会社名"た行" から始まる社史一覧 全385件中100件 201件〜300件目を表示
| 会社名 | 業種 | 社史タイトル(出版年) | 会社沿革と社史メモ |
|---|---|---|---|
| 東急車輛製造(株) | その他輸送機器 | 『美しい時代の創造 : 東急車輛50年史』(1999.05) | 東京急行電鉄の五島慶太(ごとう・けいた、1882-1959)は、敗戦によって役割を終えていた横浜の旧第1海軍航空技術廠支廠の工場を転用し、戦災車両の復旧工事を行なうことを構想。大蔵省より使用を認可され、1946年(昭21)東京急行電鉄横浜製作所が発足。操業を開始し国鉄からの受注も得、1948年(昭23)(株)東急横浜製作所として独立。1953年(昭28)東急車輛製造(株)と改称し、輸送機器の総合メーカーとして発展する。50年史は第1部で最近8年間の経営戦略を記述、第2部で創業からの歩みをまとめ、随所に車輛等の写真を掲載している。社史は『10年の歩みと現況』(1958)、『東急車輛30年の歩み』(1978)が出ている。 |
| 東急不動産(株) | 不動産 | 『街づくり五十年』(1973.12) | 田園都市構想の実現をめざした渋沢栄一らの発起で1918年(大7)創立の田園都市(株)は、分譲地を供給して目的を達成。1927年(昭2)自ら設立した目黒蒲田電鉄(後の東京急行電鉄)に吸収合併となる。同社は沿線開発のための土地事業に取り組み、1953年(昭28)不動産事業を東急不動産として分離独立。五島昇(ごとう・のぼる、1916-1989)社長の下、郊外のニュータウンや都市の大型ビル建設等、新しい地域開発事業を展開する。田園都市(株)設立からの50年史は「土地業としての発足」「土地業から不動産業へ」「新分野へ進出」「総合都市産業を目ざして」という区分で沿革を詳述。住宅地地価分布図を含む会社概要と、統計資料・年表を付す。既刊社史は『東急不動産10年のあゆみ』(1964)。 |
| 東急不動産(株) | 不動産 | 『最近10年の歩み : 東急不動産創立30周年記念』(1984.07) | |
| (株)東京石川島造船所 | 造船 | 『東京石川島造船所五十年史』(1930.12) | 1880年ごろ前身の石川島平野造船所に対し、創設者平野富二の懇請により渋沢栄一は第一銀行から融資。1889年有限責任石川島造船所が栄一らにより創立、栄一は委員。1893年株式会社東京石川島造船所に改組。序文は晩年の栄一筆。社史後半は関係者からの聞き取りをまとめて載せている。 |
| (株)東京会館 | サービス業 | 『東京会館いまむかし』(1987.10) | |
| (株)東京会館 | サービス業 | 『東京会館いまむかし. 資料編』(1987.10) | 『東京会館いまむかし』(社史ID:14800)の資料編 |
| 東京海上火災保険(株) | 保険 | 『東京海上火災保険株式会社六十年史』(1940.10) | 明治維新後、華族となった旧大名諸氏の保有する資金を運用し、日本産業の開発に役立てるため、鉄道組合を結成するも計画半ばで中止となる。この資金に三菱の岩崎弥太郎が加わり、海上運送を保障する新たな事業として、日本初の保険会社である東京海上保険会社を創立した。1879(明治12)年、海上貨物を対象に業務を開始。のちに船舶、運送、火災、自動車等へ保険取り扱いを拡大。国内外で多くの支店、営業所、関連会社を展開している。本社史は1939(昭和14)年の創業60周年を記念し制作された。前史である鉄道事業計画から詳細に記されている。会議事録や出願書、書簡等同社に関する史料が数多く掲載されており、会社の歴史を細やかに知ることができる。巻末附録には、統計や年譜等の他、関連会社の歴史についても記載されている。 |
| 東京海上火災保険(株) | 保険 | 『東京海上八十年史』(1964.04) | 渋沢栄一の提唱で1879(明治12)年東京海上保険会社が営業開始。1891年明治火災保険(株)と、また1919年に三菱海上火災保険(株)と資本・人的関係深める。3社は1944年政府の方針により合併、東京海上火災保険(株)となる。80年史は第1部が「日本損害保険事業史」、第2部が旧東京海上、明治火災、三菱海上火災、合併後の東京海上火災の1963年3月までの歴史を述べる。付録に各地の支店小史を含む。索引付。本書の組版が印刷直前火災で鉛塊となり、再度組みなおした。 |
| 東京海上火災保険(株) | 保険 | 『東京海上の100年』(1979.08) | |
| 東京海上火災保険(株) | 保険 | 『東京海上火災保険株式会社百年史. 上』(1979.08) | 1879年東京海上保険会社が営業開始。同社及び明治火災保険(株)と三菱海上火災保険(株)の3社は1944年政府の方針により合併、東京海上火災保険(株)となる。100年史の上巻は創業から終戦まで、下巻(1982)は戦後から100周年まで。 |
| 東京海上火災保険(株) | 保険 | 『東京海上火災保険株式会社百年史. 下』(1982.03) | 『東京海上火災保険株式会社百年史. 上』(社史ID:10620)の下巻 |
