会社名"に" から始まる社史一覧 全326件中100件 101件〜200件目を表示
| 会社名 | 業種 | 社史タイトル(出版年) | 会社沿革と社史メモ |
|---|---|---|---|
| 日本経営者団体連盟 | 経済団体 | 『日経連の歩み : 昭和43年4月-昭和48年3月』(1973.04) | |
| 日本経営者団体連盟 | 経済団体 | 『日経連三十年史』(1981.01) | |
| 日本経営者団体連盟 | 経済団体 | 『写真でみる日経連40年史』(1989.05) | |
| 日本経営者団体連盟 | 経済団体 | 『日経連五十年史. 本編』(1998.11) | |
| 日本経営者団体連盟 | 経済団体 | 『日経連五十年史. 資料編』(1998.11) | 『日経連五十年史. 本編』(社史ID:15680)の資料編 |
| 日本軽金属(株) | 非鉄金属・金属製品 | 『日本軽金属二十年史』(1959.12) | |
| (株)日本経済新聞社 | サービス業 | 『日本経済新聞九十年史』(1966.12) | |
| (株)日本経済新聞社 | サービス業 | 『日本経済新聞社百年史』(1976.12) | |
| (株)日本経済新聞社 | サービス業 | 『日本経済新聞社110年史』(1986.12) | |
| (株)日本経済新聞社 | サービス業 | 『日本経済新聞社120年史』(1996.12) | |
| (株)日本経済新聞社 | サービス業 | 『日経テレコン20年のあゆみ』(2005.02) | |
| (株)日本経済新聞社 | サービス業 | 『日本経済新聞社130年史』(2006.12) | |
| (株)日本経済評論社 | サービス業 | 『私どもはかくありき : 日本経済評論社のあとかた』(2008.10) | |
| 日本毛糸紡績(株) | 繊維 | 『十五年史』(1936.09) | 1873年(明6)岐阜生まれの河崎助太郎(かわさき・すけたろう、1873-1943)は、大阪で1895年(明28)河崎商店を創立、洋反物・毛織物の問屋を営み、欧米の毛織物事情を視察する。産業報国の熱意に燃え財界活動から衆議院議員も務め、引退後は岐阜市商工会議所会頭に就任。地元の産業発展と本邦羊毛工業の世界的躍進を目指し、毛斯綸紡織(もすりんぼうしょく)の技術者を工場長に招いて1921年(大10)日本毛糸紡績を設立。15年史は創業後の発展を追った沿革のほか、福利施設や行事にも頁を割いている。[1942年(昭17)戦時下の企業統合で東洋紡績に合併。河崎助太郎次男の邦夫は後に東洋紡績社長・会長を務める] |
| 日本毛織(株) | 繊維 | 『日本毛織三十年史』(1931.01) | 日清戦争後の好況期に神戸出身の川西清兵衛(かわにし・せいべえ、1865-1947)は毛織事業の将来性を見越し、神戸の実業家を募って1896年(明29)に日本毛織を起こす。加古川に工場を建設、東京製絨から技師長を招いて職工を養成し、毛布の製造を開始する。東京に販路を拡大、原毛を中国から輸入し羅紗の生産も開始。輸入品に対抗するため技術員を欧州に派遣し製絨術を学ばせ、第一次大戦後の不況期も事業を拡大する。30年史は沿革と現況・資料編の他、外史として毛織物工業界の歴史も詳述している。[2008年(平20)から通称社名を「ニッケ」とした] |
| 日本毛織(株) | 繊維 | 『日本毛織六十年史 : 1896-1956』(1957.05) | |
| 日本原子力研究所 | 電力 | 『原研三十年史』(1986.06) | |
| 日本原子力研究所 | 電力 | 『原研四十年史』(1996.06) | |
| 日本原子力発電(株) | 電力 | 『日本原子力発電三十年史』(1989.03) | |
| 日本原子力文化振興財団 | 電力 | 『原子力開発三十年史』(1986.10) | |
| 日本光学工業(株) | 精密機器 | 『50年の歩み』(1967.10) | |
| 日本鋼管(株) | 鉄鋼業 | 『日本鋼管株式会社創業二十年回顧録』(1933.12) | 明治期に我が国では官営製鉄所が生産開始したが、民需増大に追いつかず輸入が年々増大、明治末期に多くの製鉄会社が設立された。ガス・水道事業の発展に伴い、鋼管製造事業が有望になり、官営八幡製鉄所技師出身の今泉嘉一郎、東洋汽船で銑鉄の運搬を手がけた白石元治郎らが協力し、1912年日本鋼管株式会社創立。渋沢栄一は事業に賛同し多方面の協力を得、発起人に名を連ねる。回顧録の執筆は今泉嘉一郎で、当初大倉喜八郎他に事業創立の相談に行き、後設立に至った経緯等を年代順に克明に記載。 |
