社旗;商標
| [社旗・商標] |
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巻頭 |
社歌
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頼実文枝作詞、甲斐誉志補作、高田三郎作曲 歌詞 |
巻頭 |
催し
| 50周年記念式典 |
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写真 |
巻頭 |
役員
| 東洋工業の礎をきずいた故 松田重次郎会長 |
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写真、社長在任 1921年-1951年、会長在任 1951年-1952年 |
巻頭 |
役員
| 自動車メーカーとして社業を発展にみちびいた故 松田恒次社長 |
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写真、社長在任 1951年-1970年 |
巻頭 |
役員
| 現社長 松田耕平 |
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写真、社長在任 1970- |
巻頭 |
売上;財務・業績
| 売上高と税引前純利益の推移 |
大正9年(1920年)上期~大正15年(1926年)下期 |
表、年、期、売上高、税引前純利益 |
p16 |
災害
| 火災実損害額 |
[大正14年(1925年)12月] |
表、種別(原料、製品、貯蔵品、土地建物、機械器具、備品什器、設備、計)、火災前、火災直後、受入保険金、差引実損害 |
p19 |
株式
| 株式所有規模別株主数と所有株式数の推移 |
大正9年(1920年)上期~大正15年(1926年)下期 |
表、年、期、1,000株以上(株主、株式)、500株以上(株主、株式)、300株以上(株主、株式)、200株以上(株主、株式)、100株以上(株主、株式)、50株以上(株主、株式)、50株未満(株主、株式)、合計(株主、株式) |
p21 |
株式
| 大株主(上位10名)の推移(発行株式総数 10,000株) |
大正9年(1920年)上期末、大正12年(1923年)上期末、大正15年(1926年)上期末 |
表、期(株主、株数、%) |
p22 |
財務・業績
| 財務数値の推移 |
大正9年(1920年)上期~大正15年(1926年)下期 |
表、年、期、資本金、払込資本金、資産(流動資産、固定資産、計)、使用総資本(他人資本、自己資本)、諸積立金、借入金、税引前純利益(金額、総資本利益率、払込資本利益率)、配当、自己資本比率、流動比率、固定比率 |
p25 |
財務・業績
| 損益計算一覧 |
大正9年(1920年)上期~大正15年(1926年)下期 |
表、年、期、売上高、売上原価、販売費及び一般管理費、営業利益、営業外収支、純利益、営業利益率、売上高純利益率 |
p25 |
産業
| 昭和初年の産業構造 商工省「工場統計表」により昨際 |
昭和元年(1926年)、昭和3年(1928年) |
グラフ、化学工業、機械器具工業、金属工業、加工賃及び修理業、その工業、窯業、製材および木製品、印刷製本業、紡織工業、食料品 |
p32 |
銀行
| 5大銀行への預金・貸出集中状況 |
昭和元年(1926年)~昭和6年(1931年) |
表、年、預金(5大銀行計 A、全国普通銀行計 B、A/B)、貸出(5大銀行計 A、全国普通銀行計 B、A/B) |
p37 |
銀行
| 広島における地元銀行と財閥銀行支店の地位 |
大正11年(1922年)末、昭和3年(1928年)末 |
表、銀行名(芸備銀行、三井銀行広島支店、住友銀行広島支店、第一銀行広島支店、安田銀行広島支店)、大正11年末(預金、貸出)、昭和3年末(預金、貸出) |
p37 |
株式
| 日本窒素の「資本参加」状況 |
昭和3年(1928年) |
表、上期末(氏名、株数)、下期末(氏名、株数) |
p40 |
自動車
| 大正末・昭和初期の自動車(四輪)供給状況 |
大正14年(1925年)~昭和6年(1931年) |
表、年、国産車、輸入完成車、輸入組立車、合計 |
p46 |
株式
| 減資・増資前後の株主 |
昭和5年(1930年)5月末~昭和6年(1931年)5月末 |
表、株主名、株主数、発行株式数、株式数{昭和5年5月末、昭和5年11月末(旧株、新株、計)、昭和6年5月末} |
p58 |
財務・業績
| 財務数値の推移 |
昭和2年(1927年)上期~昭和6年(1931年)下期 |
表、年、期、資本金、払込資本金、資産(流動資産、固定資産、計)、使用総資本(他人資本、自己資本)、諸積立金、借入金、税引前純利益(金額、総資本利益率、払込資本利益率)、配当率、自己資本比率、流動比率、固定比率 |
p61 |
財務・業績
| 損益計算一覧 |
昭和2年(1927年)上期~昭和6年(1931年)下期 |
表、年、期、売上高、売上原価、販売費および一般管理費、営業利益、営業外収支、純利益、営業利益率、売上高純利益率 |
p62 |
財務・業績
| 利益金処分状況の推移 |
昭和2年(1927年)上期~昭和6年(1931年)下期 |
表、年、期、前期繰越金、当期税引前利益金、次期繰越金 |
p64 |
産業
| 産業構造の変化 |
昭和6年(1931年)、昭和12年(1937年) |
グラフ、機械、金属、ガス・電気、印刷製本、製材・木製品、窯業、その他工業、紡績、食料品、化学 |
p67 |
生産
| 主要兵器生産額の推移 |
昭和6年(1931年)~昭和12年(1937年) |
表、年、軍艦、銃器、火砲、戦車 |
p68 |
生産
| 機械工業における軍事生産の比重の推移 |
昭和7年(1932年)~昭和12年(1937年) |
表、年、軍事費 A、民間機械工業への発注額 B、機械工業生産額 C、B/A、B/C |
p68 |
生産
| 全メーカー・車種別生産台数の推移 |
昭和6年度(1931年度)~昭和12年度(1937年度) |
表、年度、普通車(乗用車、トラック・バス)、小型四輪車(乗用車・トラック)、三輪車、国内組立外車 |
p71 |
価格
| 小型四輪トラックと三輪トラックの価格比較 |
昭和13年(1938年)1月現在 |
表、[区別](四輪、三輪)、名称、定価 |
p71 |
生産
| メーカー別・銘柄別三輪トラック生産台数の推移 |
昭和10年度(1935年度)~昭和12年度(1937年度) |
表、メーカー、銘柄、昭和10年度、昭和11年度、昭和12年度 |
p72 |
生産
| マツダ号三輪トラック月別生産台数の推移 |
昭和6年(1931年)~昭和12年(1937年) |