| 東京海上火災保険(株) | 保険 | 『東京海上百二十五年史』(2005.10) | 1879年の創業から、2004年日動火災海上保険(株)と合併し東京海上日動火災保険(株)となるまでの125年史。1979年刊の100年史以降の25年間を詳しく編年体で記述、索引付。執筆は外部専門家に依頼。 |
| 東京廻米問屋組合 | 商社 | 『東京廻米問屋組合深川正米市場五十年史』(1937.12) | |
| 東京廻米問屋市場 | 商社 | 『東京廻米問屋市場沿革』(1918.07) | |
| 東京火災保険(株) | 保険 | 『東京火災保険株式会社五十年誌』(1938.11) | |
| 東京瓦斯(株) | ガス | 『東京瓦斯株式会社四十年の回顧』(1929.05) | 1885年の創立由来、重役篇、用途篇、副生物篇、製造供給篇までは帝国瓦斯協会発行の「帝国瓦斯協会雑誌」の連載が初出。昭和篇は書き起こし。著者兼発行者は一社員であるが、社長の題字、歴代役員の写真等もはいっている。 |
| 東京瓦斯(株) | ガス | 『東京瓦斯五十年史』(1935.10) | 1885年の創立から1935年までの50年史。50頁ほどの口絵写真のあと、第1部沿革、第2部事業、附録の資料編からなる。第2部には鶴見瓦斯(株)と京浜コークス(株)の略史も含む。関東大震災で多くの資料を失った中での刊行。巻頭の工場写真9枚が「タンクの写真は爆撃目標になる」とのことで、「五十年史」はマル秘扱いになった(「東京ガス物語」掲載)。 |
| 東京瓦斯(株) | ガス | 『東京瓦斯七十年史 : 1885-1955』(1956.03) | 1885年から1955年までの70年史。第1部現況は主に写真からなる。第2部沿革に多くの頁を割き、創立期から大正・昭和時代、戦中および戦後10年の歩みを述べ、補遺として設備・工場・営業所等の変遷にも触れる。資料編には「日本ガス事業発達史」と文芸作品に現われたガス灯について綴った「瓦斯灯文芸考」(いずれも執筆は外部)、および英文の「七十年略史」なども含まれている。 |
| 東京瓦斯(株) | ガス | 『東京瓦斯九十年史. [本編]』(1976.03) | 1885年渋沢栄一らにより東京瓦斯会社発足。栄一は1885-1894委員長、1894-1909会長。1851年ロンドン水晶宮博覧会に米国の会社が出品したガス・シャンデリヤの絵、1860年遣米使節団ヒラデルヒア市ガス局見学の様子、横浜湊座の劇場照明としてのガス灯の絵など、歴史的図像が数多くはいっている。別冊の付篇には各論と資料を掲載。 |
| 東京瓦斯(株) | ガス | 『東京瓦斯九十年史. 付編』(1976.03) | 『東京瓦斯九十年史. [本編]』(社史ID:14180)の資料編 |
| 東京瓦斯(株) | ガス | 『東京ガス百年史』(1986.03) | 1872年横浜に豪商高島嘉右衛門の奔走でガス灯が灯る。東京商工会議所も事業に乗り出し、1874年に金杉橋~京橋間に85基のガス灯が点く。その後事業は東京府に移管され、府は瓦斯局を設け、会議所会頭渋沢栄一を事務長に任命。渋沢らの奔走で1885年払い下げを受け民間会社として東京瓦斯会社が発足。1893年東京瓦斯(株)となる。原料は石炭から石油、そしてLNGへと転換し、エネルギーの安全安定供給を達成している。 |
| 東京瓦斯(株) | ガス | 『東京ガス物語 : 1885-1985』(1986.03) | 創業から1985年までの100年間における特筆すべき事柄やエピソードを約200項目選び、各1ページのイラストにまとめて年代順の物語風に作成したもの。「東京ガス百年史」と同時に発行された。 |
| (株)東京株式取引所 | その他金融業 | 『東京株式取引所沿革及統計 : 自明治十一年至仝四十年』(1908.11) | |
| (株)東京株式取引所 | その他金融業 | 『東京株式取引所五十年史』(1928.10) | 公開市場の必要性を感じていた渋沢栄一らにより株式取引所の創立が計画され、翌1878(明治11)年創立。兜町の第一国立銀行所有家屋を購入し、営業を開始。開業当初は上場企業はなく、しばらくは公債売買を主に行った。のち第一国立銀行など株式銘柄も取り扱うようになる。[1943(昭和18)年、戦時統制により全国の株式取引所と統合、日本証券取引所となる。1947(昭和22)年、解散。同年、所有資産を現物出資し、平和不動産株式会社設立。1949(昭和24)年、会員制法人東京証券取引所(現・株式会社東京証券取引所)設立。]沿革や施設の変遷等全15章からなり、第13章では「近年市場重要問題」として、1923(大正12)年の関東大震災など大正期から昭和初期にかけて起こった出来事と株式市場の動向を記録。本編、資料編といった区分はなく、第14章が同所関係法規、第15章が統計資料となっている。巻頭には営業開始時からの取引相場のグラフなども付属し、一企業の社史としてだけでなく、日本の株式市場の草創期を知るうえでも貴重な資料である。渋沢栄一は発起人となり、創立時の定款や申合規則の作成にかかわった。同じく発起人の一人として参加した従兄弟の渋沢喜作は、1879(明治12)年に頭取に就任している。1925(大正14)年、関東大震災により焼失した兜町の旧渋沢事務所跡地を同所へ売却。跡地には貸事務所「東株ビルディング」(現・日証館)が建設された。 |
| (株)東京株式取引所 | その他金融業 | 『東京株式取引所史. 第2巻』(1933.10) | |
