| 経営
| エンジニアリング 契約調印 |
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写真、タイ向け塩ピコンプレックス、インドネシア向けポリプロピレンプラント、マレーシア向けポリプロピレンプラント、ソ連向けプタジエンプラント |
巻頭 |
| 技術
| エンジニアリング 設計 |
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写真、三次元配管設計システム“CAPES” |
巻頭 |
| 物流
| エンジニアリング 機器調達・輸送 |
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写真 |
巻頭 |
| 安全管理
| エンジニアリング 工事・試運転 |
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写真 |
巻頭 |
| 製品
| 建設実績 石油・ガス |
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写真、ガス処理プラント(マレーシア)、パラキシレンプラント(日本)、FCCプラント(日本)、ガス処理プラント(タイ)、ハイドロクラッカー(日本)、水添脱硫装置(日本)、重質油改質装置(旧東独) |
巻頭 |
| 製品
| 建設実績 石油化学 |
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写真、ポリスチレンプラント(日本)、オレフィンコンプレックス(タイ)、プロピレンオキサイドプラント(中国)、塩ピモノマープラント(エジプト)、ポリスチレンプラント(韓国)、カーボンブラックプラント(日本)、エチレンオキサイド/エチレングリコールプラント(中国)、スチレンモノマープラント(日本)、エチレンプラント(中国)、塩ピモノマープラント(米国)、エチレンプラント(中国)、塩ピコンプレックスプラント(タイ)、エチレンプラント(ソ連) |
巻頭 |
| 製品
| 建設実績 化学肥料 |
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写真、尿素プラント(バングラデッシュ)、アンモニアプラント(バングラデッシュ)、アンモニア/尿素プラント(中国)、ACES尿素プラント(韓国)、尿素プラント(インドネシア)、アンモニアプラント(ソ連)、化成肥料プラント(ソ連)、アンモニア/尿素プラント(インドネシア)、アンモニア/尿素プラント(ペルー)、大粒尿素プラント(ニュージーランド) |
巻頭 |
| 製品
| 建設実績 CIM・FA |
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写真、合成ゴム包装工場、印刷工場、通信機製造工場、接着剤製造工場、トラクターキャビン製造工場、薬剤製造工場、グリース製造工場、洗剤製造工場 |
巻頭 |
| 製品
| 建設実績 原子力・電力 |
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写真、発電プラント(オーストラリア)、発電プラント(ブルネイ)、キャスク保管設備(日本)、固体廃棄貯蔵設備(日本)、サイトバンカー設備(日本)、プルトニウム混合転換開発施設(日本)、キャスク保管設備(日本) |
巻頭 |
| 広告宣伝
| パブリック・リレーションズ 見本市 |
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写真、'77カラカス、'80ボンベイ、'81マニラ、'81クウェート、'83ライプチヒ、'86リヤド、'87モスクワ、'87東京、'89バンコク、'89東京、'89クアランプール、'89東京、'90千葉、'90ソウル、'91千葉 |
巻頭 |
| 広告宣伝
| パブリック・リレーションズ 広告・宣伝 |
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ポスター写真 |
巻頭 |
| 技術
| 東洋高圧の尿素製造技術の発展 |
昭和23年(1948年)~昭和55年(1980年) |