表、年、[月](1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12)、年計、累計 |
p75 |
生産
| マツダ号三輪トラック型式別生産台数の推移 |
昭和6年(1931年)~昭和12年(1937年) |
表、型式、気筒容積、年、計 |
p76 |
設備
| 設備機械新設ならびに保有台数の推移 |
大正15年(1926年)~昭和12年(1937年) |
表、年、年間新設台数(外国製、国産、自社製、計)、累計保有台数(外国製、国産、自社製、計) |
p83 |
資産
| 有形固定資産額の推移 |
昭和6年(1931年)上期~昭和12年(1937年)下期 |
表、年、期、期首残高、当期増加額、減価償却額、期末残高 |
p84 |
資産
| 有形固定資産額における土地建物と機械器具の構成比 |
昭和6年(1931年)上期~昭和12年(1937年)下期 |
グラフ、年、期、土地建物、機械器具 |
p84 |
貿易
| マツダ号三輪トラック輸出台数の推移 |
昭和7年(1932年)~昭和16年(1941年) |
表、年、輸出台数、仕向地別内訳(朝鮮、台湾、中国、インド、南アメリカ地域、東南アジア地域、その他) |
p87 |
販売
| 昭和9年末における三輪トラックと普通トラックの府県別保有台数 |
昭和9年(1934年)末 |
表、府県(東京、大阪、兵庫、愛知、京都)、三輪トラック A、普通トラック B、合計 C、A/C、B/C |
p89 |
販売
| 東洋工業出張所所在府県における三輪トラック新車登録台数 |
昭和11年(1936年)3月~10月 |
表、銘柄(ダイハツ、ニューエラー、マツダ、ウェルビー、イワサキ、京三、富士矢、ツバサ、ヂャイアント、HMC、ヤマータ、ニッシン、ノーリツ、ミズノ、アジア、その他)、東京府(台数、順位)、大阪府(台数、順位)、愛知県(台数、順位) |
p89 |
売上
| 売上高の推移 |
昭和6年(1931年)上期~昭和12年(1937年)下期 |
表、年、期、売上高、昭和6年上・下期平均を100とする指数 |
p94 |
製品;売上
| 製品別売上高の推移 |
昭和10年(1935年)上期~昭和12年(1937年)下期 |
表、年、期、[製品別](三輪トラック、さく岩機、機械・工具、コルク、その他、計) |
p95 |
財務・業績
| 資本金の推移 |
昭和6年(1931年)上期~昭和12年(1937年)下期 |
表、年、期、公称資本金、払込資本金、備考 |
p96 |
株式
| 株式数ならびに1人あたり平均所有株式数の推移 |
昭和6年(1931年)上期~昭和12年(1937年)下期 |
グラフ、株主数、平均所有株式数 |
p97 |
株式
| 株式所有規模別株主数と所有株式数 |
昭和9年(1934年)下期末、昭和12年(1937年)下期末 |
表、所有規模(20株未満、5株未満、100株未満、300株未満、500株未満、1,000株未満、3,000株未満、3,000株以上、計)、株主数と所有株式数{昭和9年下期末(株主数、所有株式数)、昭和12年下期末(株主数、所有株式数)} |
p98 |
株式
| 府県別株主数と所有株式数の推移 |
昭和9年(1934年)下期末、昭和12年(1937年)下期末 |
表、道府県、昭和9年下期末(株主数、所有株式数)、昭和12年下期末(株主数、所有株式数) |
p99 |
株式
| 大株主の推移 |
昭和9年(1934年)下期末、昭和12年(1937年)下期末 |
表、昭和9年下期末(氏名、所有株式数、株式総数に対する割合)、昭和12年下期末(氏名、所有株式数、株式総数に対する割合) |
p99 |
財務・業績
| 財務数値の推移 |
昭和7年(1932年)上期~昭和12年(1937年)下期 |
表、年、期、資本金、払込資本金、資産(流動資産、固定資産、計)、使用総資本(他人資本、自己資本)、諸積立金、借入金、税引前純利益(金額、総資本利益率、払込資本利益率)、配当率、自己資本比率、流動比率、固定比率 |
p104 |
財務・業績
| 損益計算一覧 |
昭和7年(1932年)上期~昭和12年(1937年)下期 |
表、年、期、売上高、売上原価、販売費および一般管理費、営業利益、営業外収支、純利益、営業利益率、売上高純利益率 |
p105 |
財務・業績
| 利益金処分状況の推移 |
昭和7年(1932年)上期~昭和12年(1937年)下期 |
表、年、期、前期繰越金、当期利益金、計、処分の内訳(諸積立金、配当金、役員賞与金、後期繰越金)、内部留保率、配当性向 |
p106 |
生産
| 全メーカー・自動車生産台数の推移 |
昭和12年度(1937年度)~昭和20年度(1945年度) |
表、年度、普通車(トラックおよびバス、乗用車、計)、小型車(四輪車、三輪車)、大型電気自動車、中・小型電気自動車(トラック、乗用車、計) |
p112 |
生産
| 自動車工業にたいする鉄・鋼材割当量の推移 |
昭和13年度(1938年度)~昭和20年度(1945年度) |
表、年度、割当量(鉄鋼、銑鉄、計)、昭和16年度を100とする指数 |
p113 |
生産
| 全メーカー・トラック生産計画と生産実績の推移 |
昭和15年度(1940年度)~昭和20年度(1945年度) |
表、年次、2トントラック(計画、実績、達成率)、4トントラック(計画、実績、達成率) |
p113 |
需給
| 工作機械の需給状況 |
昭和5年度(1930年度)~昭和20年度(1945年度) |
表、年度、国内生産 A、輸入 B、輸出 C、国内消費 D=A+B-C、A/D% |
p116 |
業界
| 工作機械メーカー規模別工場数 |
昭和11年(1936年)~昭和13年(1938年) |
表、規模別(5~30人、31~100人、101人~500人、500人以上、計)、年別 |
p116 |
貿易
| 年度別・国別工作機械輸入状況 |
昭和11年度(1936年度)~昭和14年度(1939年度) |
表、年度、輸入先(アメリカ、ドイツ、イギリス、スイス、その他、計) |
p117 |
製品;生産
| 製品別生産額の推移 |
昭和14年(1939年)上期~昭和20年(1945年)下期 |
表、年、期、製品別(三輪トラック、さく岩機、工作機械、工具、陸海軍兵器、小銃、コルク、その他、計) |
p119 |
兵器;生産
| 九九式歩兵銃生産高の推移 |
昭和15年(1940年)下期~昭和20年(1945年)下期 |
表、年、期、生産高、累計生産高 |
p121 |
兵器;生産
| 兵器生産部門における主要作業状況 |
昭和19年(1944年)10月現在 |
表、品目、受注先、作業概要、月産 |
p122 |
生産