| (株)東京株式取引所 | その他金融業 | 『東京株式取引所史. 第3巻』(1938.10) | |
| (株)東京機械製作所 | 機械 | 『東京機械製作所百拾年史』(1983.09) | |
| (株)東京機械製作所 | 機械 | 『東京機械製作所この拾年百弐拾年史』(1993.09) | |
| (株)東京機械製作所 | 機械 | 『東京機械製作所この拾年百参拾年史』(2004.04) | |
| 東京急行電鉄(株) | 鉄道・バス | 『東京急行電鉄50年史』(1973.04) | |
| (株)東京銀行 | 銀行 | 『東京銀行史 : 外国為替専門銀行の歩み』(1997.12) | |
| (株)東京銀行 | 銀行 | 『東京銀行史 : 資料編』(1997.12) | 『東京銀行史 : 外国為替専門銀行の歩み』(社史ID:09230)の資料編 |
| (社)東京銀行協会東京手形交換所 | 銀行 | 『東京手形交換所90年の歩み』(1979.03) | |
| (社)東京銀行協会東京手形交換所 | 銀行 | 『東京手形交換所100年の歩み』(1987.12) | |
| 東京興信所 | サービス業 | 『東京興信所事業案内 : 創立廿五週年記念 = Business report in memory of 25 years' establishment 1896-1920, Tokyo Koshinjo』(1920.02) | 信用取引の発達のため1892年(明25)大阪に設立の商業興信所は東京の銀行家にもその設立を提案し、渋沢栄一ら発起人は京浜の有力銀行26行の協力を得て1896年(明29)東京興信所を創立。信用調査を開始し全国に出張所を設け、商業興信所や海外の興信所とも連絡を取って活動を広げる。『商工信用録』『銀行会社要録』『全国銀行会社統計要覧』『東京興信所報』を次々創刊し調査結果を会員に報告。25周年記念の事業案内は小冊子ながら巻頭に渋沢栄一揮毫の「信為万事本」を置き、沿革と事業概要を簡潔にまとめている。海外でも配布のためか巻頭写真のキャプションは全て英語併記。[1944年(昭19)商業興信所と合併し(株)東亜興信所となる] |
| 東京コークス(株) | ガス | 『東京瓦斯のコークス変遷史』(1966.06) | 石炭からガスやタールを除いて生成された多孔質のコークスは石炭より扱いやすく、古くから利用されていた。明治初期に石炭を原料とするガス事業が起こると、副産物のコークスを浅野総一郎らは工業用に利用し成功する。浅野の部下であった阿部吾一(あべ・ごいち、1873-1933)は、渋沢栄一らが設立した東京瓦斯のコークス販売を行う為、1907年(明40)東京瓦斯コークスを創立。東京瓦斯副産などの社名を経て1944年(昭19)統制により東京瓦斯に吸収されるが、1949年(昭24)東京コークスとして再発足。社史は序章で石炭とコークス、ガス事業とコークス販売の歴史に触れ、販売編で東京瓦斯コークスから東京コークスに至る沿革を述べる。他に製造編、回顧座談会など。[1993年(平5)東京液化ガスと合併し東京ガスエネルギーとなる] |
| 東京穀物商品取引所 | その他金融業 | 『東京穀物商品取引所二十年史』(1974.09) | 東京の商品取引を扱っていた東京米穀商品取引所は、戦時統制の下1940年(昭15)解散した。戦後商品取引所復活の気運が高まり、1952年(昭27)東京穀物商品取引所が設立、大豆・小豆・澱粉の取引が開始される。白餡原料の大手亡豆、アメリカ大豆、中国大豆等の取引も始め業容を拡大する。戦後の取引所設立からの20年史は、時代ごとの代表的事柄をまとめた本編、商品取引所の種々の制度を解説した制度編、定款や規程等の資料編からなる。[2009年(平21)(株)東京穀物商品取引所と改組。2011年(平23)米の先物取引を72年ぶりに再開。2013年(平25)大阪堂島商品取引所と東京工業商品取引所に業務を移管し解散] |
| 東京芝浦電気(株) | 電気機器 | 『東京芝浦電気株式会社八十五年史』(1963.12) | 発明の天才と言われた初代田中久重(たなか・ひさしげ、1799-1881)は1875年(明8)東京芝に日本初の電信機工場を創設。海軍の注文品を中心として発展し、1893年(明26)芝浦製作所と改称、重電機製造の第一線に立って躍進する。一方1890年(明23)藤岡市助(ふじおか・いちすけ、1857-1918)らが創設した白熱舎は、国産電球の製造を軸としながら発展、1899年(明32)に東京電気となる。軽電の東京電気と重電の芝浦製作所が「日本のGE社」を目指して合併し、1939年(昭14)東京芝浦電気が誕生。以降総合電機メーカーとして発展する。芝浦製作所創業からの85年史は前身二社の沿革に触れた後、合併後の沿革と技術製品について詳述し、関連会社・資料・年表・索引を付している。巻末に社史編纂の組織と人事を記載。[1984年(昭59)東芝に社名変更] |
| 東京芝浦電気(株) | 電気機器 | 『東芝百年史』(1977.03) | |
| 東京写真材料商業協同組合 | その他製造業 | 『東京写真材料商業協同組合100年史 : 1906-2006』(2006.05) | |
