業界
| 主要メーカーの生産台数推移 |
昭和30年(1955年)~昭和54年(1979年) |
棒グラフ、トヨタ、GM、フォード、クライスラー、日産、VW |
p2 |
業界
| 主要国の生産台数推移 |
昭和30年(1955年)~昭和54年(1979年) |
棒グラフ、日本、アメリカ、西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア |
p4 |
業界
| 主要メーカーの売上高推移 |
昭和30年(1955年)~昭和54年(1979年) |
棒グラフ、トヨタ(当社)、GM、フォード、クライスラー、日産、VW |
p6 |
業界
| 主要メーカーの純利益推移 |
昭和30年(1955年)~昭和54年(1979年) |
棒グラフ、トヨタ(当社、トヨタ自工、合計)、GM、フォード、クライスラー、日産、VW |
p8 |
業界
| 主要メーカーの自己資本比率推移 |
昭和30年(1955年)~昭和54年(1979年) |
折れ線グラフ、GM、トヨタ自工、フォード、日産、クライスラー、当社 |
p10 |
組織
| 当社系譜 |
|
系譜図 |
p12 |
定款
| 創立時定款 |
|
|
p13 |
定款
| 昭和26年改正定款 |
昭和26年 |
|
p13 |
定款
| 主な定款改正の推移 |
|
表、改正年月日、改正内容、旧条文、その他の定款改正年月日 |
p14 |
定款
| 現行定款 |
昭和55年6月27日改正 |
|
p15 |
組織
| 経営理念 |
|
|
p16 |
組織
| 現役員 |
昭和55年6月末現在 |
役職、各役員の氏名、生年月日、略歴 |
p16 |
組織
| 歴代役員任期一覧表 |
昭和25年~昭和55年 |
表、氏名、任期//取締役名誉会長、取締役会長、取締役社長、取締役副社長、専務取締役、常務取締役、取締役、監査役 |
p18 |
従業員
| 従業員数推移 |
昭和25年度~昭和54年度 |
棒グラフ、総数、男女別構成、1人当り売上高、1人当り利益 |
p19 |
従業員
| 現行従業員構成 |
昭和54年度末(55年3月末)現在 |
棒グラフ、従業員総数、男、女、年齢別・男女別構成 |
p19 |
組織
| 昭和25年組織・職制 |
昭和25年7月1日現在 |
図、各部署名、役職、氏名 |
p20 |
組織
| 昭和35年組織・職制 |
昭和35年6月20日現在 |
図、各部署名、役職、氏名 |
p21 |
組織
| 昭和45年組織・職制 |
昭和45年2月1日現在 |
組織・職制別、各部署名、役職、氏名 |
p22 |
組織
| 昭和55年組織・職制 |
昭和55年2月1日現在 |
組織・職制別、各部署名、役職、氏名、出向者(国内、海外) |
p24 |
株主
| 株式 |
|
会社が発行する株式の総数、発行済株式総数、株主数 |
p28 |
株主
| 大株主 |
昭和55年3月31日現在 |
表、氏名または名称、所有株式数、発行済株式総数に対する所有株式数の割合 |
p28 |
株主
| 株式所有状況 |
昭和55年3月31日現在 |
表、区分(政府および地方公共団体、金融機関、証券会社、その他の法人、外国法人等(うち個人)、個人その他、合計)、株主数、所有株式数(イ)、発行済株式総数に対する(イ)の割合 |
p28 |
財務・業績
| 財務内容 |
昭和25年(1期)~昭和55年(56期中) |
表、車両販売台数(国内、輸出、計)、売上高、経常利益、当期利益、総資産、自己資本、資本金、一株当り(当期利益、自己資本)、配当率 |
p29 |
財務・業績
| 当期利益・自己資本比率推移 |
昭和25年、昭和30年、昭和35年、昭和40年~昭和54年 |
当期利益(棒グラフ)、自己資本比率(折れ線グラフ)、各推移表 |
p30 |
財務・業績
| 第55期貸借対照表 |
昭和54年 |
表 |
p31 |
財務・業績
| 第55期損益計算書 |
昭和54年 |
表 |
p31 |
財務・業績
| 部門別売上高 |
昭和25年(1期)~昭和54年(55期) |
表、年度、期、売上高、内訳(車両、産業、車両、部品、礦油、スカイパーキング)、輸出金額、輸出比率 |
p32 |
施設・設備
| 営業施設・設備 |
昭和55年3月31日現在 |
表、区分、所在地、営業内容、従業員数、投下資本額(建物、構築物、機械装置、車両運搬具、工具器具備品、土地、合計、比率) |
p33 |
施設・設備
| 福利厚生施設 |
|
表、社宅(社宅名、所在地、棟数、間取、戸数)、独身寮(寮名、所在地、棟数、間取、室数)、社員クラブ(クラブ名、所在地、施設の内容)、会社保養施設(施設名、所在地、収容人員)、健康保険組合保養施設(施設名、所在地、収容人員) |
p33 |
関係会社
| トヨタグループ各社 |
昭和55年6月末にもっとも近い各社の決算日現在 |
表、会社名、設立年月日、資本金、持株比率、代表者氏名、事業所、従業員数、主要製品または営業品目 |
p34 |
関係会社
| 提携会社 |
|
表、会社名、設立年月日、資本金、代表者氏名、事業所、主要製品または営業品目 |
p34 |
関係会社
| 国内関係会社 |
昭和55年3月末現在 |
表、会社名、設立年月日、資本金、持株比率、代表者、本社住所、従業員数 |
p35 |
関係会社
| 海外関係会社 |
|
表、国名、会社名、出資比率、総資本金、出資時期、業務内容、代表者 |
p36 |
労働組合
| トヨタ自動車労働組合綱領 |
|
|
p37 |
労働組合
| 組合員数 |
昭和55年3月末現在 |
|
p37 |
労働組合
| 労働組合の組織と運営機関 |
|
図 |
p37 |
労働組合
| 歩み |
昭和21年1月~昭和50年12月 |
|
p37 |
組織
| 車両(自動車)販売機構 |
|
図 |
p38 |
組織
| 産業車両(フォークリフト等)販売機構 |
|
図 |
p38 |
組織
| 部品販売機構 |
|
図 |
p38 |
組織
| 礦油販売機構 |
|
図 |
p39 |
組織
| レンタリース販売機構 |
|
図 |
p39 |
組織
| 住宅・特機販売機構 |
|
図 |
p39 |
組織
| 輸出専用船 |
|
表、船名、積載台数、船主、就航年月 |
p39 |
組織
| 国内販売網//販売体制の現状 |
昭和55年6月末現在 |
表、トヨタ店、トヨペット店、カローラ店、オート店、ビスタ店、フォークリフト店、部品共販店、レンタリース店、[それぞれの]会社数、販売拠点数、総人員、取扱乗用車 |
p40 |
組織
| 国内販売網//車両販売体制の推移 |
昭和25年12月31日現在~昭和55年6月末現在 |
