資料
| 江戸時代の山林絵図 |
|
絵、床鍋谷(別子山村 銅山川左岸)、泉谷(別子山村 銅山川左岸)、殿ヶ関(別子山村 銅山川左岸)、長門山(別子山村 銅山川左岸)、氷滝(別子山村 銅山川左岸)、大木山(別子山村 銅山川左岸)、他領須(別子山村 銅山川左岸)、とぎ山(別子山村 銅山川右岸)、谷山(別子山村 銅山川右岸)、大野山(別子山村 銅山川右岸)、大永山(大永山村)、峨蔵山(浦山村)、外の尾・地よし(浦山村)、鬼ヶ城山(津根山村 銅山川左岸)、なべら谷(津根山村 銅山川左岸)、葛川山(津根山村 銅山川左岸)、七番山の内獅々舞尾(別子山村 銅山川右岸)、下川山(土佐国長岡郡本山郷下川村 吉野川左岸)、休場山東谷(土佐国土佐郡本川郷脇野山村 吉野川右岸)、休場山西谷(同前 吉野川右岸)、名ノ谷山(同前 吉野川左岸)、桑瀬山の内黒滝山(土佐国土佐郡本川郷桑瀬村 吉野川左岸)、足谷山(土佐国土佐郡本川郷小麦畝村 吉野川左岸)、谷之内山(小南川 土佐国土佐郡森郷 吉野川右岸)、谷之内山(同前)、猿田山(寒川山村 銅山川右岸) |
p7 |
資料
| 絵図解説 |
|
「江戸時代の山林絵図」の開設。「伊予別子銅山絵図巻」について、別子山村の山林、銅山付近のその他の山林、土佐藩領の山林、今治藩領の山林 |
p20 |
経営理念
| 文書資料 文殊院旨意書 |
|
全文 |
p22 |
経営理念;営業
| 文書資料 営業ノ要旨 |
明治9年(1876年)8月制定 |
本家第一之規則、住友家憲、営業ノ要旨、経営ノ要旨 |
p22 |
経営
| 文書資料 炭山積り覚書 「別子銅山公用帳 九番」所収 |
文化5年(1808年)3月 |
全文。資料解説付き |
p24 |
経営
| 文書資料 山林之義ニ付上申書 |
明治27年(1894年)6月11日 |
全文。資料解説付き |
p28 |
訓示;役員
| 文書資料 林業課詰所主席者会議における鈴木馬左也訓示 |
大正9年(1920年)11月15日 |
全文。資料解説付き |
p31 |
定款
| 原始定款 四国林業株式会社定款 |
昭和23年(1948年)2月22日 |
全文 |
p38 |
経営理念
| 経営の要旨 四国林業創立五周年を期して |
昭和28年(1953年)5月制定 |
全文 |
p42 |
社歌
| 住友社歌 住友本社制定 |
昭和15年(1940年)制定 |
北浜正男作詞、川田順補詞、山田耕筰作曲、楽譜、歌詞 別子開坑150年を記念してつくられた |
p43 |
関係会社;沿革
| 住友グループ20社発展略図 |
江戸時代~平成 |
変遷図、住友歴代総理事名と、平成元年(1989年)現在の20社(住友大阪セメント、日本板硝子、住友化学工業、住友ベークライト、日本電気、住友電気工業、住友金属工業、住友軽金属工業、住友重機機械工業、住友石炭鉱業、住友金属鉱山、住友建設、住友林業、住友不動産、住友商事、住友銀行、住友倉庫、住友生命保険、住友信託銀行、住友海上火災保険)それぞれの発展略図(統合または合併、分離または独立、事業の関連、資本参加、資本参加または合併以前、本店・本社の事業所、本店の事業) |
p44 |
沿革
| 住友家系図 |
天正13年(1585年)~平成5年(1993年) |
家系図、表、歴代、当主名、生没年、家督期間 |
p46 |
役員
| 住友家総理事 |
文政11年(1828年)~昭和20年(1945年) |
表、歴代、氏名、生没年、在任期間 |
p46 |
従業員;人事
| 山林関係歴代主管者一覧 別子山林関係 |
明治13年(1880年)8月9日~昭和23年(1948年)2月20日 |
表、氏名、職名、在任期間、所属 |
p47 |
従業員;役員
| 山林関係歴代主管者一覧 林業所関係 |
大正8年(1919年)3月13日~昭和23年(1948年)2月28日 |
表、氏名、職名、在任期間、所属 |
p47 |
林業