| 東京商業会議所 | 経済団体 | 『A brief history of the Tokyo Chamber of Commerce and the United Chambers of Commerce in Japan』(1902.05) | 東京商業会議所および商業会議所聯合会の英文団体史。 |
| 東京証券取引所 | その他金融業 | 『東京証券取引所10年史 : 年表諸表 : 1949-1959』(1961.05) | 『東京証券取引所10年史』(社史ID:11420)の年表諸表 |
| 東京証券取引所 | その他金融業 | 『東京証券取引所10年史』(1963.09) | |
| 東京証券取引所 | その他金融業 | 『東京証券取引所20年史』(1974.04) | |
| 東京証券取引所 | その他金融業 | 『東京証券取引所50年史』(2002.12) | |
| 東京商工会 | 経済団体 | 『東京商工会沿革始末』([1892序]) | 明治初期に東京府は商工業奨励のため業者団体の設立を目指し、1878年(明治11)東京商法会議所設立、会頭は渋沢栄一。1883年(明治16)農工商関係の事務を統合する政府の産業政策により東京商工会に改編。商工会は商業、工業、金融、運輸の景況調査を実施、また商工業発展のための種々の建議を行う。1890年(明治23)商業会議所条例が制定され翌年東京商業会議所が設立したことで、東京商工会は解散。翌1892年(明治25)には残務整理が終了し『東京商工会沿革始末』が刊行された。本書は江戸時代から公益事業を担った町会所、東京営繕会議所、東京会議所の3機関と、その流れをくむ東京商法会議所について概略を記述した後に、東京商工会の設立起因から解散残務終了までの沿革をまとめている。附録に会員名簿や会計書類等あり。[東京商業会議所は1928年(昭和3)東京商工会議所に改組] |
| 東京商工会議所 | 経済団体 | 『東京商工会議所六十年史草稿』(1938.03) | 1878年(明治11)に東京商法会議所として設立され、商工業者の団体として発展してきた東京商工会議所の60年史草稿。第1章は欧米の商業会議所の概要と日本での会議所発足の背景をまとめた「総論」。第2章から5章は前史として「東京会議所以前」「東京商法会議所」「東京商工会」「東京商業会議所」の各時代を記述。第6章で「東京商工会議所」の成立と1937年(昭和12)までの業績をまとめ、第7章で「現況」として議員と予算表の一覧を掲載。350枚を超える手書きの草稿をそのまま謄写印刷製本したもの。[概要を小冊子にまとめた『東京商工会議所六十年史概要』が同時期に刊行されたが、本草稿は未定稿のまま刊行に至らなかった] |
| 東京商工会議所 | 経済団体 | 『東京商工会議所六十年史概要』(1938.04) | 『東京商工会議所六十年史草稿』(1938)の概要で、執筆は草稿と同じく作家の森田草平。「東京会議所」「東京商法会議所」「東京商工会」「東京商業会議所及東京商工会議所」の4章からなり、それぞれ成立の事情と業績をまとめている。本書は東京商工会議所の『商工資料』第70号として出版されたもの。当初は東京商工会議所編纂の月刊誌『商工経済』5巻4号に「東京商工会議所創立六十年記念記事」の一部として掲載され、後に抜刷が本書となった。 |
| (特)東京商工会議所 | 経済団体 | 『東京商工会議所八十年の回顧』(1961.01) | 商工業者の団体として1878年(明治11)に設立された東京商法会議所は、東京商工会、東京商業会議所と変遷の後1928年(昭和3)東京商工会議所に改組された。1878年からの80周年の記念事業として新館建築と80年史編纂が計画され、新館は1958年(昭和33)に開館。80年史は編纂に必要な図書資料が新館建築の影響で充分に利用できず、概略のみ小冊子として本書を1961年(昭和36)の80年記念式典で配布し、その後も年史編纂は継続された。本書は巻頭に新旧の建物写真と、歴代会頭および現役員・議員計140名の写真を掲載。7章からなる本文は第1に前史を置き、第2以降東京商業会議所発祥からの足跡をまとめている。[上下2巻計3,000ページを超える大作『東京商工会議所八十五年史』が1966年(昭和41)に刊行された] |
| (特)東京商工会議所 | 経済団体 | 『東京商工会議所八十五年史. 上巻』(1966.09) | 1878年(明治11)に商工業者の団体として設立された東京商法会議所(東京商工会、東京商業会議所と変遷の後に東京商工会議所)の85年史。上巻は編纂趣旨等を記した序章と、戦前期をまとめた第1~5編からなる。第1編前史1は欧米諸国の商業会議所史、第2編前史2は日本における商業発達史および江戸時代の町会所から明治期の東京会議所に至る系譜を記述。第3~5編は東京商法会議所発足から戦前期の東商躍進時代までの65年間を詳述している。下巻は戦中戦後の約20年間を記述した第6~10編と、「回顧と展望」と題した終章からなる。第6編は戦時体制下に東京都商工経済会となった時代、第7編は戦後の社団法人時代、第8~9編は特殊法人として再出発した東京商工会議所の発展時代、第10編は商業会議所の連合組織をまとめている。当初「創立八〇周年記念史」として編纂が計画されたが、会議所建物の新築移転の時期に重なり編纂に不可欠な図書資料の利用が制限されたため、85年史と改題して編纂が進められた。下巻巻末に紀元前から1963年(昭和38)までの年表付。上下巻計3,000ページを超える大作。 |