| マツダ号三輪トラック月別生産台数の推移 |
昭和13年(1938年)~昭和20年(1945年) |
表、年、[月](1月、2月、3月、4月、5月、6月、7月、8月、9月、10月、11月、12月)、年計 |
p123 |
設備
| 設備機械新設ならびに保有台数の推移 |
昭和12年(1937年)~昭和20年(1945年) |
表、年、年間新設台数(外国製、国産、自社製、計)、累計保有台数(外国製、国内製、自社製、計) |
p134 |
資産
| 有形固定資産の推移 |
昭和13年(1938年)上期~昭和20年(1945年)下期 |
表、年、期、期首残高、当期増減高、減価償却高、期末残高 |
p134 |
経営
| 労働装備率・資本集約度・固定資産回転率の推移 |
昭和13年(1938年)上期~昭和20年(1945年)下期 |
表、年、期、労働装備率、資本集約度、固定資産回転率 |
p135 |
製品;売上
| 製品別売上高の推移 |
昭和13年(1938年)上期~昭和20年(1945年)下期 |
表、年、期、[製品別](三輪トラック、さく岩機、工作機械、工具、陸海軍兵器、小銃、コルク、その他、計) |
p137 |
製品;売上
| 製品別売上高の指数 |
昭和14年(1939年)上期~昭和20年(1945年)下期 |
グラフ、三輪トラック、さく岩機、工作機械・工具、コルクその他、軍需品・小銃、全売上高 |
p138 |
販売;需給
| 戦争末期におけるさく岩機の需要先別販売高の推移 |
昭和18年(1943年)上期~昭和20年(1945年)下期 |
表、年、期、鉱山、土木、炭鉱、軍需、計 |
p140 |
従業員
| 職員・工員別従業員数の推移 |
昭和12年(1937年)上期~昭和20年(1945年)下期 |
表、年、期、職員(人、%)、工員(人、%)、計(人、%) |
p142 |
災害
| 原子爆弾による主要工場・施設の被害率 |
昭和20年(1945年)8月 |
グラフ、第一変電室、電気工場、第二鋳造工場、第一鋳造工場、付属医院、エアコンプレッサー室、板金工場、鍛錬工場、工作機械工場 |
p147 |
株式
| 株主数の推移 |
昭和13年(1938年)上期~昭和20年(1945年)下期 |
表、年、期、発行株式数、株主数、1人あたり持株数 |
p149 |
株式
| 株式所有規模別株主数と所有株式数 |
昭和12年(1937年)下期末、昭和18年(1943年)上期末 |
表、所有規模(20株未満、50株未満、100株未満、300株未満、500株未満、1,000株未満、3,000株未満、3,000株以上、計)、株主数と所有株式数{昭和9年下期末(株主数、所有株式数)、昭和12年下期末(株主数、所有株式数)} |
p149 |
株式
| 府県別株主数と所有株式数の推移 |
昭和12年(1937年)下期末、昭和18年(1943年)上期末 |
表、道府県、昭和12年下期末(株主数、所有株式数)、昭和18年下期末(株主数、所有株式数) |
p150 |
株式
| 大株主(上位10名)の推移 |
昭和13年(1938年)下期末~昭和18年(1943年)上期末 |
表、肩書き・氏名、所有株式数、株式総数に対する割合 |
p151 |
組織
| 職制配置図 |
昭和13年(1938年)4月1日現在 |
組織図 |
p153 |
組織
| 職制配置図 |
昭和18年(1943年)6月1日現在 |
組織図 |
p154 |
財務・業績
| 財務数値の推移 |
昭和13年(1938年)上期~昭和20年(1945年)下期 |
表、年、期、資本金、払込資本金、資産(流動資産、固定資産、計)、負債・資本(他人資本、自己資本)、諸積立金、借入金、税引前純利益(金額、総資本利益率、払込資本利益率)、配当率、自己資本比率、流動比率、固定比率 |
p158 |
財務・業績
| 損益計算一覧 |
昭和13年(1938年)上期~昭和20年(1945年)下期 |
表、年、期、売上高、売上原価、販売費および一般管理費、営業利益、営業外収支、純利益、営業利益率、売上高純利益率 |
p160 |
財務・業績
| 利益金処分状況の推移 |
昭和13年(1938年)上期~昭和20年(1945年)下期 |
表、年、期、前期繰越金、当期利益金、未処分利益金、株主配当金、配当性向、諸積立金、内部留保率、役員賞与金、次期繰越金 |
p161 |
生産;業界
| 「自動車生産5ヵ年計画」(昭和23年商工省発表) |
昭和24年度(1949年度)~昭和28年度(1953年度) |
表、年度、大型自動車、普通車、小型四輪車、小型三輪車、小型二輪車、電気車 |
p171 |
生産;業界
| 車種別自動車生産台数の推移 |
昭和20年度(1945年度)~昭和24年度(1949年度) |
表、年度、普通車(トラック・バス、乗用車、計)、小型四輪車(トラック・バス、乗用車、計)、小型三輪車、大型電気自動車、中・小型電気自動車、大型自動車 |
p171 |
従業員
| 終戦後に於ける従業員整理状況 |
[昭和20年(1945年)9月~10月] |
表、職員{事務職員(男、女)、技術職員(男、女)}、工員{一般工員(男、女)、学徒(男、女)、女子挺身隊(女)、朝鮮人工員(男)、計(男、女)}、計、終戦当時の従業員数、終戦後の解雇者数、残留者数、入営応召者数 |
p174 |
生産;業界
| 昭和22年におけるメーカー別三輪トラック生産状況 |
昭和22年(1947年) |
表、月、[メーカー](東洋工業 マツダ、発動機製造 ダイハツ、日本内燃機 くろがね、三井精機 オリエント、三菱 みずしま、その他、合計) |
p179 |
生産;業界
| 四半期別メーカー別三輪トラック生産台数の推移 |
昭和23年度(1948年度)、昭和24年度(1949年度) |
表、年度・期、[メーカー](東洋工業 マツダ、発動機製造 ダイハツ、日本内燃機 くろがね、愛知起業 ヂャイアント、三井精機 オリエント、明和興業 アキツ、三菱重工業 みずしま、汽車製造 ナニワ、日新工業 サンカー、陸王内燃機 陸王、不二越鋼材 ふじ、計) |
p181 |
生産;製品
| 製品別生産高の推移 |
昭和21年(1946年)上期~昭和24年(1949年)下期 |
表、年、三輪トラック(金額、%)、さく岩機(金額、%)、工具(金額、%)、計(金額、%) |
p182 |
賠償;設備
| 賠償機械設備とその転換使用状況 |
昭和24年(1949年)11月末現在 |
表、[部門](旧兵器部門、旧工作機械部門、計、全機械・設備にたいする割合)、[機械設備]{休止機械(機械、設備、計)、使用許可機械(機械、設備、計)、一般使用許可機械(機械、設備、計)、賠償指定総台数(機械、設備、計)} |
p185 |
製品;価格
| 三輪トラック公定価格の推移(マツダ号GA型標準車を基準とする) |