| 日本鋼管(株) | 鉄鋼業 | 『日本鋼管株式会社三十年史』(1942.06) | 30年史は前半が我が国の鉄鋼業の歴史と1942年までの編年史、後半は現況、資料集と創業者白石元治郎の回顧録。 |
| 日本鋼管(株) | 鉄鋼業 | 『日本鋼管株式会社四十年史』(1952.11) | 日華事変以降数年間のめざましい発展の足跡と、戦後の複雑な再建過程の詳細な記録。第1部は編年体の綜合史、第2部は資料編で総務、生産(製鉄・造船)、業務、経理の部門別概観。 |
| 日本鋼管(株) | 鉄鋼業 | 『五十年史』(1962.06) | 写真・図版をふんだんに取り入れた「眼で見る社史」。1000ページを超える大作。第1部総合史、第2部回顧録、第3部部門史。総合史は「40年史」からの概説と最近10年史からなる。 |
| 日本鋼管(株) | 鉄鋼業 | 『日本鋼管株式会社六十年史』(1972.06) | 1962年以降の10年を福山製鉄所、津造船所の建設を中心に積極的施策を推進した躍進の時期ととらえる。社史の構成は、1.最近10年の飛躍、2.60年の年輪、3.部門史、4.資料。 |
| 日本鋼管(株) | 鉄鋼業 | 『日本鋼管株式会社七十年史』(1982.06) | 70年史は1/3が通史、2/3が部門史。通史は創業60年のあゆみと最近10年のあゆみからなる。部門史は経営と管理、鉄鋼事業、重工事業、合金鉄および肥料事業の構成で、巻末に資料編。簡潔を旨とし内容の重複記述を省いたので、60年史より200ページほど減っている。 |
| 日本鋼管(株) | 鉄鋼業 | 『ガイア・オデッセイ : Gaia odyssey : NKK創立80周年記念誌』(1992.12) | 80年の歴史をたどりつつ、最近10年の活動を中心にテーマごとの切り口で描く。1988年社名の呼称をNKKに変更。“ものづくり”と環境保全の取り組みを前面に出し、写真を多用、レイアウトも斬新でハンディな装丁。[2003年川崎製鉄(株)と合併し、JFEスチール(株)設立] |
| 日本鉱業(株) | 鉱業 | 『回顧録 : 創業五十周年記念社報特別号』(1956.03) | 1905年の創業から50年を記念して「社報特別号」として出された冊子。創立者久原房之助、二代社長鮎川義介など79人の回顧録を掲載。略年表と事業箇所一覧付。 |
| 日本鉱業(株) | 鉱業 | 『五十年史』(1957.11) | 山口出身の久原房之助は叔父藤田伝三郎に嘱望され1891年小坂鉱山に入り、経営を立て直す。1905年茨城県の赤沢銅山を買い取り、地名の日立村からとった日立鉱山と改め開業。1907年に久原鉱業所職制が定められ組織が整う。1912年久原鉱業(株)設立、1928年久原の義弟鮎川義介の改革で日本産業(株)と商号変更、翌年鉱業部門を分離して日本鉱業(株)を設立。50年史は創業からの沿革を概観編で述べ、部門史及び廃止した箇所も含めて200以上の各事業所の略史を記述している。 |
| 日本鉱業(株) | 鉱業 | 『社史 : 1956-1985 : 創業八十周年記念』(1989.10) | 1957年刊の50年史以降30年間の軌跡をまとめた社史。概観編では1905年の創業から1955年までの50年略史の後、8章に分けて時代を追って業容を拡大した過程を記述。部門編では資源開発・金属・石油・金属加工・新素材加工・研究開発・管理の部門別に活動経過を詳述している。[1992年日本鉱業(株)は共同石油(株)と合併し(株)日鉱共石となる。その後(株)ジャパンエナジー、ジャパンエナジー電子材料(株)を経て2003年新日鉱ホールディングス(株)となる。] |
| 日本鉱業(株)日立鉱業所 | 鉱業 | 『日立鉱山史』([1986.01]) | 日立鉱山の歴史を、夜明け前(1591-1905)、黎明期(1905-1912)、好況飛躍時代(1912-1919)、試練時代(1919-1934)、現代編(1935-1951)の順に記述。コンパクトな体裁ながら写真・図表を多く取り入れ、具体的に鉱山の経営を述べている。1952年に発行されたものの復刻版。 |
