収録社史一覧

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会社名 業種 社史タイトル(出版年) 会社沿革と社史メモ
日本水産(株) 水産 『日本水産の70年』(1981.05)
日本水産(株) 水産 『日本水産百年史』(2011.05)
日本水産(株) 水産 『日本水産百年史 : 史料』(2011.05) 『日本水産百年史』(社史ID:00050)の史料篇
日本水産(株) 水産 『A history of hundred years of Nippon Suisan Kaisha, Ltd.』(c2012) 日本水産(株)『日本水産百年史』(2011.05)(社史ID:00050)の英語版。
日本製靴(株) その他製造業 『Steps : 日本製靴の歩み 1902~1989』(1990.01) 西村勝三(にしむら・かつぞう、1836-1907)の合資会社桜組、大倉喜八郎(おおくら・きはちろう、1837-1928)の合名会社大倉組皮革製造所のほか福島合名会社、東京製皮合資会社の4社は製靴部門を統合し、1902(明治35)年、日本製靴株式会社を創立。戦後は「リーガル」ブランド等の靴の生産、販売を行う。1990(平成2)年、商号を株式会社リーガルコーポレーションに変更。本社史では前半二章を使い、桜組など日本製靴創立までの前史、および日本靴産業の発展について記述。商号変更直前の1989(平成元)年までの社史で、結びでは新しい社名の検討を開始したことに触れている。巻末では「靴とファッション史」を特集するとともに、各年代の日本製靴の広告やカタログ写真を掲載。参照文献として『青淵先生六十年史』『竜門雑誌』(第138号、第240号)の記載あり。
日本精鉱(株) 鉱業 『五十年史』(1986.12)
日本精工(株) 機械 『日本精工五十年史 : ベアリング その発達と技術』(1967.11)
(株)日本製鋼所 鉄鋼業 『日本製鋼所社史資料. 上巻』(1968.07) 1889年(明22)設立の北海道炭礦鉄道は、鉄道部門国有化のため1906年(明39)北海道炭礦汽船と改称。国有化補償金の一部で製鉄事業を起こし、英国アームストロング社及びビッカース社と共同出資して1907年(明40)日本製鋼所を設立。室蘭に工場建設して製鉄・兵器製造事業に進出。広島・横浜・東京でも操業し、第一次、第二次大戦下業容を拡大。戦後は民需転換し1950年(昭25)第二会社の日本製鋼所が事業を継承。機械・鋼材・金属製品・防衛機器等の製造販売事業を展開する。創立60年を機に収集した資料をもとにまとめた「社史資料」上下2巻は、10章にわたり創業から50年の歩みを記述。工場や製品等の写真を上巻巻頭に置き、図表などの関連資料は全て本文中に掲載している。
(株)日本製鋼所 鉄鋼業 『日本製鋼所社史資料. 下巻』(1968.07) 『日本製鋼所社史資料. 上巻』(社史ID:04900)の下巻
(株)日本製鋼所 鉄鋼業 『日本製鋼所社史資料. 続巻』(1978.11)
(株)日本製鋼所 鉄鋼業 『日本製鋼所百年史 : 鋼と機械とともに』(2008.03)
日本製紙(株) パルプ・紙 『日本製紙株式会社十五年史』(1933.11) 第1次大戦時の好景気の影響で、紙価が高騰。国定教科書発行所の一つである東京書籍(株)は用紙を従来王子製紙等から仕入れていたが、1917年に用紙が不足し、他の出版業者と共同して新たに製紙会社の設立を計画。翌1918年に設立登記完了し、東京府北豊島郡岩淵町(現北区)に工場を建設。社史は15年の歩みを編年体で述べた後、附録として設立に功績のあった物故役員の略伝を掲載。[1963年大昭和製紙(株)の系列に入るが、経営不振のため1971年解散]
日本製鉄(株) 鉄鋼業 『日本製鉄株式会社史 : 1934-1950』(1959.04) 我が国鉄鋼業の強化を望む官民の宿願が実を結び、1934年日本製鉄株式会社法に基づき、官営八幡製鉄所、輪西製鉄、釜石鉱山、富士製鋼、三菱製鉄、九州製鋼の合同体として発足。渋沢栄一が設立に関わった東洋製鉄(株)も同年合同する。戦時体制の中で操業を続けるが、戦後は過度経済力集中排除法の適用を受け、1950年に解体し八幡製鉄・富士製鉄・日鉄汽船・播磨耐火煉瓦の4つに分割される。社史は第1部で設立の経緯を述べ、第2部は16年間の総合史、第3部は詳細な部門史、第4部で解体の経緯を記述している。
