| 経営理念
| 経営理念 |
1995年(平成7年)4月制定 |
企業理念、経営基本方針、行動指針、日英両文 |
p2 |
| 経営理念
| 経営理念の変遷 |
1955年(昭和30年)3月制定~1986年(昭和61年)4月制定 |
社是、東レスピリット、経営理念、意識改革5つのポイント |
p4 |
| 経営
| 東レ・東レグループの概要 (1)会社概要 東レ株式会社 |
[1997年(平成9年)11月現在] |
英文社名、本社所在地、設立年月日、資本金 |
p6 |
| 経営
| 東レ・東レグループの概要 (1)会社概要 東レ株式会社 事業場・工場の概要 |
[1997年(平成9年)11月現在] |
表、事業場・工場名、設立年月、主要生産品目、主要設備(月産)、敷地面積、所在地 |
p6 |
| 経営
| 東レ・東レグループの概要 (1)会社概要 東レグループ主要事業内容 |
[1997年(平成9年)11月現在] |
一覧、事業内容(繊維事業、プラスチック事業、ケミカル事業、住宅・エンジニアリング事業、複合材料事業、医薬・医療事業、電子情報機材事業、その他)、製品等の製造・販売およびサービス |
p7 |
| 事業所
| 東レ・東レグループの概要 (1)会社概要 本社および事業場・工場・支店他 |
[1997年(平成9年)11月現在] |
日本地図上に事業場・工場・支店の名称と所在地を示す |
p7 |
| 経営
| 東レ・東レグループの概要 東レグループ |
[1996年(平成8年)9月現在] |
企業数、従業員数(東レ、国内関係会社、海外関係会社)、1995年度(平成7)売上高(東レ) 売上高と内訳、連結(売上高と内訳) |
p8 |
| 海外事業;関係会社
| 東レ・東レグループの概要 東レグループ 海外事務所と主要海外関係会社 |
1996年(平成8年)9月30日現在 |
世界地図上に海外事務所・主要海外関係会社の名称と所在地を示し、事業内容(繊維、プラスチック、電子情報機材、複合材料、商事、その他、海外事務所)をカラーで表示 |
p8 |
| 関係会社
| 東レ・東レグループの概要 東レグループ 国内関係会社 |
1996年(平成8年)9月30日現在 |
日本地図上に主要国内関係会社の名称と所在地を示し、事業内容(繊維・ファッション、商事、プラスチック・ケミカル、住宅・エンジニアリング、情報サービス、地域関連事業、その他)をカラーで表示 |
p9 |
| 役員
| 東レ役員任期一覧 |
1926年(大正15年)1月~1996年(平成8年)6月 |
図、氏名、在任期間、役職(代表取締役、取締役会長、社長、副社長、名誉会長、最高顧問、専務取締役、常務取締役、取締役、監査役)をカラーで表示 |
p10 |
| 関係会社
| 国内関係会社の概要 |
1996年(平成8年)3月現在 |
表、会社名および本社所在地、事業内容、株主構成、社員数、沿革、関係会社 |
p16 |
| 海外事業;関係会社
| 海外関係会社の概要 |
1996年(平成8年)3月現在 |
地域ごと(<アメリカ><イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、オランダ><インドネシア><タイ、ベトナム><マレーシア、シンガポール><中国、香港、韓国、台湾、エルサルバドル>)に会社名および本社所在地、事業内容、株主構成、社員数、沿革、関係会社 |
p30 |
| 組織
| 経営組織の変遷 |
1927年(昭和2年)6月現在~1996年(平成8年)3月現在 |
組織図、I 創業以来終戦までの組織、II 終戦後、III 近代的職能別組織への整備、IV 事業本部制組織の採用、V 職能別組織へ再編、VI 事業本部制組織へ再編、VII 事業拡大・連邦経営・グローバリゼーションへの対応、VIII 現在の組織 |