| 日本鉱業(株)日立鉱業所 | 鉱業 | 『日立鉱山史. 追補』(1986.01) | 1952年に刊行された「日立鉱山史」の復刻に合わせて、以降1985年までの歩みを「追補」として発行したもの。編年体で記述した沿革と資料編からなる。1973年日立鉱業所鉱山部門は日立鉱山(株)として、精錬部門は日本鉱業(株)日立精錬所としてそれぞれ新発足。1981年日立鉱山閉山。 |
| 日本鉱業(株)水島製油所 | 石油 | 『水島製油所二十年の歩み』(1984.06) | |
| (株)日本興業銀行 | 銀行 | 『日本興業銀行最近十年史』(1934.12) | 1890年の恐慌時、大蔵大臣松方正義は動産質(主に株式)貸付を行う動産銀行の設立を提唱。1899年の金融逼迫時に再び動産銀行設立が要請され、1900年日本興業銀行法が成立。渋沢栄一らの設立委員が任命され、1902年日本興業銀行が開業。1921年に20年史を編集するが印刷に至らず、それ以降の10年の発展史を163頁の小冊子にまとめたもの。 |
| (株)日本興業銀行 | 銀行 | 『日本興業銀行五十年史. [本編]』(1957.09) | 1902年日本興業銀行法に基づき、半官半民の特別銀行として設立されてから、1952年長期信用銀行に移行するまでの50年史。設立~、第1次大戦~、金解禁~、終戦~、の4つの時代順に、日本経済の情勢と興銀の歩みを平行して記述。別冊の年表は自行の項目のほか、金融・産業・国内経済・その他国内事項・国際経済・その他国際事項の各項目に加え、各年代の内閣(大蔵大臣)・日銀総裁・興銀総裁も加えた詳細なもので、会社名索引付。 |
| (株)日本興業銀行 | 銀行 | 『日本興業銀行五十年史. 年表』(1957.09) | 『日本興業銀行五十年史. [本編]』(社史ID:09500)の年表(索引付)、資料 |
| (株)日本興業銀行 | 銀行 | 『日本興業銀行七十五年史. [本編]』(1982.03) | 1902年の創業から1977年までの75年史。1952年までの歩みを「五十年史」から要約して簡潔な前編としている。詳細な後編は長期信用銀行として再発足後の25年間を、復興期(~1957年頃)、高度成長期(~1971年頃)、激動・調整期の3つの時期に分け、世界経済・日本経済の動きの中での事業活動を記述している。1200ページの大作で事項索引付。別冊は詳細な資料編と年表。 |
| (株)日本興業銀行 | 銀行 | 『日本興業銀行七十五年史. 別冊』(1982.03) | 『日本興業銀行七十五年史. [本編]』(社史ID:09520)の資料編・年表 |
| (株)日本興業銀行 | 銀行 | 『日本興業銀行百年史』(2002.01) | |
| (社)日本工業倶楽部 | 経済団体 | 『事業小史』(1934.11) | |
| (社)日本工業倶楽部 | 経済団体 | 『会員写真帖 : 創立二十年記念』(1938.03) | 1917年(大正6)創立の日本工業倶楽部が創立20周年を記念して編纂した会員写真帳。まず大橋新太郎理事長の序文に続き、倶楽部の建物や会議室などの施設写真を掲載。次に金子賢太郎を始めとした名誉会員6名、大橋新太郎理事長始め役員145名、会員924名、渋沢栄一を含む物故会員16名、計1,091名の肖像写真を、1ページに3~6名ずつ載せている。写真の上の薄紙に各人の役名、氏名、所属を記載。巻末の50音人名索引は物故会員を除いた1,075名が対象。 |
| (社)日本工業倶楽部 | 経済団体 | 『日本工業倶楽部廿五年史. 上巻』(1943.12) | |
| (社)日本工業倶楽部 | 経済団体 | 『日本工業倶楽部廿五年史. 下巻』(1943.12) | 『日本工業倶楽部廿五年史. 上巻』(社史ID:15720)の下巻 |
| (社)日本工業倶楽部 | 経済団体 | 『財界回想録. 上』(1967.04) | |
| (社)日本工業倶楽部 | 経済団体 | 『財界回想録. 下』(1967.04) | 『財界回想録. 上』(社史ID:15736)の下巻 |
| (社)日本工業倶楽部 | 経済団体 | 『日本工業倶楽部五十年史』(1972.03) | |
| 日本航空(株) | 空運 | 『日本航空10年の歩み : 1951-61』(1964.10) | 第二次大戦後に日本の航空事業は全て消滅し、外国航空会社が日本に乗り入れていた。日本の民間航空会社再建の動きが起こり、占領軍の営業許可により1951年(昭和26)日本航空(株)発足。1953年(昭和28)日本航空株式会社法の交付により、新たな日本航空(株)として特殊法人に再編される。本社史は創立10周年記念事業のひとつとして企画されたもので、「創業の経緯」に続き本文が「プロペラの時代」と「ジェット時代の開幕」としてまとめられ、各種資料を付している。図版を多く取り入れた編集で、英文抄訳が本文の間にコラムとして挟み込まれている。 |