日本製粉(株) 食品 『日本製粉株式会社七十年史』(1968.06) 甲州出身の雨宮敬次郎(あめみや・けいじろう、1846-1911)は貿易商として小麦粉生産の将来性に目をつけ、1879年(明12)近代的製粉工場を東京に起こす。官営工場の払下を受け1887年(明20)日本製粉会社設立。のち第四十銀行頭取南条新六郎と弁護士境豊吉が事業を受け継ぎ、1894年(明27)東京製粉設立。1896年(明29)に日本精製糖の出資を得て日本製粉設立。1927年(昭2)の金融恐慌時に三井物産の支援を受け、提携する。70年史は研究者の執筆で明治以前の製粉業を前史として書き起こし、創立後は時代ごとに日本経済全体の潮流、製粉業の動向、会社の動向と経営をまとめている。
日本製粉(株) 食品 『九十年史』(1987.02) 70年史を要約した序章のあと、その後の20年の高度経済成長期と石油ショックによる変動期のあゆみを本編にまとめている。コラムに歴代社長談話をはさみ、巻末に資料編。70年史と同じく研究者による執筆。
日本製粉(株) 食品 『日本製粉社史 : 近代製粉120年の軌跡』(2001.04)
日本生命保険(株) 保険 『日本生命保険株式会社五十年史』(1942.07)
日本生命保険(株) 保険 『日本生命保険株式会社社史 : 五十年史続編』(1957.11)
日本生命保険(相) 保険 『日本生命七十年史 : 1889-1959』(1963.01)
日本生命保険(相) 保険 『日本生命八十年史』(1971.06)
日本生命保険(相) 保険 『日本生命九十年史』(1980.04)
日本生命保険(相) 保険 『ニッセイ一〇〇年史』(1989.07)
日本生命保険(相) 保険 『日本生命百年史. 上巻』(1992.03) 1843(天保14)年彦根に生まれ商家の養子となった弘世助三郎は、明治維新の変革期に金融業ほかで活躍。中井弘、片岡直温らの協力を得て1889(明治22)年に大阪で有限責任日本生命保険会社を設立、翌年日本生命保険株式会社と改称する。1989年時点で新契約高、保有契約高、総資産、収入保険料において世界最大の生命保険会社に成長。社史上巻は創業から終戦まで、下巻は戦後復興から1989年まで。別冊資料編あり。
日本生命保険(相) 保険 『日本生命百年史. 下巻』(1992.03) 『日本生命百年史. 上巻』(社史ID:10860)の下巻
日本生命保険(相) 保険 『日本生命百年史. 資料編』(1992.03) 『日本生命百年史. 上巻』(社史ID:10860)の資料編
日本生命保険(相) 保険 『日本生命百年史. 資料編別冊』(1992.03) 『日本生命百年史. 上巻』(社史ID:10860)の資料編の別冊
日本ゼオン(株) 化学工業 『日本ゼオン二十年史』(1972.11)
日本石油(株) 石油 『日本石油史』(1914.08)
日本石油(株) 石油 『日本石油史』(1917.05)
日本石油(株) 石油 『日石五十年』(1937.05) 古来越後には石油が産出されていたが、1888年新潟県刈羽郡に内藤久寛らが有限責任日本石油会社を設立。1894年日本石油(株)と改称、以来多くの会社・組合を吸収して順調に業績を伸ばす。東京に本社を移し、渋沢栄一が関与した北越石油(株)等を吸収していた宝田石油(株)と1921年に合併。外国原油も輸入し第一次大戦後の需要に応じる。1937年発行の50年史は日華事変の時勢下100頁の小冊子ながら、沿革と部門別の現勢を図表・写真入りで記述している。
日本石油(株) 石油 『日本石油史 : 創立70周年記念』(1958.05) 1914年に刊行された『日本石油史』の新訂版として70周年を期に出版。序編として日本石油(株)の創業から1957年までの70年の歩みを記述。本編は古代から第二次大戦後にいたる我が国の石油産業全般の歴史を詳述している。索引付。