p42 |
| 従業員
| 採用数の推移 |
1956年度(昭和31年度)~1996年度(平成8年度) |
表、年度、男子(大卒、短大卒、高専卒、高卒、中卒、合計)、女子(大卒、短大卒、高専卒、高卒、中卒、合計)、男女計 |
p49 |
| 従業員;事業所
| 事業場・工場別従業員数の推移 |
1926年度(昭和元年度)~1995年度(平成7年度) |
表、年度、[工場別](滋賀、瀬田、愛媛、名古屋、東海、愛知、岡崎、三島、川崎、千葉、土浦、岐阜、石川、基礎研、金津、山科、広島、小計)、東京本社、大阪本社、小計、合計 |
p50 |
| 財務・業績
| 経営・財務 (1)単独決算の推移 |
1926年度(昭和元年度)~1995年度(平成7年度) |
表、年度、売上高、売上総利益、営業利益、経常利益、当期利益、1株当り配当、流動資産、有形固定資産、投資、その他資産、資産計、金融負債、その他負債、負債計、資本金、資本準備金、利益準備金、利益剰余金、株主資本計 |
p54 |
| 財務・業績
| 経営・財務 (2)連結決算の推移 |
1964年(昭和39年)~1995年(平成7年) |
表、年、売上高、売上総利益、営業利益、経常利益、純利益、流動資産、有形固定資産、投資、その他、資産計、金融負債、負債その他、負債計、資本金、資本準備金、利益準備金、再評価積立金、その他剰余金、その他株主資本、株主資本計 |
p58 |
| 情報システム
| 経営・財務 (3)情報システムの変遷 |
1955年(昭和30年)~1995年(平成7年) |
表、年、世の中の動向、全般、本社・営業関係、工場関係、東レグループ関係 |
p60 |
| 製品;売上
| 販売 (1)製品別売上高推移 |
1927年度(昭和2年度)~1995年度(平成7年度) |
表、年度、繊維{レーヨン、ナイロン(糸・綿・加工糸・紡績糸、織編物他)、“テトロン”(糸・綿・加工糸・紡績糸、織編物他)、“トレロン”(綿・紡績糸、織編物他)、その他、計}、プラスチック(樹脂、フィルム、計)、ケミカル、新事業その他、合計 |
p62 |
| 製品;貿易
| 販売 (2)製品別輸出高推移 |
1947年度(昭和22年度)~1995年度(平成7年度) |
表、年度、レーヨン、ナイロン、“テトロン”、“トレロン”、“エクセーヌ”ほか、繊維計、プラスチック、ケミカル、新事業その他、合計 |
p66 |
| 商品;ブランド
| 販売 (3)主要ブランド・商品の展開 繊維 |
1925年(昭和30年)~1995年(平成7年) |
変遷図、年、衣料用 糸・綿(レ-ヨン、ナイロン、“テトロン”、“トレロン”、その他)、衣料用 テキスタイル、衣料用 高次加工品その他、非衣料用(ナイロン、“テトロン”、その他) |
p67 |
| 商品;ブランド
| 販売 (3)主要ブランド・商品の展開 ファッション |
1925年(昭和30年)~1995年(平成7年) |
図、年、A・C・S |
p70 |
| 商品;ブランド
| 販売 (3)主要ブランド・商品の展開 プラスチック |
1925年(昭和30年)~1995年(平成7年) |
変遷図、年、樹脂(ナイロン、“トヨラック”、その他)、フィルム(“ルミラー”、“トレファン”、“トーレペフ”、その他) |
p70 |
| 商品;ブランド
| 販売 (3)主要ブランド・商品の展開 ケミカル |
1925年(昭和30年)~1995年(平成7年) |
変遷図、年、基礎原料、ファインケミカル |
p71 |
| 商品;ブランド
| 販売 (3)主要ブランド・商品の展開 商品 |
1925年(昭和30年)~1995年(平成7年) |
変遷図、年、製品、コンタクトレンズ、めがね、オプティカル |
p71 |
| 商品;ブランド