表、設備稼働年、プロセス名、能力、工業所名 |
p10 |
| 組織
| 組織図 |
昭和37年(1962年)8月1日 |
組織図 |
p22 |
| 貿易
| わが国の初期プラント輸出(通産省、輸出承認ベース) |
昭和28年度(1953年度)~昭和40年度(1965年度) |
表、年度、件数、金額、対前年伸び率 |
p24 |
| 生産
| 規模別アンモニアコスト試算(「日本硫安工業史」より) |
[昭和39年(1964年)12月頃] |
表、能力(100トン/日、500トン/日、1,000トン/日)、コスト{建設費、変動費(ナフサ、電力料、その他、計)、固定費(労務費、補修費、租税公課、減価償却、経費、補助部門費、金利、計)、金利込製造原価} |
p34 |
| 販売;海外事業
| 当社の尿素プラントの受注状況 |
昭和36年(1961年)~昭和44年(1969年) |
表、年、国内、海外 |
p35 |
| 沿革
| 東洋高圧の系譜 |
大正11年(1922年)4月~昭和13年(1938年)10月 |
系譜図 |
p36 |
| 組織
| プロジェクトの組織図 |
昭和41年(1966年)改正 |
組織図 |
p45 |
| 組織
| プロジェクトの組織図 |
昭和44年(1969年)7月改正 |
組織図 |
p46 |
| 経営
| 当社会社規模の推移 |
昭和36年度(1961年度)~昭和42年度(1967年度) |
表、年度、売上高、受注高、受注残、従業員(社員、嘱託、計) |
p46 |
| 販売;売上
| 当社受注・売上高の海外、国内別推移 |
昭和43年度(1968年度)~昭和50年度(1975年度) |
表、年度、受注高(海外、国内)、売上高(海外、国内) |
p51 |
| 組織;安全管理
| 危機に対応する組織改正 |
昭和47年(1972年)2月 |
組織図 |
p53 |
| 組織;安全管理
| 通貨対策本部の構成 |
昭和48年(1973年)2月 |
組織図、通貨対策本部、長期対策部会、為替差損対策部会 |
p54 |
| 財務・業績
| 為替差損発生前後の当社業績の推移 |
昭和45年度(1970年度)~昭和52年度(1977年度) |
表、年度、受注高、売上高、営業利益、経常利益、特別損益、税引前利益、当期利益、配当、支払手形、短期借入金、長期借入金 |
p60 |
| 販売;経営
| ファイナンス別プロジェクト一覧表 |
昭和38年(1963年)~平成2年(1990年) |
表、年、サプライヤーズクレジット、バンクローン、円借款、プロジェクトファイナンス |
p152 |
| 技術
| ルーマス社との提携経過 |
昭和35年(1960年)7月~昭和38年(1963年)7月9日 |
表、年月日、[概要] |
p153 |
| 産業
| 戦後の日本の産業の歴史 |
昭和20年代(戦後復興期)~昭和60年代(貿易摩擦期) |
表、年代(昭和20年代 戦後復興期、昭和30年代 経済回復期、昭和40年代 高度成長期、昭和50年代 低成長期、昭和60年代 貿易摩擦期)、リーディング産業の変化、エンジニアリング分野 |
p156 |
| 業界
| エンジニアリングの体系化・標準化の全体像 |
|
関連図 |
p157 |
| 業界
| エンジニアリングの体系化・標準化の年代別特徴 |
昭和36年(1961年)~平成3年(1991年) |
表、年代(昭和36~45年、昭和46~55年、昭和56~平成3年)、[特徴](環境の変化、ENG’Gの組織、STDとDATA、ENG'G TOOL、ENG'Gの特徴) |
p157 |
| 技術
| ケミカルプラントとメカトロプラントの比較 |
|
表、特徴(プロセス特性、制御特性、管理特性、プラント特性、エンジニアリング特性) |
p159 |
| 産業
| 産業分布図 |
|
図、主要取扱い物質(個体、柔軟物質・スラリー、粉粒体、液体、気体)、生産のための情報量(少~多)、製品(少品種多量~多品種少量)、プロセスオートメーション、狭義のファクトリーオートメーション、連続プロセス(エネルギー、バルクナテリアルズプラント 石油化学)、バッチプロセス(ファインケミカルズ、食品)、ディスクリートプロセス(加工組立て 自動車・家電) |
