収録社史一覧

会社名"と" から始まる社史一覧 全201件中100件 101件〜200件目を表示

並び替え
表示切替
表示件数
会社名 業種 社史タイトル(出版年) 会社沿革と社史メモ
東京帽子(株) その他製造業 『東京帽子八十五年史』(1978.11) 明治維新後、西洋帽子の需要が高まったことから、渋沢栄一らは日本製帽会社を設立するも1892(明治25)年、業績不振により解散。同年、同社の事業を継承し、益田克徳、馬越恭平らとともに東京帽子株式会社を設立。帽子のほか紳士用品、ペン先の製造、販売を行う。本社史の序章では創立前史としてフェルト帽子の起源や明治期の帽子事情、前身の日本製帽会社の成り立ちについて触れる。沿革は明治、大正・昭和(終戦迄)、昭和(終戦後)の3章に分け、各時代背景や帽子の流行の変化についても記述している。[1985(昭和60)年、オーベクス株式会社に商号変更。2007(平成19)年、アパレル事業帽子部門をオーロラ株式会社に譲渡。]
(株)東京放送 通信 『東京放送のあゆみ』(1965.05)
東京横浜電鉄(株) 鉄道・バス 『東京横浜電鉄沿革史』(1943.03) 渋沢栄一らの発起で1918年(大7)設立の田園都市(株)は、1922年(大11)鉄道事業を分離し目黒蒲田電鉄が発足。一方1910年(明43)設立の武蔵電気鉄道は資金難から目黒蒲田電鉄の傘下に入り事業拡大、1924年(大13)東京横浜電鉄と改称。戦時下1939年(昭14)目黒蒲田電鉄に合併し、新たな東京横浜電鉄が発足。五島慶太(ごとう・けいた、1882-1959)社長の下で鉄道の他に建設・自動車・百貨店などの事業を幅広く展開する。1942年(昭17)小田急電鉄と京浜電気鉄道を合併し東京急行電鉄となる。沿革史は沿革、目黒・東横両社並立飛躍時代、組織、経理、教育及び福祉、建設、営業の各編からなり、施設や沿線の写真を随所に掲載。[1944年(昭19)京王電気軌道を合併。1948年(昭23)小田急電鉄、京浜急行電鉄、京王帝都電鉄の3社を分離]
(株)東芝マイクロエレクトロニクスセンター 電気機器 『東芝マイクロエレクトロニクスセンター50周年記念誌』(2008.05)
(株)東食 商社 『東食 : 50年のあゆみ』(1997.01)
東陶機器(株) 窯業 『東陶機器七十年史』(1988.05) 日本陶器社長大倉和親(おおくら・かずちか、1875-1955)は欧州での体験から、洗面所やトイレの衛生陶器製造の必要性と有望性に着目。1912年(明45)製陶研究所を創設し衛生陶器の研究開発を進める。九州・小倉に工場を建設し、1917年(大6)東洋陶器(株)を設立。衛生陶器と磁食器生産を開始し東南アジア市場へも進出。第二次大戦後は水栓金具やユニットバス等も開発し業容を拡大する。1970年(昭45)東陶機器に社名変更。70年史は序章の創業前史に続き、9章にわたり沿革を詳述。衛生陶器の歴史写真を口絵にまとめ、本文欄外にも写真、図表、エピソードなどを掲載。[2007年(平19)TOTO(株)に改称]
東燃(株) 石油 『東燃五十年史』(1991.06)
東燃石油化学(株) 化学工業 『東燃石油化学十五年 : 1960~1975』(1977.09)
東宝(株) サービス業 『東宝二十年史抄』(1954.11)
東宝(株) サービス業 『東宝三十年史』(1963.01)
東宝(株) サービス業 『東宝五十年史』(1982.11)
東宝(株) サービス業 『帝劇の五十年』(1966.09) 1906年実業家が集まり、国際的な文化施設である劇場を立て、歌舞伎芝居等を諸外国に紹介するため、帝国劇場(株)の設立を計画。渋沢栄一は創立委員長。1907年劇場完成、内外の舞台芸術家が出演し連日満員の好評を博す。1923年関東大震災で焼失するが翌年には改築。しかし興行不振等で1929年松竹に経営が移り、外国映画の封切館となる。1937年(株)東京宝塚劇場に吸収合併され、1943年東宝(株)に社名変更。社史には1964年改築で閉鎖するまでの約50年間の詳細な主要興行年譜、舞台写真集、渋沢秀雄らの随想を掲載。
東宝(株) サービス業 『帝劇ワンダーランド : 帝国劇場開場100周年記念読本』(2011.01)
