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| 会社名 | 業種 | 社史タイトル(出版年) | 会社沿革と社史メモ |
|---|---|---|---|
| 日本開発銀行 | 銀行 | 『日本開発銀行10年史』(1963.02) | |
| 日本開発銀行 | 銀行 | 『日本開発銀行二十五年史』(1976.04) | |
| 日本開発銀行 | 銀行 | 『日本開発銀行史』(2002.03) | 戦後の経済復興期に設立、総合政策金融機関として産業の開発、環境・エネルギー対策、ベンチャービジネスから国民福祉まで対応。1999年に北海道東北開発公庫と統合の上、日本政策投資銀行となる。 |
| 日本火災海上保険(株) | 保険 | 『日本火災海上保険株式会社70年史. 本編』(1964.04) | 1889年大阪に日本生命が設立され、大阪財界人は損害保険事業にも着目。1892年田中市兵衛らの発起人は日本火災保険(株)を設立。1896年日本酒造火災保険を合併。1912年根津嘉一郎らにより東京に設立された帝国火災保険(株)と1944年合併。一方海上保険業界では1896年大阪に浅野総一郎らを創立委員に日本海上保険(株)が設立。1944年経済統制下の業界整理統合により日本火災保険と合併し、日本火災海上保険(株)が誕生。70年史は土屋喬雄監修、千頁を超える大作で、別冊索引・年表付。 |
| 日本火災海上保険(株) | 保険 | 『日本火災海上保険株式会社70年史. 年表索引』([1964]) | 『日本火災海上保険株式会社70年史. 本編』(社史ID:10770)の年表索引 |
| 日本火災海上保険(株) | 保険 | 『日本火災海上保険株式会社百年史』(1995.12) | 百年史は全体を10章に分け、前半4章は時代ごとに前身の日本火災保険、日本海上保険、帝国火災保険の沿革を記述。第5章以下は1944年に日本火災海上保険となってからの復興と発展の歩みを述べる。執筆は外部に委託、索引付。 |
| 日本化成(株) | 化学工業 | 『50年史』(1987.11) | |
| 日本楽器製造(株) | その他製造業 | 『社史』(1977.07) | 医療機械修理をしていた山葉寅楠(やまは・とらくす、1851-1916)は、小学校のオルガン修理をきっかけに1888年(明21)静岡県浜松で山葉風琴製造所を創業。1897年(明30)には日本楽器製造となり、オルガンやピアノを始め種々の楽器製造を手掛け、内外の博覧会で好評を得る。第一次大戦後の不況等で経営悪化した同社は1927年(昭2)住友から川上嘉市(かわかみ・かいち、1885-1964)を社長に迎え、急速に立ち直る。第二次界大戦後は経営多角化をはかり家具、住宅関連産業へも進出。ピアノも世界的評価を得る。社史は創業からの歩みを読みやすくまとめ、巻末に関係者の回顧を掲載。[1987年(昭62)創業100年を記念しヤマハと社名変更] |
| 日本紙パルプ商事(株) | パルプ・紙 | 『百三十年史』(1975.12) | 1845年中井三平が京都で和紙商の越三商店を創業。明治初年に洋紙の製造が開始されるといち早くその取扱いを始め、1876年中井商店と改称、王子製紙と長年にわたり取引。1902年個人商店から合名会社に改組、その相談を受けた渋沢栄一は顧問に就任。1916年株式会社となる。戦後1963年に中井(株)となり、北興産業、北陸紙業、富士洋紙店と合併して1970年日本紙パルプ商事(株)が発足。社史は1975年までの歩みを編年体で記載している。 |
| 日本紙パルプ商事(株) | パルプ・紙 | 『百五十年史』(1996.12) | 1845年からの150年史で、1975年までの記述は「130年史」の要約。本史は5つの章に分けられ、1970年日本紙パルプ商事(株)として発足してからの歩みを詳述。巻末に資料編。 |
| (株)日本勧業銀行 | 銀行 | 『日本勧業銀行創業十年志』(1907.08) | |
