社章
| 三菱マークの由来 |
明治43(1910)年~昭和30(1955)年 |
図 |
v |
沿革
| 会社系譜図 |
安政4(1857)・10・10~昭45・6・1 |
系譜図、社名、設立年月日、改称年月日、社名変更年月日、営業開始年月日、起工年月日、完成年月日、合併年月日 |
vi |
定款
| 新生三菱重工業株式会社発足時の定款 |
昭和39年6月1日現在 |
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p2 |
定款
| 定款の変遷 |
昭和40年5月28日~昭和57年6月28日 |
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p6 |
定款
| 現行定款 |
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p10 |
株式
| 発行済株式総数・株主数の推移 |
昭39~平1 |
表、グラフ、発行済株式総数、年、株主数 |
p16 |
株式
| 所有者別株式所有状況 |
昭和40年3月31日~平成元年3月31日 |
グラフ、年月日、金融機関、証券会社、その他法人、外国人、株式数、発行済株式総数に対する割合 |
p17 |
株式
| 所有数別株式所有状況 |
昭和40年3月31日~平成元年3月31日 |
グラフ、年月日、10万株以上、1万株以上、1,000株以上、1,000株未満、株式数、株主総数に対する割合 |
p17 |
株式;財務・業績
| 株価の推移 |
昭39~平1 |
グラフ、年、株価 |
p18 |
株式
| 大株主の変遷 |
昭和40年3月31日~平成元年3月31日 |
表、株主名、所有株式数、割合 |
p18 |
役員
| 歴代役員在任期間 |
昭和39年6月1日~平成元年12月31日 |
図、氏名、就任年月日、昇格年月日、取締役会長、取締役社長、取締役副社長、専務取締役、常務取締役、取締役、監査役 |
p20 |
組織
| 本社管理部門・技術本部・本社臨時職制・支社・海外事務所・事業所・工場組織の変遷 |
昭和39年6月1日~平成元年5月31日 |
変遷図、年月日 |
p38 |
組織
| 事業本部組織の変遷 |
昭和39年6月1日~平成元年5月31日 |
変遷図、年月日、部名 |
p48 |
財務・業績
| 貸借対照表 |
昭39.9~平1.3 |
表、資産の部{流動資産(現金預金、受取手形、売掛金、有価証券、原材料貯蔵品、仕掛品、前払金、前払費用、立替金、未収入金、仮払金)、固定資産(有形固定資産(建物、構築物、船渠船台、機械装置、船舶、航空機、車両運搬具、工具器具備品、土地、建設仮勘定)、無形固定資産(無形固定資産、長期前払費用)、投資(投資有価証券、子会社株式出資金、長期貸付金、退職給与引当資産、出資・保証金)、繰延資産(試験研究費、社債発行差金)}、負債の部{流動負債(支払手形、買掛金、短期借入金、社債、未払金、前受金、預り金、社員預金、仮受金)、固定負債(社債、長期借入金、長期未払金)、引当金(退職給与引当金、貸倒引当金、価格変動準備金、海外市場開拓準備金、海外市場開拓・投資準備金)}、資本の部{資本金(法定準備金、資本準備金、再評価積立金、利益準備金)、剰余金(退職給与積立金、技術研究積立金、配当平均積立金、別途積立金、前期繰越利益、当期利益)} |
p60 |
財務・業績
| 損益計算書および利益処分 |
昭39.4~平1.3 |
表、損益計算書{営業損益の部(売上高、売上総原価、営業利益)、営業外損益の部(営業外収益(受取利息及び配当金、その他収益)、営業外費用(支払利息、特別減価償却費、貸倒引当金繰入額、価格変動準備金繰入額、海外市場開拓準備金繰入額、海外市場開拓・投資準備金繰入額、その他費用)、経常利益(特別利益(貸倒引当金取崩額、価格変動準備金取崩額、延払工事利益繰延金取崩額)、特別損失(延払工事利益繰延額、為替差損、為替損失引当金繰入額)、税引前当期利益(法人税等引当額)、当期利益(前期繰越利益、当期未処分利益)}、利益処分{当期未処分利益、利益処分(利益準備金、技術研究積立金、退職給与積立金、配当平均積立金、別途積立金、株主配当金、役員賞与金、後期繰越利益)} |