昭和18年(1943年)4月~昭和23年(1948年)11月 |
表、改訂年月、製造業者価格、販売業者価格 |
p188 |
販売;業界
| 自動車特約販売店一覧表 |
昭和24年(1949年)末現在 |
表、区域{東京出張所管轄(都道府県名、特約店名、所在地、代表者氏名)、大阪出張所管轄(府県名、特約店名、所在地、代表者氏名)、広島本社管轄(県名、特約店名、所在地、代表者氏名) |
p191 |
販売;業界
| さく岩機特約販売店一覧表 |
昭和24年(1949年)末現在 |
表、会社名(本社・支店・営業所・出張所名、所在地、代表者) |
p196 |
製品;価格
| さく岩機公定価格の推移 |
昭和19年(1944年)12月~昭和23年(1948年)8月 |
表、改訂年月、製品別(S49、JA55、R39、CC11、N75、CA7) |
p196 |
製品;売上
| 製品別売上高の推移 |
昭和21年(1946年)上期~昭和24年(1949年)下期 |
表、年、三輪トラック(売上高、%)、さく岩機(売上高、%)、工具その他(売上高、%)、計(売上高、%) |
p197 |
賃金
| 平均給与の推移 |
昭和21年(1946年)上期~昭和24年(1949年)下期 |
表、年、従業員数、平均給与 |
p205 |
経営;財務・業績
| 旧勘定の整理状況 |
昭和23年(1948年)7月 |
表、{損失項目(戦時補償特別税、在外資産、第二封鎖預金、賠償施設撤去費、特別経理会社等の債権切捨、指定時欠損並に繰越欠損額、賠償施設管理費、旧勘定財産の減価損、借入金利息等の諸費、その他、計)、金額}、{利益項目(利益金処分による積立額、繰入利息、賠償施設管理費受入額、賃貸料等、その他、小計、貯蔵品並に固定資産評価益、計)、金額} |
p207 |
株式
| 株主数の推移 |
昭和21年(1946年)上期~昭和24年(1949年)下期 |
表、年、期、発行株式数、株主数、1人あたり持株数 |
p208 |
株式
| 地域別株式分布状況 |
昭和18年(1943年)上期末、昭和24年(1949年)下期末 |
表、[地域](中国地方、近畿地方、中部地方、奥羽地方、四国地方、九州地方、北海道、その他、計)、昭和18年上期末(株主数、所有株式数)、昭和24年下期末(株主数、所有株式数) |
p209 |
株式
| 株式所有規模別株主数と所有株式数 |
昭和18年(1943年)上期末、昭和24年(1949年)下期末 |
表、所有規模(100株未満、100株以上、500株以上、1,000株以上、5,000株以上、10,000株以上、計)、昭和18年上期末{株主数(人数、%)、所有株式数(株数、%)}、昭和24年下期末{株主数(人数、%)、所有株式数(株数、%)} |
p209 |
株式
| 大株主(上位10名)の推移 |
昭和18年(1943年)上期末、昭和24年(1949年)下期末 |
表、肩書き・氏名、所有株式数、株式総数に対する割合 |
p209 |
組織
| 職制配置図 |
昭和22年(1947年)9月16日現在、昭和24年(1949年)5月16日現在 |
組織図 |
p211 |
設備投資
| 自動車工業における設備投資の推移(通産省工業局自動車課「日本の自動車工業」1958年版による) |
昭和26年度(1951年度)~昭和29年度(1954年度) |
表、年度、普通車および小型四輪車と共通部門、小型四輪車部門、小型三輪車部門 |
p220 |
生産;シェア
| メーカー別三輪トラック生産台数のシェア |
昭和25年(1950年)6~11月、昭和27年(1952年)5~10月 |
グラフ、日新工業、新三菱重工、明和自動車、三井精機、新愛知起業、日本内燃機、ダイハツ、東洋工業 |
p222 |
製品;生産
| 製品別生産高の推移 |
昭和25年(1950年)上期~昭和29年(1954年)下期 |
表、年、期、製品別(三輪トラック、さく岩機、工具・工作機械その他 |
p223 |
製品;技術
| 東洋工業における三輪トラックの大型化過程 |
昭和13年(1938年)4月~昭和29年(1954年)3月 |
表、車種、生産開始年月、エンジン排気量、最大積載量、全長、全幅、全高 |
p227 |
製品
| さく岩機の開発状況 |
昭和25年(1950年)7月~昭和29年(1954年)11月 |
表、生産開始年月、新機種 |
p231 |
資産
| 有形固定資産の推移 |
昭和25年(1950年)上期~昭和29年(1954年)下期 |
表、年、期、期首、増減、償却、期末 |
p237 |
設備投資
| 設備投資効果の指標 |
昭和25年(1950年)上期~昭和29年(1954年)下期 |
表、年、期、労働装備率、資本集約度、固定資産回転率 |
p237 |
広告宣伝
| 東洋工業のラジオ放送提供番組 |
昭和28年(1953年) |
表、局名、放送曜日、放送時間、番組名 |
p246 |
貿易
| 全メーカー・自動車輸出台数の推移 |
昭和21年(1946年)~昭和29年(1954年) |
表、年、小型四輪乗用車、トラック(普通車、小型四輪、三輪)、バス、計 |
p247 |
製品;売上
| 製品別売上高の推移 |
昭和25年(1950年)上期~昭和29年(1954年)下期 |
表、年、期、製品別{三輪トラック(売上高、%)、さく岩機(売上高、%)、工作機械・工具その他(売上高、%)、計(売上高、%) |
p247 |
組織
| 職制配置図 |
昭和25年(1950年)10月16日現在 |
組織図 |
p252 |
従業員
| 従業員数の推移 |
昭和25年(1950年)上期~昭和29年(1954年)下期 |
表、年、期、非現業員(男、女、計)、現業員(男、女、計)、合計(男、女、計) |
p255 |
資産
| 資産再評価の内訳 |
昭和25年(1950年)6月1日、昭和28年(1953年)5月1日 |
表、資産の種類、帳簿価格、法定限度額、再評価額、再評価差額 |
p258 |
株式
| 株主数の推移 |
昭和25年(1950年)上期~昭和29年(1954年)下期 |
表、年、期、発行株式数、株主数、1人あたり持株数 |
p259 |
株式
| 株式所有規模別株主数と所有株式数 |
昭和27年(1952年)下期末、昭和29年(1954年)下期末 |
表、所有規模(100株未満、100株以上、500株以上、1,000株以上、5,000株以上、10,000株以上、50,000株以上、100,000株以上、合計)、昭和27年下期末{株主数(人数、%)、所有株式数(株数、%)}、昭和29年下期末{株主数(人数、%)、所有株式数(株数、%)} |
p259 |
株式
| 地域別株式分布状況 |
昭和27年(1952年)下期末、昭和29年(1954年)下期末 |