| (株)日本勧業銀行 | 銀行 | 『日本勧業銀行創業二十年志』(1917.11) | 1896(明治29)年、日本勧業銀行法公布。設立委員会による開業準備を経て、翌1897(明治30)年に特殊銀行として開業。主に農工業者や公共団体向けに低金利または無抵当で資金の貸付を行う。本社史は創業から1917(大正6)年までの20年間を記録したもの。三方金を施し、布張りの表紙には稲穂や楮、算盤などの文様を箔押しで配した豪華な装幀。本文は「沿革」「業務」に分けられ、巻末に役員肖像写真、定款などを掲載。創業から年数が浅いため、本文の大半は貸付や債券発行など業務の記録である。一部写真付きで貸付先の事業実例が掲載されており、当時どのような事業が行われていたのかを知る貴重な文献にもなっている。渋沢栄一は田尻稲次郎、添田寿一らとともに日本勧業銀行設立委員の一人に任命された。設立委員会は同行定款の審議、株主の募集、設立免許の稟請など設立に関する事務を行った。同行が開業すると栄一は株主となる。創業十周年、二十周年の記念祝賀会にも参加している。 |
| (株)日本勧業銀行 | 銀行 | 『日本勧業銀行三十年志』(1927.12) | |
| (株)日本勧業銀行 | 銀行 | 『日本勧業銀行四十年志』(1938.01) | 明治維新以降短期金融機関は整備されていったが、不動産を抵当として事業資金を供給する長期金融機関の整備は、1896年日本勧業銀行法の可決から始まった。渋沢栄一らの設立委員が任命され、翌1897年日本勧業銀行が設立。40年史は以降1937年6月までの内容。沿革編は、農工銀行を合併した最近10年に重点を置いた記述。組織・管理編、営業編では現状を祥述。附録に「勧農両銀行合併史」「年表」「統計資料」を含む。 |
| (株)日本勧業銀行 | 銀行 | 『日本勧業銀行法草案関係資料』(1951.03) | |
| (株)日本勧業銀行 | 銀行 | 『明治初年不動産銀行・農業銀行関係資料』(1952.10) | |
| (株)日本勧業銀行 | 銀行 | 『日本勧業銀行鑑定調査諸規定資料』(1953.01) | |
| (株)日本勧業銀行 | 銀行 | 『日本勧業銀行史 : 特殊銀行時代』(1953.06) | 1897年に創業した日本勧業銀行は、1950年「日本勧業銀行法等を廃止する法律」施工によって、53年に亘る特殊銀行としての幕を閉じ、新たに普通銀行として出発した。この特殊銀行時代の歴史をまとめたもの。章立ては、日本勧業銀行前史、農工業金融時代、不動産銀行化時代、勧農合併開始時代、不況救済金融時代、戦時特殊金融業務時代、預金銀行化時代。 |
| (株)日本勧業銀行 | 銀行 | 『日本勧業銀行統計資料』(1953.11) | |
| (株)日本勧業銀行 | 銀行 | 『日本勧業銀行六十年史』(1957.08) | 1897年創業から1950年普通銀行に転換するまでは「略史」として巻末に述べ、本文は1950年から1957年3月までの内容。第1編長期・短期両金融兼営期、第2編普銀体制確立期、第3編現況からなる。 |
| (株)日本勧業銀行 | 銀行 | 『日本勧業銀行七十年史』(1967.08) | 1897年の創業から1967年までを編年体で記述。最近10年の歩みに2/3の頁を当てている。 |
| (株)日本勧業銀行 | 銀行 | 『日本勧業銀行七十年史統計資料集』([1967.08]) | 「日本勧業銀行七十年史」編集に当たって収集した経営統計および主要一般金融経済指標を収録したもの。1950年普通銀行に転換して以降の統計が主体。 |
| (株)日本勧業銀行 | 銀行 | 『日本勧業銀行史追録 : 創立70周年から合併まで』(1976.07) | 1897年の創業から1971年第一銀行と合併し第一勧業銀行となるまでの記述。1967年の70周年までは序章に記し、以降合併に至るまでの経緯を詳述している。 |