表、トヨタ店、トヨペット店、カローラ店、オート店、ビスタ店、合計 |
p40 |
組織
| 国内販売網//車両販売店 |
昭和55年5月現在 |
表、社名、本社所在地、資本金、設立年月日、代表者 |
p40 |
組織
| 国内販売網//産業車両販売店 |
昭和55年5月現在 |
表、社名、本社所在地、資本金、設立年月日、代表者 |
p43 |
組織
| 国内販売網//部品共販店 |
昭和55年5月現在 |
表、社名、本社所在地、資本金、設立年月日、代表者 |
p43 |
組織
| 国内販売網//レンタリース店 |
昭和55年5月現在 |
表、社名、本社所在地、資本金、設立年月日、代表者 |
p44 |
組織
| 海外販売網//販売体制の現状 |
1980年3月末現在 |
表、北米・中南米、ヨーロッパ、濠亜、中近東、アフリカ、合計のディストリビューター数、デーラー数 |
p44 |
組織
| 海外販売網//海外駐在員事務所 |
1980年5月現在 |
アテネ、クアラルンプール、シドニー、パナマ、パリ、ブラッセル、マニラ、メルボルン、ヨハネスブルグ、各所在地 |
p44 |
組織
| 海外販売網//ディストリビューター |
1980年5月現在 |
表、仕向先名、ディストリビューター、所在地、扱い品、現地表記 |
p45 |
組織
| 海外販売網//海外KD拠点 |
1980年5月現在 |
表、国名、組立会社、組立開始時期、現地資本比率、組立車種、資本金、代表者 |
p46 |
製品
| 乗用車の変遷 |
昭和11年~昭和55年 |
各写真、戦前・戦後、パブリカ、スポーツ車、センチュリー、クラウン、マークII、チェイサー、クレスタ、コロナ、カリーナ、セリカ、セリカカムリ、カローラ、スプリンター、ターセル、コルサ、スターレット |
p47 |
製品
| ワゴン・トラック現行取扱い車種 |
昭和55年6月末現在 |
写真 |
p51 |
製品
| 取扱い商品//乗用車 |
昭和55年10月末現在 |
表、センチュリー、クラウン、マークII、チェイサー、クレスタ、コロナ、カリーナ、セリカ、カムリ、カローラ、スプリンター、ターセル、コルサ、スターレット、それぞれのグレード、トランスミッション、エンジン型式、車両型式、標準価格 |
p52 |
製品
| 取扱い商品//トラック・バス |
昭和55年10月末現在 |
表、キャブオーバータイプトラック(ダイナ、トヨエース、ハイエース、タウンエース、ライトエース)、ボンネットタイプトラック(クラウン、マークII、コロナ、カリーナ、カローラ、スターレット、ランドクルーザー、ブリザード、スタウト、ハイラックス、パブリカピックアップ)、バス(ハイエースコミューター、コースター)、それぞれの燃料、車種、エンジン型式、車両型式、標準価格 |
p54 |
製品
| トヨタ車エンジン体系//国内 |
昭和55年10月末現在 |
表、乗用車、トラック・バス別、エンジン型式、排気量、最高出力、最大トルク、シリンダー、搭載車種 |
p55 |
製品
| トヨタ車エンジン体系//輸出 |
昭和55年10月末現在 |
表、乗用車、トラック・バス別、車種、一般国、北米、ヨーロッパ、オーストラリア |
p56 |
財務・業績
| 国内登録台数・シェア(除軽)推移 |
昭和25年~昭和54年 |
表、乗用車(全メーカー、トヨタ、トヨタシェア)、トラック・バス(全メーカー、トヨタ、トヨタシェア)、合計(全メーカー、トヨタ、トヨタシェア) |
p57 |
財務・業績
| 車種別累計登録台数 |
昭和30年~昭和54年 |
表、クラウン、コロナ、パブリカ、センチュリー、マークII、カローラ、チェイサー、カリーナ、セリカ、スプリンター、スターレット、コルサ、ターセル、小型トラック(ダイナ、トヨエース、ハイエース、タウンエース、ライトエース、スタウト、ハイラックス) |
p58 |
製品
| 産業車両部取扱い商品 |
|
表、商品分類(産業車両(フォークリフト、ショベルローダー、トーイングトラクター、その他)、物流機器、環境機器)、商品、及び産業車両の写真5点 |
p60 |
製品
| 住宅特機部取扱い商品 |
|
表、商品分類(住宅(ホーム、オフィス)、特機(ルームエアコン、冷蔵庫、温風暖房機)、商品、及び住宅、特機の写真6点 |
p60 |
製品
| 部品部取扱い商品 |
|
表、商品分類(部品、用品)、商品、及び各種部品、用品の写真5点 |
p61 |
製品
| 礦油部取扱い商品 |
|
表、商品分類(モーターオイル、ギヤオイル、作動油、グリース、添加剤、不凍液、その他)、商品、及び商品の写真5点 |
p61 |
社会貢献
| 社会協力活動の概要 |
|
活動の範囲、内容、備考、及び写真2点 |
p62 |
社会貢献
| トヨタ交通環境委員会の概要・活動内容 |
昭和43年4月設置、昭和43年~昭和55年 |
概要(設置、目的、組織)、活動内容(主なもの)(諸活動、刊行物、映画・スライド)の略年表 |
p63 |
社会貢献
| トヨタ交通安全キャンペーンの歩み |
昭和44年~昭和55年 |
第1回(昭44年)~第12回(昭55年)、主なキャンペーン内容、キャンペーンの特色・広がり、及び写真3点 |
p64 |
社会貢献
| 緑化キャンペーンの概要・歩み |
昭和51年~昭和55年 |
概要(開始、目的、主催・協力、スローガン)、歩み(第1回(昭51年)~第5回(昭55年))、寄贈花木名:本数、及び写真2点 |
p65 |
社会貢献
| 財団法人「トヨタ財団」の概要・助成内容 |
昭和50年度~昭和55年度 |
概要(設立、目的、基金規模、組織)、助成内容(研究助成金(交通安全、生活・自然環境領域、社会福祉領域、教育・文化領域、特定課題、小計)、研究助成・成果発表等助成金、事業助成金(国際学術研究集会助成、翻訳出版促進助成)、フェローシップ助成金、国際部門助成金、研究コンクール助成金、合計) |
p66 |
社会貢献
| 諸分野への寄付(主なもの) : 国内 |
昭和42年~昭和55年 |
表、内容、寄付額 |
p66 |
社会貢献
| YFU=米国トヨタ・スカラシッププログラム |
|
開始、目的、主催、協力、交流実績、資金援助、及び写真2点 |
p67 |
社会貢献
| 在日海外留学生のトヨタへの招待 |
|
開始、目的、主催、実績、及び写真1点 |
p67 |
社会貢献
| 諸分野への寄付(主なもの) : 国際 |
昭和50年~昭和55年 |
内容 |
p68 |
社会貢献
| 海外ディストリビューターの社会協力活動 |
昭和49年~昭和54年 |
各ディストリビューターの寄付(主なもの)(ディストリビューター名、内容)、トヨタ・アストラ財団の概要(設立、目的、基金規模、プログラム) |
p68 |