表、[地域](中国地方、近畿地方、九州地方、中部地方、四国地方、関東地方、東北地方、北海道、その他、計)、昭和27年下期末(株主数、所有株式数)、昭和29年下期末(株主数、所有株式数) |
p259 |
株式
| 大株主(上位10名)の推移 |
昭和26年(1951年)下期末~昭和29年(1954年)下期末 |
表、肩書き・氏名、所有株式数、株式総数に対する割合 |
p260 |
財務・業績
| 貸借対照表 |
昭和25年(1950年)上期~昭和29年(1954年)下期 |
表、年、期、資産の部{資産(流動資産、固定資産、繰延資産)、資産計}、負債・資本の部{負債(流動負債、固定負債、引当金、計)、資本(資本金、法定準備金、剰余金、計)、負債・資本計} |
p260 |
財務・業績
| 短期借入金残高の明細 |
昭和25年(1950年)下期、昭和27年(1952年)下期、昭和29年(1954年)下期 |
表、銀行名、期 |
p262 |
財務・業績
| 買掛金と短期借入金の増加状況 |
昭和25年(1950年)下期~昭和29年(1954年)下期 |
表、年、期、流動負債、買掛金、短期借入金 |
p262 |
社債
| 社債明細表 |
昭和25年(1950年) |
表、銘柄、発行年月日、発行総額、発行価格、利率、担保、償還期限、摘要 |
p262 |
財務・業績
| 損益計算一覧 |
昭和25年(1950年)上期~昭和29年(1954年)下期 |
表、年、期、売上高、売上原価、販売費および一般管理費、営業利益、税引前当期利益 |
p262 |
財務・業績
| 利益金処分状況の推移 |
昭和25年(1950年)上期~昭和29年(1954年)下期 |
表、年、期、当期純利益、前期繰越金、当期未処分利益剰余金、配当金、役員賞与、税金引当金、内部留保、次期繰越金、配当性向 |
p264 |
生産;業界
| 全メーカー・車種別生産台数とその割合 |
昭和30年(1955年)~昭和34年(1959年) |
表、年、車種別(乗用車、トラック、バス、三輪車、小型三輪車、計 |
p268 |
生産
| 平均月産台数の推移 |
昭和25年(1950年)~昭和35年(1960年) |
表、年、平均月産台数、ピーク時の生産台数 |
p280 |
設備;貿易
| 主要機械購入一覧表 |
昭和30年(1955年)~昭和34年(1959年) |
表、機械名、メーカー名、国名 |
p280 |
設備
| 設備増強の状況(昭和29年、34年比較) |
昭和29年(1954年)10月、昭和34年(1959年)10月 |
表、機械設備名{工作機械(機械名)、二次加工機械(機械名)、その他の機械設備(機械名)、合計}、[状況]{稼働(29年10月、34年10月)、遊休(29年10月、34年10月)、計(29年10月、34年10月)} |
p281 |
施設
| 工場配置図 |
昭和35年(1960年)5月現在 |
工場配置図 |
p289 |
販売
| トラック販売台数の推移 |
昭和28年(1953年)~昭和36年(1961年) |
グラフ、販売台数、シェア |
p294 |
需給
| 三輪トラック需要の新規・代替・増車構成比 |
昭和25年(1950年)~昭和35年(1960年) |
グラフ、新規、代替、増車 |
p294 |
経営
| 中古車在庫減少計画表 |
昭和33年(1958年)9月15日、昭和34年(1959年)9月15日 |
表、No.、33.9.15在庫、34.9.15目標在庫、要減少台数 |
p295 |
広告宣伝
| 広告宣伝費の推移 |
昭和30年(1955年)上期~昭和34年(1959年)下期 |
表、年、期、広告宣伝費、売上高 |
p295 |
広告宣伝;催し
| 全日本自動車ショーへの出品車一覧表 |
昭和29年(1954年)~昭和34年(1959年) |
表、会期、期間、場所、出品車 |
p296 |
貿易
| 車種別輸出台数の推移 |
昭和24年(1949年)~昭和34年(1959年) |
表、年、車種(軽三輪、小型三輪、小型四輪、合計) |
p297 |
商標;貿易
| 「MAZDA」商標登録国一覧表 |
昭和34年(1959年)12月現在 |
表、登録国、権利発生年月日 |
p299 |
安全管理
| 安全度数率および安全強度率の推移 |
昭和26年(1951年)~昭和44年(1969年) |
グラフ、東洋工業度数率、東洋工業強度率、自動車業界平均度数率、自動車業界平均強度率 |
p304 |
組織
| 職制配置図 |
昭和31年(1956年)3月16日現在、昭和34年(1959年)12月16日現在 |
組織図 |
p306 |
賃金
| 一時金の要求額と妥結額 |
昭和30年(1955年)~昭和35年(1960年) |
表、年、上期(要求額、妥結額)、下期(要求額、妥結額) |
p311 |
福利厚生
| 住宅融資制度による貸付の推移 |
昭和28年度(1953年度)~昭和34年度(1959年度) |
表、年度、人員、貸付金額 |
p311 |
製品;技術
| 主要なさく岩機の開発 |
昭和30年(1955年)11月~昭和35年(1960年)4月 |
表、機種名、製造開始 |
p312 |
製品;技術
| 主要な工作機械の開発 |
昭和29年(1954年)3月~昭和35年(1960年)9月 |
表、製品名、製造開始、試作開始 |
p314 |
売上
| 売上高の推移 |
昭和29年(1954年)下期~昭和35年(1960年)上期 |
表、年、期、自動車、さく岩機・工作機械その他、計 |
p315 |
財務・業績
| 損益計算一覧 |
昭和29年(1954年)下期~昭和35年(1960年)上期 |
表、年、期、売上高、売上原価、販売費および一般管理費、営業利益、税引前当期利益 |
p315 |
生産;業界
| 全メーカー・自動車生産台数対前年増加にたいする車種別寄与率 |
昭和34年(1959年)~昭和37年(1962年) |
表、年、車種{乗用車(小型四輪車、軽四輪車)、トラック(普通車、小型四輪車、軽四輪車)、バス、三輪車(小型三輪車、計三輪車)} |
p324 |
需給;業界
| 乗用車需要先業種別構成比の推移 |
昭和32年(1957年)~昭和37年(1962年) |
グラフ、年、需要先(建設業、製造業、商業、タクシー・ハイヤー業、サービス業、個人、その他) |
p325 |
生産;業界
| 全メーカー・車種別生産台数と構成比 |
昭和35年(1960年)、昭和36年(1961年) |
表、年、車種{乗用車(台数、%)、四輪トラック(台数、%)、バス(台数、%)、三輪トラック(台数、%)、合計(台数、%)} |
p326 |
生産;業界
| 全メーカー・トラック車種別生産台数と構成比 |
