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| 会社名 | 業種 | 社史タイトル(出版年) | 会社沿革と社史メモ |
|---|---|---|---|
| (社)大日本蚕糸会 | 繊維 | 『日本蚕糸業史. 第2巻』(1985.08) | 業界団体である大日本蚕糸会編纂『日本蚕糸業史』全5巻中の第2巻で、内容は「製糸史」と、第1巻掲載の「生糸貿易史」の続編。「製糸史」は製糸業発達の沿革、技術史、経営史の3編9章で構成され、古代からの生糸生産の歩みを多面的に記述している。巻末の「生糸貿易史(続編)」には1924-1933年(大13-昭8)の時期を扱った第7章が置かれ、関東大震災以降世界恐慌や人造絹糸(人絹)の発達等による生糸貿易の衰微の実態が記されている。第1-6章は第1巻に掲載。本書は初版(1935年刊)の再版(復刻版)。 |
| (社)大日本蚕糸会 | 繊維 | 『日本蚕糸業史. 第3巻』(1936.02) | |
| (社)大日本蚕糸会 | 繊維 | 『日本蚕糸業史. 第4巻』(1935.06) | 業界団体である大日本蚕糸会編纂『日本蚕糸業史』全5巻中の第4巻で、「栽桑史」と「政策史」からなる。8章からなる「栽桑史」では蚕の餌となる桑の栽培法発達概要を述べた後に、桑樹の品種、繁殖法、栽植法、培養法それぞれの変遷を記載。更に桑樹の病害と桑園経営法の変遷にも触れている。「政策史」は3章からなり、第1章「奨励及取締施設」では、徳川時代及び明治以降の養蚕奨励策や調査試験機関、税金等について記述。第2章「政策の樹立及実施に関する諮問」では、明治以降の各種諮問機関20を挙げ、答申項目や会員名を記している。第3章「行政、教育、研究及検査機関」には、種類ごとに種々の機関の概要をまとめている。 |
| (社)大日本蚕糸会 | 繊維 | 『日本蚕糸業史. 第5巻』(1985.08) | 業界団体である大日本蚕糸会編纂『日本蚕糸業史』全5巻中の第5巻で、「学術史」として主題ごとの研究成果の抄録集。「桑」「蚕」「生糸」の3編17章からなり、本文は膨大な数の研究成果の論考を主題ごとにまとめ、各々のタイトル、著者、掲載誌、抄録を記載している。巻末に紀元前から1935年(昭10)までの蚕糸業の54ページに渡る年表と、1~4巻の本文中に引用した資料をまとめた「引用書目」を掲載。更に1926年(大15)から準備を開始した『日本蚕糸業史』の刊行顛末と、刊行事務概要を付している。本書は初版(1936年刊)の再版(復刻版)。 |
| (財)大日本蚕糸会 | 繊維 | 『大日本蚕糸会百年史』(1992.03) | 明治初期に産業振興の中心にあった蚕糸業の改良進歩をはかることを目的に、農商務省蚕業試験場出身技術者らの提唱で1892年(明25)大日本蚕糸会が設立され、蚕糸業の調査や技術指導に貢献する。1905年(明38)社団法人に改組。不況対策や政策提言にも重要な役割を果たすと共に、全5巻の『日本蚕糸業史』(1935-36)を刊行。1942年(昭17)蚕糸科学研究所と合併し財団法人となる。戦後は蚕糸業の研究推進に力を注ぐ。渋沢栄一は社団法人時代に顧問、評議員を務めた。100年史は時代順の3編からなり、技術改良が中心であった戦前と、研究開発に重点を移した戦後の足跡をまとめている。なお戦前の主な蚕糸業団体としては、他に蚕糸業同業組合中央会、帝国蚕糸組合、日本中央蚕糸会等がある。 |
| 大日本人造肥料(株) | 化学工業 | 『創業三十年記念誌』(1917.04) | 1879年工部大学を卒業した高峰譲吉は農商務省から英国へ留学、化学製造所で過燐酸肥料の製造を見学する。1884年米国ニューオーリンズ万博にて過燐酸石灰と燐鉱石を購入、持ち帰る。食料生産増加のため、化学肥料の国内製造業創業を目指した渋沢栄一と益田孝は高峰と協議を重ね、1887年東京人造肥料会社を設立。1910年大阪硫曹(株)と合併し大日本人造肥料(株)となる。創業30年を記念して出された社史は、栄一が祝辞を寄せ書を揮毫。過燐酸の発達史・成分・種類・効用・使用法といった製品の宣伝普及のために多くの頁を割く。 |
| 大日本人造肥料(株) | 化学工業 | 『大日本人造肥料株式会社五十年史』(1936.11) | 化学肥料の有用性を学んだ高峰譲吉は農商務省に謀って全国で化学肥料を試用し良好な結果を得る。渋沢栄一、益田孝と協議を重ね、渋沢喜作、大倉喜八郎、浅野総一郎ほかの協力を得て、1887年東京人造肥料会社を設立。1910年大阪硫曹(株)と合併し大日本人造肥料(株)となる。50年史は第1編沿革、第2編現況からなり、巻末に図表付。合併した多くの会社の略史も含む。 |
| 大日本製糖(株) | 食品 | 『日糖最近十年史』(1919.04) | 静岡で精製糖製造を研究していた鈴木藤三郎は1890年東京に鈴木製糖所設立、1895年日本精製糖(株)となる。事業の拡大に伴い大阪の日本精糖(取締役渋沢栄一)他数社と合同して1906年大日本製糖(株)を設立するが、1909年政界工作が発覚し疑獄事件発生(日糖事件)。相談役渋沢栄一の奔走で実業家藤山雷太が社長に就任し事態を収拾。「最近十年史」は事件の顛末から書き起こし、1919年までの再建と発展について記述。巻頭に栄一の書あり。 |
| 大日本製糖(株) | 食品 | 『日糖最近二十五年史』(1934.04) | 1909年に藤山雷太が社長に就任してからの25年史。前半の創業・整理・遂行篇は1919年刊の「最近十年史」の改訂増補。後半の発展・大成・現状・統制篇はその後の状況を前半と同じ文語体で述べる。沖縄の大東島で粗糖工場を経営していた東洋製糖(株)を1927年合併。 |
| 大日本製糖(株) | 食品 | 『二十五周年祝賀会誌』(1934.07) | |