業界
| 自動車メーカーの系譜 |
明治28年(1895年)~昭和55年(1980年) |
系譜図、四輪自動車製造、その他の各社 |
p71 |
業界
| わが国の自動車生産台数//車種別生産台数 |
昭和21年~昭和54年 |
表、総生産台数(普通・小型四輪、軽四輪、合計、前年比)、乗用車(普通・小型、軽四輪、合計、前年比)、トラック(普通、小型、軽四輪、合計、前年比)、バス(合計、前年比)、三輪車(合計) |
p72 |
業界
| 乗用車生産比率(四輪車) |
昭和21年~昭和54年 |
棒グラフ |
p73 |
業界
| メーカー別生産台数 |
昭和25年~昭和54年 |
表、トヨタ、日野、ダイハツ、日産、プリンス、日産ディーゼル、愛知機械、富士重、いすゞ、三菱、東洋工、本田技研、鈴木、その他//それぞれの台数、占拠率、前年比、及び合計(台数、前年比) |
p74 |
業界
| メーカー別乗用車生産台数 |
昭和25年~昭和54年 |
表、トヨタ、日野、ダイハツ、日産、プリンス、富士重、いすゞ、三菱、東洋工、本田技研、鈴木、その他//それぞれの台数、占拠率、前年比、及び合計(台数、前年比) |
p76 |
業界
| 車名別乗用車生産ランキング |
昭和40年~昭和54年 |
表、1位~10位、車名(メーカー名、生産台数) |
p78 |
業界
| 主要国の生産台数 |
1960年~1979年 |
表、日本、アメリカ、西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、カナダ、スペイン、ソ連//それぞれの台数、占拠率(=各国生産台数÷全世界生産台数)、及び世界総生産(台数) |
p79 |
業界
| 主要国の乗用車生産台数 |
1960年~1979年 |
表、日本、アメリカ、西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、カナダ、スペイン、ソ連//それぞれの台数、占拠率(=各国生産台数÷全世界生産台数)、及び世界総生産(台数) |
p80 |
業界
| 世界のメーカー別生産ランキング |
1960年~1979年 |
表、1位~10位、メーカー名(国名、生産総数/乗用車) |
p81 |
業界
| 世界の車別乗用車生産ランキング |
1970年~1979年 |
表、1位~10位、車名(メーカー名、国名、台数) |
p81 |
業界
| 車種別登録台数 |
昭和25年~昭和54年 |
表、総登録台数(普通・小型四輪、軽四輪、合計、前年比)、乗用車(普通・小型、軽四輪、合計、前年比)、トラック(普通、小型、軽四輪、合計、前年比)、バス(合計、前年比)、三輪車(合計) |
p82 |
業界
| 乗用車登録比率 |
昭和25年~昭和54年 |
棒グラフ |
p83 |
業界
| メーカー別登録台数 |
昭和25年~昭和54年 |
表、トヨタ、日野、ダイハツ、日産、プリンス、日産ディーゼル、愛知機械、富士重、いすゞ、三菱、東洋工、本田技研、鈴木、輸入車、その他//それぞれの台数、占拠率、前年比、及び合計(台数、前年比) |
p84 |
業界
| メーカー別乗用車登録台数 |
昭和25年~昭和54年 |
表、トヨタ、日野、ダイハツ、日産、プリンス、富士重、いすゞ、三菱、東洋工、本田技研、鈴木、輸入車、その他それぞれの台数、占拠率、前年比、及び合計(台数、前年比) |
p86 |
業界
| 車名別乗用車登録ランキング |
昭和40年~昭和54年 |
1位~10位、車名(メーカー名、登録台数) |
p88 |
業界
| 自動車新・代・増別登録比率 |
昭和35年~昭和54年 |
グラフ、新規、代替、増車の比率 |
p88 |
業界
| クラス別乗用車登録台数 |
昭和40年~昭和54年 |
表、大・中型車、小型車、大衆車、スポーツ車、軽自動車、それぞれの台数、構成比、及び合計 |
p89 |
業界
| 小型トラックタイプ別登録台数 |
昭和43年~昭和54年 |
表、コマーシャル、キャブオーバー、ボンネット、それぞれの台数、構成比、及び合計(台数、前年比) |
p89 |
財務・業績
| 業界・トヨタの都道府県別登録台数 |
昭和36年、昭和40年、昭和45年、昭和50年~昭和54年 |
表、総数(総市場、トヨタ)、乗用車(総市場、トヨタ) |
p90 |
業界
| オートマチック車登録比率推移 |
昭和44年~昭和55年(1月~6月) |
表と折れ線グラフ、大中型乗用車、小型乗用車、大衆乗用車、総合計の平均月販台数、オートマチック車比率 |
p94 |
業界
| メーカー別オートマチック車登録比率 |
昭和51年~昭和55年(1月~6月) |
表、トヨタ、日産、東洋工、三菱、本田、富士重、いすゞ、ダイハツ、業界の平均月販台数、オートマチック車比率 |
p94 |
財務・業績
| トヨタのオートマチック車登録比率推移 |
昭和51年~昭和55年(1月~6月) |
折れ線グラフ |
p94 |
業界
| FF車登録比率 |
昭和48年~昭和55年(1月~6月) |
表と折れ線グラフ、業界計、トヨタ、日産、東洋工、三菱、ダイハツ、富士重、本田技研、FF比率、FF車登録台数 |
p95 |
業界
| メーカー別乗用車のディーゼル比率 |
昭和48年~昭和55年(1月~6月) |
表、業界計、トヨタ、日産、いすゞ、三菱のディーゼル比率、ディーゼル車登録台数 |
p95 |
業界
| 乗用車車名別ディーゼル比率 |
昭和51年~昭和55年(1月~6月) |
表、クラウン(トヨタ)、マークII(トヨタ)、セドリック(日産)、グロリア(日産)、ローレル(日産)、ブルーバード(日産)、スカイライン(日産)、フローリアン(いすゞ)、ジェミニ(いすゞ)、117クーペ(いすゞ)、ギャラン(三菱)のディーゼル比率、ディーゼル車登録台数 |
p95 |
業界
| キャブオーバー型ワゴンの販売状況 |
昭和50年~昭和55年(1月~6月) |
棒グラフ、表、ハイエース(トヨタ)、キャラバン(日産)、1トンキャブ計、タウンエース(トヨタ)、ライトエース(トヨタ)、サニー・チェリー・バネット(日産)、ボンゴ(東洋工)、デリカ(三菱)、デルタワイド(ダイハツ)、大衆キャブ計、キャブオーバー型ワゴン計 |
p96 |
業界
| 四輪駆動車販売状況 |
昭和50年~昭和55年(1月~6月) |
棒グラフ、表、ランドクルーザー(トヨタ)、ブリザード(トヨタ)、パトロール(日産)、ジープ(三菱)、タフト(ダイハツ)、ジムニー(鈴木)、ランクル型計、ハイラックス(トヨタ)、ダットサントラック(日産)、ファスターロデオ(いすゞ)、レオーネ(富士重)、四輪駆動車計 |
p96 |
業界
| 自動車販売・整備体制//販売網 |
