事業所
| 創業の地に建設された新本社ビル |
|
写真 |
巻頭 |
役員
| 現役員 |
昭和60年10月1日現在 |
写真、常務取締役 西室陽一、専務取締役 家村勇、専務取締役 小久保良夫、取締役副社長 伊吹省二、取締役社長 渡辺宏、取締役会長 安西浩、取締役副社長 吉田和生、専務取締役 石政祐三、監査役 平岩外四、監査役 小泉富太郎、取締役 須藤光夫、取締役 竹植弘次、取締役 平野豊策、常務取締役 山田恵康、常務取締役 安西邦夫、常務取締役 秋山庸一、常務取締役 片岡宏文、取締役 生島実、取締役 杉浦剛、取締役 中島準、常勤監査役 矢野克巳、常勤監査役 工藤忠房、常勤監査役 田中修二、取締役 清田浩一郎、取締役 藤井陸司、取締役 福原三千夫、取締役 稲垣信夫、取締役 小林章雄、取締役 佐藤和宏 |
巻頭 |
製品
| 未来をひらくLNG(液化天然ガス)の炎 |
|
写真 |
巻頭 |
施設
| もっと素晴らしい都市へ |
|
写真、LNG地下タンク(袖ヶ浦工場) |
巻頭 |
事業所
| 袖ヶ浦工場 |
|
写真、コントロールセンター、工場全景 |
巻頭 |
施設
| 天然ガス幹線 |
|
写真、環状幹線の点検(江戸川) |
巻頭 |
施設
| 熱量変更 |
|
写真、熱量変更作業の移動基地(大田区中馬込3丁目)、需要家の器具調整作業、天然ガス熱量変更センター(出発前の準備体操 豊洲工場内) |
巻頭 |
施設
| 熱量変更 |
|
写真、13万k/LNG地下タンクの内部(袖ヶ浦工場) |
巻頭 |
施設;事業所
| 供給センター指令室、球型ガスホルダー(練馬整圧所)、コークス炉(鶴見工場) |
|
写真 |
巻頭 |
製品
| 家庭用―料理の友として、商業用―ホテルの厨房用として、工事用―ガラス加工用(コップの口焼き)として |
|
写真 |
巻頭 |
製品
| 地域冷暖房(新宿新都心の超高層ビル群に冷水及び蒸気を供給) |
|
写真 |
巻頭 |
施設
| 不時の災害に備える緊急指令室(中央導管管理事業所)、緊急事態発生時の社員一斉呼出しシステム(東京南支社)、災害時に活躍する救急車、需要家のガス施設を定期的に点検 |
|
写真 |
巻頭 |
施設
| 新宿総合展示場 |
|
写真 |
巻頭 |
社会貢献;催し
| ミセスのためのミニ大学、工場見学会(根岸工場)、料理教室(東京中支社)、地域のお客さまに好評のガス展(荏原営業所) |
|
写真 |
巻頭 |
社会貢献;施設
| 技能オリンピック大会(模擬配管)、電話集中受付コーナー(練馬営業所)、マイセーフコーナー(江戸川営業所) |
|
写真 |
巻頭 |
社会貢献;施設
| がす資料館全景、がす資料館1号館展示場、銀座ポケットパーク |
|
写真 |
巻頭 |
施設;情報システム
| 業務効率化から情報システム化を指向するシステムセンター、大容量記憶設備の内部(記憶容量1,500億文字) |
|
写真 |
巻頭 |
情報システム;技術
| 新しい技術を開く技術研究所、コンピューターを利用してガス導管網の維持管理を行うマッピングシステム、都市ガスを燃料として熱と電力を供給するコ・ジェネレーションシステム、オートボーリング工法のフィールドテスト |
|
写真 |
巻頭 |
市場
| 冷熱利用によるドライアイスの製造(東京炭酸(株))、マイナス50°Cの超低温倉庫(日本超低温(株))、車両の整備(ティージー・オートサービス(株))、掘削土の再生(東京舗材リサイクリング(株)) |
|
写真 |
巻頭 |
事業所
| 建設時に発見された石垣から新本社ビルを望む |
|
写真 |
巻頭 |
催し
| 創立百周年記念行事 |
|
写真、記念式典の挙行(10月2日)、安西会長の発声で万歳三唱 |