| 大日本製糖(株) | 食品 | 『日糖六十五年史』(1960.12) | 1890(明治23)年、鈴木藤三郎(すずき・とうさぶろう、1855-1913)は鈴木製糖所を設立。1895(明治28)年、同製糖所を基に日本精製糖株式会社が創業。1906(明治39)年、日本製糖株式会社を合併し、大日本製糖株式会社となる。その後の事業の拡大により1943(昭和18)年、日糖興業株式会社に名称変更。終戦を経て、1950(昭和25)年に再び大日本製糖株式会社に名称変更。本社史は、日本精製糖株式会社創業から65年間を記述。当初創業50周年を記念した『日糖略史』の刊行が計画されていたが敗戦により中止。本社史第一編「創業から五十年」は『日糖略史』をほぼ再録する形で編纂されている。終戦前後の事項の記述も詳しく、一企業の経営に見る戦争史としても貴重な記録となっている。 |
| 大日本製薬(株) | 医薬品 | 『大日本製薬六十年史』(1957.05) | 大阪の道修町は西日本の薬種取引の中心市場として栄えてきた。明治維新後、洋薬の輸入に取り組み、純良薬品を供給することを目的に道修町の薬業家21人が発起人となり、1897年(明30)大阪製薬を設立。翌年には、日本初の製薬会社として1883年(明16)東京に創立された大日本製薬を吸収合併し、社名を由緒ある大日本製薬(株)と改める。1908年(明41)には大阪薬品試験(株)を合併し事業基盤を確立。新薬開発に取り組み戦後も合理化を進めて発展する。60年史は既刊の50年史を参考に創業からの沿革と現況をまとめている。[2005年(平17)住友製薬と合併し、大日本住友製薬となる] |
| 大日本製薬(株) | 医薬品 | 『大日本製薬八十年史』(1978.05) | |
| 大日本製薬(株) | 医薬品 | 『大日本製薬90年のあゆみ』(1987.12) | |
| 大日本セルロイド(株) | 化学工業 | 『大日本セルロイド株式会社史』(1952.09) | 19世紀後半に欧米で印刷のローラーやビリヤード球の原料等として発明された合成樹脂セルロイドは、1877年(明10)日本に初輸入され加工法の研究が始まる。原料の一つである樟脳は日清戦争後日本領となった台湾が主原産国で、多数の事業者が生産開始した結果樟脳の不足が生じた。合同によりセルロイド業界を統制する意見が盛んとなり、1919年(大8)堺セルロイドの専務森田茂吉を中心に日本セルロイド人造絹糸、大阪繊維工業、東京セルロイド、三国セルロイド、能登屋セルロイド、東洋セルロイド、十河セルロイド8社の合併により大日本セルロイドが創立。その後写真フィルムの研究にも進出し、1934年(昭9)富士写真フイルムを設立。創立30周年記念に編纂された社史は時代順に七章からなり、序章に日本のセルロイド業界の歴史を綴る。本文中に多くの製品や工場写真を含む。[1966年(昭41)ダイセル、1979年(昭54)ダイセル化学工業と社名変更。渋沢栄一は堺セルロイドの発起人。] |
| 大日本電力(株) | 電力 | 『大日本電力二十年史』(1940.07) | 1887年(明20)静岡創業の富士製紙は1908年(明41)北海道進出、王子製紙苫小牧工場の支笏湖水力による電力確保に刺戟を受け、1918年(大7)日本初のダム式発電所を北海道石狩川水系空知川に完成した。製紙事業不振の折からより発展性のある電気事業への進出を計画し、電気部が1919年(大8)に分離独立、富士電気となる。30以上の同業会社を併合しつつ、津軽海峡を越えて秋田地方、郡山水戸地方へと進出、それにつれて社名も北海道電灯、大日本電力と変遷。20年史は本編に関係会社小誌として帝国電力、京王電気軌道、北海道合同電気、旭瓦斯の概要を掲載。[1942年(昭17)北海道配電に統合され、1951年(昭26)北海道電力となる] |
| 大日本塗料(株) | 化学工業 | 『大日本塗料の四十年』(1969.10) | |
| 大日本麦酒(株) | 食品 | 『大日本麦酒株式会社三十年史』(1936.03) | 東京の日本麦酒、北海道の札幌麦酒(渋沢栄一は設立委員)、大阪の大阪麦酒は激しい販売競争を続けていたが、清浦農商務大臣の斡旋により3社は1906年合併し、大日本麦酒(株)設立。社史は前半が大日本麦酒の30年史で、後半は「麦酒の紀元と発達」と題し、日本と外国の歴史をそれぞれ詳述している。口絵写真は役員・工場のほか各国の麦酒ジョッキ等も含まれ、各種麦酒の商標の図柄も豊富に掲載あり。[1949年日本麦酒と朝日麦酒に分割] |
| 大日本麦酒(株) | 食品 | 『サッポロビール沿革誌』(1936.07) | |
| 大日本紡績(株) | 繊維 | 『大日本紡績株式会社五十年記要』(1941.03) | 上質の綿花産地尼崎では、明治初期に産業振興と士族救済のため綿花商らが紡績工場設立を発起。1889年尼崎紡績会社創立認可、工場を建設し1891年営業開始。東洋紡織、東京紡績、日本紡績、摂津紡績を合併し、1918年大日本紡績(株)と社名変更、業容を拡大する。50年史は沿革と、合併会社を含む各工場の略史、各種資料から成る。見返しには河内木綿の生産と販売を描いた大日本物産図会が使われている。[1964年ニチボー(株)に社名変更] |
| 太平洋海運(株) | 海運 | 『太平洋海運20年史』(1971.12) | [2010年日本郵船に合併] |
| 太平洋汽船(株) | 海運 | 『二十年史』(1976.07) | |
| (株)大丸 | 小売業 | 『大丸二百五拾年史』(1967.10) | |
| (株)ダイヤモンド社 | サービス業 | 『七十五年史』(1988.11) | 新潟出身の石山賢吉(いしやま・けんきち、1882-1964)は慶應義塾商業学校で学び出版社を転々とした後、1913年(大2)にダイヤモンド社を起こし経済雑誌『ダイヤモンド』を創刊。経済界の出来事を正確な「算盤」によって判断し、小さくとも「ダイヤモンド」の如く権威ある報告をなすとの姿勢を貫き、広く読者の共感を得る。時代の潮流の中で社業は試練と躍進を重ね、1933年(昭8)株式会社となり発展する。75年史は創業からの歩みを9章に分け、読みやすくまとめた通史。数々のビジネス誌の創刊・休刊、また教育市場の開拓など多角経営の取り組みを記す。『ダイヤモンド社二十五年史』(1938年刊)や『ダイヤモンド』誌の記事等を随所に引用。 |