| 日本銀行 | 銀行 | 『日本銀行八十年史』(1962.10) | 明治初頭、不換紙幣の濫発により激しいインフレーションが進行。1881年大蔵卿松方正義は不換紙幣の整理と中央銀行の創立をめざす建議を三条太政大臣あて提出、翌1882年日本銀行条例を交付し、日本銀行設立。80年史は沿革、調査活動、組織、現況の4章及び、年表・統計・法令からなる。図版を多く採りいれ挿話なども交えて読みやすくハンディな体裁。 |
| 日本銀行 | 銀行 | 『日本銀行百年史. 第1巻』(1982.10) | 1882年の創業からの100年の歩みを、金融政策運営の推移を主軸に記述。全体を前編「銀本位・金本位制度時代」(創立~1931年)と後編「管理通貨制度時代」(1932~1982年)に分け、それぞれを金融政策運営上の共通した観点から年代順に数章に編成。3,500頁に及ぶ本編全6巻と資料編1巻は、1982年から86年にかけて出版された。創立当時第一国立銀行頭取の渋沢栄一は割引手形審査のための割引委員(1882)に、後に孫の渋沢敬三は副総裁(1942-44)、総裁(1944-45)に就いている。人名・事項索引付。 |
| 日本銀行 | 銀行 | 『日本銀行百年史. 第2巻』(1983.06) | 『日本銀行百年史. 第1巻』(社史ID:09420)の第2巻 |
| 日本銀行 | 銀行 | 『日本銀行百年史. 第3巻』(1983.11) | 『日本銀行百年史. 第1巻』(社史ID:09420)の第3巻 |
| 日本銀行 | 銀行 | 『日本銀行百年史. 第4巻』(1984.06) | 『日本銀行百年史. 第1巻』(社史ID:09420)の第4巻 |
| 日本銀行 | 銀行 | 『日本銀行百年史. 第5巻』(1985.03) | 『日本銀行百年史. 第1巻』(社史ID:09420)の第5巻 |
| 日本銀行 | 銀行 | 『日本銀行百年史. 第6巻』(1986.03) | 『日本銀行百年史. 第1巻』(社史ID:09420)の第6巻 |
| 日本銀行 | 銀行 | 『日本銀行百年史. 資料編』(1986.09) | 『日本銀行百年史. 第1巻』(社史ID:09420)の資料編 |
| 日本金属(株) | 鉄鋼業 | 『日本金属五十年史 : 昭和5年~昭和55年』(1980.11) | |
| 日本金属工業(株) | 鉄鋼業 | 『二十五年誌 : 1932-1957』(1957.06) | |
| 日本経営者団体連盟 | 経済団体 | 『十年の歩み』(1958.04) | |
| 日本経営者団体連盟 | 経済団体 | 『日経連の歩み : 昭和43年4月-昭和48年3月』(1973.04) | |
| 日本経営者団体連盟 | 経済団体 | 『日経連三十年史』(1981.01) | |
| 日本経営者団体連盟 | 経済団体 | 『写真でみる日経連40年史』(1989.05) | |
| 日本経営者団体連盟 | 経済団体 | 『日経連五十年史. 本編』(1998.11) | |
| 日本経営者団体連盟 | 経済団体 | 『日経連五十年史. 資料編』(1998.11) | 『日経連五十年史. 本編』(社史ID:15680)の資料編 |
| 日本軽金属(株) | 非鉄金属・金属製品 | 『日本軽金属二十年史』(1959.12) | |
| (株)日本経済新聞社 | サービス業 | 『日本経済新聞九十年史』(1966.12) | |
| (株)日本経済新聞社 | サービス業 | 『日本経済新聞社百年史』(1976.12) | |
| (株)日本経済新聞社 | サービス業 | 『日本経済新聞社110年史』(1986.12) | |
| (株)日本経済新聞社 | サービス業 | 『日本経済新聞社120年史』(1996.12) | |
| (株)日本経済新聞社 | サービス業 | 『日経テレコン20年のあゆみ』(2005.02) | |
| (株)日本経済新聞社 | サービス業 | 『日本経済新聞社130年史』(2006.12) | |
| (株)日本経済評論社 | サービス業 | 『私どもはかくありき : 日本経済評論社のあとかた』(2008.10) | |