〔754〕 |
催し
| 創立百周年記念行事 |
|
写真、海外のガス事業者首脳が来社(4月9日)、技術シンポジウムの開催(7月9日~12日)、「賛歌」「キャッチフレーズ」「シンボルマーク」の発表・表彰式開催(1月30日)、建設中の「ガスの科学館」(豊洲工場内) |
〔756〕 |
催し;社会貢献
| 創立百周年記念行事 |
|
写真、記念展の開催(10月28日~11月6日 東京中支社内)、東京の歴史と当社のあゆみを展示、来場者の関心を集めたガス・ホームオートメーション、手づくり子供みこし100まつりパレード(11月3日) |
〔758〕 |
催し
| 創立百周年記念行事 |
|
写真、オール東京ガス総合体育大会の開会式(5月18日 深川グランド)、閉会式(9月28日 金沢総合グランド) |
〔760〕 |
定款
| 東京瓦斯株式会社 |
昭和59年6月29日改正 |
|
p786 |
役員
| 歴代役員 |
創立[明治18年10月]から昭和60年10月1日まで |
グラフ、氏名、就任年月日、退任年月日、委員、取締役会長、取締役社長、取締役副社長、専務取締役、常務取締役、取締役、常勤(任)監査役・監査役 |
p789 |
組織
| 組織図(全社) |
昭和60年10月1日現在 |
組織図 |
p796 |
関係会社
| 関係会社 |
昭和60年10月1日現在 |
表、会社名、代表者名、所在地、設立年月日、事業内容、資本金、備考[出資率] |
p800 |
株式
| 株式状況 所有者別状況 |
昭和60年3月31日現在 |
表、株主数、所有株式数(割合)、区分(政府及び地方公共団体、金融機関、証券会社、その他の法人、外国法人、個人その他、計)、単位未満株式の状況 |
p805 |
株式
| 株式状況 所有数別状況 |
昭和60年3月31日現在 |
表、株主数、所有株式数(割合)、区分(1,000株以上、500単位以上、100単位以上、50単位以上、5単位以上、1単位以上、計)、単位未満株式の状況 |
p805 |
株式
| 大株主 |
昭和60年3月31日現在 |
表、氏名または名称、所有株式数、発行済株式総数に対する所有株式数の割合 |
p805 |
需給;市場
| 支社別需要家件数・普及率及び供給区域 |
昭和60年3月31日現在 |
表、支社、需要家件数、普及率、供給区域 |
p806 |
施設;生産
| 主要な製造設備 |
昭和60年3月31日現在 |
工場名、ガス発生装置(種類、装置数、1日当たり原料処理能力、ガスホルダー) |
p807 |
経営
| ガス発生装置別操業率 |
昭和59年4月~昭和60年3月 |
区分、原料名、原料処理能力、原料処理量、操業率 |
p807 |
製造工程
| ガス製造工程図 |
|
製造工程図、ナフサ、LNG、LPG、石炭、オフガス |
p808 |
生産
| 製造設備の1日当たりの生産能力 |
昭和60年3月31日現在 |
表、工場名、原料処理能力、ガス生産能力、コークス生産能力、タール生産能力、原料名、装置名、単位、ガス産気量、コークス歩留り、タール歩留り |
p810 |
生産
| 生産実績 |
昭和59年4月~60年3月 |
表、ガス、コークス、タール、硫安、粗ベンゾール |
p811 |
施設
| 主要な供給設備 |
昭和60年3月31日現在 |
表、所別、基数、容量 |
p811 |
価格
| ガス料金 |
昭和60年3月31日現在 |
基本料金(区分、基本料金)、従量料金(地区、単位料金) |
p811 |
経営
| 本支管工事費の当社負担額 メーター1個につき |
|
表、認定するメーターの号数(1、2、3、5、7、10)、3,600kcal地区、5,000kcal地区、9,500kcal地区、11,000kcal地区 |