東宝映画(株) サービス業 『東宝映画拾年史抄』(1942.09) 記録映画撮影や録音請負等の事業で1932年(昭7)発足した(株)写真化学研究所の植村泰二・大橋武雄らは、劇映画製作の(株)ピー・シー・エル映画製作所を1933年(昭8)設立。同社は(株)東京宝塚劇場及び京都の(株)ゼー・オー・スタヂオと共に、制作映画の配給会社として1936年(昭11)東宝映画配給(株)を設立する。1937年(昭12)臨戦体制の中で写真化学研究所、ピー・シー・エル映画製作所、ゼー・オー・スタヂオ、東宝映画配給の4社は合併し、東宝映画(株)が誕生。渋沢秀雄(しぶさわ・ひでお、1892-1984)は監査役、渋沢同族(株)渋沢敬三(しぶさわ・けいぞう、1896-1963)は株主。写真化学研究所発足からの10年史は制作映画の場面や俳優の写真、沿革、現況、回顧録、年表、劇映画364本の作品目録等からなり、前身4社の沿革にも触れている。[1943年(昭18)東京宝塚劇場に合併し、東宝(株)と改称]
東邦海運(株) 海運 『東邦海運株式会社十五年史』(1962.08) 南満州鉄道の子会社として1915年(大4)創立された大連汽船は、最盛期の1941年(昭16)頃には日本郵船・大阪商船に次ぐ発展をしていた。戦後親会社の閉鎖機関指定によって事業停止になったが、東京支社の支社長らは新会社の設立を計画、内地に残存した山東丸以下18隻の船舶、その他土地、建物の現物出資を受け、1947年(昭22)東邦海運を創立した。1962年(昭37)に日鉄汽船と合併して新和海運となる。15年史は大連汽船時代を前史とし、11章から構成されている。
東邦瓦斯(株) ガス 『社史 : 東邦瓦斯株式会社』(1957.06) 名古屋では日露戦争後の好況期にガス事業に意欲を燃やしていた奥田正香(おくだ・まさか、1847-1921)ら財界人が、ガス会社の設立を計画。東京の渋沢栄一らが発起に加わり1906年(明39)名古屋瓦斯設立。協定していた名古屋電灯が関西水力電気と合併し関西電気となったので、1922年(大11)名古屋瓦斯は関西電気と合併し東邦電力が発足、ガス事業は分離して東邦瓦斯(株)となる。初代社長は岡本桜(おかもと・さくら、1878-1935)。九州のガス事業に進出し1926年(大15)西部合同瓦斯を合併するが、1930年(昭5)西部瓦斯として分離。東邦瓦斯発足35周年に刊行された社史は、名古屋瓦斯設立からの沿革と、部署ごとの資料および年表からなる。
東邦瓦斯(株) ガス 『東邦瓦斯50年史』(1972.06) 創立50周年に刊行された社史。前身の名古屋瓦斯時代を前史とし、本史は7つの時代に区分。各時代の企業内の動きを中心に、地域社会と密接に関係があるため地域のできごとや産業史についても記事がもりこまれている。詳細な資料と年表付。
東邦瓦斯(株) ガス 『最近10年の歩み』(1993.03) 創立70年を記念して出された社史は1982年(昭57)以降10年の歩みを詳述し、巻末に創立60年までの沿革をまとめている。
東邦瓦斯(株) ガス 『炎の軌跡 : 薦田国雄と東邦ガス』(1994.10) 1975年に東邦瓦斯(株)社長に就任した薦田国雄が、1993年に中部経済新聞に連載した自伝『炎の軌跡』をまとめて出版したもの。巻末に東邦瓦斯の資料及び年譜を掲載している。
東邦電力(株) 電力 『東邦電力史 : 前史稿本及年譜』([1961])
東邦電力(株) 電力 『東邦電力史』(1962.12) 1887年(明20)創立の名古屋電灯を1921年(大10)吸収合併した関西電気は、1896年(明29)博多電灯として成立した九州電灯鉄道を1922年(大11)合併、東邦電力と改称した。多くの電気・電灯会社を合併し事業を拡大するが、1942年(昭17)電力国家管理により解散。事業は日本発送電、中部配電、関西配電、四国配電、九州配電の各社へ引き継がれた。本社史では前史に関西水力電気・名古屋電灯・九州電灯鉄道を記述、本史に東邦電力成立から解散までを詳述している。事業統合系譜図として巻末に詳細な会社沿革図を掲載。また年譜も名古屋電灯成立から記載し、渋沢栄一が関わった名古屋電力の成立と合併も載せている。
東宝東和(株) サービス業 『東和の半世紀 : 1928-1978』(1978.04)
東邦レーヨン(株) 繊維 『東邦レーヨン二十五年史』(1959.12) 紡績業界の大島亮治は欧米視察でスフ業の実情を知り、帰国後協力者を募って1934年(昭9)東邦人造繊維を創立。徳島に工場を建設しスフを生産開始。1940年(昭15)日本油脂と合併、同社繊維部となる。1945年(昭20)2月繊維部は帝国繊維に譲渡され、終戦後もスフの生産を行うが、財閥解体により1950年(昭25)東邦レーヨン、中央繊維、帝国製麻の3社に分割。25年史は序章「スフの歴史」の後、東邦人造繊維・日本油脂・帝国繊維・東邦レーヨン其々の時代の沿革を記述。索引付。[2001年(平13)東邦テナックスと商号変更]
