収録社史一覧

業種"電気機器" 社史一覧 全59件中20件 21件〜40件目を表示

並び替え
表示切替
表示件数
会社名 業種 社史タイトル(出版年) 会社沿革と社史メモ
日本電気(株) 電気機器 『日本電気株式会社七十年史 : 明治32年-昭和44年』(1972.07)
日本電気(株) 電気機器 『日本電気最近十年史 : 創立八十周年記念』(1980.02)
日本電気(株) 電気機器 『日本電気ものがたり』(1980.02)
日本電気(株) 電気機器 『日本電気ものがたり. 続』(1981.10)
日本電気(株) 電気機器 『日本電気株式会社百年史. [本編]』(2001.12) 米国で技術と経営を学んだ岩垂邦彦が、電話市場として日本の将来性に着目していた米国のウェスタン・エレクトリック社と共同で1899年に設立した、日本初の外資合弁企業。当初は「電話機・交換機の会社」、そして「有線・無線の通信機メーカー」であった。1920年代に住友と提携し、戦時中は住友通信工業と改称。1945年11月に社名を日本電気(株)に戻し、時代とともに「通信とエレクトロニクスの綜合メーカー」と発展。1998年に起きた防衛庁との取引をめぐる不祥事件にも触れている。別冊資料編あり。
日本電気(株) 電気機器 『日本電気株式会社百年史. 資料編』(2001.12) 『日本電気株式会社百年史. [本編]』(社史ID:05880)の資料編
日本電池(株) 電気機器 『日本電池100年 : 日本電池株式会社創業100年史 : 1895-1995』(1995.11)
日本無線(株) 電気機器 『日本無線55年の歩み : JRC』(1971.06) 1895年(明28)イタリアのマルコーニが世界初の無線電信機通信実験に成功。第一次世界大戦中、航海中の商船の安全確保のため、日本の無線通信事業が動き始める。国民新聞の国際記者であった加島斌(かしま・あきら、1882-1954)はいち早く無線通信の将来性を予見し、無線電信機国産の構想を抱いて1915年(大4)日本無線電信機製造所を設立。戦前戦中はラジオ普及、軍需急増の波に乗り大躍進、1942年(昭17)日本無線と改称。戦後は超音波魚群探知機、レーダなどの新製品開発で不況を乗切る。55年史は沿革編と、各種無線通信機、超音波機器、真空管、半導体等の開発経緯および初期製品の写真も掲載した技術編からなる。
パナソニック(株) 電気機器 『パナソニック百年史』(2019.11)
パナソニック(株) 電気機器 『パナソニック百年史 資料編』(2019.11)
(株)日立製作所 電気機器 『日立要覧』(1930.08)
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史』(1949.06) 明治以降日本の電気事業は外国からの輸入品によって進展していた。東京帝大電気工学科を卒業した小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)は東京電灯等に勤務の後、1906年(明39)久原鉱業所日立鉱山に入社、1908年(明41)から機械修理を始める。持論の国産電気機械製造を目指し1910年(明43)茨城県日立村に新工場を建設、日立製作所と称した。1920年(大9)独立して(株)日立製作所となる。発電機、変圧器を始め一般機械や鉄道関係製品の製造にも業容を拡大する。当該社史は1908年からの30年の歴史を、小平浪平と同窓の渋沢元治(しぶさわ・もとじ、1876-1975。渋沢栄一の甥、名古屋大学総長)が編纂したもの。巻末に英文略史を掲載。[1960年(昭35)に改版を『日立製作所史. 1』として刊行している]
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史. 1』(1960.10) 日立製作所の1908年(明41)の創設から1938年(昭13)までの足跡を記した『日立製作所史』(1949)の改訂版。創業50年記念事業の一環として、初版以降1939年(昭14)から1960年(昭和35)までの足跡を記した第2巻とセットで刊行された。初版は創業者小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)と同窓の渋沢元治(しぶさわ・もとじ、1876-1975。渋沢栄一の甥)が編纂したもので、巻末に英文略史を掲載。A5判縦組みであったが、改訂版はB5判横組み。初版に若干の追加訂正をしたことが巻頭に記されている。
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史. 2』(1960.12) 日立製作所の1939年(昭14)3月から1960年(昭35)9月までの足跡を記した社史。第1編「日華事変期および太平洋戦争期」と、第2編「戦後の復興期および躍進期」からなる。本文の間に工場や製品の写真ページを挟む。巻末に英文略史を掲載。創業50年記念事業の一環として、創業から1938年(昭13)までの足跡を記した第1巻(1949年初版の改訂版)とセットで刊行された。なお第1巻では創業者小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)が電気機械の修理を始めた1908年(明41)を創業としていたが、第2巻では日立製作所と称した1910年(明43)を創業とすることに改められている。[海外向けの社史として、"50 years of Hitachi" (120p)と"50 años de Hitachi" (124p)が1960年に刊行されている]
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史. 3』(1971.01) 日立製作所の創業60周年記念に刊行された社史。巻頭に「50年の歩み」として、既刊の第1・2巻の概要を掲載。その後の1960年(昭35)10月から1970年(昭45)9月までの10年間の歩みを、本文8章に詳述している。国際化と高度経済成長に伴う業容拡大の流れに沿い、海外進出や系列会社についても触れている。本文中に多くの写真ページを挟む。装丁は第1・2巻と同じだが、巻末に付されていた英文略史は第3巻には無い。["60 years of Hitachi 1910-1970"(118p)が1970年に刊行されている]
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史. 4』(1985.10) 日立製作所の創業75周年記念に刊行された社史。第3巻(1971年刊)以降1970年(昭45)から1985年(昭60)までの15年間の足跡を記載している。本文は第3巻同様の8章からなる構成で、石油危機から産業構造変革期を経て安定成長時代へ入った時期の業容を詳述。エネルギー部門の進展や高度情報化社会の到来によるエレクトロニクス部門の発展、研究開発部門の充実、新製品の拡大等に触れている。1-3巻と同様の装丁で、写真ページを本文中に挟む。年表は創業期1908年(明41)からの内容。
(株)日立製作所 電気機器 『日立製作所史. 5』(2010.12) 日立製作所の創業100周年記念に刊行された社史。第4巻(1985年刊)以降1985年(昭60)から2010年(平22)3月までの25年間の足跡を記載している。本文は第4巻同様の8章からなる構成で、東西冷戦終結とバブル崩壊期を経てグローバルな環境変化に対応した社業の歩みを記載。巻頭「日立製作所史に見る100年」には、既刊5巻の社史の目次を年代順に並べ、創業者小平浪平(おだいら・なみへい、1874-1951)および第1巻編纂者である渋沢元治(しぶさわ・もとじ、1876-1975)の序文を第1・2巻から再掲している。装丁は1-4巻と同様だが、4巻までは裏表紙にあった日立マークが表紙に移動している。
富士通(株) 電気機器 『社史. 2. 昭和36年~50年』(1976.12)
富士通(株) 電気機器 『社史. 3. 昭和50年~60年』(1986.05)
富士電機製造(株) 電気機器 『富士電機社史 : 1923-1956』(1957.12)
表示件数
PAGE TOP