| (株)大和銀行 | 銀行 | 『大和銀行四十年史』(1958.12) | 1918年(大7)開業の大阪野村銀行は単なる普通銀行ではなく、工業金融を開始し信託事業を併営、有価証券の募集引受業務も加え、野村家の財力により一流の商業銀行となった。1925年(大14)証券業務を独立させ野村証券を設立、銀行部門は1927年(昭2)野村銀行と商号変更。第二次大戦後の再建整備を経て1948年(昭23)大和銀行と改称、信託業務併営銀行として発展する。40年史は創立以前の前史と大阪野村銀行創業からの本史、併営業務の信託部門史などからなる。[2003年(平15)あさひ銀行と合併し、りそな銀行となる] |
| (株)大和銀行 | 銀行 | 『大和銀行50年史』(1969.05) | |
| (株)大和銀行 | 銀行 | 『大和銀行六十年史』(1979.02) | |
| (株)大和銀行 | 銀行 | 『大和銀行七十年史』(1988.11) | |
| (株)大和銀行 | 銀行 | 『大和銀行八十年史 : 最近10年のあゆみ』(1999.02) | |
| 大和証券(株) | 証券 | 『大和証券60年史』(1963.09) | 大阪の米穀仲買商藤本商店の藤本清兵衛は事業を拡大、1902年に個人事業で手形仲買を行なう藤本ビルブローカーを設立。のち藤本ビルブローカー銀行となるが1919年清兵衛が監査役の大日本製糖の経営破綻の影響で倒産。再建して1933年藤本ビルブローカー証券となり、1942年藤本証券と改称。1919年大阪に設立された日本信託銀行と1943年に合併し、大和証券設立。60年史は前史として藤本ビルブローカーの沿革を編年体で記述し、本史は戦中の大和証券設立から戦後の投資ブームの歩みを述べる。 |
| 大和証券(株) | 証券 | 『大和証券百年史』(2003.05) | 100年史では第1編藤本ビルブローカー・日本信託銀行時代で60年史の記述を大幅に補訂。大日本製糖事件による経営破綻の責任で引退した藤本清兵衛の後半生にも多くの頁を割き、その他の創業時代の経営者陣についても触れている。第2編大和証券株式会社時代では、戦後の証券市場の発展から金融再編までを詳述。第三編持ち株会社体制時代では、1999年に商号を(株)大和証券グループ本社と変更した経緯とその後の状況を述べている。 |
| 大和製缶(株) | 非鉄金属・金属製品 | 『大和製缶六十年史』(2001.12) | 昭和10年代にコルクは容器や建築材料として重視されていた。山口久吉(?-1998)は原料からコルク板製造までの一貫生産を企図し、本田次一と共に1939年(昭14)大阪コルク工業を設立。しかし戦時中に陸軍の要請で各種雑缶製造を手がけたことから、戦後は製缶事業の将来性を認め、1949年(昭24)東洋製缶がほぼ独占する業界に本格的に参入。需要の低迷したコルク部門からは撤退し、1953年(昭28)大和製缶と社名変更。米国ACC社の技術を導入し新製品を開発して発展する。60年史は『30年の歩み』(1969年刊)に続く社史で、創業からの沿革を写真・図表入りで9章にわたり詳述。資料編に関係会社の略史も掲載。 |
| 大和紡績(株) | 繊維 | 『大和紡績30年史』(1971.04) | 1887年(明20)旧田辺藩士赤城友次郎は、地元和歌山の産業振興のために和歌山紡績を起こす(後の和歌山紡織)。1912年(明45)和歌山県日高郡に大阪紡績取締役大川英太郎(おおかわ・えいたろう、1856-1933)が日出紡織を創立(渋沢栄一は発起人)。1917年(大6)三井財閥の重鎮早川千吉郎(はやかわ・せんきちろう、1863-1922)が出身地金沢に金沢紡績を設立(後の錦華紡績)。1920年(大9)出雲出身の宍道政一郎(しんじ・まさいちろう、1876-1938)が出雲製織を設立。4社はそれぞれに業績を伸ばしていたが日華事変後の戦時体制下、1941年(昭16)に合併し大阪に大和紡績を設立。4社合同の真髄を表現しようと、社名の「大和(だいわ)」は“和を以て貴しと為す”からとられた。30年史は最近3年間の躍進を記述した「現況編」と、合併前の4社の小史も含む「沿革編」からなる。 |
| 大和紡績(株) | 繊維 | 『ダイワボウ60年史』(2001.09) | 日出紡織株式会社など紡績会社4社が合併し、1941(昭和16)年、大和紡績株式会社を創立。1944(昭和19)年、戦時下における事業追加に合わせ商号を大和工業株式会社に変更。1946(昭和21)年、再び大和紡績株式会社に商号を戻す。繊維産業のほか、産業機械、情報関連産業に進出。本社史は、創立60周年記念事業の一環として制作された、創立前史から2001年初頭までを記述。沿革編は約10年毎の6章からなり、既刊『大和紡績30年史』後の30年間により多くのページを割く。各事業所や関連会社の変遷、概要まで丁寧に記載されている。[2009(平成21)年、ダイワボウホールディングス株式会社に商号変更。] |
| (株)台湾銀行 | 銀行 | 『台湾銀行四十年誌』(1939.08) | |
| 台湾製糖(株) | 食品 | 『台湾製糖株式会社史』(1939.09) | 明治以降消費が増加した砂糖は、ほとんどが輸入品であった。日清戦争で台湾が日本の領土となり、甘蔗栽培に適した台湾での糖業創設が企図される。元ハワイ国公使アーウィン(Robert Walker Irwin、1844-1925)の指導のもと、益田孝(ますだ・たかし、1848-1938)らは1900年(明33)台湾製糖(株)を設立(渋沢栄一は株主)。工場を建設し2年後には操業を開始。栄一が関わった八重山糖業(株)等から新式機械を譲受けた。生産高を伸ばし工場を増設、製糖機械の開発や原料甘蔗の品質改良も進めて発展する。創立35年を機に編纂された社史は、巻頭に創業からの沿革の概説を置く。第1-9章が時代ごとの詳細な沿革で、第5章には明治末期の大暴風雨襲来による被害と対策を記述。現況と傍系会社等を第10章にまとめている。[1950年(昭25)内地資産を継承して台糖(株)発足(現・三井製糖(株))] |