昭和54年12月末 |
図、トヨタ、日産、三菱、東洋工業、本田技研、いすゞ、富士重工、ダイハツ、日野、日産ディーゼル、鈴木自動車 |
p97 |
業界
| 自動車販売・整備体制//拠点数・セールスマン数 |
昭和54年12月末 |
表、トヨタ、日産、三菱、東洋工業、本田技研、富士重工、いすゞ、日野、日産ディーゼル、鈴木、ダイハツ |
p97 |
業界
| 自動車販売・整備体制//整備工場数 |
昭和39年~昭和54年 |
表、専業、デーラー、自家、計、それぞれ企業数、平均工員数 |
p97 |
業界
| わが国における輸入乗用車登録台数 |
昭和45年~昭和54年 |
表、アメリカ車(GM、フォード、合計)、西ドイツ車(VW、ベンツ、合計)、フランス車、イギリス車、イタリア車、その他、それぞれ登録台数と占拠率、及び総計と前年比伸長率 |
p98 |
業界
| 輸入車関税率の推移 |
昭和25年~昭和55年 |
グラフ、乗用車、小型乗用車、普通乗用車 |
p98 |
業界
| 主要国の輸入車関税率 |
昭和55年9月末 |
表、日本、アメリカ、E.C.の乗用車、トラック、バス、部品 |
p98 |
業界
| 中古車登録台数および新・中比率推移 |
昭和42年~昭和54年 |
中古車、新車、新・中比率、それぞれ乗用車、トラック・バス、合計の表、及び新・中比率の折れ線グラフ |
p99 |
業界
| 都道府県別中古車登録台数 |
昭和50年~昭和54年 |
表、昭和54年のみ中古車、新車、新・中比率の別 |
p100 |
財務・業績
| トヨタの中古車販売台数 |
昭和40年、昭和45年~昭和54年 |
表、中古車販売台数の棒グラフ、新中比率の折れ線グラフ、及び中古車、新車、新中比率 |
p101 |
組織
| オールトヨタ中古車保証制度(昭和54年10月改定)の概要 |
昭和54年10月 |
制度の概要、保証内容(特別保証、一般保証、エクストラ保証、それぞれ保証項目、保証期間(乗用車、CM・トラック) |
p101 |
業界
| 主要国の自動車・乗用車登録台数 |
1960年~1979年 |
表、日本、アメリカ、西ドイツ、イギリス、フランス、イタリア、カナダの自動車登録台数、乗用車登録台数 |
p102 |
業界
| 主要国のメーカー別乗用車登録台数 |
1971年~1979年 |
表、アメリカ、イギリス、西ドイツ、フランス、それぞれ1位~5位の登録台数、占拠率 |
p102 |
財務・業績
| アメリカの輸入乗用車市場//トヨタの日本車に占めるシェア推移 |
1960年~1980年1月~6月 |
折れ線グラフ |
p104 |
業界
| アメリカの輸入乗用車市場//'79年の日本車に占める各社のシェア |
1979年 |
円グラフ、トヨタ、日産、東洋工、三菱、富士重、いすゞ、本田 |
p104 |
業界
| アメリカの輸入乗用車市場//日本車比率推移 |
1960年~1980年1月~6月 |
折れ線グラフ |
p104 |
業界
| アメリカの輸入乗用車市場//輸入車比率推移 |
1960年~1980年1月~6月 |
折れ線グラフ |
p104 |
業界
| アメリカの輸入乗用車市場//総括表 |
1960年~1980年1月~6月 |
表、トヨタ、日産、東洋工、三菱、富士重、いすゞ、本田、日本車計、輸入車、うちVW、米国乗用車総販売、日本車比率、輸入車比率 |
p104 |
業界
| アメリカの小型車市場 |
1974年~1980年1月~6月 |
グラフ、表、米国乗用車総販売(A)、米国産車(うち小型車(B)、小型車比率)、輸入車(C)、小型車計(B)+(C)、小型車比率(B)+(C)/(A) |
p105 |
業界
| アメリカにおける日本製小型トラック販売 |
1974年~1980年1月~6月 |
表、1トンボンネット型、トヨタ、日産、いすゞ→GM、東洋工→フォード、三菱→クライスラー、東洋工、合計 |
p105 |
業界
| EC主要国における各国産乗用車の販売//西ドイツ、フランス、イギリスにおける日本車のシェア推移 |
1973年~1980年1月~6月 |
折れ線グラフ |
p106 |
業界
| EC主要国における各国産乗用車の販売//1976年登録台数 |
1976年 |
表、日本車、(うちトヨタ)、西ドイツ車、フランス車、イギリス車、イタリア車、その他、総市場、それぞれ西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、オランダ、ベルギー、デンマークでの登録台数、前年比、シェア |
p106 |
業界
| EC主要国における各国産乗用車の販売//1977年登録台数 |
1977年 |
表、日本車、(うちトヨタ)、西ドイツ車、フランス車、イギリス車、イタリア車、その他、総市場、それぞれ西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、オランダ、ベルギー、デンマークでの登録台数、前年比、シェア |
p106 |
業界
| EC主要国における各国産乗用車の販売//1978年登録台数 |
1978年 |
表、日本車、(うちトヨタ)、西ドイツ車、フランス車、イギリス車、イタリア車、その他、総市場、それぞれ西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、オランダ、ベルギー、デンマークでの登録台数、前年比、シェア |
p107 |
業界
| EC主要国における各国産乗用車の販売//1979年登録台数 |
1979年 |
表、日本車、(うちトヨタ)、西ドイツ車、フランス車、イギリス車、イタリア車、その他、総市場、それぞれ西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、オランダ、ベルギー、デンマークでの登録台数、前年比、シェア |
p107 |
業界
| EC主要国における各国産乗用車の販売//1980年1~6月登録台数 |
1980年1月~6月 |
表、日本車、(うちトヨタ)、西ドイツ車、フランス車、イギリス車、イタリア車、その他、総市場、それぞれ西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、オランダ、ベルギー、デンマークでの登録台数、前年比、シェア |
p107 |
業界
| 車種別輸出台数 |
昭和21年~昭和54年 |
総輸出台数(普通・小型四輪、軽四輪、合計、前年比)、乗用車(普通・小型、軽四輪、合計、前年比)、トラック(普通、小型、軽四輪、合計、前年比)、バス(合計、前年比)、三輪車の表、及び乗用車構成比率の棒グラフ |
p108 |
業界
| メーカー別輸出台数 |