昭和35年(1960年)、昭和36年(1961年) |
表、年、車種{普通トラック(台数、%)、小型四輪トラック(台数、%)、軽四輪トラック(台数、%)、小型三輪トラック(台数、%)、軽三輪トラック(台数、%)、合計(台数、%)} |
p326 |
貿易;業界
| 全メーカー・自動車輸出台数と構成比 |
昭和35年(1960年)、昭和36年(1961年) |
表、年、車種{乗用車(台数、%)、四輪トラック(台数、%)、バス(台数、%)、三輪トラック(台数、%)、合計(台数、%)} |
p326 |
貿易;業界
| バス・四輪トラック・三輪車輸出台数および輸入台数の推移 |
昭和30年(1955年)~昭和38年(1963年) |
表、年、バス(輸出、輸入)、四輪トラック(輸出、輸入)、三輪車(輸出、輸入) |
p326 |
生産;業界
| 自動車生産構成の推移 |
昭和34年(1959年)~昭和39年(1964年) |
表、年、三輪と四輪(三輪、四輪)、軽と小型(軽、小型)、乗用車とトラック(乗用車、トラック)、東洋工業(生産台数、シェア)、全メーカー生産台数 |
p328 |
技術;提携・合併
| NSU社およびバンケル社の概要 |
1969年末現在 |
所在地、設立、事業、資本金、代表者、従業員 |
p340 |
技術;提携・合併
| NSU-バンケル・ロータリーピストンエンジン開発会社一覧 |
1970年12月現在 |
表、会社名、国名、契約年月、おもな用途 |
p341 |
販売;従業員
| 特約販売会社従業員数の推移 |
昭和33年(1958年)11月末~昭和39年(1964年)11月5日 |
表、年月日、マツダ系、オート系、合計 |
p347 |
広告宣伝
| 広告宣伝費の推移 |
昭和35年(1960年)上期~昭和37年(1962年)上期 |
表、年、期、広告宣伝費、売上高 |
p349 |
貿易;製品
| 車種別輸出台数 |
昭和35年(1960年)、昭和36年(1961年) |
表、車種(軽三輪トラック、小型三輪トラック、軽四輪トラック、小型四輪トラック、軽乗用車、合計)、昭和35年、昭和36年 |
p350 |
貿易
| 仕向地別輸出台数 |
昭和35年(1960年)、昭和36年(1961年) |
表、仕向地、昭和35年、昭和36年、計 |
p350 |
賃金
| 一時金の要求額と妥結額 |
昭和35年(1960年)上期~昭和37年(1962年)上期 |
表、年、要求額、妥結額 |
p358 |
福利厚生
| 社宅の建設 |
昭和28年(1953年)頃 |
表、社宅名(大須社宅、入川社宅、甲東園社宅、武蔵野社宅)、所在地、構造、棟数、収容能力、延面積、取得年月、総工費 |
p359 |
生産;業界
| 全メーカー・車種別生産台数と構成比 |
昭和37年(1962年)~昭和39年(1964年) |
表、年、車種{乗用車(台数、%)、四輪トラック(台数、%)、バス(台数、%)、三輪トラック(台数、%)、合計(台数、%)} |
p373 |
需給;業界
| 乗用車需要先業種別構成比の推移 |
昭和36年(1961年)~昭和39年(1964年) |
グラフ、年、需要先(建設業、製造業、商業、タクシー・ハイヤー業、サービス業、個人、その他) |
p373 |
生産;業界
| 全メーカー・トラック車種別生産台数と構成比 |
昭和37年(1962年)~昭和39年(1964年) |
表、年、車種{普通車(台数、%)、小型四輪車(台数、%)、軽四輪車(台数、%)、小型三輪車(台数、%)、軽三輪車(台数、%)、合計(台数、%)} |
p374 |
貿易;業界
| 全メーカー・自動車輸出台数と構成比 |
昭和37年(1962年)~昭和39年(1964年) |
表、年、車種{乗用車(台数、%)、トラック(台数、%)、バス(台数、%)、三輪車(台数、%)、合計(台数、%)} |
p374 |
生産
| 車種別生産台数の構成比および対前年伸び率 |
昭和36年(1961年)~昭和39年(1964年) |
表、年、車種(軽三輪トラック、小型三輪トラック、軽四輪トラック、小型四輪トラック、普通四輪トラック、軽四輪乗用車、小型四輪乗用車、合計) |
p375 |
生産;製品
| 生産累計100万台の車種別内訳とその割合 |
[昭和38年(1963年)] |
表、車種(小型三輪トラック、軽三輪トラック、軽四輪トラック、小型四輪トラック、軽乗用車、小型乗用車、合計) |
p376 |
技術
| これまでに[各国で]考案されたロータリーエンジン |
1588年~1963年 |
図、考案者・社名、考案年 |
p385 |
技術
| ロータリーエンジンの作動原理 |
|
図、吸入過程、圧縮・点火、爆発過程、排気過程 |
p386 |
技術
| ロータリーエンジンとレシプロエンジンの大きさ比較 |
|
図 |
p387 |
技術
| [ロータリーエンジンの]吸入方式 |
|
図、ペリフェラルポート、サイドポート |
p392 |
経営
| マツダローンの仕組み |
[昭和38年(1963年)5月] |
図、ユーザー、購入申しこみ、金融機関、特約販売会社、東洋工業 |
p411 |
貿易;業界
| 全メーカー・車種別輸出構成比と輸出伸び率 |
昭和36年(1961年)、昭和39年(1964年) |
表、年(昭和36年、39年、39年/36年)、車種{乗用車(小型四輪、軽四輪)、トラック(普通、小型四輪、軽四輪)、バス、三輪車、計) |
p414 |
貿易
| 仕向地別自動車輸出台数 |
昭和37年(1962年)~昭和39年(1964年) |
表、仕向地、昭和37年、昭和38年、昭和39年、計 |
p415 |
貿易
| 仕向地別ノックダウン輸出の推移 |
昭和36年(1961年)~昭和39年(1964年) |
表、年、[仕向地(大韓民国、ビルマ、フィリピン、南アフリカ、計) |
p416 |
組織
| 職制配置図 |
昭和37年(1962年)5月1日現在 |
組織図 |
p418 |
物流;設備
| 契約船舶数の推移 |
昭和34年(1959年)末~昭和45年(1970年) |
表、木造機帆船(隻、トン)、鋼船(隻、トン)、合計(隻、トン)、鋼船率(隻、トン) |
p425 |
賃金
| 一時金の要求額と妥結額 |
昭和37年(1962年)上期~昭和40年(1965年)上期 |
表、年、期、要求額、妥結額 |
p426 |
福利厚生
| 独身寮の建設 |
[昭和38年(1963年)1月] |
表、名称(小磯東洋ハウス、青崎寮)、所在地、構造・棟数、収容能力、延面積、取得年月、総工費 |
p427 |
福利厚生
| 社宅の建設 |
[昭和37年(1962年)8月、昭和39年(1964年)12月] |
表、社宅名(浦和社宅、狭山社宅)、所在地、構造・棟数、戸数、延面積、取得年月、総工費 |