| 台湾総督府鉄道部 | 鉄道・バス | 『台湾鉄道史. 上』(1910.09) | |
| 台湾総督府鉄道部 | 鉄道・バス | 『台湾鉄道史. 中』(1911.03) | 『台湾鉄道史. 上』(社史ID:11950)の中巻 |
| 台湾総督府鉄道部 | 鉄道・バス | 『台湾鉄道史. 下』(1911.02) | 『台湾鉄道史. 上』(社史ID:11950)の下巻 |
| 高尾登山電鉄(株) | 鉄道・バス | 『高尾登山電鉄復活30年史』(1979.10) | 東京神奈川の県境に接する高尾山は、大正期に中腹にある薬王院貫首が参拝信徒の便を図りまた地元の観光誘致のためケーブルカー敷設を発案。地元浅川村村長らが免許を申請し、1921年(大10)高尾索道(株)設立、1925年(大14)高尾登山鉄道と改称。工事の末1927年(昭2)営業開始するが、太平洋戦争末期の統制で機器供出し、1944年(昭19)営業休止となる。戦後1948年(昭23)に高尾観光(株)として再出発、翌年ケーブルカーを再開。1952年(昭27)高尾登山電鉄と改称、観光リフトも設置し来山者のニーズに合わせた堅実経営を続ける。再出発からの30年史は戦前篇に前身の高尾登山鉄道時代の概要を記載。戦後篇は沿革、ケーブルカー、リフト、その他の施設・催し物、傍系企業からなり、施設や切符など多くの写真を掲載している。 |
| 高崎商工会議所 | 経済団体 | 『高崎商工会議所八十年史』(1976.10) | |
| 高砂熱学工業(株) | 建設 | 『高砂熱学工業70年の歩み』(1994.03) | 実業家原六郎(はら・ろくろう、1842-1933)養子で大阪出身の原邦造(はら・くにぞう、1883-1958)は、1916年(大5)マッチ原料製造の高砂工業を設立。社名の高砂は謡曲に親しんだ邦造が命名した。暖房放熱機製造の高砂鉄工所を合併した後、暖房工事部を独立させ1923年(大12)高砂煖房工事が誕生。当時は日本の空調業界が輸入機器と外国人技師からの自立を始めた時期であった。冷凍機やヒートポンプを開発し経営基盤を確立。1943年(昭18)高砂熱学工業と改称、戦後は省エネルギ―システムなど新規事業にも進出する。70年史は本史と資料編からなり、本史第1編は既刊の50年史のダイジェスト。第2-3編で以降20年間の発展を詳述し、1979年(昭54)に起きた株式取得を巡るナミレイ事件にも触れている。 |
| 高島(株) | 商社 | 『高島五十年史』(1966.12) | |
| 滝野川信用金庫 | その他金融業 | 『たきしんが刻む春秋五十年』(1989.07) | 1939年(昭14)の戦時体制下、東京市滝野川区の浅香銀治郎(あさか・ぎんじろう、1888-?)ら地元有力者は、物資の不足・資金難に喘ぐ中小企業等の要望を受け、相互扶助の精神に則り地元の金融機関として、西ヶ原町に滝野川区信用組合を設立。太平洋戦争が拡大するなか、戦時企業の合同や転廃業、空襲の災禍による営業の拠点の焼失もあり、継続か閉鎖かの岐路に立つこともあった。地元の協力と相俟って再建の軌道にのり、朝鮮動乱を境に経済復興の兆しも顕著となり、時代の要請を受け1951年(昭26)信用金庫法制定により滝野川信用金庫と改組。50年史は近隣の渋沢邸や渋沢史料館も含め、地域の風物や歴史を写真と共に折り込んでいる。 |
| (株)竹中工務店 | 建設 | 『竹中の歩み : 竹中工務店』(1974.02) | |
| 田島ルーフィング(株) | その他製造業 | 『わが国建材の100年と三星の50年』(1969.06) | 蔵前高等工業学校出身の田島武長(たじま・たけなが、1890-1977)は、塗料の仕事を経て1919年(大8)応用化学研究所を創設。外国品に依存していたルーフィング(屋根の防水材)の国産化に成功し、製品ブランドを三星とした。1926年(大15)防水材料ギルソイドルーフィングの特許権を獲得、翌年合資会社に改組し防水工事材料の分野に本格的に進出。1938年(昭13)田島応用化工(株)に改組・改称、戦時中は軍管理工場となる。戦後タイル部門にも進出し1952年(昭27)三星アスファルトタイル(後に三星プラスタイル)を新設。社内体制を整備し1965年(昭40)田島応用化工を田島ルーフィングに、三星プラスタイルを田島応用化工に改称、建材界トップメーカーとして発展する。本史は日本の建材の100年、三星グループの50年、創業者田島武長、現況、資料からなり、明治以降の建材界の推移を概観することができる。 |
| (社)筑豊石炭鉱業会 | 鉱業 | 『筑豊石炭鉱業会五十年史』(1935.11) | |
| 千島土地(株) | 不動産 | 『千島土地株式会社五十年小史』(1962.04) | |
| 千島土地(株) | 不動産 | 『千島土地株式会社設立100周年記念誌』(2012.08) | |
| 秩父セメント(株) | 窯業 | 『秩父セメント五十年史』(1974.08) | 1862年埼玉県生まれの諸井恒平は、縁戚の渋沢栄一の推挙で日本煉瓦製造や秩父鉄道の経営に参画。実業人としての知識と経験を積み、武甲山石灰石の開発によるセメント起業をもくろみ、財界有力者の賛同を得て1923年秩父セメント(株)創業。50年史は本編が沿革と創業3代社長の小伝、資料編は生産技術、業績分析の本文と資料・年表。業界史部分は簡潔で、会社の設立経緯とその後の発展を主軸にしている。[1998年日本セメントと合併し太平洋セメント(株)となる] |
| 秩父鉄道(株) | 鉄道・バス | 『秩父鉄道五十年史』(1950.12) | 埼玉県秩父地方は山岳地帯で交通は極めて不便であった。秩父・熊谷の有力者が上州館林と秩父間の鉄道敷設計画を立て、日本煉瓦の諸井恒平(もろい・つねへい、1862-1941)らの賛同を得て上武鉄道(株)を1899年(明32)設立登記。建設工事にかかり熊谷~秩父間を1914年(大3)までに開業する。この間経営難に際し渋沢栄一の指導を仰ぐ。1916年(大5)には秩父鉄道(株)と改称。更に鉄道延長し武甲山の石灰石を浅野セメントへ搬出、1922年(大11)からは秩父セメントにも輸送し、業績を伸ばす。50年史は創業と鉄道建設について簡潔に述べた後、観光や自動車などの関連事業、従業員待遇、福利厚生などに触れている。工事現場や沿線名勝の写真を多く掲載。 |