| 日本毛糸紡績(株) | 繊維 | 『十五年史』(1936.09) | 1873年(明6)岐阜生まれの河崎助太郎(かわさき・すけたろう、1873-1943)は、大阪で1895年(明28)河崎商店を創立、洋反物・毛織物の問屋を営み、欧米の毛織物事情を視察する。産業報国の熱意に燃え財界活動から衆議院議員も務め、引退後は岐阜市商工会議所会頭に就任。地元の産業発展と本邦羊毛工業の世界的躍進を目指し、毛斯綸紡織(もすりんぼうしょく)の技術者を工場長に招いて1921年(大10)日本毛糸紡績を設立。15年史は創業後の発展を追った沿革のほか、福利施設や行事にも頁を割いている。[1942年(昭17)戦時下の企業統合で東洋紡績に合併。河崎助太郎次男の邦夫は後に東洋紡績社長・会長を務める] |
| 日本毛織(株) | 繊維 | 『日本毛織三十年史』(1931.01) | 日清戦争後の好況期に神戸出身の川西清兵衛(かわにし・せいべえ、1865-1947)は毛織事業の将来性を見越し、神戸の実業家を募って1896年(明29)に日本毛織を起こす。加古川に工場を建設、東京製絨から技師長を招いて職工を養成し、毛布の製造を開始する。東京に販路を拡大、原毛を中国から輸入し羅紗の生産も開始。輸入品に対抗するため技術員を欧州に派遣し製絨術を学ばせ、第一次大戦後の不況期も事業を拡大する。30年史は沿革と現況・資料編の他、外史として毛織物工業界の歴史も詳述している。[2008年(平20)から通称社名を「ニッケ」とした] |
| 日本毛織(株) | 繊維 | 『日本毛織六十年史 : 1896-1956』(1957.05) | |
| 日本原子力研究所 | 電力 | 『原研三十年史』(1986.06) | |
| 日本原子力研究所 | 電力 | 『原研四十年史』(1996.06) | |
| 日本原子力発電(株) | 電力 | 『日本原子力発電三十年史』(1989.03) | |
| 日本原子力文化振興財団 | 電力 | 『原子力開発三十年史』(1986.10) | |
| 日本光学工業(株) | 精密機器 | 『50年の歩み』(1967.10) | |
| 日本鋼管(株) | 鉄鋼業 | 『日本鋼管株式会社創業二十年回顧録』(1933.12) | 明治期に我が国では官営製鉄所が生産開始したが、民需増大に追いつかず輸入が年々増大、明治末期に多くの製鉄会社が設立された。ガス・水道事業の発展に伴い、鋼管製造事業が有望になり、官営八幡製鉄所技師出身の今泉嘉一郎、東洋汽船で銑鉄の運搬を手がけた白石元治郎らが協力し、1912年日本鋼管株式会社創立。渋沢栄一は事業に賛同し多方面の協力を得、発起人に名を連ねる。回顧録の執筆は今泉嘉一郎で、当初大倉喜八郎他に事業創立の相談に行き、後設立に至った経緯等を年代順に克明に記載。 |
| 日本鋼管(株) | 鉄鋼業 | 『日本鋼管株式会社三十年史』(1942.06) | 30年史は前半が我が国の鉄鋼業の歴史と1942年までの編年史、後半は現況、資料集と創業者白石元治郎の回顧録。 |
| 日本鋼管(株) | 鉄鋼業 | 『日本鋼管株式会社四十年史』(1952.11) | 日華事変以降数年間のめざましい発展の足跡と、戦後の複雑な再建過程の詳細な記録。第1部は編年体の綜合史、第2部は資料編で総務、生産(製鉄・造船)、業務、経理の部門別概観。 |
| 日本鋼管(株) | 鉄鋼業 | 『五十年史』(1962.06) | 写真・図版をふんだんに取り入れた「眼で見る社史」。1000ページを超える大作。第1部総合史、第2部回顧録、第3部部門史。総合史は「40年史」からの概説と最近10年史からなる。 |
| 日本鋼管(株) | 鉄鋼業 | 『日本鋼管株式会社六十年史』(1972.06) | 1962年以降の10年を福山製鉄所、津造船所の建設を中心に積極的施策を推進した躍進の時期ととらえる。社史の構成は、1.最近10年の飛躍、2.60年の年輪、3.部門史、4.資料。 |