p427 |
売上;貿易
| 総売上高に占める自動車輸出金額の割合 |
昭和33年(1958年)下期~昭和40年(1965年)上期 |
グラフ |
p428 |
売上
| 売上高の推移 |
昭和37年(1962年)上期~昭和40年(1965年)上期 |
表、年、期、自動車、さく岩機・工作機その他、計 |
p428 |
生産
| 全メーカー・自動車生産台数の推移 |
昭和40年(1965年)~昭和45年(1970年) |
表、年、生産台数、対前年伸び率 |
p437 |
生産;業界
| 全メーカー・車種別生産台数と構成比 |
昭和40年(1965年)~昭和45年(1970年) |
表、年、車種{乗用車(台数、%)、トラック(台数、%)、バス(台数、%)、三輪車(台数、%)、合計(台数、%)} |
p438 |
生産;業界
| 全メーカー・乗用車車種別生産台数と構成比 |
昭和40年(1965年)~昭和45年(1970年) |
表、年、車種{普通車(台数、%)、小型四輪車(台数、%)、軽四輪車(台数、%)、合計(台数、%)} |
p438 |
生産;業界
| 全メーカー・トラック車種別生産台数と構成比 |
昭和40年(1965年)~昭和45年(1970年) |
表、年、車種{普通車(台数、%)、小型四輪車(台数、%)、軽四輪車(台数、%)、小型三輪車(台数、%)、軽三輪車(台数、%)、合計(台数、%)} |
p439 |
生産
| 自動車生産額の工業出荷額および機械工業出荷額に占める割合 |
昭和40年(1965年)~昭和44年(1969年) |
表、年、工業出荷額に占める割合、機械工業出荷額に占める割合 |
p439 |
貿易
| 自動車輸出金額のわが国総輸出と機械輸出に占める割合の推移 |
昭和28年(1953年)~昭和44年(1969年) |
表、年、総輸出、機械輸出 |
p439 |
貿易;業界
| 全メーカー・車種別輸出台数と構成比 |
昭和40年(1965年)~昭和45年(1970年) |
表、年、車種{乗用車(台数、%)、トラック(台数、%)、バス(台数、%)、三輪車(台数、%)、合計(台数、%)} |
p440 |
貿易
| 国内乗用車登録台数に占める輸入乗用車の割合 |
昭和39年(1964年)~昭和45年(1970年) |
表、年、国産車、輸入車、合計、輸入車比率 |
p441 |
環境保全
| 自動車排気ガス中の主要有害成分 |
1961年頃 |
表、[主要有害成分(CO 一酸化炭素、HG 炭化水素、Nox 窒素酸化物、Pb 鉛)、人体への影響、発生原因、対策 |
p444 |
環境保全;法律
| アメリカの1965年自動車排出ガス規制法の内容 |
1965年 |
表、排気量、規制対象 |
p444 |
環境保全
| 日本およびアメリカの自動車有害排出ガス低減目標 |
1970(昭和45)年、1975(昭和50)年、1980(昭和55)年 |
表、有害排出ガス{CO(日本、アメリカ)、HC(日本、アメリカ)、Nox(日本、アメリカ)}、1970年現状、1975年(運輸技術審議会、'75~'80年規制、マスキー法)、1980年('75~'80年規制) |
p445 |
技術;表彰
| ロータリーエンジン関係受賞一覧 |
昭和43年(1968年)1月~昭和45年(1970年)4月 |
表、年月日、賞名、受賞者 |
p460 |
生産
| ファミリアシリーズ生産累計100万台の内訳 |
昭和38年(1963年)~昭和45年(1970年) |
表、年、セダンクーペ、バン、トラック、合計 |
p469 |
施設
| 東洋大橋および関連専用道路略図 |
[昭和43年(1968年)11月] |
図 |
p478 |
貿易
| 自動車輸出台数および輸出比率の推移 |
昭和30年(1955年)~昭和45年(1970年) |
表、年、東洋工業輸出台数(A)、全メーカー輸出台数(B)、(A)/(B)、東洋工業 輸出台数/生産台数 |
p506 |
貿易
| 車種別輸出台数の推移 |
昭和40年(1965年)~昭和45年(1970年) |
表、年、車種{トラック(台数、%)、乗用車(台数、%)、三輪車(台数、%)、バス(台数、%)、合計(台数、%)} |
p506 |
貿易
| 仕向地域別輸出台数の推移 |
昭和40年(1965年)、昭和45年(1970年) |
表、仕向地域(東南アジア、中近東・アフリカ、南北アメリカ、大洋州、ヨーロッパ、合計)、年(昭和40年、昭和45年、45年/40年) |
p506 |
貿易
| 主要輸出仕向国の推移 |
昭和40年(1965年)、昭和45年(1970年) |
表、順位、国名(台数、%) |
p507 |
貿易
| ノックダウン輸出 |
昭和43年(1968年)8月~昭和46年(1971年)3月 |
表、国名、輸出開始、現地組立開始、組立車種(昭和45年現在) |
p514 |
貿易
| 自動車総輸出台数およびノックダウン輸出台数の推移 |
昭和36年(1961年)~昭和45年(1970年) |
表、年、総輸出台数、ノックダウン台数、ノックダウン輸出比率 |
p514 |
製品;売上
| さく岩機部門売上高の推移 |
昭和35年(1960年)~昭和45年(1970年) |
グラフ、さく岩機、ビット ロッド、産業機械 |
p515 |
技術
| 主要なさく岩機の開発 |
昭和38年(1963年)2月~昭和45年(1970年)8月 |
表、機種名、製造開始 |
p516 |
製品;売上
| 工作機械部門売上高の推移 |
昭和35年(1960年)~昭和45年(1970年) |
グラフ、工作機械生産、工作機械販売、工具・ゲージブロック・その他販売 |
p519 |
技術
| 主要なさく岩機の開発 |
昭和35年(1960年)~昭和45年(1970年) |
表、製品名、製造開始、摘要 |
p520 |
製品
| 超仕上盤の製造機種一覧 |
[昭和42年(1967年)2月] |
表、[超仕上盤](超仕上ヘッド、超仕上盤)、機種、おもな特徴 |
p522 |
組織
| 職制配置図 |
昭和40年(1965年)8月16日現在、昭和45年(1970年)1月16日現在 |
組織図 |
p538 |
福利厚生
| 社宅の建設 |
[昭和40年代初期] |
表、社宅名(柳が岡社宅、守山社宅、宇品社宅、三次社宅)、所在地、構造・棟数、収容能力、延面積、取得年月、総工費 |
p542 |
福利厚生
| 独身寮の建設 |
[昭和40年代初期] |
表、名称(大須東洋ハウス、三次宿舎、宇品北東洋ハウス、淵崎東洋ハウス)、所在地、構造・棟数、収容能力、延面積、取得年月、総工費 |
p542 |
福利厚生
| 住宅融資制度による貸付の推移 |
昭和28年(1953年)~昭和44年(1969年) |
表、年度、人員、貸付金額 |