| 林相図の変遷(四国/五良津山事業区の例) |
文化年間(1800年代初期)~平成9年(1997年) |
図、絵図「伊予別子銅山絵図巻」(文化年間)、作業区域一覧図(大正6年)、林相図(昭和35年)、写真図=フォトマップ(昭和42年)、コンピュータマッピング開発時の林相図(昭和58年)、コンピュータマッピングのメッシュデータから作図された鳥瞰図(昭和61年)、コンピュータマッピングによる現在の林相図(平成9年) |
p48 |
経営;林業
| 森林施業計画(施業案)の沿革 |
明治時代~昭和46年(1971年) |
写真(昔の施業案検討の風景)、漫画(今日の林業施業計画策定風景) |
p51 |
経営;林業
| 事業区別施業案の沿革 |
元禄4年(1691年)~平成8年(1996年) |
年表風の沿革図、年次、地域(四国、九州、北海道、和歌山}、備考 |
p52 |
事業所
| 別子鉱山の操業時(明治十四年)と現在の様子 |
明治14年(1881年)、[平成11年(1999年)] |
写真、鋪方集落跡、寛政谷の焼鉱窯跡、東延坑機械場跡、峰頂ヨリ旧開坑所以下之図、天満地方ヨリ東延道路ヲ望ム図、東延鉄道ヨリ瀑布ヲ望ム図、目出度町跡と銅山峰、鉱業所本部跡、製錬所跡全景、鉱山前面之図、勘場前面之図、旧製錬吹処之図 |
p56 |
事業所;林業
| 各地区山林の現況 |
|
写真と解説、四国(1万4715ヘクタール)、九州(8215ヘクタール)、北海道(1万5314ヘクタール)、和歌山(2260ヘクタール) |
p58 |
林業
| 山林と私たちのかかわり |
|
写真と解説、その一 自然に育つ{天然下種(更新)、萌芽(更新}、その二 苗を育てる{採種と播種、採穂と挿木、組織培養(クローン増殖)}、その三 植付に備える(地拵と火入れ)、その四 植える(植林)、その五 育てる(下刈、除伐および裾払、間伐、枝打、蔓切、途中で手入れを放棄された人工林、適切な手入れを施された人工林、その六 伐る(昔の伐採方法と道具、チェーンソーとハーベスタによる伐木)、その七 運ぶ(集材・運材および輸送){架線による集材、人力や家畜による運材、流水を利用する運材、海路による輸送(国産材、輸入材)、馬車やトラックによる輸送)、その八 木材の取引(原木市場・製品市場)、その九 製材および加工{大鋸(弓張大鋸、大鋸)、丸鋸と帯鋸、プレカットと表面加工}、その一〇 集成材(エンジニアリングウッド)、その一一 木材を原料とする工業{合板、パーティクルボード(削片板)、ファイバーボード(繊維板)、紙}、その一二 木炭 |
p62 |
製品;商品
| 木材・建材商品 |
|
写真、国産材、南洋材丸太、米材丸太、国内材製品、解体材チップ、建材のパネル類、サッシ窓、ユニットバス、システムキッチン、サンディング) |
p76 |
商品;住宅
| 「住友林業の家」の移り変わり |
昭和54年(1979年)~平成9年(1997年)10月 |
[発売]年月と商品名、写真または図、建築様式と解説 |
p78 |
商品;住宅
| 特建本部集合住宅 |
平成2年(1990年)5月~平成6年(1994年)11月 |
[発売]年月と商品名、写真または図、建築様式と解説 |
p85 |
製品;製造工程
| 「住友林業の家」ができるまで |
平成10年(1998年)1月25日~7月31日 |
写真、地鎮祭、基礎工事完成、棟上げ、瓦施工中、外壁完了、建物・外構完了 |
p86 |
技術;住宅
| 木造住宅構造図 |
|
図(全体と各部名称) |
p89 |
役員
| 役員任期一覧 |
昭和23年(1948年)~平成10年(1998年) |
図、年、氏名(就任月日、退任月日)、色による役職区別(取締役会長、取締役社長、取締役副社長、専務取締役、常務取締役、取締役相談役、取締役、常任監査役、監査役) |
p90 |
組織
| 組織 1 変遷略図(四国林業と東邦農林合併、住友林業スタート時) |