昭和25年~昭和54年 |
表、トヨタ、日野、ダイハツ、日産、プリンス、日産ディーゼル、愛知機械、富士重、いすゞ、三菱、東洋工、本田技研、鈴木、その他それぞれの台数、占拠率、前年比、及び合計(台数、前年比) |
p110 |
業界
| 仕向地別輸出台数 |
昭和45年~昭和54年 |
表、北米、ヨーロッパ、東南アジア、中近東、オセアニア、アフリカ、中南米、それぞれ台数、前年比 |
p112 |
業界
| 仕向地別KD(ノックダウン)輸出 |
昭和45年~昭和54年 |
表、東南アジア、オセアニア、アフリカ、中南米、ヨーロッパ、中近東、その他、合計、それぞれ台数、KD比率(=KD輸出台数÷輸出台数) |
p112 |
業界
| KDセット輸出台数//車種別KDセット数および構成比 |
昭和54年 |
表、乗用車(普通・小型、軽四輪車、計)、トラック(普通車、小型四輪車、軽四輪車、計)、大型バス、総計 |
p112 |
業界
| KDセット輸出台数//会社別KDセット数 |
昭和54年 |
表、トヨタ、日産、日産ディーゼル、富士重、三菱、東洋工、本田技研、総計 |
p112 |
業界
| 対米輸出台数(総数・乗用車) |
昭和46年~昭和55年1月~6月 |
表と棒グラフ、トヨタ、業界 |
p113 |
業界
| 対EC輸出台数(乗用車) |
昭和46年~昭和55年1月~6月 |
表、トヨタ、業界、それぞれ西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、オランダ、ベルギー(含ルクセンブルグ)、デンマーク、アイルランド、EC計 |
p113 |
財務・業績
| トヨタ車の地域別輸出台数 |
昭和20年~昭和54年 |
表、北米、濠亜、ヨーロッパ、アフリカ、中近東、中南米、その他、合計 |
p114 |
財務・業績
| トヨタ車の車名別輸出台数 |
昭和27年~昭和54年 |
表、クラウン、クレシーダ、コロナ、カリーナ、セリカ、カローラ、パブリカ、スターレット、ハイラックス、ランドクルーザー、合計台数 |
p114 |
業界
| 主要国の自動車輸出台数 |
1960年~1979年 |
表、日本、アメリカ、西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、カナダ、スペイン、ソ連、それぞれ台数、輸出比率 |
p115 |
業界
| 保有台数総括表 |
明治40年、大正元年、大正10年、昭和元年、昭和5年、昭和10年、昭和15年、昭和20年、昭和25年、昭和30年、昭和35年~昭和55年 |
表、乗用車(普通車、小型車、軽四輪車、合計、昭和45年=100とした指数)、トラック(普通車、小型四輪車、軽四輪車、三輪車、合計、昭和45年=100とした指数)、バス、特種用途車、以上総保有台数(保有台数、昭和45年=100とした指数)、大型特殊車、被けん引車、二輪車、自動車総保有台数 |
p116 |
業界
| 都道府県別保有台数 |
昭和30年、昭和35年、昭和40年、昭和45年、昭和50年~昭和55年 |
表、各年の総数、乗用車 |
p118 |
業界
| 都道府県別自動車普及割合(1台当り人口) |
昭和30年、昭和35年、昭和40年、昭和45年、昭和50年~昭和55年 |
表 |
p120 |
業界
| 都道府県別自家用乗用車普及率 |
昭和30年、昭和35年、昭和40年、昭和45年、昭和50年~昭和55年 |
表 |
p121 |
業界
| 保有台数の推移(総数、乗用車) |
昭和20年~昭和55年 |
棒グラフ、5年ごと |
p122 |
業界
| 都道府県別自動車普及割合 : 昭和55年6月末 |
昭和55年6月末 |
日本地図にて都道府県ごとに色別で示す、1台当り人口、2.5人未満、2.5人~3人、3人~3.5人、3.5~4人、4人以上の区分 |
p122 |
業界
| 自動車普及割合(1台当り人口)推移 |
昭和30年、昭和35年、昭和40年、昭和45年、昭和50年~昭和55年 |
自動車と人のイラストで示す |
p123 |
業界
| 地域別乗用車(自家用)世帯普及率 : 昭和55年6月末 |
昭和55年6月末 |
棒グラフ |
p123 |
業界
| 乗用車(自家用)世帯普及率の高い県、低い県 |
|
高い県ベスト5、低い県ベスト5 |
p123 |
業界
| 運転免許取得者数推移 |
昭和45年12月末現在~昭和54年12月末現在 |
男性、女性、合計の表、及び合計人数の棒グラフ、女性比率の折れ線グラフ、大特、小特、二輪、原付免許取得者を除く |
p124 |
業界
| 〈参考〉運転免許総取得者数 |
昭和45年~昭和54年 |
表、大特、小特、二輪、原付免許取得者を含む |
p124 |
業界
| 年齢階層別運転免許取得率 : 昭和54年12月末 |
昭和54年12月末 |
表とグラフ、年齢区分(18~19、20~24、25~29、30~34、35~39、40~44、45~49、50~54、55~59、60~64、65以上、合計)、男性(免許取得者、取得率)、女性(免許取得者、取得率) |
p124 |
業界
| レンタカー保有台数 |
昭和34年9月末現在~昭和54年9月末現在 |
表、乗用車、マイクロバス、トラック、合計 |
p125 |
業界
| リースカー保有台数 |
昭和34年9月末現在~昭和54年9月末現在 |
表、乗用車、マイクロバス、トラック、合計 |
p125 |
業界
| 都道府県別レンタカー・リースカー保有台数 : 昭和54年9月末 |
昭和54年9月末 |
表、レンタカー保有台数、リースカー保有台数 |
p125 |
業界
| 主要国の自動車保有台数・普及割合 |
1955年、1960年、1965年、1970年~1978年 |
表、全世界(保有台数)、日本、アメリカ、西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、それぞれ保有台数、普及割合 |
p126 |
業界
| 主要国の乗用車保有台数・普及割合 |
1955年、1960年、1965年、1970年~1978年 |
表、全世界(保有台数)、日本、アメリカ、西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、それぞれ保有台数、普及割合 |
p126 |
関連産業
| 自動車関連産業の就業人口 : 昭和53年現在 |
昭和53年現在 |
関連総就業人口、直接関連人口(製造部門、販売・整備部門、利用部門、燃料部門)、間接関連人口(資材部門、支援部門、燃料部門等)、それぞれ人数、全就業人口に対する割合 |
p128 |
関連産業
| 主要産業の自動車産業向け出荷割合 : 昭和53年 |