| (特)東京商工会議所 | 経済団体 | 『東京商工会議所八十五年史. 下巻』(1966.12) | 『東京商工会議所八十五年史. 上巻』(社史ID:15540)の下巻 |
| (特)東京商工会議所 | 経済団体 | 『絵でみる100年と東京商工会議所のあゆみ』(1978.03) | 1978年(昭和53)に100周年を迎えた東京商工会議所の、記念式典資料として刊行された小冊子。明治初期から100年間の日本の政治経済社会と東商の歩みを年表として各ページ上覧に置き、下欄には1867年(慶応3)の幕府遣欧使節徳川昭武一行(渋沢栄一も随行)の写真から、1977年の永野重雄会頭チリ訪問写真まで、各時代のトピック写真を数多く掲載。東商の足跡と理念を簡潔にまとめ、資料的価値のある冊子となっている。[記念式典は1978年3月11日に明治神宮会館ホールで1,500名が参列して挙行された。本小冊子は3万部発行] |
| (特)東京商工会議所 | 経済団体 | 『東京商工会議所百年史』(1979.07) | 1878年(明治11)に東京商法会議所として誕生した東京商工会議所の100年史。85年史以降の15年間に重点をおきつつ、創立以来の歩みも要約して記述。4部からなる沿革編と、定款、役員、議員、組織、支部などのデータがまとめられている附編からなる。沿革編第1部は商工業の発達史から明治期の東京商法会議所誕生と東京商工会への改編まで。第2部は1890年(明治23)公布の商業会議所条例に始まる東京商業会議所のあゆみ。第3部は1928年(昭和3)施行の商工会議所法による東京商工会議所の発足から、戦争を経て1964年(昭和39)の創立80周年記念式典のころまで。第4部は国際化と高度経済成長期を経て100周年を迎えるまでの東商の足跡。沿革編の最後には、東商の将来像について当時の会頭らが語った座談会を収載している。 |
| (特)東京商工会議所 | 経済団体 | 『実業人の舞台』(1980.04) | 1878年(明治11)に東京商法会議所として誕生した東京商工会議所の、発足当時のエピソードをまとめたもの。「発祥」「グラント将軍」「不平等条約」「横浜生糸貿易紛争」「文物創造」「日米摩擦の回避」「渡米実業団」「明治神宮奉建運動」「渋沢栄一」の各テーマのもとに、会議所を舞台にした明治の実業人たちの活躍の様子を描く。そして最後の「生々流転」では、先人の礎の上に築いた東商の今日の姿を簡潔にまとめている。本書は東京商工会議所100周年を機に、機関誌『東商新聞』に「ルーツ東商100周年」と題して1978年1月から翌年12月まで53回に渡り連載した記事に加筆訂正し、単行本として出版したもの。編纂は東商広報部が中心となって行い、資料蒐集と執筆は広報部編集室長本間司が当たった。[東商は創立130周年の2008年(平成20)に本書を再編集し、『渋沢栄一:日本を創った実業人』(講談社+α文庫)として出版した] |
| (特)東京商工会議所 | 経済団体 | 『先人の志を今へ : 東京商工会議所創立130周年記念』(2008.03) | 2008年(平成20)に創立130周年を迎えた東京商工会議所の記念誌で、4章からなる。第1章「先人たちの軌跡」は、初代会頭渋沢栄一を始め8人の足跡を記した「賢人たち」、東商の事業を振返った「刻んだ偉業」、調査活動や建議などをまとめた「政策起源」の3節で歴史を綴る。第2章「行動する東商」では、現在の東商の活動を変革力、経営力、地域力という視点から描く。第3章「組織を知る」は支部も含めた東商の組織の解説、第4章「これからの東商」は次の時代へ向かう活動宣言。参考文献には図書雑誌の他、12団体のウェブサイトも挙げられている。 |
| (特)東京商工会議所 | 経済団体 | 『東商ビル55年の記憶 : 東京商工会議所ビルディング記念写真集 : 1960-2015』(2014.12) | |
| 東京商工奨励館 | 経済団体 | 『東京商工奨励館概要』([1921?]) | 第一次大戦を機に国内工業の発展が図られ、製品改良や販路拡張等の研究機関設立の機運が高まる。また実業家らは粗製乱造防止の一端として実用的機械工具陳列館の建設を東京府に建議。東京府は商工業育成のため東京商業会議所、東京実業組合聯合会と協力の上、1917年(大正6)渋沢栄一を会長に東京商工奨励館期成会を組織し、寄付を募集。この拠金で1921年(大10)商業会議所ビルの近くに、地上3階地下1階総面積3,000坪近い東京商工奨励館が完成。工業試験部、商品陳列部、調査部の3部門と庶務部で業務を始める。『東京商工奨励館概要』は「歴史及び業務」「工事概要」「使用規則及使用細則」の内容で、外観や内部の写真、各階平面図も掲載。業務開始にあたって各方面へ案内のため作成されたものと推測される。[1970年東京都電気研究所と統合し東京都立工業技術センター(現・地方独立行政法人東京都立産業技術研究センター)となる] |
| 東京書籍(株) | サービス業 | 『東京書籍百年史』(2010.09) | |
| 東京書籍(株) | サービス業 | 『東京書籍100年のあゆみ』(2010.09) | |