| 秩父鉄道(株) | 鉄道・バス | 『秩父鉄道の100年 : 鉄道とともに歩む人びとの1世紀のドラマ : 保存版』(1999.12) | |
| (株)千葉銀行 | 銀行 | 『千葉銀行史』(1975.03) | 明治以降千葉県に多くの国立・私立銀行が設立。その後合同が進み、1943年に千葉合同銀行、小見川農商銀行、第九十八銀行が合併して(株)千葉銀行が創立される。1944年一県一行主義の政策により千葉貯蓄銀行、野田商誘銀行を合併(県内58銀行の流れをくむ)。戦後は1958年に経営陣が交代、1960年の労働争議を経て業績を発展させる。社史は創立以前の千葉県銀行史にも頁を割き、90銀行ほどの簡略史も掲載。資料編には写真も多く取り入れている。 |
| (株)中央公論社 | サービス業 | 『中央公論社の八十年』(1965.10) | 1886年(明19)京都西本願寺普通教校の有志学生らが反省会なる修養団体を結成、翌年機関誌として『反省会雑誌』を創刊。後に『反省雑誌』と改題、反省会本部を反省雑誌社と改め、1896年(明29)東京へ移転。1899年(明32)には堅苦しい誌名から『中央公論』と改題、社名も反省社と改称した。売行きは好調で1912年(大元)本願寺から独立、1914年(大3)中央公論社と改称、1926年(大15)には株式会社となり発展する。1944年(昭19)軍部の圧力で廃業するが翌年末には再建、戦後の出版ブームの中で全集や新書も刊行し社業を拡張する。80年史は作家の執筆による物語的な叙述で「風流夢譚」事件などにも触れ、巻末に詳細な年表を付している。同社の全集と同様の装丁。[1999年(平11)出版権などを読売新聞グループへ営業譲渡し、中央公論新社となる] |
| 中央信託銀行(株) | 銀行 | 『中央信託銀行30年史』(1993.01) | |
| 中央信託銀行(株) | 銀行 | 『中央信託銀行史 : 1962~2000』(2000.03) | 第二次大戦後政府は経済復興へ向け基幹産業への安定的資金供給を図るため、金融機関の業務分野を調整し長短金融分離を進めた。さらに1952年(昭27)長期信用銀行法制定の一環として銀行業務と信託業務の分離も進めた。東海銀行の信託分離の意向を受けた新信託銀行設立構想の中で、日本興業銀行の働きかけにより日興・山一・大和の3証券会社は公社債投信の受託銀行を企図し、また日本興業銀行と親密な日本証券代行及び第一信託銀行も参画、1962年(昭37)中央信託銀行が設立された。経済グローバル化の中で新しい金融システムに対応し、1998年(平10)には北海道拓殖銀行本州地区営業を譲受ける。2000年(平12)三井信託銀行と合併し、中央三井信託銀行となる。合併を機に編纂された社史は、既刊『中央信託銀行30年史』の内容を序章にまとめ、それ以降を本文に詳述。巻末に支店小史も記載。[2002年(平14)三井トラスト・ホールディングス(株)の完全子会社となる(現・中央三井トラスト・ホールディングス(株))] |
| (株)中国新聞社 | サービス業 | 『中国新聞八十年史』(1972.05) | |
| (株)中国新聞社 | サービス業 | 『中国新聞百年史』(1992.12) | |
| (株)中国新聞社 | サービス業 | 『中国新聞百年史. 資料編・年表』(1992.12) | 『中国新聞百年史』(社史ID:14690)の資料編 |
| 中国電力(株) | 電力 | 『中国地方電気事業史』(1974.12) | 中国地方では1888年(明21)から岡山紡績始め各紡績会社が自家発電によって電灯を使用開始。初の電気事業は1894年(明27)設立の岡山電灯で、その後渋沢栄一の関わった広島水力電気ほか数多くの事業者が現れた。これらが次第に統合され、さらに時代の要請に基づいて行なわれた電力国家管理、電力再編成の過程を経て、1951年(昭26)に日本発送電中国支社と中国配電の合併により中国電力が設立される。中国地方電気事業史は研究者の執筆で、第1編は中国地方における電気事業の全過程の歩みを産業史的に記し、第2編は中国電力設立後の推移について経営史的に記述、第3編は資料編。 |
| 中国電力(株) | 電力 | 『中国電力50年史 : あなたとともに、地球とともに』(2001.11) | |
| 中国配電(株) | 電力 | 『中国配電株式会社十年史』(1953.12) | 中国地方5県の90近い電気事業者は政策により山口県、出雲電気、山陽配電、広島電気の4業者に統合されていた。1942年(昭17)配電統制令に基づき4者は合同し中国配電が設立される。終戦後電力需要は一時激減したが、復興が進み業績は向上。1951年(昭26)電気事業再編成令により、日本発送電中国支社と中国配電が合併し中国電力を設立。10年史は中国配電の設立から解散までの歩みを部署ごとにまとめ、写真・図表を多く採り入れている。広島の原爆被害および復旧状況も写真とともに掲載し、巻末には座談会記事・歴代役員の回顧録がある。 |
| 中電配電サポート(株) | 建設 | 『中電配電サポート株式会社 : 会社案内 : 中部電力グループ』(2014.07) | |
| 中日実業(株) | 商社 | 『中日実業株式会社三十年史』(1943.08) | 日清戦争後中国富源開発の為の日中合作の機運が高まり、1913年(大2)中国側代表を孫文(そんぶん、1866-1925)、日本側代表を渋沢栄一として中国興業(株)が創立された。1914年(大3)孫文に代わり中華民国大総統に就任した袁世凱(えんせいがい、1859-1916)の申し入れで、組織を強化し中日実業(株)に改組・改称。日中双方の法人格を有する会社として、鉱山、油田、炭礦、電気、綿業等の事業を展開する。30年史は創立以前の諸情勢、会社の創立、渋沢の訪中、桃冲鉄山や東洋製鉄などの事業活動の概況、会社整理問題とその回復等を10章にまとめている。巻頭に関係者揮毫や肖像・書簡の写真を、巻末の附輯に定款、役員表、営業所所在地を掲載。[1945年以降の消息不明] |