昭和30年(1955年)2月 |
組織図 |
p94 |
組織
| 組織 1 変遷略図(住宅事業本部を新設、住宅事業に本格進出した時期) |
昭和50年(1975年)9月 |
組織図 |
p96 |
組織
| 組織 1 変遷略図(住友林業ホームを合併した時期) |
昭和62年(1987年)10月 |
組織図 |
p98 |
組織
| 組織 1 変遷略図 |
平成9年(1997年)3月 |
組織図 |
p100 |
事業所
| 組織 2 国内外の事業所 |
平成9年(1997年)3月現在 |
国内事業所、本部名と各所在地を記し、日本地図上に位置を図示 |
p102 |
事業所;海外事業
| 組織 2 国内外の事業所 |
平成9年(1997年)3月現在 |
海外事業所、生産拠点・営業拠点(事業所)を世界地図上に示し、出張所(国名)・駐在(都市名)・関係会社(社名)を記す |
p102 |
財務・業績
| 資本金の推移 |
昭和23年(1948年)~平成9年(1997年) |
棒グラフ |
p104 |
財務・業績
| 資本金の推移 |
昭和23年(1948年)2月20日~平成9年(1997年)3月31日 |
表、四国林業、住友林業、登記日(増資の)等、資本金、増資の内容および概要 |
p105 |
財務・業績
| 総資本、自己資本、自己資本比率の推移 |
昭和23年(1948年)2月~平成9年(1997年)3月 |
折れ線グラフ(自己資本比率)、棒グラフ(総資本、自己資本) |
p106 |
株式
| 株価の推移・主要株主と株主数 株価の推移(月足) |
昭和45年(1970年)~平成9年(1997年) |
折れ線グラフ |
p108 |
株式
| 所有株数別状況 |
平成9年(1997年)3月末現在 |
円グラフ(所有株数と合計株数に占める割合)、所有株数別(10万株以上、5万株以上10万株未満、1万株以上5万株未満、5千株以上1万株未満、1千株以上5千株未満、1千株未満) |
p108 |
株式
| 所有者別状況 |
平成9年(1997年)3月末現在 |
円グラフ、所有者別(金融機関、外国法人等、個人その他、証券会社) |
p108 |
株式
| 株主数の推移 |
昭和23年(1948年)3月期~平成9年(1997年)3月期 |
表、期・年月、株主数 |
p109 |
株式
| 大株主 |
平成9年(1997年)3月末現在 |
表、順位、株主氏名、所有株数、持株比率 |
p109 |
売上;従業員
| 総売上高と当期利益/従業員数の推移 |
昭和30年(1955年)9月~平成9年(1997年)3月 |
折れ線グラフ(総売上高、当期利益)、棒グラフ(男、女) |
p110 |
売上
| 部門別売上高の推移 |
15期・昭和30年(1955年)9月~57期・平成9年(1997年)3月 |
棒グラフ、国内材、米材G、南洋材、合板・建材、イノスグループ、住宅資材、住宅不動産、特建、その他 |
p112 |
売上
| 部門別売上高の推移 |
昭和30年(1955年)9月~平成9年(1997年)3月 |
表、期、年月、国内材、米材G合計、米材G(米加材、その他外材、北洋材)、南洋材、合板・建材、住宅資材、イノスグループ、住宅不動産、特建、その他、合計売上高 |
p112 |
林業;経営
| 経営山林面積の推移 |
昭和23年(1948年)2月~平成9年(1997年)3月 |
棒グラフ、期、年月、面積(ha)、天然林、人工林 |
p114 |
林業;資産
| 林木蓄積と山林資産勘定の推移 |
昭和23年(1948年)2月~平成9年(1997年)3月 |
棒グラフ(天然林、人工林)、折れ線グラフ(山林資産a/c合計、内 林木a/c、造林起業a/c) |
p115 |
生産
| 新植面積と新植本数の推移 |
昭和22年(1947年)2月~平成9年(1997年)3月 |