| 日本鋼管(株) | 鉄鋼業 | 『日本鋼管株式会社七十年史』(1982.06) | 70年史は1/3が通史、2/3が部門史。通史は創業60年のあゆみと最近10年のあゆみからなる。部門史は経営と管理、鉄鋼事業、重工事業、合金鉄および肥料事業の構成で、巻末に資料編。簡潔を旨とし内容の重複記述を省いたので、60年史より200ページほど減っている。 |
| 日本鋼管(株) | 鉄鋼業 | 『ガイア・オデッセイ : Gaia odyssey : NKK創立80周年記念誌』(1992.12) | 80年の歴史をたどりつつ、最近10年の活動を中心にテーマごとの切り口で描く。1988年社名の呼称をNKKに変更。“ものづくり”と環境保全の取り組みを前面に出し、写真を多用、レイアウトも斬新でハンディな装丁。[2003年川崎製鉄(株)と合併し、JFEスチール(株)設立] |
| 日本鉱業(株) | 鉱業 | 『回顧録 : 創業五十周年記念社報特別号』(1956.03) | 1905年の創業から50年を記念して「社報特別号」として出された冊子。創立者久原房之助、二代社長鮎川義介など79人の回顧録を掲載。略年表と事業箇所一覧付。 |
| 日本鉱業(株) | 鉱業 | 『五十年史』(1957.11) | 山口出身の久原房之助は叔父藤田伝三郎に嘱望され1891年小坂鉱山に入り、経営を立て直す。1905年茨城県の赤沢銅山を買い取り、地名の日立村からとった日立鉱山と改め開業。1907年に久原鉱業所職制が定められ組織が整う。1912年久原鉱業(株)設立、1928年久原の義弟鮎川義介の改革で日本産業(株)と商号変更、翌年鉱業部門を分離して日本鉱業(株)を設立。50年史は創業からの沿革を概観編で述べ、部門史及び廃止した箇所も含めて200以上の各事業所の略史を記述している。 |
| 日本鉱業(株) | 鉱業 | 『社史 : 1956-1985 : 創業八十周年記念』(1989.10) | 1957年刊の50年史以降30年間の軌跡をまとめた社史。概観編では1905年の創業から1955年までの50年略史の後、8章に分けて時代を追って業容を拡大した過程を記述。部門編では資源開発・金属・石油・金属加工・新素材加工・研究開発・管理の部門別に活動経過を詳述している。[1992年日本鉱業(株)は共同石油(株)と合併し(株)日鉱共石となる。その後(株)ジャパンエナジー、ジャパンエナジー電子材料(株)を経て2003年新日鉱ホールディングス(株)となる。] |
| 日本鉱業(株)日立鉱業所 | 鉱業 | 『日立鉱山史』([1986.01]) | 日立鉱山の歴史を、夜明け前(1591-1905)、黎明期(1905-1912)、好況飛躍時代(1912-1919)、試練時代(1919-1934)、現代編(1935-1951)の順に記述。コンパクトな体裁ながら写真・図表を多く取り入れ、具体的に鉱山の経営を述べている。1952年に発行されたものの復刻版。 |
| 日本鉱業(株)日立鉱業所 | 鉱業 | 『日立鉱山史. 追補』(1986.01) | 1952年に刊行された「日立鉱山史」の復刻に合わせて、以降1985年までの歩みを「追補」として発行したもの。編年体で記述した沿革と資料編からなる。1973年日立鉱業所鉱山部門は日立鉱山(株)として、精錬部門は日本鉱業(株)日立精錬所としてそれぞれ新発足。1981年日立鉱山閉山。 |
| 日本鉱業(株)水島製油所 | 石油 | 『水島製油所二十年の歩み』(1984.06) | |
| (株)日本興業銀行 | 銀行 | 『日本興業銀行最近十年史』(1934.12) | 1890年の恐慌時、大蔵大臣松方正義は動産質(主に株式)貸付を行う動産銀行の設立を提唱。1899年の金融逼迫時に再び動産銀行設立が要請され、1900年日本興業銀行法が成立。渋沢栄一らの設立委員が任命され、1902年日本興業銀行が開業。1921年に20年史を編集するが印刷に至らず、それ以降の10年の発展史を163頁の小冊子にまとめたもの。 |
