業種"その他金融業" 社史一覧 全46件中6件 41件〜46件目を表示
| 会社名 | 業種 | 社史タイトル(出版年) | 会社沿革と社史メモ |
|---|---|---|---|
| 農林中央金庫 | その他金融業 | 『農林中央金庫50年の歩み』(1973.10) | |
| 農林中央金庫 | その他金融業 | 『農林中央金庫70年の歩み : 歴史の試練を乗り越えて』(1996.10) | |
| 北海道東北開発公庫 | その他金融業 | 『北海道東北開発公庫二十年史』(1977.03) | 明治以降北海道は政府の様々な計画のもとで開発が進んでいた。1956年(昭31)北海道開発公庫法により、政府関係金融機関として北海道開発公庫が設立。気象条件が厳しく産業開発の遅れがちであったこの地方において、産業の振興開発を推進するために必要な長期、低利の財政資金を提供することが目的であった。1957年(昭32)新潟県を含む東北7県を業務対象地域に加えて北海道東北開発公庫に改組。20年史は第1部(設立・改組の経緯)、第2部(業務活動の推移)、資料編の3部により構成。[1999年(平11)日本開発銀行と共に日本政策投資銀行へ一切の業務を継承し解散] |
| 北海道東北開発公庫 | その他金融業 | 『北海道東北開発公庫三十年史』(1988.03) | |
| 北海道東北開発公庫 | その他金融業 | 『北海道東北開発公庫史』(2002.03) | |
| 横浜生糸取引所 | その他金融業 | 『横浜と絹の百年』(1994.04) | 明治以降横浜から積み出される生糸は輸出商品の花形であった。横浜の蚕糸貿易商は生糸価格の安定と需給の円滑化を目的に取引所設立を計画。1894年(明27)蚕糸、製茶、綿布、織物、海産物を対象とした横浜蚕糸外四品取引所が設立。1910年(明43)横浜株式米穀取引所と合併し横浜取引所と改称。戦時下蚕糸業の縮小により経営悪化し1943年(昭18)解散。戦後GHQは蚕糸業復興を支援し生糸取引が再開、1951年(昭26)横浜生糸取引所が創立される。明治期の取引所開設からの100年史は開国から昭和前期の生糸貿易最盛期に重点をおき、蚕糸取引業の歩みを簡潔にまとめたもの。[1998年(平10)前橋乾繭取引所と合併し横浜商品取引所となる(現(株)東京穀物商品取引所。2009年(平21)生糸取引は休止)] |