日本石油(株) 石油 『日本石油百年史』(1988.05) 創業から1988年までの100年史。黎明期の石油業から戦時下の状況までの戦前編と、第二次大戦後の復興と業容拡大、2度の石油危機を経て現代に至る戦後編からなる。1951年に米カルテックス社と提携して日本石油精製(株)を設立。100年史編纂に際し日本石油精製社と合同の社史編纂室が設置され、日本石油精製社の30年史が先に完成。また執筆に当たり国内はもとより海外にも情報収集に当たり、米国公文書館で貴重な資料を得られたことなどが「あとがき」に述べられている。索引付。
日本石油精製(株) 石油 『日本石油精製三十年史』(1982.03) 第二次大戦によりわが国石油業界は壊滅的被害を被った。その中で日本石油(株)は米国の有力な国際石油会社カルテックス社と提携し、同額出資で1951年日本石油精製(株)設立。カルテックスを通じ第1級の石油供給源を確保し、製油所建設資金の調達や精製技術の導入を図る。30年史本編は創立からの沿革、製油所編は横浜・下松・室蘭・根岸・沖縄の各製油所の概要を記述している。編纂は日本石油(株)と合同の編纂室が行なった。[日石三菱精製(株)、新日本石油精製(株)を経て2006年新日本石油(株)に合併]
日本セメント(株) 窯業 『七十年史. 序編』(1955.10) 『七十年史. 本編』(社史ID:04320)の序編
日本セメント(株) 窯業 『七十年史. 本編』(1955.10) 浅野総一郎(あさの・そういちろう、1848-1930)は1883年(明16)渋沢栄一の紹介で官営セメント工場の払い下げを受け、浅野工場を起こす。1898年(明31)浅野セメント設立、1912年(大1)株式会社となり外地にも進出し発展する。戦後財閥解体により1947年(昭22)日本セメントと商号変更。70年史は1940年(昭15)刊行の『浅野セメント沿革史』の不備を補い、戦時及び戦後の事績を詳細に記述。構成はセメント工業の歴史的発展をまとめた序編と、創業からの沿革や現況をまとめた本編の2冊からなり、索引付。
日本セメント(株) 窯業 『80年の歩み』(1963.03) 1883(明治16)年、浅野総一郎は、渋沢栄一らの助力により、工部省深川工作分局を借り受ける。翌年、同工場の払い下げを受け、匿名組合浅野工場を設立。1898(明治31)年、浅野セメント合資会社に改組。1912(大正元)年、浅野セメント株式会社を設立し、翌年に浅野セメント合資会社を合併。1947(昭和22)年、戦後の財閥解体に伴い、日本セメント株式会社に商号変更。本社史は、創業80周年の記念事業として社史編纂を行うにあたり、『八十年史』(1963年12月刊行)に先駆けて創業記念日に刊行された抄史版。自社PRを兼ね、目で見る社史の方針のもと写真やグラフを多用している。本文は沿革と現況の2部構成で、刊行当時の役員やOBの座談会、対談や寄稿なども掲載。[1998(平成10)年、秩父小野田株式会社と合併し、太平洋セメント株式会社となる。]
日本セメント(株) 窯業 『八十年史』(1963.12) 80年史は70年史以降の10年間を、「セメント工業この10年」「わが社10年の歩み」「事業場所・組織・資本・人および業績」の三編に分けて記述している。土屋喬雄ほかの随筆も掲載。
日本セメント(株) 窯業 『百年史 : 日本セメント株式会社』(1983.11) 100年史は通史としての総合史、80年史以降の20年の活動を記述した部門史、および資料編からなる。創業者浅野総一郎の小伝も含む。土屋喬雄監修。[1998年(平10)秩父セメントと合併し太平洋セメントとなる]
日本染料製造(株) 化学工業 『日染廿年史』(1936.12) 第一次大戦によりドイツから輸入していた必需品が高騰し、国内製造が求められる。染料製造を企図した稲畑勝太郎(いなばた・かつたろう、1862-1949)らの働きかけで1915年(大4)染料医薬製造奨励法案が成立。政府は直ちに発起人会を招集し、1916年(大5)日本染料製造が設立された(渋沢栄一は相談役)。戦後不況を国庫補助により乗り越え、海外留学生を送り技術を習得、新製造法の開発に努め躍進する。20年史は世界の染料工業の歴史や明治以降の日本への技術移入の経緯にも触れながら、会社の沿革を簡潔にまとめている。[1944年(昭19)住友化学工業に合併]