| 中部電力(株) | 電力 | 『中部電力10年史』(1961.11) | 第二次大戦後の電気事業再編成に際し元東邦電力社長松永安左ヱ門(まつなが・やすざえもん、1875-1971)は、日本発送電と各配電会社を解散し全国9地区に独立採算制の会社設立を提案。最終的にその案に沿った形が実施され、中部地区では日本発送電東海支店と中部配電を再編成し1951年(昭26)中部電力(株)が発足。発電から配電までを一貫経営する会社として中部地方の電源開発を推進し発展する。10年史は社内の執筆で総説編、総務編、営業編、技術編からなり、巻末に表索引付。文章のつくり方は同社編「文書のつくり方訓練シート集」によると凡例にあり。 |
| 中部電力(株) | 電力 | 『中部電力20年史』(1971.11) | |
| 中部電力(株) | 電力 | 『中部電力40年史』(1991.10) | |
| 中部電力(株) | 電力 | 『中部地方電気事業史. 上巻』(1995.03) | 中部地方初の電灯会社として1889年(明22)名古屋電灯が開業、1922年(大11)東邦電力がこれを引きつぎ、300以上の事業者を合併し業容拡大しながら20年間にわたり事業活動を展開。1942年(昭17)からは国家管理体制のもと、中部配電が戦中戦後の10年間を供給してきた。1951年(昭和26)電力再編成によって中部電力が発足。この電気事業史は、上巻が名古屋電灯の創業から中部配電の解散まで、下巻が中部電力発足から1992年(平4)3月までの期間を対象としている。研究者の執筆で、中部地方の詳細な電気事業沿革図(電気事業者索引付)と巻末索引付。 |
| 中部電力(株) | 電力 | 『中部地方電気事業史. 下巻』(1995.03) | 『中部地方電気事業史. 上巻』(社史ID:13730)の下巻 |
| 中部電力(株) | 電力 | 『時の遺産 : 中部地方電気事業史料目録集』(2001.10) | 1995年(平7)刊の『中部地方電気事業史』編纂時に収集した各種史料を紹介するため、中部電力創立50周年記念事業の一環として編纂した目録集。2分冊の構成で、前編[本編]は明治初期から2001年(平13)までの電気事業の足跡、福沢桃介(ふくざわ・ももすけ、1868-1938)・松永安左衛門(まつなが・やすざえもん、1875-1971)ほか中部地方電気事業の人物史、写真や図を用いた発電所設備などの紹介からなる。後編[付編]は石碑・書画・文献など13,000件に及ぶ電気事業の関連史料について、史料名・所有者・所在地などを種類ごとに一覧表にしている。 |
| 中部電力(株) | 電力 | 『[時の遺産] : 中部地方電気事業史料目録集. 付・目録』(2001.10) | 『時の遺産 : 中部地方電気事業史料目録集』(社史ID:13750)の付編 |
| 中部電力(株) | 電力 | 『中部電力50年史』(2001.10) | 第二次大戦後の電気事業再編成で1951年中部電力(株)が発足。中部地方の電源開発の多様化を進め、高度経済成長を支え石油危機を乗り越え発展する。地域活性化にも積極的に取り組む。50年史は社内の執筆で写真、本文、資料、年表からなり、本文は要約である「創立からの40年の概観」と、トピックごとの17章に詳述された「この10年のあゆみ」で構成されている。写真は技術関連のものに加え地域社会の伝統文化等も含む。既刊の10年史、20年史、30年史、40年史のうち10年史以外は同様の構成。用字用語は同社の「文章の作成基準」によると凡例にあり。 |
| 中部配電(株) | 電力 | 『中部配電社史』(1954.12) | |
| (株)朝鮮銀行 | 銀行 | 『朝鮮銀行史』(1987.12) | 第一国立銀行は1878年(明11)釜山支店を開設以来、日韓貿易金融や海関税事務等を行っていた。同行は1896年(明29)第一銀行となり、1902年(明35)から韓国で第一銀行券を発行し実質的に韓国の中央銀行としての役割を果す。1909年(明42)韓国銀行条例(韓国法)に基づく韓国銀行が設立され、第一銀行から中央銀行業務を継承。韓国併合後1911年(明44)、韓国銀行は朝鮮銀行法(日本法)に基づく特殊銀行として朝鮮銀行と改称。その後中国やシベリアに進出し、朝鮮銀行券の流通による勢力圏の拡大がはかられた。第二次大戦後閉鎖機関に指定され解散し、朝鮮にあった資産をもとに韓国銀行と北朝鮮中央銀行が設立された。一方日本国内の残余資産をもとに1957年(昭32)日本不動産銀行が設立された。当該社史は韓国銀行創設前史から閉鎖後日本不動産銀行設立までの過程を、膨大な一次資料を元に時代順の6章にまとめたもの。詳細な資料編と人名索引付。[日本不動産銀行は1977年(昭52)日本債券信用銀行と改称(現・あおぞら銀行)] |
| 朝鮮興業(株) | 商社 | 『朝鮮興業株式会社二十五年誌』(1929.10) | 日露戦争直後の1904年(明37)9月、朝鮮半島の農業改良事業を目的に渋沢栄一ら実業家の提唱により韓国興業が設立。1909年(明42)韓国倉庫を合併し倉庫業に進出、1910年(明43)には同様の拓殖事業を行っていた韓国拓殖を合併し事業を拡張する。同年の韓国併合により韓国興業は1913年(大2)朝鮮興業と改称。各地に農場を配置し安定した農業経営にあたる。25年史は沿革と農業・倉庫・畜産事業等を記述した13章からなり、特に農業を詳述。多数の事業写真と統計表を含む。[1945年(昭20)北緯38度線以南の耕作地は新韓公社が接収、それ以外の消息は不明] |
| 朝鮮興業(株) | 商社 | 『朝鮮興業株式会社三十周年記念誌』(1936.10) | |
| 朝鮮総督府鉄道局 | 鉄道・バス | 『朝鮮鉄道史』(1915.10) | |