| 日本航空(株) | 空運 | 『日本航空20年史 : 1951-1971』(1974.02) | 日本航空(株)の創業20周年記念事業のひとつとして編纂された社史で、時代順に創業期、成長期、躍進期の3編からなる。それぞれを経営、技術、企業環境の3部門に分け、部門ごとに外部の研究者が執筆した。付録編の「航空輸送前史」では戦前の内外の航空史をまとめている。 |
| 日本航空(株) | 空運 | 『日本航空社史 : 1971-1981』(1985.05) | 日本航空(株)創業30周年記念事業の一つとして編纂された社史で、既刊の『日本航空20年史』の編集方針を受け継ぎ、20年史後の10年間に焦点を当てている。序章に創業からの20年間の概略を記載、続いて時代順の本編3章を置き、終章として直近の動きをまとめている。巻末索引付。 |
| (財)日本航空協会 | 空運 | 『協会75年の歩み : 帝国飛行協会から日本航空協会まで』(1988.08) | |
| (財)日本航空協会 | 空運 | 『日本航空史. 昭和戦後編』(1992.09) | |
| 日本航空輸送(株) | 空運 | 『10年史 : 日本航空輸送株式会社』(1938.11) | 世界から後れを取っていた民間航空輸送事業の発展のため、日本政府は1927(昭和2)年に航空輸送会社設立準備委員会を組織する。翌1928(昭和3)年、委員会の審議結果を基に国の補助を得て日本航空輸送株式会社創立。同社は順次国内外への郵便貨物、旅客輸送航路を開拓していく。1938(昭和13)年、閣議決定により国際航空株式会社と統合され、大日本航空株式会社となる。本社史では、創立経緯から大日本航空株式会社へ統合までの10年間の出来事を年表風にまとめている。後半部では10年間の航空事業の発展を数値と図によって紹介。 |
| 日本交通(株) | 陸運 | 『社史』(1961.03) | |
| (財)日本交通公社 | サービス業 | 『五十年史 : 1912-1962』(1962.09) | 外賓接待のため渋沢栄一らが1893年(明26)組織した喜賓会は、日露戦争後に業績不振となっていた。鉄道、汽船、ホテル業者らは新たな外人旅行客誘致機関設置を企図し、栄一らの援助を得て1912年(明45)ジャパン・ツーリスト・ビューロー創立。国内外に事務所を設置し日本人旅行も取扱い業容を拡大する。1927年(昭2)社団法人となり大衆旅行普及機関として発展。1942年(昭17)(財)東亜旅行社と改組。1945年(昭20)9月(財)日本交通公社と改称し、内外の旅行斡旋業務を広げる。50年史は創業からの歩みを時系列で詳述し、戦時下の宣伝文化事業や戦後の出版事業にも触れている。巻末に資料付。首脳陣の評伝を『この人々』として別途出版。[1963年旅行営業部門を分離し(株)日本交通公社(現(株)ジェイティービー)設立] |
| (株)日本交通公社 | サービス業 | 『日本交通公社七十年史』(1982.03) | 1912(明治45)年、ジャパン・ツーリスト・ビューローとして創立。1927(昭和2)年、社団法人となる。1934(昭和9)年に日本旅行協会の事業を吸収し国内旅行客部門を拡大。1941(昭和16)年、社団法人東亜旅行社に改称。その後財団法人に改組、さらに社名を東亜交通公社と改める。1945(昭和20年)、財団法人日本交通公社(JAPAN TRAVEL BUREAU)に改称。1963(昭和38)年、営業部門を分離し、株式会社日本交通公社を設立する。以降、財団法人日本交通公社は公益事業を行う調査研究機関として存続。[2012(平成24)年に公益財団法人に移行。また株式会社日本交通公社は、1988(昭和63)年よりJTBに呼称変更を行い、2001(平成13)年に株式会社ジェイティービー、2018(平成30)年より株式会社JTBに商号変更を行っている。]創立70周年を記念して編纂された本史は、財団法人と株式会社双方の歴史が掲載されており、社史であるとともに団体史ともいえる。編纂は財団法人、発行は株式会社名義となっている。本編は戦前編、戦後編と営業部門を株式会社として分離したのちの財団編で構成されている。巻末に年表・資料編を付属。