| 東京青果実業組合聯合会 | 商社 | 『東京青果実業組合聯合会沿革史』(1930.04) | |
| 東京製綱(株) | 非鉄金属・金属製品 | 『東京製綱株式会社七十年史』(1957.02) | 日本の製綱業の近代化を志した山田昌邦(やまだ・まさくに、1848-1926)らは1887(明治20)年、東京製綱会社を創立。渋沢栄一、益田孝、浅野総一郎の賛同、協力を得る。1893(明治26)年、東京製綱株式会社と商号変更。1897(明治30)年、日本初のワイヤロープ製造を開始。1907(明治40)年、月島製綱株式会社を合併。同社社長であった大倉喜八郎が取締役に加わる。1909(明治42)年、日本製綱株式会社を合併。本社史は、通史と部門別沿革史、回顧雑録の三篇構成。巻頭には栄一書「共存共栄」の写真と渋沢敬三による解説を、第三篇第二章には『青淵先生日記』(渋沢栄一の日記)や『竜門雑誌』の同社関連記事を掲載。編纂後記には、渋沢栄一伝記資料刊行会の援助があったことが記されている。 |
| 東京製綱(株) | 非鉄金属・金属製品 | 『写真に見る東京製綱の100年』(1987.05) | |
| 東京製綱(株) | 非鉄金属・金属製品 | 『東京製綱百年史』(1989.04) | 70年史に続き、戦後の発展とロープ以外の新製品開発の状況に後半の頁を割く。東京麻布で麻ロープの製造を始めたのに因み、商標の「麻の葉印」を社史見返しに使用。 |
| 東京製綱(株) | 非鉄金属・金属製品 | 『東京製綱125年史』(2015.04) | |
| 東京生命保険(相) | 保険 | 『東京生命七十年史』(1970.12) | |
| (財)東京大学出版会 | サービス業 | 『東京大学出版会50年の歩み』(2001.05) | |
| (株)東京宝塚劇場 | サービス業 | 『東宝十年史』(1943.12) | |
| 東京建物(株) | 不動産 | 『信頼を未来へ : 東京建物百年史』(1998.01) | |
| 東京地下鉄道(株) | 鉄道・バス | 『東京地下鉄道史. 乾』(1934.06) | 山梨出身の早川徳次(はやかわ・のりつぐ、1881-1942)は早稲田大学卒業後鉄道業を志し、東武鉄道等で修業。欧米の鉄道事情を視察し、東京の市街鉄道整備に地下鉄道が不可欠と考え渋沢栄一の後援を得、1917年東京軽便地下鉄道敷設を申請。1920年東京地下鉄道と改称して会社創立。1924年上野・浅草間の工事に着工し1927年開業する。1934年新橋・浅草間の路線完成を機に編纂された社史上巻「乾」には、創案時代から開業前後までの経緯を平明に記した沿革と年譜を記載。下巻「坤」では地質調査、工事計画、停車場、軌道、車輛など技術的な項目を10章に分け図表入りで詳細に述べている。[交通事業調整のため1941年設立の帝都高速度交通営団に営業を譲渡。同営団の全財産は2004年設立の東京地下鉄(株)に継承される] |
| 東京地下鉄道(株) | 鉄道・バス | 『東京地下鉄道史. 坤』(1934.06) | 『東京地下鉄道史. 乾』(社史ID:12060)の坤 |
| (株)東京鉄骨橋梁 | 建設 | 『東京鉄骨橋梁百年史』(2014.10) | |
| 東京電気(株) | 電気機器 | 『東京電気株式会社五十年史』(1940.12) | 明治以降電気供給事業の開始後も、電球は海外からの輸入に依存していた。東京電灯会社技師長藤岡市助(ふじおか・いちすけ、1857-1918)と三吉電機工場主三吉正一(みよし・しょういち、1853-1906)は電球の国産化を企図し、1890年(明23)白熱舎を設立。1895年(明28)東京白熱電灯球製造、1899年(明32)東京電気と改組改称。1913年(大2)頃優秀製品のタングステン電球にマツダと命名。電球製造から始まった事業は、真空技術からX線管製作・医療電気機器製造、また無線関係機器製造と、電気機械器具を網羅する一大製造事業へ成長する。1939年(昭14)芝浦製作所との合併により東京芝浦電気が誕生し、東京電気は新会社のマツダ支社となる。合併を機に編纂された白熱舎創立からの50年史は沿革、製品、研究所、厚生施設、関係会社、補遺の各篇からなる。多くの図版入りだが戦時下のため工場全体の写真は無い。[芝浦製作所の65年史も1940年(昭15)に出版されている] |
| 東京電灯(株) | 電力 | 『東京電灯株式会社開業五十年史』(1936.08) | 明治初期工部大学校の英国人教師及び学生は海外雑誌などから電灯の実用性を知り、実業家に電気事業創設を提案。1882年矢嶋作郎、大倉喜八郎らは東京電灯会社の設立を出願。翌年許可され1886年一般営業を開始、東京に火力発電所を建設して1888年電力供給を始める。渋沢栄一は設立に際し尽力し、1888-1891年に役員を務める。50年史は設立からの沿革、現況、資料編から成り、写真・図表を数多く掲載している。[1942年配電統制令に基づき甲府電力、富士電力、日立電力とともに新設合併し、関東配電を設立。] |
| 東京電力(株) | 電力 | 『東京電力三十年史』(1983.03) | 全体の1/4は1883年東京電灯の開業から戦後電気事業が再編成されるまでの前史。本史は1951年創立の東京電力(株)の30年史。付録として関東地方の電気事業の生成、発展の過程を都県別にまとめた沿革図付。 |