p542 |
福利厚生
| 付属病院の入院・通院者数の推移 |
昭和36年(1961年)~昭和45年(1970年) |
表、年、入院、通院(付属病院、淵崎診療所、宇品診療所、宇品東診療所、計) |
p543 |
賃金
| 一時金の要求額と妥結額 |
昭和40年(1965年)夏~昭和46年(1971年)夏 |
表、年、夏、冬、要求額、妥結額 |
p544 |
賃金
| ベースアップの要求額と妥結額 |
昭和40年(1965年)~昭和45年(1970年) |
表、年、要求額、妥結額、定期昇給、給料上昇額 |
p544 |
生産
| 生産高および対前期伸び率の推移 |
昭和40年(1965年)上期~昭和45年(1970年)下期 |
表、年、期、生産額、対前期伸び率 |
p545 |
売上
| 売上高の推移 |
昭和40年(1965年)上期~昭和45年(1970年)下期 |
表、年、期、自動車、さく岩機・その他、計 |
p545 |
株式
| 大株主の推移 |
昭和30年(1955年)下期末~昭和45年(1970年)下期末 |
表、順位、年、氏名又は名称、所有株比率 |
p549 |
定款
| 原始定款 東洋コルク工業株式会社定款 |
大正9年(1920年)1月30日現在 |
条文 |
巻末(資料・年表) |
定款
| 現定款 東洋工業株式会社定款 |
昭和46年(1971年)6月16日現在 |
条文 |
巻末(資料・年表) |
役員
| 歴代役員任期一覧表 |
大正9年(1920年)~昭和46年(1971年) |
図、取締役会長、取締役社長、取締役副社長、専務取締役、常務取締役、取締役、非常勤取締役、常任監査役、監査役、氏名、就任年月日、退任年月日 |
巻末(資料・年表) |
資本
| 資本の推移 |
大正9年(1920年)~昭和45年(1970年) |
グラフ、公称資本金、払込資本金 |
巻末(資料・年表) |
従業員
| 従業員数の推移 |
昭和12年(1937年)5月~昭和19年(1944年)5月 |
表、年月、従業員(職員、工員、合計)、工員給与(男工、女工) |
巻末(資料・年表) |
従業員
| 従業員数の推移 |
昭和20年(1945年)5月~昭和46年(1971年)4月 |
表、年月、非現業員(男、女、計)、現業員(男、女、計)、従業員合計(男、女、計)、平均年齢、平均勤続年数、平均給与 |
巻末(資料・年表) |
製品
| マツダ車のスタイル変遷―乗用車・バス・トラック |
昭和15年(1940年)~昭和44年(1969年) |
絵、製品名、製造年 |
巻末(資料・年表) |
製品
| さく岩機部門の製品 |
昭和10年(1935年)~ |
絵、製品名 |
巻末(資料・年表) |
製品
| 工作機械部門の製品 |
昭和17年(1942年)~ |
絵、製品名 |
巻末(資料・年表) |
製品
| 自動車諸元表 三輪トラック |
昭和34年(1959年)~昭和35年(1960年) |
表、生産開始年、型式名称、車両寸法(長さ、幅、高さ)、軸距、輪距(前輪、後輪)、最小回転半径、車両重量、乗車定員、最大積載量、原動機(型式、冷却方式、内径×行程、総排気量、最高出力、最大トルク)、変速機(型式、前進、後退)、タイヤサイズ(前輪、後輪)、最高速度、関連車種 |
巻末(資料・年表) |
製品
| 自動車諸元表 四輪トラック |
昭和36年(1961年)~昭和45年(1970年) |
表、生産開始年、型式名称、車両寸法(長さ、幅、高さ)、軸距、輪距(前輪、後輪)、最小回転半径、車両重量、乗車定員、最大積載量、原動機(型式、冷却方式、内径×行程、総排気量、最高出力、最大トルク)、変速機(型式、前進、後退)、タイヤサイズ(前輪、後輪)、最高速度、関連車種 |
巻末(資料・年表) |
製品
| 自動車諸元表 四輪トラックおよびバス |
昭和39年(1964年)~昭和43年(1968年) |
表、生産開始年、型式名称、車両寸法(長さ、幅、高さ)、軸距、輪距(前輪、後輪)、最小回転半径、車両重量、乗車定員、最大積載量、原動機(型式、冷却方式、内径×行程、総排気量、最高出力、最大トルク)、変速機(型式、前進、後退)、タイヤサイズ(前輪、後輪)、最高速度、関連車種 |
巻末(資料・年表) |
製品
| 自動車諸元表 乗用車(レシプロエンジン搭載) |
昭和25年(1950年)~昭和45年(1970年) |
表、生産開始年、型式名称、車両寸法(長さ、幅、高さ)、軸距、輪距(前輪、後輪)、最小回転半径、車両重量、乗車定員、最大積載量、原動機(型式、冷却方式、内径×行程、総排気量、最高出力、最大トルク)、変速機(型式、前進、後退)、タイヤサイズ(前輪、後輪)、最高速度、関連車種 |
巻末(資料・年表) |
製品
| 自動車諸元表 乗用車(ロータリーエンジン搭載) |
昭和42年(1967年)~昭和45年(1970年) |
表、生産開始年、型式名称、車両寸法(長さ、幅、高さ)、軸距、輪距(前輪、後輪)、最小回転半径、車両重量、乗車定員、最大積載量、原動機(型式、冷却方式、内径×行程、総排気量、最高出力、最大トルク)、変速機(型式、前進、後退)、タイヤサイズ(前輪、後輪)、最高速度、関連車種 |
巻末(資料・年表) |
生産
| マツダ車生産台数の推移 |
昭和6年(1931年)~昭和45年(1970年) |
表、年、乗用車(軽四輪、小型四輪、乗用車計)、四輪トラック(軽四輪、小型四輪、普通四輪、四輪計)、三輪トラック(軽三輪、小型三輪、三輪計)、ライトバス、合計、累計 |
巻末(資料・年表) |
貿易
| マツダ車輸出台数の推移 |
昭和7年(1932年)~昭和45年(1970年) |
表、年、乗用車、トラックその他、合計、累計 |
巻末(資料・年表) |
財務・業績
| 損益計算書 第1期~第100期 |
大正9年(1920年)2月1日~昭和45年(1970年)10月31日 |
表、営業期、営業期間、売上高、売上原価、販売費および一般管理費、営業利益、税引前当期利益、当期利益、配当率 |
巻末(資料・年表) |
財務・業績
| 貸借対照表 第1期~第100期 |
[大正9年(1920年)2月1日~昭和45年(1970年)10月31日] |
表、営業期、資産(流動資産、固定資産、繰延資産)、資産計、負債(流動負債、固定負債、引当金、計)、資本(資本金、法定準備金、剰余金、計)、負債・資本計 |
巻末(資料・年表) |
沿革
| 年表 |
大正9年(1920)~昭和45年(1970) |
年表、年、経営・総務一般、生産・販売、技術・設備、自動車業界、政治・経済・社会一般 |
巻末(資料・年表) |
索引
| 本文索引 |
|
50音順 |
巻末(資料・年表) |
索引
| 図表索引 |
|
章ごと掲載順(図表番号、タイトル、掲載ページ) |
巻末(資料・年表) |