幸司、常務取締役 杉山真一、常務取締役 鈴木浩之、常務取締役 須藤豊、常務取締役 佐藤湛彦 |
巻末 |
役員
| 役員 |
平成13年5月1日現在 |
写真、取締役 国井匡裕、取締役 高橋洋悦、取締役 青木康芳、取締役 斎藤恒夫、取締役 佐々木恭之助、取締役 仁志武雄、取締役 石川勇雄、取締役 浜田敏克、取締役 成田幸男、取締役 斎藤卓夫、取締役 佐々木久寿、常任監査役 兼谷広中、常任監査役 渡辺亨、常任監査役 松岡俊司、監査役 斎藤英四郎、監査役 岡部進 |
巻末 |
役員
| 歴代会長・社長 |
昭和26年5月~平成5年6月 |
写真、白洲次郎 会長 昭和26年5月~34年10月、内ヶ崎贇五郎 社長 昭和26年5月~35年5月、堀豁 社長 昭和35年5月~37年12月、平井寛一郎 社長 昭和37年12月~44年11月 会長 昭和44年11月~52年6月、若林彊 社長 昭和44年11月~58年6月 会長 昭和58年6月~58年10月、玉川敏雄 社長 昭和58年6月~62年6月 会長 昭和62年6月~平成5年6月、明間輝行 社長 昭和62年6月~平成5年6月 会長 平成5年6月~、八島俊章 社長 平成5年6月~ |
巻末 |
役員
| 歴代役員在任期間一覧 |
1951年5月~2001年6月 |
図、取締相談役、会長、社長、副社長、常務取締役、取締役、常任監査役、監査役、氏名、就任年月、退任年月 |
巻末 |
沿革
| 年表 |
昭和26年(1951年)5月1日~平成13年(2001年)3月29日 |
年表、年月日、社内事項、電気事業及び一般関係事項 |
巻末 |