昭和53年 |
棒グラフ、普通鋼鋼材、特殊鋼鋼材、アルミ鋳造品、アルミダイカスト、ゴム製品、塗料、板ガラス、石油 |
p128 |
関連産業
| 主要産業別(2桁分類)生産高 : 昭和53年 |
昭和53年 |
棒グラフ、輸送用機器製造業、食料品製造業、電気機器製造業、一般機器製造業、鉄鋼業、化学工業、金属製品製造業、石油製品・石炭製品製造業、繊維工業、その他製造業 |
p129 |
関連産業
| 自動車製造業生産高推移 |
昭和35年、昭和40年、昭和45年、昭和50年、昭和53年 |
円グラフ、棒グラフ、折れ線グラフ、総生産高、自動車製造業生産高、自動車の割合 |
p129 |
関連産業
| 主要業種別設備投資額 |
昭和35年、昭和40年、昭和45年~昭和54年 |
表、電力、自動車、鉄鋼、石油精製、電子・電気機械、都市ガス、紙・パルプ、石油化学、小売、その他業種、計 |
p129 |
関連産業
| 自動車小売業販売高推移 |
昭和43年、昭和45年、昭和47年、昭和49年、昭和51年、昭和54年 |
表(総販売高、自動車小売業販売高、自動車の割合)、棒グラフ(自動車販売高)、折れ線グラフ(総販売高比) |
p130 |
関連産業
| 小売業(3桁分類)年間販売高ベスト10 : 昭和54年 |
昭和54年 |
表、小売業種、販売高、総販売高比 |
p130 |
関連産業
| 自動車小売業都道府県別従業員数・年間販売額 : 昭和54年 |
昭和54年 |
表、従業員総数、県下小売業総従業員数に占める割合、年間販売額、県下小売業総販売額に占める割合 |
p130 |
関連産業
| 自動車輸出額の推移 |
昭和35年、昭和40年、昭和45年、昭和50年~昭和54年 |
表、棒グラフ、折れ線グラフ、総輸出額、自動車輸出額、自動車の割合 |
p131 |
関連産業
| 産業別輸出額の推移 |
昭和35年、昭和40年、昭和45年、昭和50年、昭和52年、昭和54年 |
表、各年のベスト5、輸出総額、自動車の割合 |
p131 |
関連産業
| 企業別輸出額の推移 |
昭和40年、昭和45年、昭和50年、昭和52年~昭和54年 |
表、各年のベスト10企業名、輸出額 |
p131 |
利用
| 輸送機関別国内旅客輸送量 |
昭和35年、昭和40年、昭和45年、昭和50年~昭和54年 |
表とグラフ、乗用車、バス、鉄道、航空、旅客船、総輸送量の旅客輸送人数、総輸送量に占める構成比 |
p132 |
利用
| 輸送機関別国内貨物輸送量 |
昭和35年、昭和40年、昭和45年、昭和48年~昭和53年 |
表とグラフ、自動車、鉄道、内航海運、総輸送量の輸送量、総輸送量に占める構成比 |
p132 |
利用
| 輸送機関別距離帯別輸送トン数分担率 : 昭和53年度 |
昭和53年度 |
グラフ、内航海運、自動車、国鉄(車扱) |
p133 |
利用
| トラックと鉄道の運賃比較//運賃比較表 |
|
表、距離、小口(70kg)(鉄道、トラック(最低、最高))、貸切(10トン)(鉄道、トラック(最低、最高)) |
p133 |
利用
| トラックと鉄道の運賃比較//運賃推移 |
昭和35年、昭和40年、昭和45年、昭和50年~昭和53年 |
折れ線グラフ、鉄道、トラック |
p133 |
エネルギー
| 石油の製品別得率および用途別消費構成 : 昭和54年 |
昭和54年 |
|
p134 |
エネルギー
| 石油エネルギー用途別需要 |
昭和30年度、昭和35年度、昭和40年度、昭和45年度、昭和50年度、昭和53年度 |
表、運輸部門、鉱工業部門、エネルギー部門、農林水産部門、民生その他部門、非エネルギー需要、合計、それぞれの需要量、構成比 |
p134 |
エネルギー
| 主要国の用途別石油消費割合 : 1977年 |
1977年 |
棒グラフ、日本、アメリカ、西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、それぞれ輸送用、産業用、民生用等、その他の構成比及び総需要量 |
p134 |
エネルギー
| 主要国の輸送機関別エネルギー消費割合 : 1977年 |
1977年 |
棒グラフ、日本、アメリカ、西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、それぞれ自動車、鉄道、航空、内航船舶の構成比及びエネルギー消費量(うち石油の割合) |
p135 |
エネルギー
| 主要国の自動車1台当り燃料消費量 : 1977年 |
1977年 |
棒グラフ、日本、アメリカ、西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア |
p135 |
エネルギー
| 原油価格(アラビアンライト)の推移 |
昭和45年~昭和55年8月 |
グラフ |
p135 |
エネルギー
| ガソリン・軽油小売価格の推移 |
昭和45年~昭和55年6月 |
それぞれ折れ線グラフ |
p135 |
エネルギー
| 日本の燃費基準 |
昭和54年12月27日 |
「自動車の性能の向上に関する製造事業者等の判断の基準等」(通商産業省・運輸省告示第1号) |
p136 |
エネルギー
| アメリカの燃費規制//会社平均燃費に対する規制 |
1978年~1985年 |
平均燃費基準値 |
p136 |
エネルギー
| アメリカの燃費規制//ガソリン浪費車に対する規制 |
1980年~1986年 |
適用範囲、課税額 |
p136 |
エネルギー
| 自動車の省エネルギー対策 |
|
燃料消費効率の向上、自動車製造工程の省エネ、自動車使用段階の省エネ、交通環境の整備、説明1~説明7付き |
p137 |
普及
| 賃金とマイカー(一般世帯用乗用車)普及率 |
昭和40年、昭和45年~昭和54年 |
表と折れ線グラフ、マイカー普及率、賃金 |
p138 |
普及
| 所得階層別マイカーの普及率 |
|
棒グラフ、100万円未満、100~200万円未満、200~300万円未満、300~500万円未満、500万円以上 |
p138 |
普及
| 賃金水準、消費者物価指数および乗用車価格の推移 |
昭和40年、昭和45年~昭和54年 |
表と折れ線グラフ、昭和50年=100、賃金水準、消費者物価指数、自動車価格 |
p138 |
普及
| 主要国1人当り国民所得と自動車普及 |
|
表、日本、アメリカ、西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、それぞれ国民所得、自動車普及(自動車1台当りの人口) |
p139 |
普及
| 家計支出に占める自動車関連支出の割合 |
昭和40年、昭和45年~昭和54年 |