p811 |
財務・業績
| 貸借対照表 |
昭和60年3月31日現在 |
表、固定資産、流動資産、固定負債、流動負債、資本金、法定準備金、剰余金 |
p812 |
財務・業績
| 損益計算書 |
昭和59年4月1日~60年3月31日 |
表、売上原価、供給販売費、一般管理費、営業雑費用、附帯事業費用、営業外費用、特別損失、法人税、当期利益、製品売上、営業雑収益、附帯事業収益、営業外収益、特別利益、当期未処分利益 |
p813 |
財務・業績
| 利益処分 |
昭和60年6月28日現在 |
表、当期未処分利益、価格変動準備金取崩し、海外投資等損失準備金取崩し、利益処分額、次期繰越利益 |
p814 |
従業員
| 社員職種別人員表 |
昭和60年3月31日現在 |
表、特別管理職、管理指導職、主任技士、事務系、技術系、技士系、社員計 |
p815 |
従業員
| 社員平均年齢・平均勤続年数 |
昭和60年3月31日現在 |
表、平均年齢(男、女、計)、平均勤続年数(男、女、計) |
p815 |
従業員
| 社員採用数及び退職者数 |
昭和59年度 |
表、採用数{事務(男、女)、技術(大学院卒、大学卒、高専卒、技士)、採用数計}、定年退職数{事務(男子、女子、電話交換)、技術、技士(業務、集金、守衛・運転)、計}、依願退職数ほか{事務(男子、女子、電話交換)、技術、技士(業務、集金)、計} |
p815 |
株式
| 株主数の推移 |
明治18年度~昭和59年度 |
表、年度、人数 |
p819 |
株式
| 株価の推移 |
明治19年度~昭和59年 |
表、年度、払込額、高値、安値 |
p820 |
市場
| 需要家件数の推移 |
明治18年度~昭和59年度 |
表、年度、件数、内訳(家庭用、商業用、工業用、公用、医療用、供給区域外の簡易ガス事業) |
p821 |
販売
| ガス販売量の推移 |
明治18年度~昭和59年度 |
表、年度、販売量、内訳(家庭用、商業用、工業用、公用、医療用、供給区域外の簡易ガス事業、供給契約分 |
p822 |
施設
| 年度末導管延長 |
明治18年度~昭和59年度 |
表、年度、導管延長 |
p823 |
製品;販売
| 主要機器販売数 |
昭和30年度~昭和59年度 |
表、湯沸器、炊飯器、ガステーブル、ストーブ、風呂、セントラルヒーティング |
p824 |
生産
| 原料使用量 |
昭和30年度~昭和59年度 |
表、石炭、重油、原油、ナフサ、LPG、LNG、購入ガス |
p825 |
製品
| 天然ガス熱量変更概況 |
昭和47年度~昭和59年度 |
表、熱量変更件数(旧本社地区、千葉支社、日立支社、宇都宮支社、計)、需要家件数(全社計、11,000kcal地区、計、同上割合)、主たる熱量変更地区(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県、栃木県) |
p826 |
従業員
| 社員数の推移 |
明治18年~大正8年 |
表、年度、社員数、内訳(職員、雇員、傭員) |
p831 |
従業員
| 社員数の推移 |
昭和20年~昭和59年 |
表、社員数、職種別内訳(事務・技術、技士ほか)、男女別内訳、所属別内訳(男、女)、所属別内訳(支社・営業所、供給所・導管事業所、工場、本社ほか、天然ガス事業所)、平均年齢、平均勤続年 |
p832 |
財務・業績
| 資本金・固定資産・総資産・収入金・ガス売上高、利益金、配当 |
明治18年度~昭和59年度 |
表 |
p834 |
施設;経営
| 瓦斯灯に関するわが国最初の建議書 |
明治2年 |
|