| 朝鮮総督府鉄道局 | 鉄道・バス | 『朝鮮鉄道史. 第1巻』(1929.10) | |
| 朝鮮総督府鉄道局 | 鉄道・バス | 『朝鮮鉄道史. 第1巻』(1937.06) | |
| 朝鮮棉業(株) | 繊維 | 『朝鮮棉業株式会社沿革史』(1917.07) | 明治後期に大日本紡績聯合会は朝鮮半島での紡績原料綿栽培を企図し、現地での綿試作を経て1905年(明治38)棉花栽培協会を設立、韓国政府の同意と予算を得て栽培の普及拡大をはかる。聯合会書記長庄司乙吉(しょうじ・おときち、1873-1944)らは綿花栽培の拡充をめざし、1906年(明治39)韓国棉花(株)を設立、棉花栽培協会の事業を補佐し、栽培人への貸金や綿花の買収などの任務を行う。1911年(明治44)韓国併合により社名を朝鮮棉業(株)と改称。1912年(明治43)綿売買が自由解放され、協会は解散し所管は各道庁に移され、朝鮮棉業は一般の営利会社として営業を継続する。多くの同業者が勃興する中に創立趣旨の達成をみて、1916年(大正5)世界各国の綿花を扱っていた日本綿花(株)に事業を譲渡して解散。8章からなる沿革史は第1~3章で朝鮮における綿花栽培の沿革、当社の創立と営業を概観し、第4章に創立から棉花栽培協会解散までの営業、第5章に以降会社解散までの営業、第6~7章に工場経営と営業成績、第8章に解散経緯を記載。小冊子ながら朝鮮半島での20世紀初期の綿花栽培の実態が克明に綴られている。[渋沢栄一は棉花栽培協会の評議員を務めた] |
| 千代田化工建設(株) | 機械 | 『千代田化工建設25年史』(1973.01) | |
| 千代田火災海上保険(株) | 保険 | 『千代田火災八十年史』(1978.03) | |
| 千代田火災海上保険(株) | 保険 | 『千代田火災百年史』(1998.03) | |
| 月星ゴム(株) | ゴム | 『月星ゴム90年史 : 明治6年創業』(1967.10) | 久留米の商家槌屋に生れた倉田雲平(くらた・うんぺい、1851-1917)は、足袋の需要に着目し1873年(明6)つちやたび店を創業。堅実な経営で業績を伸ばし、ゴムを使用した地下タビ製造から運動靴製造で全国へ進出。海外進出に当たり月星印を1928年(昭3)から運動靴に使用する。1939年(昭14)日華護謨工業と社名変更、戦後は日華ゴムを経て1962年(昭37)月星ゴムと改称し、工業用品部品製造にも進出する。90年史は日華ゴムの『八十年小史』(1953年刊)を踏まえつつ、創業からの歩みを製品写真と共にわかりやすく記述している。[1972年(昭47)月星化成、2006年(平18)ムーンスターに商号変更] |
| 帝国蚕糸(株) | 繊維 | 『大正九、十年第二次蚕糸業救済の顛末』(1924.12) | |
| 帝国人造絹糸(株) | 繊維 | 『当社の沿革と化学繊維工業の概観 : 創立三十周年記念』(1949.06) | 東京帝大に学んだ久村清太(くむら・せいた、1880-1951)と秦逸三(はた・いつぞう、1880-1944)は鈴木商店子会社の東工業(株)で人造絹糸製造の研究を進め、1915年(大4)分工場の米沢人造絹糸製造所が発足。第一次大戦景気で生産が伸び、1918年(大7)東工業から分離して帝国人造絹糸(株)が創立。広島、岩国、三原にも工場を建設して設備を増強し、昭和期には需要の変化に対応しスフの生産を拡大する。戦災を蒙るが、占領期GHQの承認を得た政府の繊維産業再建計画により戦後復興を果たす。30年史は会社史、国内外の化学繊維工業史、各種資料、回顧録等からなり、会社史では会社と各工場、研究所、調査課それぞれの沿革の後に、鈴木商店の破綻や関係会社、労働組合等の状況に触れている。巻末統計表の多くは英文併記。[1962年(昭37)帝人(株)と改称][スフ(ステープル・ファイバー=staple fiber):人造絹糸(人絹)を短く裁断したもの。人絹製造の際大量に発生する屑糸であったが、羊毛や綿と混紡することで従来の織物に種々の変化を与え、かつ安価で提供できたので、広く需要が伸びた] |
| 帝国製麻(株) | 繊維 | 『帝国製麻株式会社写真帖 : 東宮殿下行啓紀念』(1911.07) | |
| 帝国製麻(株) | 繊維 | 『日本の製麻業』(1936.08) | |
| 帝国製麻(株) | 繊維 | 『帝国製麻株式会社三十年史』(1937.10) | 内務省技師吉田健作(よしだ・けんさく、1852-1892)はフランスで亜麻紡績を学び、1881年(明14)帰国して製麻業創立を各地に企画。1884年(明17)近江麻糸紡績、1887年(明20)北海道製麻会社、下野麻紡織会社の創立に関わる。日清戦後の不況を乗り切るため近江、下野の両社と大阪麻糸が合同し1903年(明36)日本製麻設立。1907年(明40)には北海道製麻も合併し帝国製麻が誕生、朝鮮や満州にも工場を作り業容を拡大する。(渋沢栄一は北海道、下野、帝国各製麻会社に関わる。)30年史は創立以前の沿革も含み、軍需品や衣服・蚊帳など各種麻製品の写真を巻頭に掲載。巻末に古代中世西洋の亜麻業の解説を図入りで載せている。[1941年(昭16)太陽レーヨンを合併して帝国繊維と改称し、その後も変遷している] |
| 帝国製麻(株) | 繊維 | 『五十年史』(1959.10) | |
| 帝国生命保険(株) | 保険 | 『帝国生命保険株式会社五十年史』(1939.10) | 海軍会計学舎で英国の経済学等を学んだ加唐為重(かから・ためしげ、1855-1892)は、英国を発祥とする科学的生命保険理論に基づく生命保険会社設立に奔走、福原有信(ふくはら・ありのぶ、1848-1924)らを創立委員に1888年(明21)帝国生命保険(株)を創業した。1910年(明43)経営権安定のため大株主として古河家が加わる。1936年(昭11)渋沢栄一が関わった東洋生命保険を合併し、その全契約を包括移転。社内の体制を整え保険契約高14億円に達する。50年史は第1章に創立と沿革、第2章以下に組織及制度、保険種類及約款、保険契約者利益配当、資産運用など項目別の状況を記述、巻末及び付録に統計諸表を掲載している。[1947年(昭22)朝日生命保険(相)となる] |