| (株)日本興業銀行 | 銀行 | 『日本興業銀行五十年史. [本編]』(1957.09) | 1902年日本興業銀行法に基づき、半官半民の特別銀行として設立されてから、1952年長期信用銀行に移行するまでの50年史。設立~、第1次大戦~、金解禁~、終戦~、の4つの時代順に、日本経済の情勢と興銀の歩みを平行して記述。別冊の年表は自行の項目のほか、金融・産業・国内経済・その他国内事項・国際経済・その他国際事項の各項目に加え、各年代の内閣(大蔵大臣)・日銀総裁・興銀総裁も加えた詳細なもので、会社名索引付。 |
| (株)日本興業銀行 | 銀行 | 『日本興業銀行五十年史. 年表』(1957.09) | 『日本興業銀行五十年史. [本編]』(社史ID:09500)の年表(索引付)、資料 |
| (株)日本興業銀行 | 銀行 | 『日本興業銀行七十五年史. [本編]』(1982.03) | 1902年の創業から1977年までの75年史。1952年までの歩みを「五十年史」から要約して簡潔な前編としている。詳細な後編は長期信用銀行として再発足後の25年間を、復興期(~1957年頃)、高度成長期(~1971年頃)、激動・調整期の3つの時期に分け、世界経済・日本経済の動きの中での事業活動を記述している。1200ページの大作で事項索引付。別冊は詳細な資料編と年表。 |
| (株)日本興業銀行 | 銀行 | 『日本興業銀行七十五年史. 別冊』(1982.03) | 『日本興業銀行七十五年史. [本編]』(社史ID:09520)の資料編・年表 |
| (株)日本興業銀行 | 銀行 | 『日本興業銀行百年史』(2002.01) | |
| (社)日本工業倶楽部 | 経済団体 | 『事業小史』(1934.11) | |
| (社)日本工業倶楽部 | 経済団体 | 『会員写真帖 : 創立二十年記念』(1938.03) | 1917年(大正6)創立の日本工業倶楽部が創立20周年を記念して編纂した会員写真帳。まず大橋新太郎理事長の序文に続き、倶楽部の建物や会議室などの施設写真を掲載。次に金子賢太郎を始めとした名誉会員6名、大橋新太郎理事長始め役員145名、会員924名、渋沢栄一を含む物故会員16名、計1,091名の肖像写真を、1ページに3~6名ずつ載せている。写真の上の薄紙に各人の役名、氏名、所属を記載。巻末の50音人名索引は物故会員を除いた1,075名が対象。 |
| (社)日本工業倶楽部 | 経済団体 | 『日本工業倶楽部廿五年史. 上巻』(1943.12) | |
| (社)日本工業倶楽部 | 経済団体 | 『日本工業倶楽部廿五年史. 下巻』(1943.12) | 『日本工業倶楽部廿五年史. 上巻』(社史ID:15720)の下巻 |
| (社)日本工業倶楽部 | 経済団体 | 『財界回想録. 上』(1967.04) | |
| (社)日本工業倶楽部 | 経済団体 | 『財界回想録. 下』(1967.04) | 『財界回想録. 上』(社史ID:15736)の下巻 |
| (社)日本工業倶楽部 | 経済団体 | 『日本工業倶楽部五十年史』(1972.03) | |
| 日本航空(株) | 空運 | 『日本航空10年の歩み : 1951-61』(1964.10) | 第二次大戦後に日本の航空事業は全て消滅し、外国航空会社が日本に乗り入れていた。日本の民間航空会社再建の動きが起こり、占領軍の営業許可により1951年(昭和26)日本航空(株)発足。1953年(昭和28)日本航空株式会社法の交付により、新たな日本航空(株)として特殊法人に再編される。本社史は創立10周年記念事業のひとつとして企画されたもので、「創業の経緯」に続き本文が「プロペラの時代」と「ジェット時代の開幕」としてまとめられ、各種資料を付している。図版を多く取り入れた編集で、英文抄訳が本文の間にコラムとして挟み込まれている。 |
| 日本航空(株) | 空運 | 『日本航空20年史 : 1951-1971』(1974.02) | 日本航空(株)の創業20周年記念事業のひとつとして編纂された社史で、時代順に創業期、成長期、躍進期の3編からなる。それぞれを経営、技術、企業環境の3部門に分け、部門ごとに外部の研究者が執筆した。付録編の「航空輸送前史」では戦前の内外の航空史をまとめている。 |