日本倉庫協会 倉庫・運輸関連 『日本倉庫業史』(1941.10)
(社)日本倉庫協会 倉庫・運輸関連 『続日本倉庫業史』(1972.07)
(社)日本倉庫協会 倉庫・運輸関連 『日本倉庫業史』(2005.06)
(株)日本相互銀行 銀行 『日本相互銀行史』(1967.03)
日本曹達(株) 化学工業 『日本曹達70年史』(1992.02) 第一次大戦終結後欧州からの化学製品輸入が途絶え、化学工業勃興の機運が高まる。京都大学で学んだ中野友礼(なかの・とものり、1887-1965)は中野式隔膜電解法を完成、カセイソーダなどの化学製品製造を目的に1920年(大9)日本曹達を設立。新潟に工場を建設、積極経営で企業買収を行い日曹コンツェルンを形成。渋沢同族(株)が株主であった大島製鋼所も1937年(昭12)に子会社の日曹製鋼が吸収している。第二次大戦後財閥解体の指定を受け、1949年(昭24)新たな日本曹達として発足する。70年史は沿革と部門史、資料からなる。
日本電報通信社 サービス業 『電通社史』(1938.10) 1901(明治34)年、光永星郎(みつなが・ほしお、1866-1945)は日本広告株式会社および電報通信社を設立。1906(明治39)年、電報通信社を改組し、株式会社日本電報通信社を設立。翌年、日本広告株式会社を合併。1936(昭和11)年、通信部を同盟通信社へ譲渡。同盟通信社広告部を合併した。以後、広告専業となる。本社史は、創立から同盟通信社への通信部譲渡に至る約36年間の歴史を記したもの。会社の通史である総覧篇と部門史の通信篇、広告篇からなる。明治後半から昭和初期の通信・広告業界史としても貴重な文献。写真や関係者の揮毫も豊富に掲載されている。
日本鋳造(株) 鉄鋼業 『日本鋳造50年史』(1970.09)
日本通運(株) 陸運 『日通二十年』(1957) 明治政府が飛脚問屋の仕事であった郵便事業を国営化するかわりに、荷物の運送業を飛脚問屋にまかせるという裁断をし、1872年(明5)定飛脚問屋により陸運元会社が設立される。1875年(明8)内国通運会社と改称、全国の宿駅に取次所を整備する。鉄道が普及すると短距離輸送業者が乱立するが、1928年(昭3)大合同により国際通運が発足。1937年(昭12)政府は小運送業法案、日本通運株式会社法案を可決し、免許制度の実施と半官半民の統轄会社の設立を断行、国際通運は解散し国策会社として日本通運がスタートする。1950年(昭25)日本通運株式会社法が廃止され、民間企業となる。20年史は日通以前、日通二十年、現況とその展望、近代化への道、回顧から構成され、多くの写真や錦絵入り。
日本通運(株) 陸運 『社史』(1962.10)
日本通運(株) 陸運 『陸と海と空と : 日本通運創業115年・創立50年の歩み』(1987.10)
日本テレビ放送網(株) 通信 『大衆とともに25年. 沿革史』(1978.08)
日本テレビ放送網(株) 通信 『大衆とともに25年. 写真集』(1978.08) 『大衆とともに25年. 沿革史』(社史ID:13240)の写真集
日本電気(株) 電気機器 『日本電気株式会社七十年史 : 明治32年-昭和44年』(1972.07)
日本電気(株) 電気機器 『日本電気最近十年史 : 創立八十周年記念』(1980.02)
日本電気(株) 電気機器 『日本電気ものがたり』(1980.02)
日本電気(株) 電気機器 『日本電気ものがたり. 続』(1981.10)
日本電気(株) 電気機器 『日本電気株式会社百年史. [本編]』(2001.12) 米国で技術と経営を学んだ岩垂邦彦が、電話市場として日本の将来性に着目していた米国のウェスタン・エレクトリック社と共同で1899年に設立した、日本初の外資合弁企業。当初は「電話機・交換機の会社」、そして「有線・無線の通信機メーカー」であった。1920年代に住友と提携し、戦時中は住友通信工業と改称。1945年11月に社名を日本電気(株)に戻し、時代とともに「通信とエレクトロニクスの綜合メーカー」と発展。1998年に起きた防衛庁との取引をめぐる不祥事件にも触れている。別冊資料編あり。