東北振興会 経済団体 『東北振興史. 上巻』(1938.08)
東北石油(株) 石油 『東北石油三十年史 : 東北で造り東北を創る』(1998.06)
東北電力(株) 電力 『東北地方電気事業史』(1960.05)
東北電力(株) 電力 『50年のあゆみ : 1951-2001』(2001.06)
東北パルプ(株) パルプ・紙 『社史』(1952.10) 王子製紙社長藤原銀次郎(ふじわら・ぎんじろう、1869-1960)は東北の豊富なブナからパルプを生産するため、東北興業と協力して1938年(昭13)東北振興パルプを設立。石巻と秋田に工場を建設し、1940年(昭15)操業開始する。終戦後占領軍指示で様々な制限を受けたが、1949年(昭24)それらが解除されたのを期に東北パルプと社名変更。操業10年を記念して出された社史には、設立関係者の談話・手記が取り入れられている。[1968年(昭43)十条製紙と合併、1993年(平5)日本製紙となる]
(社)同盟通信社 サービス業 『通信社史』(1958.12)
東洋アルミニウム(株) 非鉄金属・金属製品 『東洋アルミニウム株式会社五十年史』(1982.12)
東洋インキ製造(株) 化学工業 『東洋インキ80年史』(1988.01) 絵具店勤務の小林鎌太郎(1875-1938)は、1896年(明29)独立して小林インキ店を東京に開業。大蔵省印刷局の横田源太郎(1874-1967)の提案でドイツ製機械を導入し、横田と共に1907年(明40)東洋インキ製造を創立。翌年業界初のインキ見本帳を作成し、印刷会社に配布。生産設備を拡充し製品開発に取り組み、海外へも販路を拡大。戦後は塗料・樹脂事業や接着剤等の新事業へ業容を拡大し発展する。80年史は編年体の通史、事業ごとの部門史、資料、用語辞典・色名の4部からなる。色名には200色近い色見本付。『印刷インキの歩み』(1967年刊)と題する60年史あり。
東洋エンジニアリング(株) 機械 『30年のあゆみ』(1991.11)
東洋汽船(株) 海運 『六十四年の歩み : 東洋汽船株式会社』(1964.06) 1896(明治29)年、浅野総一郎(あさの・そういちろう、1848-1930)により、外国航路の経営を目的として創立。1926(大正15)年、客船部門を日本郵船(株)に譲渡、貨物専業になる。1960(昭和35)年、日本油槽船(株)に吸収合併。本社史は、日本油槽船との合併により解散する東洋汽船の名前と歴史を後世に残すべく、同社最後の社長となった中野秀雄によって合併の前年に発案、編纂が開始され、合併後の1964(昭和39)年に刊行された。内容は浅野総一郎の生い立ちおよび東洋汽船の前身である浅野回漕店の設立経緯に始まり、同社64年の活動を記録したもので、特に日本油槽船との合併問題については詳しく記述されている。序文は浅野総一郎の息子で第3代社長の浅野良三が担当。巻末には元社員による同社での思い出の記が綴られている。
(株)東洋経済新報社 サービス業 『東洋経済新報社百年史』(1996.09) 日清戦争に勝利した1895年、経済問題に関する情報提供の重要性を説く町田忠治により、旬刊の『東洋経済新報』が創刊。1863年生まれの町田は帝大で法制経済を学び、法制局、朝野新聞を経て郵便報知新聞に所属、欧米に滞在中「エコノミスト」等の経済誌が経済界に絶大な信用と権威を持つことを知る。町田の居宅で旗を揚げた東洋経済新報社は1907年に合名会社、1921年株式会社に改組。石橋湛山(のち蔵相、首相)、高橋亀吉ら名主幹のもと、経済ジャーナリズムの根幹を築く。
東洋工業(株) 自動車・自動車部品 『東洋工業株式会社三十年史』(1950.01)
東洋工業(株) 自動車・自動車部品 『東洋工業五十年史. 沿革編 1920-1970』(1972.01)
東洋工業(株) 自動車・自動車部品 『明日をひらく東洋工業 : 東洋工業五十年史. 現況編 1970』(1970.11) 『東洋工業五十年史. 沿革編 1920-1970』(社史ID:06590)の現況編
東洋ゴム工業(株) ゴム 『東洋ゴム工業株式会社十年史』(1955.08)
東洋信託銀行(株) 銀行 『東洋信託銀行10年史』(1971.03)