| 東京電力(株) | 電力 | 『東電自分史 : 東電マンの体験談集. 補遺』(1998.09) | 1988年から史料調査活動として社員・OBから収集した体験談をまとめ、1994~98年にかけて10集まで刊行された「東電自分史」の補遺。10集までの目次全113篇も掲載されている。補遺には3篇収録。 |
| 東京電力(株) | 電力 | 『関東の電気事業と東京電力 : 電気事業の創始から東京電力50年への軌跡. [本編]』(2002.03) | 前半2/3は1886年開業の東京電灯に始まる我が国(関東)の電気事業史。1900年代初頭に東京では東京電灯、東京市電気局、日本電灯の3者による熾烈な需要家獲得競争が展開し、1914年渋沢栄一らの斡旋により事業統一交渉をするが決裂。その後日本電灯と合併した東京電灯は、1924年から他の電力会社各社と電力供給をめぐる電力戦を展開。栄一は1888-1891年東京電灯の役員。後半が戦後1951年発足の東京電力史。本編+資料編で合計5Kgの大作。 |
| 東京電力(株) | 電力 | 『関東の電気事業と東京電力 : 電気事業の創始から東京電力50年への軌跡. 資料編』(2002.03) | 『関東の電気事業と東京電力 : 電気事業の創始から東京電力50年への軌跡. [本編]』(社史ID:13820)の資料編 |
| (株)東京堂 | サービス業 | 『東京堂の八十五年』(1976.03) | |
| (株)東京堂 | サービス業 | 『東京堂百年の歩み』(1990.05) | |
| (株)東京堂 | サービス業 | 『東京堂百二十年史』(2010.06) | |
| 東京日日新聞社 | サービス業 | 『東日七十年史』(1941.05) | 1872年(明5)東京における最初の日刊新聞として『東京日日新聞』が日報社から発行される。渋沢栄一の紹介で明治政府に加わり、辞職後は新聞記者を目指した福地桜痴(ふくち・おうち、1841-1906)が入社し紙面を改革。官報に当たる太政官記事と社説を掲載。福地取材の西南戦争報道や岸田吟香(きしだ・ぎんこう、1833-1905)の活躍で声価を高める。1911年(明44)東京進出を目指した大阪毎日新聞社の傘下にはいり東京日日新聞社となり、題号を継続した『東京日日新聞』を発行。70年史は創業からの沿革を、新聞記事を交えてわかりやすく記述している。[1943年(昭18)大阪毎日新聞社が毎日新聞社と改称、『大阪毎日新聞』と『東京日日新聞』は『毎日新聞』に統一] |
| 東京美術倶楽部(株) | 不動産 | 『美術商の百年 : 東京美術倶楽部百年史』(2006.02) | |
| 東京文具商報社 | その他製造業 | 『東京文具発展史』(1929.06) | |
| 東京米穀取引所 | その他金融業 | 『東京米穀取引所史』(2003.03) | 明治期に租税が米穀物納から金納に変わり、米穀の商品化が進む。東京では1868年(明1)設立の東京商社と1874年(明7)設立の中外商行会社が定期米売買(先物取引)を行い、変遷の末1883年(明16)合併し東京米商会所となる。一方渋沢喜作らの正米取引は1886年(明19)東京廻米問屋組合深川正米市場に合流する。東京米商会所は1908年(明41)塩・雑穀・繊維等を扱う東京商品取引所と合併し、東京米穀商品取引所が設立。大正期には制度と機能を充実させ、1929年(昭4)深川と神田川の正米市場を合併。戦時統制の下1939年(昭14)全国の米穀取引所は廃止となり翌年解散。本書は江戸期からの米穀取引の変遷をまとめた本編と、米価や取引所の足跡を示す資料編からなる。東京穀物商品取引所の開所50年を機に、同所50年史と共に刊行された。[戦後の農産物先物取引所として1952年(昭27)東京穀物商品取引所が開所] |
| 東京帽子(株) | その他製造業 | 『東京帽子八十五年史』(1978.11) | 明治維新後、西洋帽子の需要が高まったことから、渋沢栄一らは日本製帽会社を設立するも1892(明治25)年、業績不振により解散。同年、同社の事業を継承し、益田克徳、馬越恭平らとともに東京帽子株式会社を設立。帽子のほか紳士用品、ペン先の製造、販売を行う。本社史の序章では創立前史としてフェルト帽子の起源や明治期の帽子事情、前身の日本製帽会社の成り立ちについて触れる。沿革は明治、大正・昭和(終戦迄)、昭和(終戦後)の3章に分け、各時代背景や帽子の流行の変化についても記述している。[1985(昭和60)年、オーベクス株式会社に商号変更。2007(平成19)年、アパレル事業帽子部門をオーロラ株式会社に譲渡。] |
| (株)東京放送 | 通信 | 『東京放送のあゆみ』(1965.05) | |
| 東京横浜電鉄(株) | 鉄道・バス | 『東京横浜電鉄沿革史』(1943.03) | 渋沢栄一らの発起で1918年(大7)設立の田園都市(株)は、1922年(大11)鉄道事業を分離し目黒蒲田電鉄が発足。一方1910年(明43)設立の武蔵電気鉄道は資金難から目黒蒲田電鉄の傘下に入り事業拡大、1924年(大13)東京横浜電鉄と改称。戦時下1939年(昭14)目黒蒲田電鉄に合併し、新たな東京横浜電鉄が発足。五島慶太(ごとう・けいた、1882-1959)社長の下で鉄道の他に建設・自動車・百貨店などの事業を幅広く展開する。1942年(昭17)小田急電鉄と京浜電気鉄道を合併し東京急行電鉄となる。沿革史は沿革、目黒・東横両社並立飛躍時代、組織、経理、教育及び福祉、建設、営業の各編からなり、施設や沿線の写真を随所に掲載。[1944年(昭19)京王電気軌道を合併。1948年(昭23)小田急電鉄、京浜急行電鉄、京王帝都電鉄の3社を分離] |