p70 |
財務・業績
| 主要財務比率 |
昭39~昭63 |
表、年度、売上高対前年度比伸率、総資本対前年度比伸率、総資本利益率、売上高利益率、総資本回転率、自己資本比率、借入金・社債比率 |
p76 |
従業員
| 社員数の推移 |
昭和39年6月30日~平成1年 |
グラフ、年、在籍人員数、実在人員数(事務技術職、技能職)、新卒採用者数(事務技術職男子、事務技術職女子、技能職) |
p78 |
従業員;賃金
| 社員の平均年令・平均勤続年数・理論月収・年間一時金の推移 |
昭和39年~昭和63年 |
表、年、社員平均年齢、平均勤続年数、理論月収、年間一時金 |
p80 |
従業員
| 労働時間の推移 |
昭和39年~平成元年 |
表、年、年間(休日日数、所定就業時間)、月平均実働時間、休日の設定 |
p81 |
福利厚生
| 病院 |
平成元年5月31日現在 |
表、病院名、開設年、病床数、診療科名 |
p82 |
福利厚生
| 診療所 |
平成元年5月31日現在 |
表、管理担当部門名、診療所名 |
p82 |
表彰;安全管理
| 主要安全衛生表彰 (1)労働大臣表彰 |
昭和39年7月~昭和63年10月 |
表、受賞年月、受賞事業所・工事名、賞名 |
p83 |
表彰;安全管理
| 主要安全衛生表彰 (2)労働省無災害記録達成 |
昭和57年11月~昭和60年3月 |
表、記録達成年月、記録達成部門、無災害記録の種類 |
p83 |
表彰;安全管理
| 主要安全衛生表彰 (3)業種別無災害最長記録樹立 |
昭和54年11月~昭和63年12月 |
表、記録樹立年月、記録樹立事業所、無災害最長記録の種類 |
p83 |
福利厚生
| 社宅、独身寮、グランド等 |
平成元年5月31日現在 |
表、管理担当部門、社宅保有戸数、独身寮収用能力、グランド、テニスコート、その他施設 |
p84 |
福利厚生
| 保養施設 |
平成元年5月31日現在 |
表、三菱受講健康保険組合保養施設、三菱自動車健康保険組合保養施設、施設名、所在地、収容人員、開設年月日 |
p85 |
技術
| 主要技術供与 |
平成元年5月31日現在 |
表、製品区分(船舶・海洋、鉄構、原動機・原子力、機械・産業機械、建設機械・エンジン、冷熱、基礎技術)、相手先会社名、相手先国籍、提携品目、契約期間 |
p88 |
技術
| 主要技術導入 |
平成元年5月31日現在 |
表、製品区分(船舶・海洋、鉄構、原動機・原子力、機械・産業機械、航空機・宇宙・特車、建設機械・エンジン、冷熱)、相手先会社名、相手先国籍、提携品目、契約期間 |
p91 |
技術
| 製品・技術での主要な受賞 |
昭和39.12.21~平1.5.26 |
表、船舶・海洋、鉄構、原動機、原子力、機械、産業機械、航空機、エンジン、冷熱、要素技術、生産技術、受賞年月日、賞名、受賞対象製品・技術開発等、主催団体・官庁、開発担当部門 |
p97 |
事業所
| 製品別生産事業所の変遷 |
昭和39年6月1日~平成元年5月31日 |
変遷図、写真、事業所名、製品名、生産開始年、生産移管年、生産中止年 |
p106 |
事業所
| 本社・研究所・支社・事業所・工場所在地 |
平成元年5月31日現在 |
図、研究所名、支社名、事業所・工場名、所在地 |
p128 |
事業所
| 海外拠点所在地 |
平成元年5月31日現在 |
図、海外事務所名、海外駐在員事務所名、現地法人名 |
p129 |
関係会社
| 国内関連会社 |
平成元年5月31日現在 |
表、会社名、設立年月日、資本金、当社持株比率、事業内容、社員数、本社所在地 |
p132 |
関係会社
| 海外関連会社 |
平成元年5月31日現在 |
表、会社名、設立年月日、資本金(当社持株比率)、事業内容、社員数、本社所在地 |
p137 |
年表
| 三菱創業から三菱三重工時代まで |
安政4年(1857年)~昭和39年(1964年)5.31 |
年表、当社事項、一般事項 |
p141 |
年表
| 三菱三重工合併から平成元年5月末まで |
昭和39年(1964年)6.1~平成元年5月31日 |
年表、当社事項、一般事項 |
p159 |