東洋信託銀行(株) 銀行 『東洋信託銀行25年史』(1985.12)
東陽倉庫(株) 倉庫・運輸関連 『東陽倉庫50年史』(1975.10) 1926(大正15)年、前身である名古屋倉庫株式会社と東海倉庫株式会社の合併により設立。愛知県を中心に倉庫業を展開。本社史は東陽倉庫株式会社の設立から50周年を記念して制作された。前史として名古屋倉庫、東海倉庫の両前身会社の歴史も詳しく記述されている。歴代社長の略歴や事業所所在地の今昔などの解説も掲載。
東洋曹達工業(株) 化学工業 『社史四十年東洋曹達』(1978.04) 石鹸・硝子・陶器などの原料として古来利用されてきたソーダ(炭酸ナトリウム)は、18世紀の産業革命以来工業的な大量生産が図られてきた。日本曹達工業の技師長であった岩瀬徳三郎(いわせ・とくさぶろう、1887-1971)は理想的なアンモニア法ソーダ工場の建設を企図し、共に日本曹達工業を退社した33名の強力な支援のもと1935年(昭10)山口県に東洋曹達工業を設立。ソーダ工業を出発点に総合化学企業へと発展する。40年史は世界のソーダ工業の歴史から書き起こした沿革編、現況と基礎資料からなる部門編、1975年(昭50)に合併した鉄興社編からなる。[1987年(昭62)東ソーに社名変更。ウェブサイトで40年史全文を公開している。]
東洋拓殖(株) 商社 『東洋拓殖株式会社創立顛末書』(1912.10)
東洋拓殖(株) 商社 『東拓十年史』(1918.12) 日露戦争後に日本は殖産興業のため韓国での拓殖事業を目的とする会社創立を企図。1908年(明41)公布の東洋拓殖株式会社法により東洋拓殖(株)が創立され、農業及び拓殖地経営事業を開始、渋沢栄一は設立委員を務める。1910年(明43)韓国併合後事業資金を拡充。1917年(大6)法律の改正により営業地域の制限が撤廃され、南洋や中国方面へ進出する。10年史は沿革、業務、法律及定款からなり、業務には金融事業、土地の経営、殖産事業、殖民事業、計算及庶務がある。布表紙の優美な装丁で拓殖地写真入り。[紙表紙装丁のものもあり][1945年(昭20)連合国により閉鎖機関に指定、1952年(昭27)解散]
東洋拓殖(株) 商社 『東洋拓殖株式会社業務要覧』(1927.02)
東洋拓殖(株) 商社 『東洋拓殖株式会社三十年誌』(1939.08)
東洋電機製造(株) 電気機器 『東洋電機製造百年史』(2018.11) 1918(大正7)年、鉄道車両用電機品の国産化を計画した渡辺嘉一(わたなべ・かいち、1858-1932)らにより創立。翌年より横浜工場が操業を開始した。これまで世界初、国内初の技術・製品を数多く開発し、現在は交通事業・産業事業・情報機器事業の3分野で事業を展開している。本社史は創立百周年を記念して刊行された。「通史」「テーマ史」「資料・年表」の3構成。テーマ史では自社の歴史、技術史のほか失敗した事業についてもページを割き紹介している。
東洋紡績(株) 繊維 『東洋紡績株式会社要覧 : 創立二十年記念』(1934.06) 渋沢栄一指導の下に発展した三重紡績、大阪紡績両社は1914年(大正3)合併し、東洋紡績(株)創立。栄一は相談役。創立20年を記念して出版された社史は天金が施され、前半に沿革と製品設備等の現況を簡潔に記述し、後半に詳細な統計とカラーの図解を掲載。本文中にも多くの図版を取り入れた編集で、見返しには明治初頭の紡績工程や機械を描いた版画を使用。
東洋紡績(株) 繊維 『東洋紡績七十年史』(1953.05) 日本初の蒸気を動力とした大規模な紡績会社である大阪紡績が、民間の会社組織として1882年(明治15)創業、渋沢栄一は発起人、相談役。同年創業の三重紡績所は水力利用の小規模な紡績業を営んだが、栄一の助言により1886年(明治19)新たに株式組織の三重紡績会社を設立しこれに併合。両社は1914年(大正3)合併し、東洋紡績(株)が誕生した。創業からの70年史は、歴史、現況、資料の3篇からなる。歴史篇では大阪紡績と三重紡績の創立から合併後の発展、そして多くの困難を乗り越え戦後の再建までを20章に詳述。現況篇には教育研究施設や工場、本支店それぞれの足跡をまとめ、歴代商標等のカラー図版を掲載。資料篇には廃止工場の概要や各種統計、関係会社総覧等を載せている。人名、会社工場名、団体名索引付。見返しは製品のリバーレース写真。