本史では日本交通公社とは法人としての関係はないが、その創立前史として喜賓会の記述がみられる。渋沢栄一は日本への外国人観光客の誘致を目論み、構想を共にした益田孝らと日本初の外客誘致機関である喜賓会を1893(明治26)年に創立する。[栄一は同会幹事長、副会長となる。]ジャパン・ツーリスト・ビューローの創立により、喜賓会がその役割を終え解散となると、栄一は同会の財産、事務員を引き継ぐようビューローに要請するも断られている。なお本史では栄一がビューローの創立を援助したという記述がある。 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(1997.12) | 1870年(明3)民部・大蔵省に鉄道掛(後の内務省鉄道庁)が設置される。1872年(明5)新橋・横浜間に日本で初めて鉄道が開業。1892年(明25)鉄道敷設法が公布、鉄道庁は逓信省の管轄となる。1906年(明39)鉄道国有法の公布で主要な私鉄が国有化。1908年(明41)鉄道院が設置され、幹線網の拡充が進む。1920年(大9)には鉄道省へと改組、技術が国際水準に達し幹線の電化が進む。1937年(昭12)日華事変の開始に伴って、戦時下の交通体制が敷かれる。戦後1949年(昭24)に公共企業体の日本国有鉄道となる。100年史は1921年(大10)刊の『日本鉄道史』を底本に新たに編纂。創業時代、幹線伸長時代、鉄道院時代、鉄道省興隆時代、戦中戦後時代、公共企業体時代の6編14巻からなり、別に年表、写真史、別巻、通史、索引・便覧を刊行。1969-1974年(昭44-49)に出版されたものの復刻版。[1987年(昭62)分割民営化により、全国6つの旅客鉄道会社と日本貨物鉄道および、国鉄清算事業団を含む5つの法人に継承された] |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第2巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第2巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第3巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第3巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第4巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第4巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第5巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第5巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第6巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第6巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第7巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第7巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第8巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第8巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第9巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第9巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第10巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第10巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第11巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第11巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