組織
| 業務機構 |
昭和46年9月末 |
組織図 |
p183 |
組織;沿革
| 本部機構組織変遷図 |
昭和23年10月1日~昭和46年9月30日 |
変遷図 |
p185 |
財務・業績
| 資本金の推移 |
明治6年12月~昭和46年9月 |
表、年月、資本金(公称、払込)、備考 |
p187 |
事業所
| 営業所一覧 |
昭和46年9月30日現在 |
店名、所在地、店歴、主管者(氏名、就任年月日) |
p189 |
役員
| 役員一覧 |
昭和23年9月~昭和46年9月 |
表、氏名、役名、就任年月日、退任年月日 |
p314 |
役員
| 役員就・退任表 |
昭和23年~昭和37年 |
表、会長、頭取、副頭取、専務取締役、常務取締役、取締役、監査役、氏名、就任年月、退任年月 |
p325 |
役員
| 役員就・退任表 |
昭和37年~昭和46年 |
表、会長、頭取、副頭取、専務取締役、常務取締役、取締役、監査役、氏名、就任年月、退任年月 |
p327 |
従業員
| 従業員数の推移 |
昭和24年3月~昭和46年9月 |
表、年月、事務職員(男子、女子、計)、庶務職員(男子、女子、計)、合計 |
p329 |
沿革
| 年表 |
昭和23年(1948年)9月~昭和46年(1971年)9月 |
表、年、月日、当行、店舗関係、参考事項 |
p330 |
財務・業績
| 貸借対照表(資産の部) |
昭和23年下期~昭和46年上期 |
表、期、年、現金預け金勘定、コールローン、有価証券勘定(国債、地方債、社債、株式、その他の証券、計)、貸出金勘定(銀行引受手形、商業手形、手形貸付、証書貸付、当座貸越、計)、貸付有価証券、外国為替勘定、海外借款借見合貸、未決済為替貸、雑勘定、支払承諾見返、動産不動産勘定、総資産 |
p399 |
財務・業績
| 貸借対照表(負債の部) |
昭和23年下期~昭和46年上期 |
表、期、年、預金勘定(当座預金、普通預金、通知預金、定期預金、その他の預金、計)、コールマネー、売渡手形、借用金勘定、外国為替勘定、海外借款借、未決済為替借、雑勘定、支払承諾、引当金勘定(貸倒引当金、退職給与引当金、価格変動準備金、不動産圧縮引当金、電算機特別償却準備金、計)、負債合計 |
p401 |
財務・業績
| 貸借対照表(資本の部) |
昭和23年下期~昭和46年上期 |
表、期、年、資本金、法定準備金(資本準備金、利益準備金、計)、剰余金(任意積立金、前期繰越利益金、当期利益金、計)、資本合計 |
p403 |
財務・業績
| 損益計算書 |
昭和23年下期~昭和46年上期 |
表、期、年、経常利益、貸出金利息、有価証券利息配当金、その他の受入利息、受入手数料、外国為替売買益、有価証券売却益、その他の経常利益、経常費用、預金利息、借用金利息、その他の支払利息、支払手数料、有価証券売却損、有価証券償却、貸出金償却、貸倒引当金繰入、営業経費、その他の経常費用、経常利益、特別利益、動産不動産処分益、償却債権取立益、再評価積立金戻入、価格変動準備金戻入、不動産圧縮引当金戻入、日本万国博覧会出展準備金戻入、その他の特別利益、特別損失、動産不動産処分損、価格変動準備金繰入、不動産圧縮引当金繰入、日本万国博覧会出展準備金繰入、電算機特別償却準備金繰入、その他の特別損失、税引前当期利益金、法人税等引当金、当期利益金 |
p405 |
財務・業績
| 剰余金処分 |
昭和23年下期~昭和46年上期 |
表、期、年、当期未処分利益剰余金、前期繰越利益金、当期利益金、利益剰余金処分額(利益準備金、配当金、配当率、賞与金、別途積立金、納税準備金、行員退職給与基金、計)、次期繰越利益金 |
p407 |
沿革;組織
| 系譜図 |
明治6年~昭和46年 |
系譜図 |
p409 |
財務・業績
| 「帝国銀行の分離と再建第一銀行の経営状況関係」(一)帝国銀行発足時・分離時の諸計数対比表 |
昭和18年3月、昭和23年9月 |
表、帝国銀行、第一銀行、三井銀行、資本金、預金、貸出金、有価証券、店舗数、従業員数 |
p452 |
財務・業績;組織
| 「帝国銀行の分離と再建第一銀行の経営状況関係」(二)再建第一銀行の発足 |
昭和23年8月16日~10月1日 |
略歴、発足時の役員氏名 |
p452 |
経営;組織
| 「帝国銀行の分離と再建第一銀行の経営状況関係」(三)帝国銀行の営業店舗の帰趨および支店長の配置状況について |
昭和18年4月~昭和22年4月1日 |
|
p453 |
組織;事業所
| 第一銀行店舗 |
昭和18年4月、昭和22年4月、昭和23年6月 |
表、帝銀発足時店舗、支店長の所属系統(第一、三井)、分離後の帰属(第一銀行、三井銀行)、特記事項その他 |
p458 |
組織;事業所
| 三井銀行店舗 |
昭和18年4月、昭和22年4月、昭和23年6月 |
表、店舗名、支店長の所属系統(第一、三井)、分離後の帰属(第一銀行、三井銀行)、特記事項その他 |
p463 |
組織;事業所
| 十五銀行店舗 |
昭和18年4月、昭和22年4月、昭和23年6月 |
表、合併時存続店舗、支店長の所属系統(第一、三井)、分離後の帰属(第一銀行、三井銀行)、特記事項その他 |
p466 |
沿革;組織
| 朝日銀行の沿革 |
大正9年5月20日~昭和39年8月1日 |
年表、年月日、事項 |
p472 |
組織;事業所
| 朝日銀行店舗状況の推移 |
大正9年~昭和39年 |
表、国際信託、第一信託銀行、朝日銀行、年、設置店舗名、廃止店舗名、店舗数 |
p474 |
提携・合併;沿革
| 朝日銀行合併にいたる足どり |
昭和39年1月7日~昭和39年8月19日 |
年表、年月日、事項、内容 |
p475 |
提携・合併
| 東海銀行との紛争問題の経緯―当時マスコミ情報を総合― |
昭和37年5月~昭和39年1月 |
東海銀行の主張、東海銀行の代替条件、MOFの収拾方策 |
p481 |
提携・合併
| 三菱銀行合併問題の経緯 |
昭和43年9月中旬~昭和44年4月24日 |
年表、日付、主な動き、説明 |
p484 |
提携・合併;沿革
| DKB発足までの足どり |
昭和46年3月11日~昭和46年10月1日 |
年表、日付、事項、説明および備考 |
p491 |
業界再編成;政策
| 金融効率化行政・金融再編成の流れ |
昭和39年1月~昭和45年7月2日 |
年表、年月日、行政等、立法措置、具体的な動き |
p495 |