東洋紡績(株) 繊維 『百年史 : 東洋紡. 上』(1986.05) 東洋紡績が日本初の民営紡績会社として発足してからの100年史。沿革と資料を上下2巻におさめている。上巻は前身の大阪紡績と三重紡績が1882年(明治15)に創業してから、両社合併で1914年(大正3)設立した東洋紡績の戦前の興隆と、終戦後化繊に進出した1956年(昭和31)までを収録。下巻は以降の四半世紀に拡大した合繊からプラスチック事業など、非繊維事業への歩みに触れる。資料には定款や役員任期表の他、詳細な系譜図や廃止事業場一覧なども掲載。2巻で計1200ページを超える大作で、各巻末に主要人名と主要会社・事業所名索引付。
東洋紡績(株) 繊維 『百年史 : 東洋紡. 下』(1986.05) 『百年史 : 東洋紡. 上』(社史ID:02150)の下巻
東洋紡(株) 繊維 『東洋紡百三十年史』(2015.03) 2012年(平成24)に創立130年を迎えた東洋紡の130年史で、沿革編と資料編を1冊に収めている。沿革編は4章からなり、第1章「つむぎ織り染めなす夢の一〇〇年」は既刊の70年史と100年史を元に新たに書き下ろして、1982年(昭和57)までの100年を綴る。続く30年間、常に市場の変化に対応し新製品新事業を創出してきた企業活動は、第2~4章に詳述。第2章「繊維の安定収益構造と非繊維の拡大を目指す:1982-1989」では、繊維事業の構造改革とフィルム事業、バイオ・医療事業等の模索に触れる。第3章「大改革への挑戦:1989-2007」では、縮小する繊維事業と拡大するフィルム、バイオ、医薬、膜事業等を描く。第4章「「二正面作戦」から新たな成長へ:2007-2011」では、CSRも踏まえたグローバルな事業展開を記し、飛躍への布石について語っている。資料編に収められた各事業所のデータには、それぞれの所在地と写真に加え沿革と系譜図も収録。人名と事業所名索引付。編纂に関わった外部研究者4名と社内担当者81名の氏名と分担を編集後記に記載。表紙は自社製クロスで、同じく自社製のラミネートフィルムをカバーに使用。全文を収録したCD-ROM付。
東洋棉花(株) 繊維 『東棉四十年史』(1960.11) 紡績業の発展に伴い三井物産は棉花の輸入と国内取引を扱い、1894年(明27)棉花部が発足(初代部長馬越恭平)。取引の増大により1920年(大9)棉花部は独立して東洋棉花が創立される。綿貿易を中心に業績を伸ばし世界各地に支店網を広げる。第二次大戦後は経済の復興とともに機械・金属・食品等の取引にも進出し、総合商社として発展する。40年史は発足までの前史と時代ごとに5つに区切った沿革、現況からなり、索引付。[1970年(昭45)トーメンと改称、1990年(平2)トーメン棉花部門を分社化し、東洋棉花が新発足。他部門は2006年(平18)豊田通商と合併][棉を紡ぐと綿になる]
東洋ランル(資) その他製造業 『創立弐拾週年記念帖 : 御大典之佳辰』(1928.11)
東洋ランル(資) その他製造業 『創立弐拾週年記念会の状況』(1928.12)
東洋レーヨン(株) 繊維 『東洋レーヨン35年の歩み : 1926-1961』(1962.04)
東レ(株) 繊維 『東レ70年史 : 1926~96年』(1997.12) 19世紀の綿糸紡績に対し20世紀前半は化学繊維のレーヨン(人絹)が発展。明治の中ごろから日本でも生産が開始。レーヨン糸を輸入していた三井物産が需要増大を見越して東洋レーヨンを設立。戦後は総合繊維メーカーとして、更にはプラスチック事業、ケミカル事業へと多角化経営。
東レ(株) 繊維 『東レ70年史 : 1926~96年. 資料編』(1997.12) 『東レ70年史 : 1926~96年』(社史ID:02190)の資料編
東レ(株) 繊維 『時代を拓く : 東レ70年のあゆみ』(1999.05)
東レ・デュポン(株) 繊維 『東レ・デュポン30年史』(1995.09)
同和火災海上保険(株) 保険 『同和火災50年史. 通史』(1995.03) 明治期に生糸貿易が興隆した横浜では、生糸の保険は外国会社が独占していた。原善三郎(はら・ぜんざぶろう、1827-1899)ら生糸売込商は独自の損保会社設立のため、渋沢栄一の協力で富田鉄之助(とみた・てつのすけ、1835-1916)を社長に1897年(明30)横浜火災保険を設立。経営多角化で1906年(明39)から海上保険も兼営し、堅実経営で業績をのばす。1944年(昭19)戦時下の企業統合で共同火災海上保険、神戸海上火災保険、朝日海上火災保険と合併し、同和火災海上保険が誕生。50年史は前史で前身4社の沿革を概観し、本史で同和火災発足からの50年を詳述。別冊の「写真集」には災害絵図を始めとする同和火災コレクションの写真資料等を掲載、「資料集」には前身4社と同和火災の経営資料および年表を収録している。[2001年(平13)ニッセイ損害保険(株)と合併しニッセイ同和損害保険(株)(現・あいおいニッセイ同和損害保険(株))となる]