第12巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第12巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第13巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第13巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第14巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第14巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 年表』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史』全14巻の刊行と併せて編纂された年表。1825年(文政8)のイギリスにおける世界初の蒸気鉄道開業から、1972年(昭42)10月14日鉄道開業100周年記念式典までの期間の、日本の国有鉄道発展経過の主要事項を収録。1年ごとに社会の動きをコラムにまとめて記載し、歴代長官・総裁名を各頁欄外に掲載。巻末付録に組織の変遷および日本国有鉄道組織一覧、運輸成績一覧、新旧線名対照表、駅名改称一覧、特急旅客列車運転開始日一覧、機関車主要形式製作年次一覧、事はじめを掲載。索引項目は人名、組織、法規類、運賃・料金、時刻改正、新線開通、線路増設、電化開通、自動車線、車両(8項目)、事故・災害、その他(11項目)の種類がある。各々の項目の下で事項の50音順に年表の掲載頁を表示。1972年(昭47)に出版されたものの復刻版。 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年写真史』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史』全14巻の刊行と併せ、目で見る100年史として編纂された写真集。百年史の時代区分と同じく創業時代、幹線伸長時代、鉄道院時代、興隆期の国鉄、戦時・戦後の国鉄、創業100年を迎えた国鉄の6章からなる。鉄道や列車だけでなく関連人物や時刻表などの写真も載せ、御料車や古文書などの鉄道記念物もまとめて掲載。各部門および外部団体・個人から集めた2万5千枚の写真から編纂したもの。1972年(昭47)に出版されたものの復刻版。 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 別巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史』全14巻の刊行と併せ、執務参考資料として鉄道全般を一冊にまとめたデータ集。内容は年表、線路網の進展、車両の変遷、国鉄自動車の変遷、連絡船の変遷、特急列車の変遷、電化の進展、トンネルと橋梁、運賃・料金の変遷、職員数の変遷、区間別開通一覧、運輸成績一覧、新幹線、停車場一覧、最新技術の導入、歴代長官・総裁の項目からなり、それぞれの基本事項を図表・地図・写真などによりわかりやすく編集。こぼれ話のコラムを随所にはさんでいる。1973年(昭48)に出版されたものの復刻版。 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 通史』(1997.12) | 日本の国有鉄道の歴史全体の流れを一冊にまとめた通史。『日本国有鉄道百年史』全14巻の刊行と並行して編纂された。百年史と同じ時代区分で創業時代、幹線伸長時代、鉄道院時代、鉄道省興隆時代、戦中戦後時代、公共企業体時代の6章からなり、路線、技術、政策などを概述。附録に鉄道を育てたひとびと、年表、歴代長官・総裁、組織の変遷、役員一覧表、職員数の変遷、線路網開通一覧、買取私鉄鉄道一覧、電化の進展を掲載。1974年(昭49)に出版されたものの復刻版。 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 索引・便覧』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史』全14巻の索引巻で、内容は次の通り。1)「事項」「人名」は本文中の事項・人名を各々50音順に配列した索引で、掲載巻と頁を表示。2)「図表・写真」は表・図・写真の各々を掲載順に配列したリストで、掲載巻と頁を表示。3)「参考文献」は各巻末掲載の参考文献を集約したもので、その標題を50音順に配列し掲載巻を表示。4)さらに「便覧」として、組織の変遷、停車場一覧、駅名改称一覧、廃止駅名一覧、線別・区間別開通一覧、線別・区間別線路増設一覧、線別・区間別電化一覧をまとめてある。百年史第12・13・14巻および通史正誤表付。1974年(昭49)に出版されたものの復刻版。 |