| 日本航空(株) | 空運 | 『日本航空社史 : 1971-1981』(1985.05) | 日本航空(株)創業30周年記念事業の一つとして編纂された社史で、既刊の『日本航空20年史』の編集方針を受け継ぎ、20年史後の10年間に焦点を当てている。序章に創業からの20年間の概略を記載、続いて時代順の本編3章を置き、終章として直近の動きをまとめている。巻末索引付。 |
| (財)日本航空協会 | 空運 | 『協会75年の歩み : 帝国飛行協会から日本航空協会まで』(1988.08) | |
| (財)日本航空協会 | 空運 | 『日本航空史. 昭和戦後編』(1992.09) | |
| 日本航空輸送(株) | 空運 | 『10年史 : 日本航空輸送株式会社』(1938.11) | 世界から後れを取っていた民間航空輸送事業の発展のため、日本政府は1927(昭和2)年に航空輸送会社設立準備委員会を組織する。翌1928(昭和3)年、委員会の審議結果を基に国の補助を得て日本航空輸送株式会社創立。同社は順次国内外への郵便貨物、旅客輸送航路を開拓していく。1938(昭和13)年、閣議決定により国際航空株式会社と統合され、大日本航空株式会社となる。本社史では、創立経緯から大日本航空株式会社へ統合までの10年間の出来事を年表風にまとめている。後半部では10年間の航空事業の発展を数値と図によって紹介。 |
| 日本交通(株) | 陸運 | 『社史』(1961.03) | |
| (財)日本交通公社 | サービス業 | 『五十年史 : 1912-1962』(1962.09) | 外賓接待のため渋沢栄一らが1893年(明26)組織した喜賓会は、日露戦争後に業績不振となっていた。鉄道、汽船、ホテル業者らは新たな外人旅行客誘致機関設置を企図し、栄一らの援助を得て1912年(明45)ジャパン・ツーリスト・ビューロー創立。国内外に事務所を設置し日本人旅行も取扱い業容を拡大する。1927年(昭2)社団法人となり大衆旅行普及機関として発展。1942年(昭17)(財)東亜旅行社と改組。1945年(昭20)9月(財)日本交通公社と改称し、内外の旅行斡旋業務を広げる。50年史は創業からの歩みを時系列で詳述し、戦時下の宣伝文化事業や戦後の出版事業にも触れている。巻末に資料付。首脳陣の評伝を『この人々』として別途出版。[1963年旅行営業部門を分離し(株)日本交通公社(現(株)ジェイティービー)設立] |
| (株)日本交通公社 | サービス業 | 『日本交通公社七十年史』(1982.03) | 1912(明治45)年、ジャパン・ツーリスト・ビューローとして創立。1927(昭和2)年、社団法人となる。1934(昭和9)年に日本旅行協会の事業を吸収し国内旅行客部門を拡大。1941(昭和16)年、社団法人東亜旅行社に改称。その後財団法人に改組、さらに社名を東亜交通公社と改める。1945(昭和20年)、財団法人日本交通公社(JAPAN TRAVEL BUREAU)に改称。1963(昭和38)年、営業部門を分離し、株式会社日本交通公社を設立する。以降、財団法人日本交通公社は公益事業を行う調査研究機関として存続。[2012(平成24)年に公益財団法人に移行。また株式会社日本交通公社は、1988(昭和63)年よりJTBに呼称変更を行い、2001(平成13)年に株式会社ジェイティービー、2018(平成30)年より株式会社JTBに商号変更を行っている。]創立70周年を記念して編纂された本史は、財団法人と株式会社双方の歴史が掲載されており、社史であるとともに団体史ともいえる。編纂は財団法人、発行は株式会社名義となっている。本編は戦前編、戦後編と営業部門を株式会社として分離したのちの財団編で構成されている。巻末に年表・資料編を付属。本史では日本交通公社とは法人としての関係はないが、その創立前史として喜賓会の記述がみられる。