同和火災海上保険(株) 保険 『同和火災50年史. 写真集』(1995.02) 『同和火災50年史. 通史』(社史ID:10680)の写真集
同和火災海上保険(株) 保険 『同和火災50年史. 資料集』(1995.03) 『同和火災50年史. 通史』(社史ID:10680)の資料集
同和鉱業(株) 鉱業 『七十年之回顧』(1955.11) 1861年秋田県小坂村で銀鉱が発見され、1869年維新政府が没収、官営で鉱山経営が行なわれる。一方大阪で商社を営んでいた藤田組の社主藤田伝三郎は、渋沢栄一らと大阪紡績会社等を設立するなど経営を拡大、鉱山事業に乗り出す。1884年小坂鉱山の払下を受け、資本を増加して大規模に操業する。1917年に設立した藤田鉱業(株)と1937年合併し(株)藤田組となり、戦後1945年12月に同和鉱業(株)と社名変更し再出発する。70年史は小型の体裁ながら、沿革のほか詳細な統計表目次・写真目次・本文索引が付いている。
同和鉱業(株) 鉱業 『同和鉱業90年のあゆみ』([1974])
同和鉱業(株) 鉱業 『創業百年史. [本編]』(1985.05) 百年史の第1部藤田組編では1884年小坂鉱山の払下を受けた創業から終戦まで、第2部同和鉱業編では戦後の再出発から創業100年にあたる1984年までを扱う。近年入手した資料により70年史を大幅に補完している。別冊資料編および別刷の索引あり。
同和鉱業(株) 鉱業 『創業百年史. 資料』(1985.05) 『創業百年史. [本編]』(社史ID:00140)の資料編
(株)トーメン 商社 『翔け世界に : トーメン70年のあゆみ』(1991.02) 彦根出身の三井物産棉花部長児玉一造(こだま・いちぞう、1881-1930)は、棉花部を専門商社として飛躍させるため、1920年(大9)独立して東洋棉花を創立。綿花は投機性の高い商品なので三井の名前を汚すのではという懸念、また日本を付けた企業の上をいこうという構想から社名を東洋棉花と決定した。1970年(昭45)トーメンと社名変更。1990年(平2)に棉花部門を分社化し東洋棉花の名称を継承。70年史は明治期の繊維貿易から書き起こし、繊維専門商社が総合商社に変貌するポイントの一つである戦後の苦闘の軌跡を、関係者のインタビューやメモより読み物としてまとめてある。[トーメンは2006年(平18)豊田通商と合併、東洋棉花は豊田通商の関連会社となる]
(株)トキメック 精密機器 『トキメック・ルネッサンス : 100年の歴史の上に』(1996.11) 1902年東京計器製作所に改組。初めは船舶、そして飛行機の計器を作る会社。戦時中は戦闘機を生産。学徒動員の動員先。フーコーの振り子寄贈(1934)。新聞雑誌と統制(1940)
(株)トキメック 精密機器 『トキメック110年小史』(2006.09)
凸版印刷(株) その他製造業 『凸版印刷株式会社60年のあゆみ : leardership through quality since 1900 Toppan Printing Co.』(1960)
凸版印刷(株) その他製造業 『凸版印刷株式会社六拾年史』(1961.10)
凸版印刷(株) その他製造業 『TOPPAN1985 : 凸版印刷株式会社史』(1985.05)
凸版印刷(株) その他製造業 『凸版百年』(2001.06)
凸版印刷(株) その他製造業 『百年百刷』(2001.06)
飛島建設(株) 建設 『飛島建設株式会社社史. 上巻』(1973.03)
飛島建設(株) 建設 『飛島建設株式会社社史. 下巻』(1973.03) 『飛島建設株式会社社史. 上巻』(社史ID:00730)の下巻
(株)トミー その他製造業 『トミー75年史 : 真の国際優良企業を目指して』(2000.07)