p159 |
| 業界
| エンジニアリングの領域拡大 |
[昭和50年代] |
図、エンジニアリングのLEVEL、生産設備分野のエンジニアリング適用対象{生産設備のタイプ(輸送型、連続型、バッチ型、離散型)、従来型エンジニアリング分野、FAエンジニアリングと称して活動している分野} |
p160 |
| 組織
| 組織図 |
昭和36年(1961年)5月、昭和38年(1963年)8月 |
組織図 |
p165 |
| 組織
| Management information System in TEC |
|
組織図(英文) |
p167 |
| 組織
| タスクフォース型組織の例、マトリックス型組織の例 |
|
組織図 |
p168 |
| 情報システム
| CIM概念図 |
|
図 |
p200 |
| 技術
| CIMインテグレータ要素技術 |
|
図表、区分・項目{FAエンジニアリング(基本計画、基本設計、詳細設計、プロジェクトマネージメント、運転/保守サービス)、FA要素技術(製品設計、生産準備、加工、組立、検査、輸送、生産管理、情報処理、通信)、技術内容 |
p201 |
| 技術;情報システム
| FA情報処理技術 |
|
区分、項目(設計技術、プログラミング技術、検査・評価技術、保守/運用技術、開発支援技術、コンピュータ基礎技術、人間-機械系ソフトウエア技術)、内容 |
p201 |
| 販売
| CIMビジネスの受注案件 |
|
表、項目(経営計画・初期計画、総合生産管理システム、物流システムの自動化・省人化、製造・工程の自動化と省人化、設計の自動化・省人化、AI技術の応用、MAPの提供、分析・研究の自動化と省力化、海外進出/日本進出の支援 |
p205 |
| 製造工程;情報システム
| 総合設計システム |
|
システム図 |
p209 |
| 情報システム
| 次世代CAEシステム概念図 |
|
システム図 |
p210 |
| 情報システム
| 当社における総合情報管理システム |
|
システム図 |
p211 |
| 販売
| 主要ライセンサー/プロセス受注プラント数の推移(平成2年12月末現在) |
昭和36年(1961年)~平成2年(1990年) |
表、国名、ライセンサー、プロセス、期間 |
p215 |
| 提携・合併
| KECL[(コリア・エンジニアリング・カンパニー・リミテッド)]の概要の変遷 |
1973年(昭和48年)、1990年(平成2年) |
表、[時期](当社参加時 1973年、現在 1990年)、[概要](資本金、株主、事業分野、事業内容) |
p226 |
| 社債
| 昭和59年発行の転換社債およびワラント債の概要 |
昭和59年(1984年) |
種類(転換社債、新株引受権付社債)、項目{発行額、1券面当たり額面、募集の形式(上場、利率)、当初転換価額および行使価額、転換または行使に当たっての固定為替レート、転換期間および行使期間、保証、幹事団(主幹事、共同幹事)} |
p242 |
| 教育・研修;人事
| 人材開発システム概念図 |
|
概念図 |
p244 |
| 教育・研修;人事
| 人材開発体系における研修概要 |
|
図、教育種別{階層別(部門長研修、新任幹部職研修、ワークショップ、フォローアップ研修、入社時集合研修)、技術(周辺教育、専門教育、啓蒙教育、新技術ゼミナール)、コンピュータ(OA研修、システム研修)、プロジェクトマネージメント(プロジェクトマネージメント研修)、語学(初級英会話、中級英会話、テクニカルライティング、ビジネスライティング、プレゼンテーション研修、ネゴシエーション研修、CANNING LIOJ派遣)、国内外個別研修(国内現場実習、海外短期研修、海外留学・企業派遣)、その他(部門内教育、組織開発研修、社外講習会派遣・通信教育、講演会、資格取得奨励)}、職位{幹部職(シニア、ジュニア)、一般職(シニア、ジュニア、新人)} |
p246 |
| 社章;社名
| 社章と社名 |
|
日本語社名、英語社名 |
p265 |
| 定款
| 原始定款 |
昭和36年(1961年)5月1日 |
条文 |
p266 |
| 定款
| 主な定款変更 |
昭和38年(1963年)11月~平成3年(1991年)6月 |