| 販売 (3)主要ブランド・商品の展開 医薬・医療 |
1925年(昭和30年)~1995年(平成7年) |
変遷図、年、医薬、医療材 |
p72 |
| 商品;ブランド
| 販売 (3)主要ブランド・商品の展開 電子情報機材 |
1925年(昭和30年)~1995年(平成7年) |
変遷図、年、電材、エレクトロニクス、液晶材料、光ディスク、印写 |
p72 |
| 商品;ブランド
| 販売 (3)主要ブランド・商品の展開 複合材料 |
1925年(昭和30年)~1995年(平成7年) |
変遷図、年、“トレカ”糸、“トレカ”中間基材、“トレカ”コンポジット |
p73 |
| 商品;ブランド
| 販売 (3)主要ブランド・商品の展開 ACE(Amenity & Civil Engineering) |
1925年(昭和30年)~1995年(平成7年) |
変遷図、年、ACE製品、メンブレン、“トレビーノ”、建築 |
p73 |
| 商品;ブランド
| 販売 (3)主要ブランド・商品の展開 新事業 |
1925年(昭和30年)~1995年(平成7年) |
変遷図、年、セラミックス、TNP、“トレローム”、コンストラクションケミカルズ |
p73 |
| 広告宣伝
| 販売 (4)宣伝活動の変遷 |
1950年代~1990年代 |
年表、年代、宣伝戦略、主な宣伝活動、宣伝業界の動き、宣伝事例(ポスター、製品、イベント等の写真) |
p74 |
| 生産;事業所
| 生産、技術、研究・開発 (1)主要製品の生産工場変遷 |
1925年(大正14年)~1995年(平成7年) |
変遷図、[製品の種類](繊維、プラスチック、ケミカル、商品、医薬・医療、電情材、複材、ACE、新事業)、製品名(工場名と生産開始年月、生産収束年月) |
p78 |
| 安全管理;業界
| 生産、技術、研究・開発 (2)安全・防災・環境活動の推移 安全成績の業界との比較 |
1953年(昭和28年)~1995年(平成7年) |
折れ線グラフ、東レ、製造業、有機化学製造品製造業、合成繊維製造業 |
p80 |
| 安全管理;環境保全
| 生産、技術、研究・開発 (2)安全・防災・環境活動の推移 おもな安全・防災・環境施策 |
1963年(昭和38年)~1995年(平成7年) |
一覧、年、摘要 |
p80 |
| 技術
| 生産、技術、研究・開発 (3)分野別特許登録件数の推移 |
1926-30年(昭和元-昭和5)~1991-95年(平成3-平成7) |
棒グラフ、期間、登録件数(繊維、プラスチック、ケミカル、医薬・医療、電子情報機材、複合材料、その他) |
p81 |
| 製品;設備
| 生産、技術、研究・開発 (4)主要製品の生産設備能力の推移 合成繊維の生産設備 |
1950年(昭和25年)~1995年(平成7年) |
表、年、設備能力、国内 東レ{ナイロン(フィラメント、ステープル、計)、“テトロン”(フィラメント、ステープル、計)、“トレロン”(ステープル)}、東南アジア 関係会社{ナイロン(フィラメント)、ポリエステル(フィラメント、ステープル、計) |
p82 |
| 製品;設備
| 生産、技術、研究・開発 (4)主要製品の生産設備能力の推移 プラスチックの生産設備 |
1956年度(昭和31年度)~1995年度(平成7年度) |
表、年度、設備能力、国内 東レ(ナイロン樹脂、“トヨラック“、“ルミラー”、“トレファン”BO)、東南アジア 関係会社(“トヨラック“)、アメリカ 関係会社(“ルミラー”、“トレファン”BO) |
p83 |
| 製品;設備
| 生産、技術、研究・開発 (4)主要製品の生産設備能力の推移 “トレカ”の生産設備 |
1973年度(昭和48年度)~1995年度(平成7年度) |
表、年度、設備能力、国内 東レ、ヨーロッパ 関係会社 |