| 帝国臓器製薬(株) | 医薬品 | 『帝国臓器製薬80年史』(2000.12) | |
| (株)帝国データバンク | サービス業 | 『Self-portrait : 帝国データバンク百年の肖像』(2000.06) | |
| (株)帝国データバンク | サービス業 | 『情報の世紀 : 帝国データバンク創業百年史』(2000.06) | 福岡出身の後藤武夫(ごとう・たけお、1870-1933)は法律を学び新聞記者等を経て興信業設立を目指し、独力で1900年(明33)東京に帝国興信社を創業。1902年(明35)帝国興信所と改称し、1906年(明39)株式会社となる。『帝国経済雑誌』『帝国信用録』『帝国銀行会社要録』等を発刊し、実業道徳の興隆を意図して成長、海外へも進出する。戦後高度情報化社会を迎えコンピュータシステムを導入し、1981年(昭56)帝国データバンクと改称。100年史は序章で興信業の誕生を述べ、創業からの歩みを時代順の7章で実証的に詳述。多くの写真やコラムを交えた立体的な編集で、後藤が発刊し渋沢栄一も支援した雑誌『日本魂』にも触れる。引用資料は各頁欄外に明記し、支店小史を含む詳細な資料編付で、編集過程をあとがきに記す。索引付。普及版『Self-portrait : 帝国データバンク百年の肖像』とCD-ROM版『TDBの世紀』を同時に刊行。 |
| (株)帝国ホテル | サービス業 | 『ホテルと共に七十年』(1964.04) | 石川県出身の犬丸徹三(いぬまる・てつぞう、1887-1981)は東京高等商業学校卒業後、満洲・上海・欧州・米国でホテル業務に従事。1890年(明23)開業の帝国ホテルに1918年(大7)招聘され帰国し、翌年副支配人に就任。ライト設計の新館建築中の1923年(大12)支配人となる。昭和期の発展を築き戦火を乗り越え終戦後1945年(昭20)末に社長に就任。戦後のホテル事業復活と共に観光業界発展にも尽力する。本書は70年余りの人生の大半をホテル業界に身を置き、帝国ホテルの業績向上に深く貢献した著者の自伝。「半生の記」と題し38回に渡り日本ホテル協会機関誌『ホテル・レビュー』に連載した記事を元に編集。真摯な語り口で帝国ホテルと日本のホテル業界の足跡を描き出している。 |
| (株)帝国ホテル | サービス業 | 『帝国ホテル物語 : ホテルが綴る近代史 : 開業九十周年記念』([1980.11あとがき]) | 1890年(明23)に開業した帝国ホテルの90周年記念誌。創業時から首都東京に相応しい役割を追求してきた帝国ホテルは、時代の要請に対応するオフィス機能を備えたインペリアルタワー建築中に90周年を迎える。社史は少ないページ数ながら建物や関わった人々の写真を数多く取り入れた編集で、スタッフや顧客のエピソードもはさみ、帝国ホテルの沿革と特徴をわかりやすくまとめている。 |
| (株)帝国ホテル | サービス業 | 『帝国ホテル百年史 : 1890-1990』(1990.11) | 幕末の開国以後、外国の賓客接待のための近代ホテルの必要性が高まる。財界実力者渋沢栄一、大倉喜八郎らを発起人に1887年(明20)有限責任東京ホテル会社設立。しかし近くに同名のホテルがあり1890年(明23)有限責任帝国ホテル会社と改称し、同年帝国ホテル開業。1893年(明26)株式会社に改組。1923年(大12)にはライト設計の全館が完成、同年の関東大震災の被害も軽微で、戦前戦後を通じて多くの来日外国人が宿泊。戦後は進駐軍に接収されるが、解除後は観光ビジネスの拡大と共に事業を拡充。1970年(昭45)に現本館が完成し、卓越したサービスの提供を目指して発展する。本格的社史として初めて編纂された100年史は沿革編と資料編からなる。沿革編は帝国ホテルの創業からの経営施策の足跡に加え、関連の深い観光行政や帝国ホテルが欧米から移入した生活文化等についても触れる。人名・事項索引付。同時に普及版と英語版の社史も刊行。 |
| (株)帝国ホテル | サービス業 | 『The Imperial : the first 100 years』(1990) | 『帝国ホテル百年史』の英語版。序章"Hospitality : a medley of traditions"では、西欧の伝統を受け継ぎながら日本の迎賓館としての歴史を築いた帝国ホテルの「もてなしの心」に触れる。第1章"The grand design"では、1890年(明23)の開業前後からホテルの基礎を作り上げた時期を扱う。第2章"The vibrant image"は、ライト館時代の輝かしい発展と戦争前後の時期を述べる。第3章"Practical accommodations"では、新しい時代に即した本館を建築し更に向上を目指すホテルの姿を描く。巻頭に年表を置き本文中に多くの写真をとりいれた編集。 |
| (株)帝国ホテル | サービス業 | 『帝国ホテル百年の歩み』(1990.11) | 『帝国ホテル百年史』の普及版。1890年(明23)の開業からの経営の歩みを第1部に置き、第2部以降は帝国ホテルが時代の先駆けとなり、生活文化の伝播あるいは創造に大きな影響を与えた足跡を、「文化」「建築」「料理」の角度からまとめている。読みやすい文体で写真や図版を豊富に取り入れ具体的に提示した編集。 |
| (株)帝国ホテル | サービス業 | 『Imperial Hotel : a legend in pictures』(2003.03) | 1890年(明23)の開業から100年以上にわたる帝国ホテルの歩みを写真で綴った社史。日本の西欧化の足跡を示すホテル建物や各種設備、行事とそこに集った人々、レストランのメニューなど各時代の写真を解説付きで配している。本文は英語と日本語併記で、巻末の"The Imperial : a brief history in words"「3つの物語 : 帝国ホテルの軌跡」に沿革をまとめている。[巻頭にライトがデザインした帝国ホテル用食器の写真] |