変更年月、変更のあった条文と変更内容 |
p268 |
| 定款
| 現行定款 |
平成3年(1991年)6月26日現在 |
条文 |
p270 |
| 役員
| 現役員 |
平成3年(1991年)5月現在 |
写真、取締役会長 松田隆、取締役社長 上床珍彦、取締役副社長 鹿毛厳、取締役副社長 中川潤一、取締役副社長 伊藤淳、専務取締役 桜井正隆、専務取締役 三島和夫、専務取締役 大岡茂生、専務取締役 信江道生、専務取締役 冨山孝夫、専務取締役 植竹一浩、常務取締役 金納文治、常務取締役 園田保男、常務取締役 吉田忠雄、常務取締役 平野敬治、常務取締役 広瀬俊彦、取締役 前田滉、取締役 立川眷、取締役 曽子義秋、取締役 大野岑央、取締役 長尾淑実、取締役 武市威久、取締役 吉田明男、取締役 篠原孝順、常任監査役 福田稔、監査役(非常勤)井深照夫、監査役(非常勤)杉田敬一 |
p272 |
| 役員
| 元役員(常務以上) |
|
写真、元取締役社長 阿部喜市、元取締役社長 内藤雅喜、元取締役社長 桜井正雄、元取締役副会長 長亨、元取締役社長(先任副社長)藤本富次、元取締役副社長 坂田信雄、元取締役副社長 三上良臣、元取締役副社長 大井正弘、元取締役副社長 向井貞三郎、元取締役副社長 伊藤十四郎、元取締役副社長 清水俊一、元専務取締役 天岩旭、元専務取締役 海野秋津、元専務取締役 是友保男、元専務取締役 菊地一寛、元専務取締役 長縄武、元専務取締役 松瀬邦彦、元常務取締役 岡田卓雄、元常務取締役 藤原公、元常務取締役 大坪竜一、元常務取締役 高橋伊三郎、元常務取締役 石川頼一、元常務取締役 鈴木三郎、 元常務取締役 鈴木両平、元常務取締役 林基徳、元常務取締役 安田建夫、元常務取締役 高木嘉彦、元常務取締役 金川俊二 |
p276 |
| 役員
| 役員任期一覧 |
昭和36年(1961年)~平成3年(1991年)5月 |
図、取締役会長、取締役副会長、取締役社長、取締役副社長、専務取締役、常務取締役、取締役、常任監査役、監査役、相談役、氏名、在任期間(就任年月日、退任年月日) |
p280 |
| 組織
| 主な組織の変遷(1) |
昭和36年(1961年)5月 |
組織図 |
p283 |
| 組織
| 主な組織の変遷(2) |
昭和41年(1966年)6月 |
組織図 |
p283 |
| 組織
| 主な組織の変遷(3) |
昭和51年(1976年)7月 |
組織図 |
p284 |
| 組織
| 主な組織の変遷(4) |
昭和58年(1983年)4月 |
組織図 |
p285 |
| 組織
| 主な組織の変遷(5) |
昭和62年(1987年)7月 |
組織図 |
p286 |
| 組織
| 現行組織 |
平成3年(1991年)6月26日現在 |
組織図 |
p288 |
| 事業所
| 事業所・事務所(平成3年5月31日現在) |
平成3年(1991年)5月31日現在 |
事業所名(本社、総合エンジニアリングセンター、技術研究所、大阪営業所、欧州支店、海外事務所)、所在地 |
p290 |
| 事業所
| 事業所・事務所 |
平成3年(1991年)5月31日現在 |
写真、本社所在の霞が関ビル、総合エンジニアリングセンター、技術研究所 |
p290 |
| 財務・業績
| 資本金の推移 |
昭和36年(1961年)5月~平成元年(1989年)3月 |
表、年月、資本金 |
p291 |
| 財務・業績
| 総資本、自己資本、自己資本比率の推移 |
昭和36年度(1961年度)~平成2年度(1990年度) |
表、年度、総資本、自己資本、自己資本比率 |
p291 |
| 財務・業績
| 資本金の推移 |
昭和36年度(1961年度)~平成2年度(1990年度) |
グラフ |
p292 |
| 売上;販売
| 売上高、受注高、受注残高の推移 |
昭和36年度(1961年度)~平成2年度(1990年度) |
表、年度、売上高、受注高、受注残高 |
p293 |
| 売上;販売
| 売上高、受注高、受注残高の推移 |
昭和36年度(1961年度)~平成2年度(1990年度) |
グラフ、売上高、受注高、受注残高 |
p294 |
| 売上
| 主要品目別売上高 |
昭和36年度(1961年度)~平成2年度(1990年度) |
