東洋レーヨン(株)『東洋レーヨン35年の歩み : 1926-1961』(1962.04)

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商標 主要商標一覧表 昭和36年9月現在 表、年月日、内容 p170
沿革 年表 大正14年(1925)~昭和36年(1961) 表、年月日、内容 p182
設備 当社レーヨン生産設備 昭和2年(1927)末~昭和36年(1961)9月末 表、項目(レーヨン糸、レーヨンステープル、強力レーヨン糸、合計)、年度 p204
設備 当社ナイロン生産設備 昭和25年(1950)末~昭和36年(1961)9月末 表、項目(ナイロン糸、ナイロンモノフィランメント、ナイロンステープル、合計)、年度 p205
設備 当社「テトロン」生産設備 昭和33年(1958)末~昭和36年(1961)9月末 表、項目(「テトロン」糸、「テトロン」ステープル、合計)、年度 p205
設備 当社「トレロン」および「パイレン―E」生産設備 昭和34年(1959)末~昭和36年(1961)9月末 表、項目(「トレロン」ステープル、「パイレン―E」(フィラメント糸、モノフィラメント、合計))、年度 p205
設備 当社プラスチック生産設備 昭和36年(1961)9月末 表、項目(ナイロン成形用チップ(6ナイロン、共重合ナイロン)、「テトロン」フィルム) p206
業界 世界主要繊維生産量および構成比 昭和9年(1934)~昭和35年(1960) 表、項目(化学繊維、綿、羊毛、合計)、年度、構成比%(化学繊維、綿、羊毛、合計) p206
業界 当社・日本・世界化学繊維生産量 昭和9年(1934)~昭和35年(1960) 表、項目(東洋レーヨン(生産量、指数)、日本(生産量、指数)、世界(生産量、指数))、年度 p207
業界 世界化学繊維生産量 昭和9年(1934)~昭和35年(1960) 表、項目(化学繊維(レーヨン・アセテート(フィラメント糸、ステープル、計))、合成繊維(ナイロン、ポリアクリル、ポリエステル、その他、計)、計)、年度 p208
生産 レーヨン糸、強力レーヨン糸生産量 昭和2年(1927)~昭和35年(1960) 表、項目(東洋レーヨン(レーヨン糸、強力レーヨン糸、計)、日本(レーヨン糸、強力レーヨン糸、計)、世界、年度 p209
生産 レーヨンステープル生産量 昭和10年(1935)~昭和35年(1960) 表、項目(東洋レーヨン、日本、世界)、年度 p210
生産 ナイロン品種別生産量 昭和18年(1943)~昭和35年(1960) 表、項目(東洋レーヨン(ナイロン糸、ナイロンモノフィラメント、ナイロンステープル、合計))、日本、世界、年度 p211
生産 「テトロン」品種別生産量 昭和33年(1958)~昭和35年(1960) 表、項目(東洋レーヨン(「テトロン」フィラメント糸、「テトロン」ステープル、合計))、日本、世界、年度 p211
生産 当社「トレロン」および「パイレン―E」の生産量 昭和34年(1959)~昭和35年(1960) 表、項目(「トレロン」(ステープル)、「パイレン―E」(フィラメント糸、モノフィラメント、合計))、年度 p212
生産 当社紡績糸生産量および染色加工量 昭和13年(1938)~昭和35年(1960) 表、項目(紡績糸(単位:トン)、染色加工(単位:千m2))、年度 p212
生産 当社戦後の織物生産量 昭和20年(1945)~昭和35年(1960) 表、項目(織物、簾織)、年度 p212
財務・業績 当社売上高・利益金 昭和2年(1927)~昭和35年(1960) 表、項目(売上高(レーヨン関係、ナイロン関係、「テトロン」関係、その他、合計)、利益金)、年度 p213
経済 昭和35年度日本産業別外貨獲得高 昭和35年度 表、輸出、輸入、純手取額 p214
財務・業績 当社製品別輸出高 昭和30年(1955)~昭和35年(1960) 表、項目(輸出高(レーヨン関係、ナイロン関係、「テトロン」関係、その他、合計)、純手取高)、年度 p214
業界 世界主要国一人当り繊維消費量 1938年度、1958年度 表、国別(英国、西独、スイス、アルゼンチン、日本、南ア連邦、米国、ニュージーランド、世界平均)、年度、綿、毛、レーヨン・アセテート、合成繊維、合計 p215
財務・業績 当社資本金 大正15年1月(1926)、昭和8.7(1933)、16.2(1941)、23.10(1948)、24.9(1949)、26.12(1951)、29.4(1954)、31.10(1956)、33.10(1958)、36.4(1961) 表、年度、資本金 p216
財務・業績 当社総資産高 昭和26年(1951)~昭和36/9月末(1961) 表、年度、資産高 p216
財務・業績 当社株式配当率 昭和8年(1933)3月末~昭和36年(1961)3月末 表、年度、配当率 p216
従業員 当社事業所別従業員数 昭和2年末(1927)~昭和35年末(1960) 表、事業所別(滋賀、愛媛、瀬田、名古屋、愛知、岡崎、三島、その他、合計)、年度 p217
従業員 当社従業員平均勤続年数・平均年齢および男女比率 昭和22年末(1947)~昭和35年末(1960) 表、項目(平均勤続年数(年)(男、女、平均)、平均年齢(歳)(男、女、平均)、男女比率(%)(男、女))、年度 p218
教育・研修 当社社内教育コース受講者 昭和26年(1951)~昭和35年(1960) 表、コース別(TWI、MTP、掛長講座、EDP、JMS、合計)、年度 p218
教育・研修 当社内地留学生年度別人員 昭和30年(1955)~昭和36年(1961) 表、項目(人員)、年度 p218
技術 当社特許数、実用新案権件数 昭和2年(1927)~昭和36年(1961) 表、項目(特許権、実用新案権)、年度 p219
事業所 本店その他所在地 昭和37年3月末現在 本店・大阪事務所、工場、研究所、出張所・出張員事務所、海外駐在員事務所 p222
関係会社 関係会社一覧表 表、社名、創立年月日、事業および主要製品、本社、資本金と当社持株率(%) p224
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