| (株)日本債券信用銀行 | 銀行 | 『日本債券信用銀行三十年史』(1993.06) | |
| 日本酸素(株) | 化学工業 | 『日本酸素七十五年史』(1986.03) | 山口武彦(やまぐち・たけひこ、1869-1962)が1906年(明39)創業した山武商会は、海外から酸素溶接切断機などの工作機械を輸入していた。切断機に使用するボンベ入り酸素も一緒に輸入していたが、酸素使用後は借り物の空ボンベを輸入元に返送せねばならず、運賃がかさみ問題があった。山口は採算面だけでなく新規事業として将来性が見込める酸素製造の国産化を模索し、1910年(明43)日本酸素合資会社を設立。1918年(大7)株式会社に改組。第二次大戦後は液化酸素事業、プラント事業、冷凍食品事業等にも進出し発展する。75年史は創立からの歩みを7章に分け、50年史以降の25年を特に詳述。[2004年(平16)大陽東洋酸素(株)と合併し、大陽日酸(株)に社名変更] |
| 日本出版販売(株) | 商社 | 『日販三十年のあゆみ』(1980.03) | |
| 日本出版販売(株) | 商社 | 『日販50年のあゆみ : 第3の創業へ』(2000.01) | |
| 日本出版貿易(株) | 商社 | 『六十年のあゆみ』(2002.01) | |
| (特)日本商工会議所 | 経済団体 | 『商工業100 : 商工会議所100年記念』(1978.10) | 1878年(明治11)に商工会議所の前身である商法会議所が、東京、大阪、神戸に発足。その100周年を記念した日本商工会議所主催の2つの展覧会が、1978年(昭和53)10月に東京都内2箇所の会場で同時開催された。本書はその図録で、「商工会議所と日本経済100年」と題する論考、図版で綴った「明治・大正・昭和―時代と商品」、「日本の経営者100人」をめぐる対談、経営者76人の言葉を集めた「日本の経営道」、記念展覧会の内容紹介、そして論考「21世紀への展望」からなる。本文に挟み込まれた86ページに渡る各社の広告は、それ自体で時代の記録となっている。[全国の商業会議所の連合体として1892年(明治25)に発足した商業会議所聯合会は、1928年(昭和3)商工会議所法施行により日本商工会議所となり、変遷の後1953年(昭和28)施行の法律により、翌年特別認可法人に改編] |
| 日本新聞連盟 | サービス業 | 『日本新聞百年史』(1962.01) | |
| 日本新聞連盟 | サービス業 | 『北海道マスコミ総覧. 1963』(1962.01) | 『日本新聞百年史』(社史ID:15120)の別冊付録 |
| 日本水産(株) | 水産 | 『日本水産50年史』(1961.05) | |
| 日本水産(株) | 水産 | 『日本水産の70年』(1981.05) | |
| 日本水産(株) | 水産 | 『日本水産百年史』(2011.05) | |
| 日本水産(株) | 水産 | 『日本水産百年史 : 史料』(2011.05) | 『日本水産百年史』(社史ID:00050)の史料篇 |
| 日本水産(株) | 水産 | 『A history of hundred years of Nippon Suisan Kaisha, Ltd.』(c2012) | 日本水産(株)『日本水産百年史』(2011.05)(社史ID:00050)の英語版。 |
| 日本製靴(株) | その他製造業 | 『Steps : 日本製靴の歩み 1902~1989』(1990.01) | 西村勝三(にしむら・かつぞう、1836-1907)の合資会社桜組、大倉喜八郎(おおくら・きはちろう、1837-1928)の合名会社大倉組皮革製造所のほか福島合名会社、東京製皮合資会社の4社は製靴部門を統合し、1902(明治35)年、日本製靴株式会社を創立。戦後は「リーガル」ブランド等の靴の生産、販売を行う。1990(平成2)年、商号を株式会社リーガルコーポレーションに変更。本社史では前半二章を使い、桜組など日本製靴創立までの前史、および日本靴産業の発展について記述。商号変更直前の1989(平成元)年までの社史で、結びでは新しい社名の検討を開始したことに触れている。巻末では「靴とファッション史」を特集するとともに、各年代の日本製靴の広告やカタログ写真を掲載。参照文献として『青淵先生六十年史』『竜門雑誌』(第138号、第240号)の記載あり。 |