p843 |
施設;経営
| 瓦斯灯建設に当たり神奈川県庁に届出された「瓦斯灯仕様書」 |
明治5年6月13日 |
|
p844 |
施設;経営
| 瓦斯管敷設につき道路等の使用免許願(横浜瓦斯) |
明治5年6月15日 |
|
p848 |
施設;法律
| 横浜市街瓦斯街灯条例 |
明治5年6月15日 |
|
p849 |
施設;経営
| 瓦斯灯点火に当たり役所への届書 |
明治5年9月29日 |
|
p851 |
経営
| 東京府庁瓦斯局払下広告・瓦斯局払下手続 |
明治18年7月1日 |
|
p852 |
経営
| 瓦斯局払下願 |
明治18年7月31日 |
|
p853 |
経営
| 瓦斯局払下願 |
明治18年8月28日 |
|
p854 |
経営
| 払下命令条目・請書 |
明治18年9月21日 |
|
p855 |
経営
| 命令書・請書 |
明治18年10月1日 |
|
p857 |
経営
| 瓦斯局引渡手続 |
明治18年10月1日 |
|
p858 |
定款
| 東京瓦斯会社定款 |
明治18年12月16日 |
|
p859 |
施設;経営
| 京浜電気鉄道(株)との電気鉄道敷設に伴う瓦斯管の取扱契約書 |
明治37年5月3日 |
|
p866 |
経営
| 東京市千代田瓦斯株式会社間締結の報償契約書 |
明治43年7月1日 |
|
p867 |
業界;経営
| 東京瓦斯器具販売業組合との瓦斯器具売買契約書 |
明治44年4月11日 |
|
p868 |
提携・合併
| 千代田瓦斯株式会社との合併仮契約書 |
明治44年8月21日 |
|
p869 |
経営
| 東京市と東京瓦斯株式会社間締結の報償契約書(特許契約書) |
明治44年11月25日 |
|
p871 |
法律
| 瓦斯事業法 |
大正12年4月9日公布 |
|
p874 |
販売;経営
| 松屋呉服店における瓦斯器具販売に関する契約書 |
大正14年12月1日 |
|
p877 |
訓示
| 創業記念碑碑文 |
昭和10年10月1日 |
|
p878 |
訓示
| 五十周年記念祝賀会における井坂社長挨拶 |
昭和10年10月1日 |
|
p879 |
経営
| 東京市長と改訂報償契約書 |
昭和11年11月25日 |
|
p880 |
訓示
| 支那事変に際し社長訓辞 |
昭和12年9月18日 |
|
p884 |
提携・合併
| 東京瓦斯副産(株)及び鶴見瓦斯(株)との合併契約書 |
昭和19年1月14日 |
|
p885 |
訓示
| 空襲激化時における社長訓論 |
昭和19年12月1日 |
|
p886 |
訓示
| 昭和二十年三月十日大空襲後の社長訓論 |
昭和20年3月16日 |
|
p886 |
提携・合併;経営
| 長野瓦斯株式会社との合併契約書 |
昭和20年8月15日 |
|
p887 |
労働組合;労使関係
| 嘆願書 東京瓦斯労働組合 |
昭和20年12月8日 |
|
p888 |
労働組合;労使関係
| 歎願書 東京瓦斯従業員組合 |
昭和20年12月15日 |
|
p890 |
訓示
| 社長訓辞 |
昭和20年12月22日 |
|
p891 |
労働組合;労使関係
| 労働協約 |
昭和21年12月28日 |
|
p893 |
訓示
| 集中排除法の指定を受けて社長訓辞 |
昭和23年2月9日 |
|
p895 |
経営
| 東京都知事と報償契約解除の覚書 |
昭和23年6月24日 |
|
p896 |
訓示
| 自立経営緊急対策に当たり社長訓辞 |
昭和24年8月16日 |
|
p896 |
沿革
| 年表 |
明治3年~昭和60(1985)年 |
|
〔899〕 |
索引
| 索引 |
|
|
〔1013〕 |