日本電気(株) 電気機器 『日本電気株式会社百年史. 資料編』(2001.12) 『日本電気株式会社百年史. [本編]』(社史ID:05880)の資料編
日本甜菜製糖(株) 食品 『日本甜菜製糖70年小史』(1989.09) 渡仏中に甜菜糖業を視察した松方正義(まつかた・まさよし、1835-1924)は1879年(明12)甜菜糖製造所設立を計画、北海道で栽培を始めたが技術不足等で事業は挫折した。第一次大戦で砂糖価格が高騰すると、正義の息子で帝国製糖社長松方正熊(まつかた・しょうくま、1881-1969)は、1919年(大8)北海道製糖(株)を設立し十勝地方で甜菜糖業の再興を図る。翌年(旧)日本甜菜製糖(株)も設立し事業を広げる。1923年(大12)明治製糖は日本甜菜製糖を合併。戦時下1944年(昭19)北海道製糖も明治製糖の傘下に入り北海道興農工業と改称。戦後1947年(昭22)に日本甜菜製糖(株)と改称し、砂糖需要の増加に伴って復興する。70年史は沿革を写真入りで簡潔にまとめ、巻末に資料付。[社史は40年史、50年史、60年史が出ている]
日本電信電話(株) 通信 『NTTの10年 : 1985→1995. 通史編』(1996.07)
日本電信電話(株) 通信 『NTTの10年 : 1985→1995. 資料編』(1996.07) 『NTTの10年 : 1985→1995. 通史編』(社史ID:13260)の資料編
日本電信電話(株) 通信 『NTTの10年 : 1985→1995. サービス・技術編』(1996.07) 『NTTの10年 : 1985→1995. 通史編』(社史ID:13260)のサービス・技術編
日本電信電話(株) 通信 『NTTグループ社史 : 1995~2005』(2006.03)
日本電信電話(株) 通信 『NTTグループ社史 : 1995~2005. 資料編』(2006.03) 『NTTグループ社史 : 1995~2005』(社史ID:13290)の資料編
日本電信電話(株)横浜支店 通信 『「横浜の電話」100年の歩みとこれから』(1990.09)
日本電信電話公社関東電気通信局 通信 『関東電信電話百年史. 上』(1968.03)
日本電信電話公社関東電気通信局 通信 『関東電信電話百年史. 中』(1968.03) 『関東電信電話百年史. 上』(社史ID:13310)の中巻
日本電信電話公社関東電気通信局 通信 『関東電信電話百年史. 下』(1968.03) 『関東電信電話百年史. 上』(社史ID:13310)の下巻
日本電信電話公社技術局 通信 『電気通信自主技術開発史. 交換編』(1976.03)
日本電信電話公社東京電気通信局 通信 『東京の電話 : その五十万加入まで. 上』(1958.07)
日本電信電話公社東京電気通信局 通信 『東京の電話 : その五十万加入まで. 中』(1961.03) 『東京の電話 : その五十万加入まで. 上』(社史ID:13350)の中巻
日本電信電話公社東京電気通信局 通信 『東京の電話 : その五十万加入まで. 下』(1964.08) 『東京の電話 : その五十万加入まで. 上』(社史ID:13350)の下巻
日本電信電話公社東京電気通信局 通信 『東京の電信電話 : 続・東京の電話. 上』(1972.09)
日本電信電話公社東京電気通信局 通信 『東京の電信電話 : 続・東京の電話. 下』(1972.09) 『東京の電信電話 : 続・東京の電話. 上』(社史ID:13380)の下巻
日本電池(株) 電気機器 『日本電池100年 : 日本電池株式会社創業100年史 : 1895-1995』(1995.11)
日本中央地所(株) 不動産 『日本中央地所20年史』(1985.02)
日本電力(株) 電力 『日本電力株式会社十年史』(1933.05) 第一次大戦下、好況により電力不足となった京阪への送電を各社が画策した。大阪電灯と競って大阪に電気供給していた宇治川電気は、中部日本の豊富な水力による電力開発と関西関東名古屋方面への供給を企画し、各地の実業家と共に1919年(大8)日本電力を設立。発電所を建設し送配電設備を整え営業を開始、難局を乗り越え五大電力の一つにまで発展する。10年史はそれらの設備説明に多くの頁を割いている。黒部鉄道等の傍系会社の略史も掲載。[電力国家管理政策により日本発送電および関西配電等に全施設を現物出資、1942年(昭17)日電興業と改称し持株会社に転換。戦後財閥解体により解散、1950年(昭25)清算終了]