渋沢栄一は日本への外国人観光客の誘致を目論み、構想を共にした益田孝らと日本初の外客誘致機関である喜賓会を1893(明治26)年に創立する。[栄一は同会幹事長、副会長となる。]ジャパン・ツーリスト・ビューローの創立により、喜賓会がその役割を終え解散となると、栄一は同会の財産、事務員を引き継ぐようビューローに要請するも断られている。なお本史では栄一がビューローの創立を援助したという記述がある。 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(1997.12) | 1870年(明3)民部・大蔵省に鉄道掛(後の内務省鉄道庁)が設置される。1872年(明5)新橋・横浜間に日本で初めて鉄道が開業。1892年(明25)鉄道敷設法が公布、鉄道庁は逓信省の管轄となる。1906年(明39)鉄道国有法の公布で主要な私鉄が国有化。1908年(明41)鉄道院が設置され、幹線網の拡充が進む。1920年(大9)には鉄道省へと改組、技術が国際水準に達し幹線の電化が進む。1937年(昭12)日華事変の開始に伴って、戦時下の交通体制が敷かれる。戦後1949年(昭24)に公共企業体の日本国有鉄道となる。100年史は1921年(大10)刊の『日本鉄道史』を底本に新たに編纂。創業時代、幹線伸長時代、鉄道院時代、鉄道省興隆時代、戦中戦後時代、公共企業体時代の6編14巻からなり、別に年表、写真史、別巻、通史、索引・便覧を刊行。1969-1974年(昭44-49)に出版されたものの復刻版。[1987年(昭62)分割民営化により、全国6つの旅客鉄道会社と日本貨物鉄道および、国鉄清算事業団を含む5つの法人に継承された] |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第2巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第2巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第3巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第3巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第4巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第4巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第5巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第5巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第6巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第6巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第7巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第7巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第8巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第8巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第9巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第9巻 |
| 日本国有鉄道 | 鉄道・バス | 『日本国有鉄道百年史. 第10巻』(1997.12) | 『日本国有鉄道百年史. 第1巻』(社史ID:12120)の第10巻 |