消費支出、自動車等関係費、自動車等の割合の表、及び自動車購入、ガソリン、整備、自動車保険、部品、その他の構成比 |
p139 |
普及
| 自動車関連支出の推移 |
昭和40年、昭和45年~昭和54年 |
表と折れ線グラフ、自動車購入、ガソリン、整備、自動車保険、部品 |
p140 |
普及
| 収入階級別自動車関連支出 : 昭和54年 |
昭和54年 |
表、全世帯平均、I(~238万円)、II(238万円~311万円)、III(311~392万円)、IV(392万円~519万円)、V(519万円~)、それぞれ消費支出、自動車等関係費、自動車等の割合、自動車購入、ガソリン、整備費、自動車保険料、部品、その他 |
p140 |
普及
| 自動車購入における支払方法 |
昭和47年上半期~昭和54年上半期 |
グラフ、現金、割賦、ローン、その他、構成比 |
p140 |
普及
| 主要耐久消費財とマイカーの普及率比較 |
昭和45年、昭和48年~昭和54年 |
表と折れ線グラフ、乗用車、電子レンジ、カラーテレビ、ステレオ、電気冷蔵庫、ルームエアコン |
p141 |
利用
| 乗用車の主たる利用用途 |
昭和53年 |
グラフ、全世帯、農家世帯、個人営業世帯、勤労世帯、それぞれ業務・商用、通勤、通学、レジャー、買物・用足し、その他の構成比 |
p141 |
利用
| マイカーとショッピング |
1978年 |
グラフ、平日、休日の別、総平均、中心商業地域、大都市、中都市、小都市、周辺商業地域、郊外住宅地域、団地ニュータウン、町村、それぞれの車客、徒歩・電車・バスなど構成比 |
p141 |
利用
| 生活関連物資の自動車輸送分担率 : 昭和53年度 |
昭和53年度 |
円グラフ、総貨物輸送、野菜・果物、畜産品、水産品、繊維工業品、日用品、それぞれ自動車輸送量、総輸送量、分担率 |
p142 |
利用
| 〈参考〉昭和45年度の自動車輸送分担率 |
昭和45年度 |
表、総貨物輸送、野菜・果物、畜産品、水産品、繊維工業品、日用品、それぞれ総輸送量、自動車輸送量、自動車の分担率 |
p142 |
利用
| 公共用自動車 |
昭和54年3月末、昭和55年3月末 |
防災(消防自動車(消防ポンプ車、水そう付ポンプ車、三輪ポンプ車))、防犯(警察車(捜査用車、パトカー、白バイ、外勤・保安警察用車、輸送車、その他))、救急(救急車)、福祉(身体障害者輸送車、うち営業用)、保健衛生(医療防疫車、患者輸送車、血液輸送車、採血車、消毒車)、清掃(ごみ清掃自動車(塵芥車、清掃車、散水車)、し尿処理自動車(糞尿車))、葬儀(霊柩車)、輸送(営業用旅客、貨物自動車(ハイヤー、タクシー、バス、トラック))、通信(郵便自動車、郵便軽自動車、二輪車) |
p142 |
普及
| 自動車普及率都道府県別ベスト10//1世帯当り普及率(乗用車) |
昭和55年3月末 |
表、都道府県、普及率、保有台数、世帯数 |
p143 |
普及
| 自動車普及率都道府県別ベスト10//1人当り普及率(自動車) |
昭和55年3月末 |
表、都道府県、普及率、保有台数、人口 |
p143 |
普及
| 農村における乗用車普及 |
昭和45年、昭和48年~昭和54年 |
表と折れ線グラフ、農家世帯、非農家世帯 |
p143 |
普及
| 自動車関連支出都市階級別比較 |
昭和54年版 |
表と棒グラフ、全国、大都市、中都市、小都市A、小都市B、町村、それぞれ消費支出、自動車等関係費、自動車の割合 |
p143 |
道路
| 道路延長・舗装率の推移 |
昭和20年、昭和31年、昭和35年、昭和40年、昭和45年、昭和50年、昭和54年 |
棒グラフ(道路延長の推移)と折れ線グラフ(道路舗装率の推移) |
p144 |
道路
| 道路現況 : 昭和54年4月1日現在 |
昭和54年4月1日現在 |
種別(円グラフ)、舗装率(棒グラフ)、幅員(円グラフ)、総括表(高速自動車国道、一般国道、都道府県道、市町村道、合計、延長距離(構成比)、舗装率、幅員別割合(規格改良済、未改良)) |
p144 |
道路
| 道路建設の効果//最近開通したバイパス等の燃料節約量試算結果 |
昭和55年版 |
表、バイパス名、開通年度、延長、現道交通量(開通前、開通後)、速度(開通前現道、開通後現道、バイパス)、燃料節約量、節約率 |
p145 |
道路
| 道路建設の効果//バイパス建設の効果 |
昭和55年版 |
表、バイパス名、開通年度、(A)バイパス開通前の現道の状況(交通量、交通事故発生件数、騒音レベル(夜))、(B)バイパス開通後の現道の状況(交通量、交通事故発生件数、騒音レベル(夜))、バイパス建設の効果(交通量(B)/(A)、交通事故発生件数(B)/(A)、騒音レベル(夜)(A)-(B)) |
p145 |
道路
| 道路の社会的機能 |
|
表、道路機能、(交通機能(トラフィック機能、アクセス機能)、空間機能)、効果等 |
p145 |
道路
| 行政に対して国民が要望する事業 |
昭和53年12月 |
棒グラフ、全国(市部、町村部)、大都市圏(市部、町村部)、地方圏(市部、町村部) |
p145 |
道路
| 道路現況の国際比較 |
|
表、日本、アメリカ、西ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、それぞれ道路延長、舗装延長、舗装率、高速道路、自動車保有台数、舗装延長/保有台数、道路延長/保有台数 |
p146 |
道路
| 道路投資額の推移 |
昭和29年度~昭和55年度 |
表と棒グラフ、総道路投資 |
p146 |
道路
| 道路整備5ヶ年計画と財源構成の推移 |
1次(昭和29年度~昭和32年度)~8次(昭和53年度~昭和57年度) |
区分(年度)、国費(特定財源、一般財源、計)、地方費(特定財源、一般財源、計)、財政投融資等、総計、経済計画名称、8次は計画 |
p146 |
道路
| 自動車関係諸税収と道路投資額の比較//道路投資額に対する自動車関係諸税収額の割合 |
昭和45年~昭和55年 |
折れ線グラフ |
p147 |
道路
| 自動車関係諸税収と道路投資額の比較//総括表 |
昭和43年~昭和55年 |
自動車関係諸税の税収額(A)(物品税(自動車)、自動車税、軽自動車税、自動車取得税、揮発油税、地方道路税、軽油取引税、石油ガス税、計)、道路投資額(B)((a)国費、(b)地方費、(c)有料道路への出資金等、(a)+(b)-(c)計)、(A/B)比率 |
p147 |
道路
| 自動車関係諸税収と道路投資額の比較//〈参考〉道路特定財源一覧表 |
|
国(税目、内容)、地方(税目、内容) |
p147 |
駐車場
| 駐車場の整備状況推移 |