p83 |
| 製品;設備
| 生産、技術、研究・開発 (4)主要製品の生産設備能力の推移 (参考)海外関係会社の繊維高次加工設備 |
1964年度(昭和39年度)~1995年度(平成7年度) |
表、年度、紡績{東南アジア(紡績糸)}、織布{東南アジア(FSL、革新織機)、ヨーロッパ(革新織機)}、染色{東南アジア(短繊維織物、長繊維織物)、ヨーロッパ(長繊維織物)} |
p84 |
| 技術;生産
| 生産、技術、研究・開発 (5)主要な製品・生産技術・生産管理施策の流れ |
1925年(大正14年)~1995年(平成7年) |
変遷図、年、繊維、樹脂、フィルム、ケミカル、商品、医薬・医療、電子情報機材、複合材料、ACE、ファッション、新事業、生産管理施策 |
p85 |
| 経済
| 業界データ (1)日本経済の主要指標 |
1955年度(昭和30年度)~1995年度(平成7年度) |
表、年度、国内総生産{名目(総額、前年比)、実質(前年比)}、国民総生産{名目(前年比)、実質(前年比)}、国際収支など(経常収支、貿易収支、円相場)、公定歩合年度平均、原油価格、完全失業率年平均 |
p91 |
| 生産;業界
| 業界データ (2)国内主要繊維品生産量 |
1934年(昭和9年)~1995年(平成7年) |
表、年、ナイロン(フィラメント、ステープル)、アクリル(フィラメント、ステープル)、ポリエステル(フィラメント、ステープル)、その他、合成繊維計、レーヨン(フィラメント、ステープル)、キュプラ アセテート、再生繊維計、綿糸、毛糸、生糸、天然繊維計、紡績糸(合成繊維、再生繊維、天然繊維)、かさ高加工糸(ナイロン、ポリエステル、計)、織物(合成繊維、再生繊維、天然繊維)、ニット生地(化合繊・天然繊維) |
p92 |
| 貿易;業界
| 業界データ (3)国内主要繊維品輸出入量 |
1934年(昭和9年)~1995年(平成7年) |
表、年(輸出、輸入)、合成繊維{フィラメント(ナイロン、ポリエステル、その他、計)、ステープル(ポリエステル、アクリル、その他、計)、紡績糸(ポリエステル、アクリル、その他、計)、織物(ナイロン、ポリエステル長繊維、ポリエステル短繊維、その他、計)、ニット生地}、再生繊維(フィラメント、ステープル、紡績糸、織物)、綿(糸、織物)、毛(糸、織物)、化学繊維衣料(布帛外衣類・下着、ニット外衣類・下着・靴下類) |
p96 |
| 生産
| 業界データ (4)世界主要繊維生産量 |
1900年(明治33年)~1995年(平成7年) |
表、年、ナイロン(フィラメント、ステープル)、ポリエステル(フィラメント、ステープル)、アクリル(ステープル)、フィラメント、ステープル、合成繊維計、レーヨン(フィラメント、ステープル)、キュプラ アセテート、再生繊維・半合成繊維計、綿花、羊毛、絹、天然繊維計、合計 |
p100 |
| 生産;国際比較
| 業界データ (5)世界地域別合成繊維生産量 |
1955年(昭和30年)~1995年(平成7年) |
表、年(フィラメント、ステープル)、[繊維](ナイロン、ポリエステル、アクリル、合計)、地域(日本、その他アジア・中国、西欧、東欧、米国、その他米州、その他、計) |
p102 |
| 製品;生産
| 業界データ (6)国内主要製品(繊維以外)生産量 |
1950年(昭和25年)~1995年(平成7年) |
表、年、化成品(カポロラクタム、テレフタル酸)、樹脂(ABS樹脂、ポリアミド系樹脂成型材料、ポリプチレンテレフタレート樹脂)、炭素繊維 |
p104 |
| 沿革
| 東レ70年史年表 1926~96年 |
1925年(大正14年)~1996年(平成8年) |
年表、経営、管理//生産、技術、研究・開発//営業//業界、経済、社会 |
p105 |