| 日本精鉱(株) | 鉱業 | 『五十年史』(1986.12) | |
| 日本精工(株) | 機械 | 『日本精工五十年史 : ベアリング その発達と技術』(1967.11) | |
| (株)日本製鋼所 | 鉄鋼業 | 『日本製鋼所社史資料. 上巻』(1968.07) | 1889年(明22)設立の北海道炭礦鉄道は、鉄道部門国有化のため1906年(明39)北海道炭礦汽船と改称。国有化補償金の一部で製鉄事業を起こし、英国アームストロング社及びビッカース社と共同出資して1907年(明40)日本製鋼所を設立。室蘭に工場建設して製鉄・兵器製造事業に進出。広島・横浜・東京でも操業し、第一次、第二次大戦下業容を拡大。戦後は民需転換し1950年(昭25)第二会社の日本製鋼所が事業を継承。機械・鋼材・金属製品・防衛機器等の製造販売事業を展開する。創立60年を機に収集した資料をもとにまとめた「社史資料」上下2巻は、10章にわたり創業から50年の歩みを記述。工場や製品等の写真を上巻巻頭に置き、図表などの関連資料は全て本文中に掲載している。 |
| (株)日本製鋼所 | 鉄鋼業 | 『日本製鋼所社史資料. 下巻』(1968.07) | 『日本製鋼所社史資料. 上巻』(社史ID:04900)の下巻 |
| (株)日本製鋼所 | 鉄鋼業 | 『日本製鋼所社史資料. 続巻』(1978.11) | |
| (株)日本製鋼所 | 鉄鋼業 | 『日本製鋼所百年史 : 鋼と機械とともに』(2008.03) | |
| 日本製紙(株) | パルプ・紙 | 『日本製紙株式会社十五年史』(1933.11) | 第1次大戦時の好景気の影響で、紙価が高騰。国定教科書発行所の一つである東京書籍(株)は用紙を従来王子製紙等から仕入れていたが、1917年に用紙が不足し、他の出版業者と共同して新たに製紙会社の設立を計画。翌1918年に設立登記完了し、東京府北豊島郡岩淵町(現北区)に工場を建設。社史は15年の歩みを編年体で述べた後、附録として設立に功績のあった物故役員の略伝を掲載。[1963年大昭和製紙(株)の系列に入るが、経営不振のため1971年解散] |
| 日本製鉄(株) | 鉄鋼業 | 『日本製鉄株式会社史 : 1934-1950』(1959.04) | 我が国鉄鋼業の強化を望む官民の宿願が実を結び、1934年日本製鉄株式会社法に基づき、官営八幡製鉄所、輪西製鉄、釜石鉱山、富士製鋼、三菱製鉄、九州製鋼の合同体として発足。渋沢栄一が設立に関わった東洋製鉄(株)も同年合同する。戦時体制の中で操業を続けるが、戦後は過度経済力集中排除法の適用を受け、1950年に解体し八幡製鉄・富士製鉄・日鉄汽船・播磨耐火煉瓦の4つに分割される。社史は第1部で設立の経緯を述べ、第2部は16年間の総合史、第3部は詳細な部門史、第4部で解体の経緯を記述している。 |
| 日本製粉(株) | 食品 | 『日本製粉株式会社七十年史』(1968.06) | 甲州出身の雨宮敬次郎(あめみや・けいじろう、1846-1911)は貿易商として小麦粉生産の将来性に目をつけ、1879年(明12)近代的製粉工場を東京に起こす。官営工場の払下を受け1887年(明20)日本製粉会社設立。のち第四十銀行頭取南条新六郎と弁護士境豊吉が事業を受け継ぎ、1894年(明27)東京製粉設立。1896年(明29)に日本精製糖の出資を得て日本製粉設立。1927年(昭2)の金融恐慌時に三井物産の支援を受け、提携する。70年史は研究者の執筆で明治以前の製粉業を前史として書き起こし、創立後は時代ごとに日本経済全体の潮流、製粉業の動向、会社の動向と経営をまとめている。 |
| 日本製粉(株) | 食品 | 『九十年史』(1987.02) | 70年史を要約した序章のあと、その後の20年の高度経済成長期と石油ショックによる変動期のあゆみを本編にまとめている。コラムに歴代社長談話をはさみ、巻末に資料編。70年史と同じく研究者による執筆。 |
| 日本製粉(株) | 食品 | 『日本製粉社史 : 近代製粉120年の軌跡』(2001.04) |