日本陶器(株) 窯業 『日本陶器七十年史』(1974.12) 輸出貿易の森村組を誕生させた森村市左衛門(もりむら・いちざえもん、1839-1919)は、市場調査の中で陶磁器の将来性に注目。義弟の大倉孫兵衛(おおくら・まごべえ、1843-1921)らが欧州で陶磁器の製法を学んで帰国し、森村と共に優れた白色硬質磁器を製造・輸出することを目的に、1904年(明37)愛知県則武(のりたけ)に日本陶器を創立。原材料の確保、技術の修得、施設の拡充などを進め、1914年(大3)ディナーセットを完成、Noritake Chinaの名で輸出する。新製品開発を積極的に進めて発展。70年史は写真を多用した現況と沿革に続き、明治以降の日本の陶磁器工業について研究者が執筆している。[1981年(昭56)ノリタケカンパニーリミテドに社名変更]
日本特殊陶業(株) 窯業 『日本特殊陶業株式会社四十年史』(1977.03) 日本碍子(株)工務部長江副孫右衛門(えぞえ・まごえもん、1885-1964)は自動車の将来性に着目し、エンジン点火装置のスパークプラグに使う絶縁体の研究開発を行う。1926年(大15)商品として発売、性能向上に努め海軍省の指定業者となる。日本碍子から独立し、江副を社長に1936年(昭11)日本特殊陶業が設立。戦後は航空機エンジン用スパークプラグ生産も開始し、海外にも進出して業績を伸ばす。また絶縁体磁器製造技術を応用した耐熱磁器や切削工具等のセラミックス(当初は特殊陶磁器と呼称)を次々と開発し、鉄鋼・紡績・セメント・化学など多くの産業に貢献する。40年史は序章を既刊の20年史と30年史の抜粋としてまとめ、最近10年間の動向を総説・営業・生産・労務・新製品の章立てで記述。製品写真や製造工程図も掲載。
日本特殊陶業(株) 窯業 『日本特殊陶業株式会社60年史』(1997.03)
日本発条(株) 非鉄金属・金属製品 『未来へ弾む : 日本発条50周年記念誌. 歴史編』(1989.09)
日本発条(株) 非鉄金属・金属製品 『未来へ弾む : 日本発条50周年記念誌. 文化編』(1989.09) 『未来へ弾む : 日本発条50周年記念誌. 歴史編』(社史ID:05170)の文化編
日本発条(株) 非鉄金属・金属製品 『未来へ弾む : 日本発条50周年記念誌. 資料編』(1989.09) 『未来へ弾む : 日本発条50周年記念誌. 歴史編』(社史ID:05170)の資料編
日本発送電(株) 電力 『日本発送電社史. [第1]』(1954.01) 民間電力会社の競争が激化していた1939年、国策により東京電灯(株)など民間の電力設備を強制的に出資させて日本発送電(株)設立。当初から株式会社として公益事業を営む矛盾を孕みつつも戦時を乗り切る。1951年占領軍による電力再編の方針により、北海道・東北・東京・中部・北陸・関西・中国・四国・九州の9電力会社に資産と設備を分割し解散。社史は史実を読みやすくまとめた綜合編と、部門別にまとめた業務編(1955年刊)および技術編からなる。
日本発送電(株) 電力 『日本発送電社史. [第2]』(1954.10) 『日本発送電社史. [第1]』(社史ID:13940)の技術編
日本発送電(株) 電力 『日本発送電社史. [第3]』(1955.01) 『日本発送電社史. [第1]』(社史ID:13940)の業務編
(財)日本発明振興協会 経済団体 『発明研究奨励金 : 20年のあゆみ』(1999.12)
ニホンハンダ(株) 非鉄金属・金属製品 『DGくんがきた : ニホンハンダ株式会社50年のあゆみ』(1994.08)
日本皮革(株) その他製造業 『日本皮革株式会社五十年史』(1957.04) 『ニッピ八十五年史. 上巻』(社史ID:07320)に復刻されている。
日本飛行機(株) その他輸送機器 『日飛50年の歩み : 日飛ニュース特集号 : 創立50周年記念』(1984.10)