棒グラフ、期、年月、面積、拡大・再植造林、拡大造林、再植造林、折れ線グラフ、期、年月、本数、新植本数 |
p116 |
経済
| 長期主要経済統計 |
昭和21年(1946年)~平成8年(1996年) |
表、年、GNP国内総生産{名目(総額)、実質成長率(前年比)、1人当たり国民総支出}、人口と世帯数{総人口、総世帯数(労働力人口、完全失業率)、卸売物価指数(総合平均 1900年=100、戦前基準指数 1934年~6年=1)、木材卸売価格(東京市場 円・m2、1900年=100)、外貨と貿易(外貨準備高、貿易収支)、公定歩合、粗鋼・生産、四輪車合計・生産、木材需給(国産材、外材、合計、外材比率)、パルプ生産、新設住宅着工 |
p118 |
林業;国際比較
| 森林・木材関連統計 (1)世界の森林資源―I 地域別森林率 |
1995年 |
世界地図の地域別(北米、南米・ラテンアメリカ・カリブ海諸国、アジア、日本、ヨーロッパ、アフリカ)に森林率を表示 |
p120 |
林業;国際比較
| 世界の森林資源―地域別森林面積及び蓄積 蓄積 |
1990年 |
棒グラフ、[蓄積面積]、地域別(ヨーロッパ、旧ソ連、北米、アジア・オセアニアの先進国、アフリカ、アジア・オセアニアの途上国、北米・ラテンアメリカ・カリブ海諸国、合計) |
p120 |
林業;国際比較
| 世界の森林資源―地域別森林面積及び蓄積 森林面積 |
1995年 |
棒グラフ、森林面積、地区別(ヨーロッパ、旧ソ連、北米、アジア・オセアニアの先進国、アフリカ、アジア・オセアニアの途上国、北米・ラテンアメリカ・カリブ海諸国、合計) |
p121 |
林業
| 森林・木材関連統計 (2)日本の林業 日本の森林資源 蓄積 |
昭和40年(1965年)、平成7年(1995年) |
棒グラフ、広・針別(広葉樹、針葉樹)、人・天別(人工林、天然林)、所有形態別(私有林、国有林、公有林) |
p122 |
林業
| 森林・木材関連統計 (2)日本の林業 日本の森林資源 面積 |
昭和40年(1965年)、平成7年(1995年) |
棒グラフ、人・天別(天然林、人工林、その他)、所有形態別(私有林、国有林、公有林) |
p122 |
林業
| 森林・木材関連統計 (2)日本の林業 日本の森林資源 |
1965年(昭和40年)、1995年(平成7年) |
表、総数、所有形態別(国有林、公有林、私有林)、人天別(人工林、天然林、その他)、NL別(針葉樹、広葉樹)、森林率、1965年(面積、蓄積)、1995年(面積、増減、蓄積、増減) |
p122 |
林業;従業員
| 日本の林業―産業別労働人口(15歳以上)の推移 |
昭和25年(1950年)~平成7年(1995年) |
棒グラフ、年、人数、[産業別構成比](第一次産業、第二次産業、第三次産業) |
p123 |
林業;従業員
| 日本の林業―林業就業者の減少と高齢化の推移 |
昭和25年(1950年)~平成7年(1995年) |
棒グラフ、年、林業就業者数、折れ線グラフ、50歳以上の比率 |
p123 |
林業;需給
| 森林・木材関連統計 (3)用途別木材需要量 |
昭和20年(1945年)~平成7年(1995年) |
棒グラフ、年、用途別需要量(製材用、パルプ・チップ用、合板用、薪炭材、その他)、折れ線グラフ、用材に占める外材の割合 |
p124 |
製品;従業員
| 森林・木材関連統計 (4)国内製材業と輸入製材品 |
昭和35年(1960年)~平成7年(1995年) |
棒グラフ、年、工場数、製材品国内生産量、製材品輸入量、折れ線グラフ、製材工場数、製材工場従業員数 |
p126 |
業界;貿易
| 森林・木材関連統計 (5)国内合板工業と輸入合板 |
昭和35年(1960年)~平成7年(1995年) |
棒グラフ(年、工場数、普通合板国内生産量、輸入合板、輸入合板用単板)、折れ線グラフ(年、工場数、人数、合単板工場数、合単板工場従業者数) |