富岡製糸所 繊維 『富岡製糸所史』(1943.09) 明治初期に富岡製糸所が官営により設立されてから、三井家に払い下げられ原合名会社を経て1939年(昭14)片倉製糸紡績の経営となり、戦時下1943年(昭18)国策により日本蚕糸製造(株)に設備を提供するまでの沿革史。1873年(明6)の英照皇太后と昭憲皇太后行啓から70年を記念して編纂されたもの。巻頭に両皇太后行啓の詳細を置き、本文1-4章に沿革、第5章に業績と日本蚕糸製造設立の経緯を簡潔にまとめている。[1945年(昭20)終戦により日本蚕糸製造は解散し、設備は片倉製糸紡績が改称した片倉工業(株)に復帰][著者藤本実也(1875-1970)は生糸貿易研究者で、稿本『原三渓翁伝』の著者]
富岡製糸場 繊維 『富岡製糸場誌. 上』(1977.01) 明治維新後の主要輸出品として生糸に注目が集まり、良質な生糸生産を目標に官営工場設立が計画される。大蔵少輔伊藤博文、租税頭渋沢栄一らはフランス人技術者ブリュナを雇い入れ、気候の適した富岡に工場を建設、1872年(明5)富岡製糸場が操業開始。1876年(明9)富岡製糸所と改称。1893年(明26)三井家に払い下げられ民営となる。その後三井は生糸生産から手を引き、製糸所を1902年(明35)原合名会社に売却。1938年(昭13)片倉製糸紡績(株)の経営となり(株)富岡製糸所と改組、翌年片倉に合併する。製糸場開設100年を機に富岡市が中心となり編纂された『富岡製糸場誌』上下2巻は、官営期から三井を経て原合名会社経営期までの沿革を概観した100頁ほどの第1部と、1800頁を超える第2部資料編からなる。資料編には公文書や日誌など官営期の資料、女工和田英の記した「富岡日記」、製糸場関連の新聞記事等700件の資料が13章にまとめられている。[片倉製糸紡績(株)は1943年(昭18)片倉工業(株)と改称。富岡製糸所は1987年(昭62)に操業を停止、2005年(平17)建物を富岡市に寄付、翌年土地を富岡市に売却]
富岡製糸場 繊維 『富岡製糸場誌. 下』(1977.01) 『富岡製糸場誌. 上』(社史ID:02240)の下巻
豊田工機(株) 機械 『豊田工機二十年』(1961.05)
豊田工機(株) 機械 『技に夢を求めて : 豊田工機50年史』(1991.09)
トヨタ自動車(株) 自動車・自動車部品 『創造限りなく : トヨタ自動車50年史』(1987.11) 1937年(昭和12)創業のトヨタ自動車(株)の50年史。プロローグに豊田佐吉の小伝を置き、本文ではトヨタ自動車工業(株)としての創立からの50年の歩みを、時代順に12章に分けて記述。1950年(昭和25)に販売部門を分離してトヨタ自動車販売(株)を設立するが、1982年(昭和57)再び合併し、トヨタ自動車(株)発足。「かんばん方式」はじめ経営近代化の足跡も詳述している。巻末索引および別冊資料集付。
トヨタ自動車(株) 自動車・自動車部品 『創造限りなく : トヨタ自動車50年史. 資料集』(1987.11) 『創造限りなく : トヨタ自動車50年史』(社史ID:06610)の資料編
トヨタ自動車(株) 自動車・自動車部品 『Toyota : a history of the first 50 years』(1988) 『創造限りなく : トヨタ自動車50年史』(社史ID:06610)の英語版。
トヨタ自動車(株) 自動車・自動車部品 『大いなる夢、情熱の日々 : トヨタ創業期写真集』(1999.05) トヨタ自動車の創業者豊田喜一郎とその仲間たちの仕事ぶりを伝える写真集。喜一郎の生まれた1894年(明治27)から没後3年の1955年(昭和30)までの製品・人物・工場などの写真を、6つの時代区分で配列している。
トヨタ自動車(株) 自動車・自動車部品 『トヨタ自動車75年史』(2013.03) トヨタ自動車創業からの75年史は3部からなり、第1部「自動車事業への挑戦」は豊田佐吉の発明から書き起こし、1937年(昭和12)の豊田喜一郎による自動車事業創業から戦後の量産量販へ準備を重ねた1950年代半ばまで。第2部「自動車事業の基盤確立」は量産体制の確立、新型車の開発、そして社会的要請へ対応した1970年代後半頃まで。第3部「グローバル企業への飛躍」は工販合併後本格化した海外生産、グローバリゼーション、経営危機等に対応した2010年代までを扱っている。巻末索引、別冊資料編付。なお75年史はまず2012年(平成24)にトヨタ自動車(株)公式サイトに公開され、翌年冊子体が刊行された。
トヨタ自動車(株) 自動車・自動車部品 『トヨタ自動車75年史. 資料編』(2013.03) 『トヨタ自動車75年史』(社史ID:06633)の資料編