| (株)東芝マイクロエレクトロニクスセンター | 電気機器 | 『東芝マイクロエレクトロニクスセンター50周年記念誌』(2008.05) | |
| (株)東食 | 商社 | 『東食 : 50年のあゆみ』(1997.01) | |
| 東陶機器(株) | 窯業 | 『東陶機器七十年史』(1988.05) | 日本陶器社長大倉和親(おおくら・かずちか、1875-1955)は欧州での体験から、洗面所やトイレの衛生陶器製造の必要性と有望性に着目。1912年(明45)製陶研究所を創設し衛生陶器の研究開発を進める。九州・小倉に工場を建設し、1917年(大6)東洋陶器(株)を設立。衛生陶器と磁食器生産を開始し東南アジア市場へも進出。第二次大戦後は水栓金具やユニットバス等も開発し業容を拡大する。1970年(昭45)東陶機器に社名変更。70年史は序章の創業前史に続き、9章にわたり沿革を詳述。衛生陶器の歴史写真を口絵にまとめ、本文欄外にも写真、図表、エピソードなどを掲載。[2007年(平19)TOTO(株)に改称] |
| 東燃(株) | 石油 | 『東燃五十年史』(1991.06) | |
| 東燃石油化学(株) | 化学工業 | 『東燃石油化学十五年 : 1960~1975』(1977.09) | |
| 東宝(株) | サービス業 | 『東宝二十年史抄』(1954.11) | |
| 東宝(株) | サービス業 | 『東宝三十年史』(1963.01) | |
| 東宝(株) | サービス業 | 『東宝五十年史』(1982.11) | |
| 東宝(株) | サービス業 | 『帝劇の五十年』(1966.09) | 1906年実業家が集まり、国際的な文化施設である劇場を立て、歌舞伎芝居等を諸外国に紹介するため、帝国劇場(株)の設立を計画。渋沢栄一は創立委員長。1907年劇場完成、内外の舞台芸術家が出演し連日満員の好評を博す。1923年関東大震災で焼失するが翌年には改築。しかし興行不振等で1929年松竹に経営が移り、外国映画の封切館となる。1937年(株)東京宝塚劇場に吸収合併され、1943年東宝(株)に社名変更。社史には1964年改築で閉鎖するまでの約50年間の詳細な主要興行年譜、舞台写真集、渋沢秀雄らの随想を掲載。 |
| 東宝(株) | サービス業 | 『帝劇ワンダーランド : 帝国劇場開場100周年記念読本』(2011.01) | |
| 東宝映画(株) | サービス業 | 『東宝映画拾年史抄』(1942.09) | 記録映画撮影や録音請負等の事業で1932年(昭7)発足した(株)写真化学研究所の植村泰二・大橋武雄らは、劇映画製作の(株)ピー・シー・エル映画製作所を1933年(昭8)設立。同社は(株)東京宝塚劇場及び京都の(株)ゼー・オー・スタヂオと共に、制作映画の配給会社として1936年(昭11)東宝映画配給(株)を設立する。1937年(昭12)臨戦体制の中で写真化学研究所、ピー・シー・エル映画製作所、ゼー・オー・スタヂオ、東宝映画配給の4社は合併し、東宝映画(株)が誕生。渋沢秀雄(しぶさわ・ひでお、1892-1984)は監査役、渋沢同族(株)渋沢敬三(しぶさわ・けいぞう、1896-1963)は株主。写真化学研究所発足からの10年史は制作映画の場面や俳優の写真、沿革、現況、回顧録、年表、劇映画364本の作品目録等からなり、前身4社の沿革にも触れている。[1943年(昭18)東京宝塚劇場に合併し、東宝(株)と改称] |
| 東邦海運(株) | 海運 | 『東邦海運株式会社十五年史』(1962.08) | 南満州鉄道の子会社として1915年(大4)創立された大連汽船は、最盛期の1941年(昭16)頃には日本郵船・大阪商船に次ぐ発展をしていた。戦後親会社の閉鎖機関指定によって事業停止になったが、東京支社の支社長らは新会社の設立を計画、内地に残存した山東丸以下18隻の船舶、その他土地、建物の現物出資を受け、1947年(昭22)東邦海運を創立した。1962年(昭37)に日鉄汽船と合併して新和海運となる。15年史は大連汽船時代を前史とし、11章から構成されている。 |
| 東邦瓦斯(株) | ガス | 『社史 : 東邦瓦斯株式会社』(1957.06) | 名古屋では日露戦争後の好況期にガス事業に意欲を燃やしていた奥田正香(おくだ・まさか、1847-1921)ら財界人が、ガス会社の設立を計画。東京の渋沢栄一らが発起に加わり1906年(明39)名古屋瓦斯設立。協定していた名古屋電灯が関西水力電気と合併し関西電気となったので、1922年(大11)名古屋瓦斯は関西電気と合併し東邦電力が発足、ガス事業は分離して東邦瓦斯(株)となる。初代社長は岡本桜(おかもと・さくら、1878-1935)。九州のガス事業に進出し1926年(大15)西部合同瓦斯を合併するが、1930年(昭5)西部瓦斯として分離。東邦瓦斯発足35周年に刊行された社史は、名古屋瓦斯設立からの沿革と、部署ごとの資料および年表からなる。 |