p128 |
林業;国際比較
| 森林・木材関連統計 (6)主要国の用材の生産量・消費量と一人当たり消費量 |
1995年(平成7年) |
棒グラフ(年、消費量、生産量、一人当たり消費量)、折れ線グラフ(比率 生産量/消費量)、国別(米国、中国、日本、ドイツ、ブラジル、ロシア、カナダ、インド、フランス、イギリス、インドネシア、オーストリア、オーストラリア、スウェーデン、マレーシア、タイ、南アフリカ、メキシコ、フィンランド、ニュージーランド、アルゼンチン、チリ、フィリピン、ノルウェー) |
p130 |
需給;貿易
| 森林・木材関連統計 (7)木材供給量の輸出制限および南洋材丸太の輸入推移 |
1928年(昭和3年)~1995年(平成7年) |
表、国名、対象地域、規制内容、実施時期、規制対象範囲等 |
p132 |
貿易
| 森林・木材関連統計 (7)木材供給量の輸出制限および南洋材丸太の輸入推移 |
昭和23年(1948年)~平成8年(1996年) |
棒グラフ、年、[輸入量]、[地域別](フィリピン、サラワク州、パプアニューギニア、サバ州、インドネシア、PNG ソロモンほか)、各年に輸入に関する特記事項付記 |
p133 |
関係会社
| 子会社・関係会社 (1)概要(1)連結子会社 |
昭和25年(1950年)9月~平成9年(1997年)4月 |
表、会社名、本社所在地、設立年月、事業内容、資本金、当社出資比率、従業員数・出向者数、売上高、備考 |
p134 |
関係会社
| 子会社・関係会社 (1)概要(2)非連結子会社 |
昭和42年(1967年)6月~平成9年(1997年)7月 |
表、会社名、本社所在地、設立年月、事業内容、資本金、当社出資比率、従業員数・出向者数、売上高、備考 |
p135 |
関係会社
| 子会社・関係会社 (1)概要(3)関連会社 |
昭和45年(1970年)9月~平成2年(1990年)6月 |
表、会社名、本社所在地、設立年月、事業内容、資本金、当社出資比率、従業員数・出向者数、売上高 |
p136 |
関係会社
| 子会社・関係会社 (1)概要(4)ジョイント・ベンチャー |
平成2年(1990年)2月 |
会社名、本社所在地、設立年月、事業内容、資本金、当社出資比率、従業員数、売上高 |
p136 |
関係会社
| 子会社・関係会社 (2)設立・沿革図 |
昭和34年(1959年)~平成9年(1997年) |
沿革図、会社名、設立・合併・買収・当社グループ入り・独立・分離・移管・解散・倒産年月 |
p137 |
関係会社
| 子会社・関係会社 (3)単体・連結の業績推移 |
昭和53年(1978年)9月~平成9年(1997年)3月 |
棒グラフ(年、売上高、単体売上高、連結売上高)、折れ線グラフ(年、経常利益、単体経常利益、連結経常利益) |
p140 |
関係会社
| 子会社・関係会社 (4)多彩な分野で活動を展開する関係会社 |
[平成11年(1999年)] |
写真、スミリンツーバイフォー「シアターIIIN」、河之北開発 滝の宮カントリークラブ、スミリンサッシセンター、ASTIスピーカー工場(インドネシア スマラン市)、スミリン農産の商品(培養土・肥料等)、住友林業ホームサービス 武庫之荘店、スミリンエンタープライズ(幕張テクノガーデン)、近畿スミリン敷調 敷地調査作業 |
p141 |
沿革
| 年表 |
天正13年(1585年)~昭和20年(1945年) |
年表、年、別子(山林関連事項)、住友関連事項(林業所関連事項)、業界・一般(林業関連事項) |
p142 |
沿革
| 年表 |
昭和21年(1946年)~平成10年(1998年) |
年表、年、会社・管理部門(子会社・関連会社事項)、山林・営業・住宅部門(子会社・関連会社事項関連事項)、住友業界・一般(業界関連事項) |
p162 |