(財)日本美術協会 サービス業 『日本美術協会年表 : 創立50年記念』(1928.04)
日本ヒューム管(株) 窯業 『日本ヒューム管70年史 : Human Hume』(1995.10)
日本フエルト(株) 繊維 『日本フエルト80年史』(1998.12) ヨーロッパで発達した製紙技術は、漉きあげた湿紙をフエルト状の織物の上で圧搾するものだった。明治初期に渋沢栄一が製紙機械を輸入して以来、製紙用フエルトも輸入に依存していたが、第1次大戦期に国産化が図られる。王子製紙の藤原銀次郎(ふじわら・ぎんじろう、1869-1960)、樺太工業の大川平三郎(おおかわ・へいざぶろう、1860-1936)らは東京毛織のフエルト事業を独立させ、1917年(大6)日本フエルト設立、初代社長は田中栄八郎(たなか・えいはちろう、1863-1941)。東京・王子に工場を建設し1919年(大8)生産開始。70年史はこれまでに刊行した社史を踏まえた黎明編・興隆編と、最近10年に焦点をあてた飛翔編という構成。
(株)日本不動産銀行 銀行 『日本不動産銀行十年史』(1967.10) 1909年(明42)発足の韓国銀行は、韓国併合後1911年(明44)朝鮮銀行と改称された。以来朝鮮および関東州の中央銀行として金融業務を行い、中国にも支店網を広げる。第二次大戦後閉鎖され解散し、特殊清算後の残余財産を基に第二会社として1957年(昭32)日本不動産銀行が設立。中小企業向けの長期資金供給を主とし、不動産を担保とする金融に重点を置く長期信用銀行として開業し、高度経済成長に伴い発展する。10年史では朝鮮銀行創立から日本不動産銀行設立までの経緯を概観した後、開業後10年の事業展開について記述、10周年記念式典にも触れる。[1977年(昭52)日本債券信用銀行と改称(現・あおぞら銀行)]
日本ペイント(株) 化学工業 『日本ペイント株式会社五十年史』(1949.12) 東京開成学校でワグネルに化学を学んだ茂木重次郎(もてき・じゅうじろう、1859-1932)は顔料とペイント製造の研究を進め、1881年(明14)東京に光明社を設立し塗料工業を始める。業績を伸ばし1895年(明28)合資会社に改組、次いで1898年(明31)には日本ペイント製造(株)と改組改称する。大阪にも工場を建設し、第一次大戦を機に海外に販路を広げる。1927年(昭2)日本ペイント(株)と改称し、1931年(昭6)本社を大阪に移して業容を拡大。戦災を受けるが戦後復興を果たし、1948年(昭23)には増資をして経営基盤を強化する。50年史は1-8章が光明社創業からの沿革、9章が社是と経営の特色、10章が資料という構成で、会社のあゆみをコンパクトにまとめている。
日本ペイント(株) 化学工業 『日本ペイント百年史』(1982.12)
(社)日本貿易会 商社 『日本貿易会三十年史 : 日本経済の発展と通商政策の歩み』(1980.06)
(社)日本貿易会 商社 『日本貿易会50年史. [本編]』(1998.05)
(社)日本貿易会 商社 『日本貿易会50年史. 別冊 統計集』(1998.05) 『日本貿易会50年史. [本編]』(社史ID:07750)の別冊
(社)日本貿易協会 商社 『日本貿易協会五十年史』(1936.01.25)
日本紡績協会 繊維 『紡協百年史 : 紡績協会創立100年記念』(1982.10) 明治期各地に設立された紡績会社は技術と経営の知識経験を相互に交換するため、1882年(明治15)大阪に紡績聯合会を結成。1888年(明治21)大日本綿糸紡績同業聯合会、1902年(明治35)大日本紡績聯合会と改称。綿糸紡績に関わる内外事情を紹介する月報を刊行し、綿花綿糸輸出入税減免に関する運動や操短に取り組むなど、紡績業の興隆に伴い業界の発展に寄与する。戦時体制を経て1946年(昭和21)発足の日本紡績同業会が事業を継承し、1948年(昭和23)日本紡績協会となる。[渋沢栄一は本会に相談役として、また東京商業会議所会頭として輸出入税免除請願などに関わった]
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