昭和46年度~昭和53年度 |
表、都市計画駐車場、届出駐車場、附置義務駐車施設、路上駐車場、計、自動車保有台数、自動車1万台当りの駐車可能台数 |
p148 |
駐車場
| 駐車場整備と保有台数対比 |
昭和40年度~昭和53年度 |
グラフ |
p148 |
税金
| 流通段階別にみた自動車関係諸説[諸税] |
|
|
p149 |
税金
| 自家用乗用車ユーザーの税負担額(初年度1年間) |
昭和40年、昭和54年 |
[前提条件]車両価格......90万円(税込小売価格)、排気量......1600cc、車両重量......980kg、年間走行......15,000km、(l)当り走行......9km |
p149 |
税金
| 主要国の取得・保有段階の税負担比較(8年間) : 昭和45年 |
|
日本、イギリス、西ドイツ、アメリカ [前提条件]車両価格......100万円(税込小売価格)、排気量......1600cc、車両重量......980kg、耐用年数......8年間、邦貨換算レート(54年4月2日実勢相場)1$=210.4円、1£=435.6円、1DM=112.7円 |
p149 |
税金
| 自動車関税諸税の概要 |
昭和55年 |
表、物品税、自動車重量税、自動車取得税、自動車税、軽自動車税、軽油引取税、揮発油税及び地方道路税、軽油取引税、石油ガス税、それぞれ課税範囲、税率、自家用乗用車税率の推移、課税標準、納税義務者、免税・非課税、納付方法 |
p150 |
交通安全
| 交通事故死者数推移(自動車保有台数との比較) |
昭和43年~昭和54年 |
表と折れ線グラフ、件数、死者数、負傷者数、保有台数 |
p152 |
交通安全
| 状態別交通事故死者数の推移 |
昭和49年~昭和54年 |
表、自動車乗車中、二輪車乗車中、自転車乗車中、歩行中、その他、計、それぞれ死者、指数、構成比 |
p152 |
交通安全
| 自動車1万台当り交通事故死傷者数の推移 |
昭和44年~昭和54年 |
表、死者、負傷者 |
p152 |
交通安全
| 道路交通事故による死亡状況の国際比較 |
昭和49年~昭和53年 |
表、カナダ、西ドイツ、フランス、イタリア、オランダ、イギリス、アメリカ、日本、それぞれ死者数、人口10万人当り死亡率、自動車1万台当り死亡率 |
p153 |
交通安全
| 交通安全施設等整備状況推移 |
昭和43年~昭和54年 |
表、道路管理者分(歩道、自転車道、横断歩道橋、地下横断歩道、道路照明、道路標識)、公安委員会分(信号機、道路標識、横断歩道、実線標示、図示標示) |
p153 |
交通安全
| 第2次交通安全施設等整備事業5箇年計画の概要 |
|
表、道路管理者事業、都道府県公安委員会事業、それぞれ事業量、特定交通安全施設等整備事業五箇年計画(a)、地方単独交通安全施設等整備事業五箇年計画(b)、(a)+(b) |
p154 |
交通安全
| シートベルト着用状況の推移 |
昭和49年~昭和54年 |
表と折れ線グラフ、高速道路、一般道路、それぞれ運転者、助手席同乗者、調査対象数、着用者、着用率 |
p154 |
交通安全
| 安全な自動車の開発//トヨタの主な安全対策装備例 |
昭和34年~昭和54年 |
|
p155 |
交通安全
| 安全な自動車の開発//トヨタの主な安全対策解説図 |
|
自動車のイラストで図示 |
p155 |
保険
| 自動車保険の概要 |
|
|
p156 |
保険
| 自動車保険(任意)の普及率の推移 : 各年度末 |
昭和40年度末~昭和54年度末 |
表、全車種、自家用乗用車、営業用乗用車、それぞれ対人、対物、車両 |
p156 |
公害
| 自動車排出ガス規制・騒音規制の経緯 |
昭和26年7月~昭和57年10月 |
表、排出ガス規制(昭和41年9月~昭和57年10月)、騒音規制(昭和26年7月~昭和57年10月) |
p157 |
公害
| 大気汚染の発生源 |
|
CO、HC、NOX、それぞれ試算団体、発生源別比率 |
p157 |
公害
| 自動車排出ガス規制値//昭和41年~昭和47年 |
昭和41年~昭和47年 |
表、自動車の種別(乗用車、軽量トラック・バス、重量トラック・バス)、規制物質(CO) |
p158 |
公害
| 自動車排出ガス規制値//昭和48年度以降 |
昭和48年度~昭和57年度 |
表、自動車の種別(ガソリン車、LPG車、ディーゼル車)、規制物質(CO、HC、NOX) |
p158 |
公害
| 自動車排出ガス規制値//53年度規制以降の適用時期 |
|
表、規制年度、自動車の種別、新型車、継続生産車、輸入車 |
p158 |
公害
| 排出ガス規制の効果 |
昭和41年~昭和56年 |
グラフ、乗用車(CO、HC、NOX)、トラック・バス等(NOX、軽トラック、軽量ガソリン車、中量ガソリン車、重量ガソリン車、ディーゼル車(直接噴射式)、ディーゼル車(副室式)) |
p159 |
公害
| 自動車騒音規制値 |
昭和46年、昭和51年、昭和52年、昭和54年、昭和57年 |
表、自動車の種別(トラック・バス、乗用車、二輪自動車、原動機付自転車)、定常走行騒音、加速走行騒音 |
p160 |
公害
| 騒音規制の効果(加速走行騒音) |
昭和46年、昭和52年、昭和54年、昭和57年 |
折れ線グラフ、乗用車、大型トラック・バス |
p160 |
公害
| トヨタの排出ガス規制・騒音規制への対応方式//排出ガス規制への対応方式 |
昭和54年3月現在 |
方式、システム、搭載車名 |
p160 |
公害
| トヨタの排出ガス規制・騒音規制への対応方式//騒音規制への対応方式 |
|
騒音の発生部位、対応方式 |
p161 |
沿革
| 年表 |
昭和25年(1950)~昭和55年(1980)4月2日 |
表、当社{経営(組織、役員人事、経営一般、トヨタ自工)、商品、国内活動、海外活動}、国内業界の動き、海外業界の動き、環境(自動車環境、一般環境) |
p164 |
組織
| 組織の変遷(1) |
昭和25年~昭和55年 |
変遷図 |
〔折込〕巻末 |
組織
| 組織の変遷(2) |
昭和25年~昭和55年 |
変遷図 |
〔折込〕巻末 |
製品
| 乗用車価格変遷図(1)最高価格・最低価格の推移 |
昭和25年(1950年)~昭和56年(1981年) |
変遷図 |
〔折込〕巻末 |
製品
| 乗用車価格変遷図(2)最高価格・最低価格の推移 |
昭和35年(1960年)~昭和56年(1981年) |
変遷図 |
〔折込〕巻末 |
製品
| 乗用車価格変遷図(3)最高価格・最低価格の推移 |
昭和35年(1960年)~昭和56年(1981年) |
変遷図 |
〔折込〕巻末 |