トヨタ自動車工業(株) 自動車・自動車部品 『わたしとくるま : トヨタ自動車工業株式会社創立40周年記念論文集』(1977.11) 1937年(昭和12)創業のトヨタ自動車工業(株)の、40周年記念出版社史「文明にとって車とは」3冊セットの1冊。記念事業の一環として行なった「論文・オピニオンの全国公募」で集まった1,994編の中から、最優秀・優秀作品18編を収録。選考委員は梅棹忠夫ほか。
トヨタ自動車工業(株) 自動車・自動車部品 『トヨタのあゆみ : トヨタ自動車工業株式会社創立40周年記念』(1978.03) 静岡出身の豊田佐吉(とよだ・さきち、1867-1930)は1890年(明治23)の内国勧業博覧会に日参し動力機械について学び、国産初の動力織機を発明。1926年(昭和元)愛知県に豊田自動織機製作所を創立、長男喜一郎(きいちろう、1894-1952)は自動車の研究に着手する。最新の生産技術を蓄積しながら国産大衆車の製造を目指し、1937年(昭和12)トヨタ自動車工業(株)として独立。在庫をもたない流れ作業を前提とした工場のレイアウトを構想し、効率化と品質管理に務める。1950年(昭和25)販売部門をトヨタ自動車販売(株)として分離。1937年の創業から40周年を記念して出版した「わたしとくるま」「わ・わざ・わだち」の2冊とともに、「文明にとって車とは」という社史セットを構成。
トヨタ自動車工業(株) 自動車・自動車部品 『わ・わざ・わだち : トヨタ自動車工業株式会社創立40周年記念写真集』(1978.03) 1937年(昭和12)創業のトヨタ自動車工業(株)の、40周年記念出版社史「文明にとって車とは」3冊セットの1冊。沿革、製造、製品、従業員、広告など8つの視点からまとめた写真集。
トヨタ自動車販売(株) 自動車・自動車部品 『モータリゼーションとともに』(1970.11) 1937年(昭和12)創業のトヨタ自動車工業(株)が戦後の経営再建策として販売部門を独立させ、1950年(昭和25)トヨタ自動車販売(株)設立。以降潜在需要を開発し、国内から海外に市場を広げる。社史は設立のいきさつから20周年までの歩みを、業容拡大の大きな流れに沿って記述。別冊資料編あり。[1982年(昭和57)再合併しトヨタ自動車(株)発足]
トヨタ自動車販売(株) 自動車・自動車部品 『モータリゼーションとともに. 資料』(1970.11) 『モータリゼーションとともに』(社史ID:06670)の資料編
トヨタ自動車販売(株) 自動車・自動車部品 『世界への歩み : トヨタ自販30年史』(1980.12) 創業から30年の歩みを、創業と基盤づくり、積極政策の展開と国際企業への成長、内外経営環境の潮流変化のなかで、安定成長時代への模索、新しい時代に向けて、という5章に分けて記述。索引付。別冊資料編あり。[1982年トヨタ自動車工業と合併し、トヨタ自動車(株)となる]
トヨタ自動車販売(株) 自動車・自動車部品 『世界への歩み : トヨタ自販30年史. 資料編』(1980.12) 『世界への歩み : トヨタ自販30年史』(社史ID:06690)の資料編
トヨタ車体(株) 自動車・自動車部品 『モノづくりの真髄を求めて : トヨタ車体50年史』(1996.06)
トヨタ車体(株) 自動車・自動車部品 『モノづくりの真髄を求めて : トヨタ車体50年史. 変遷図』(1996.06) 『モノづくりの真髄を求めて : トヨタ車体50年史』(社史ID:06710)の変遷図
(株)虎屋 食品 『「和菓子からwagashiへ」展 : 虎屋五世紀のあゆみ』(2003.05)
(株)虎屋 食品 『虎屋の五世紀 : 伝統と革新の経営. 通史編』(2003.11) 和菓子店虎屋は、御所御用を務めた後陽成天皇の即位より60年前の1526年(大永6)を創業としている。歴代店主の信仰する毘沙門天に縁深い虎を屋号にしたと考えられている。1869年(明2)明治天皇の東京遷都と共に、東京出張所を開店。1938年(昭13)京都店・東京店を統合し、従業員の待遇も徐々に整える。戦後は菓子原材料不足から一時休業を余儀なくされるが、1947年(昭22)虎屋商工(株)に改組、翌年(株)虎屋へ改称。経営環境の変化の中で企業体制を整備し発展する。当該社史通史編は本編と資料編からなり、本編は第1部が前近代、第2部が明治から昭和前期、第3部が戦後の企業化、第4部が老舗企業の飛躍という構成。別冊の史料編には創業から伝わる古文書の翻刻と解説を掲載している。
表示件数
PAGE TOP