表、グラフ、年度、品目(化学肥料、石油化学、一般化学、石油・ガス関連、冷却塔、原子力、コットレル、FA、その他、合計) |
p296 |
| 販売
| 主要品目別受注高 |
昭和36年度(1961年度)~平成2年度(1990年度) |
表、グラフ、年度、品目(化学肥料、石油化学、一般化学、石油・ガス関連、冷却塔、原子力、コットレル、FA、その他、合計) |
p297 |
| 販売
| 主要品目別受注残高 |
昭和36年度(1961年度)~平成2年度(1990年度) |
表、グラフ、年度、品目(化学肥料、石油化学、一般化学、石油・ガス関連、冷却塔、原子力、コットレル、FA、その他、合計) |
p298 |
| 財務・業績;株式
| 純利益、配当 |
昭和36年度(1961年度)~平成2年度(1990年度) |
表、グラフ、年度、純利益、配当率 |
p299 |
| 株式
| 大株主の主な変遷 |
創業時 昭和36年(1961年)5月~平成3年(1991年)3月 |
表、年月、株主名、株主構成 |
p300 |
| 株式
| 株主数および株主構成の推移 |
昭和36年(1961年)~平成2年(1990年) |
グラフ、株主数、株主構成(金融機関、証券会社、一般法人、外国人、個人その他) |
p301 |
| 技術
| 特許、実用新案出願件数の推移 |
昭和36年(1961年)~平成2年(1990年) |
グラフ、特許、実用新案 |
p302 |
| 技術
| 主な技術導入契約 |
昭和48年(1973年)1月~平成2年(1990年)6月 |
表、契約先、内容、契約期間、契約年月、備考 |
p303 |
| 従業員
| 従業員数の推移 |
昭和36年度(1961年度)~平成2年度(1990年度) |
表、グラフ、年度、男、女、計 |
p304 |
| 情報システム
| コミュニケーションネットワーク |
|
図、本社(霞が関)、総合エンジニアリングセンター(習志野)、技術研究所(茂原) |
p306 |
| 関係会社
| 資本関係図 |
|
図、主要な関連会社名 ((株)サンテック、東洋包装技術(株)、(株)プロテックス、東洋トランスポート(株)、(株)トパックス、テックソフトアンドサービス(株)、(株)ピーアイエム、(株)千葉データセンター、テック航空サービス(株)、(株)テクノフロンティア、日本リモテック(株)、国際エンジニアリング(株)、TOYO USA.,INC.、TOYO N.Y,.INC.、INTERNATIONAL PROCUREMENT&SERVICE CORP.,S.A.(IPS)、TOYO ENGINEERING INDIA LTD.(TEIL)、TECHNO MANAGEMENT CORP.(TMC)、TOYO-THAI CORP.LTD.(TTCL)、ENKA-TEKNIK A.S.、SAMSUNG ENGINEERING CO.,LTD. )、出資比率 |
p307 |
| 関係会社
| 主要関連会社の概要 国内 |
平成3年(1991年)5月31日現在 |
表、社名((株)サンテック、東洋包装技術(株)、(株)プロテックス、東洋トランスポート(株)、(株)トパックス、テックソフトアンドサービス(株)、(株)ピーアイエム、(株)千葉データセンター、テック航空サービス(株)、(株)テクノフロンティア、日本リモテック(株))、設立年月、所在地、資本金、業務内容 |
p308 |
| 関係会社
| 主要関連会社の概要 海外 |
平成3年(1991年)5月31日現在 |
表、社名(TOYO USA.,INC.、TOYO N.Y,.INC.、INTERNATIONAL PROCUREMENT&SERVICE CORP.,S.A.(IPS)、TOYO ENGINEERING INDIA LTD.(TEIL)、TECHNO MANAGEMENT CORP.(TMC)、TOYO-THAI CORP.LTD.(TTCL)、ENKA-TEKNIK A.S.、SAMSUNG ENGINEERING CO.,LTD.)、設立年月、所在地、資本金、所在国、主たる業務内容 |
p308 |
| 沿革
| 年表 |
昭和36年(1961年)5月~平成3年(1991年)5月 |
年表、経営、技術、営業、一般 |
p309 |
