"岩永裕吉"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 大正10年（1921） | 4月7日 | 岩永裕吉、国際通信社に入り取締役となる。 | 通信社関係 |
| 11月 | 国際通信社取締役・岩永裕吉、社員・土肥常温とともにワシントン海軍軍縮会議報道のため出張。 | 通信社関係 | |
| 大正11年（1922） | - | この年、AP社長フランク・ノイス(ワシントン・スター社長)極東の通信社事情視察のため来日、国際通信社長・樺山愛輔、同取締役・岩永裕吉と会談、AP・国際間の直接契約締結の可能性について懇談。岩永はAPの理念を大いに学んだ。 | 通信社関係 |
| 大正12年（1923） | 11月 | ケネデー、国際通信社をしりぞき、岩永裕吉専務取締役となる。 | 通信社関係 |
| 大正15年（1926） | 4月24日 | 新通信社設立に関する最終的審議が行われ、理事会を開き、岩永裕吉を新通信社の専務理事に互選す。 | 通信社関係 |
| 昭和4年（1929） | 11月 | 新聞聯合社専務理事・岩永裕吉、記者・加藤万寿男をともない米国経由でロンドンの海軍補助艦制限会議へ赴く。 | 通信社関係 |
| 昭和5年（1930） | 2月25日 | ロイター通信社のサー・ロデリック・ジョーンズ、ロンドン滞在中の新聞聯合社専務・岩永裕吉、元国際通信社長・樺山愛輔を主賓とし、英国新聞通信界の巨頭を集めて交歓昼食会を開催。 | 通信社関係 |
| 昭和6年（1931） | 12月19日 | 新聞聯合社専務理事・岩永裕吉「満蒙通信社論」を起草し、関東軍司令部に建策す。 | 通信社関係 |
| 昭和8年（1933） | 5月 | AP総支配人ケント・クーパー初めて来日、月余の滞在中、岩永裕吉と聯合・AP間のニュース交換につき折衝し契約書に調印。ロイターはこれを憤り、APに対し前年締結の四社協定破棄を通告した。 | 通信社関係 |
| 8月 | 岩永裕吉、APとロイターを歴訪、APの要請に基づきロイターAP間の調停、斡旋に努力して成功、聯合・ロイター間の新契約についても折衝した。 | 通信社関係 | |
| 9月 | 右[岩永裕吉、APとロイターを歴訪、APの要請に基づきロイターAP間の調停、斡旋に努力して成功、聯合・ロイター間の新契約についても折衝した。]に基づき新聞聯合社はロイター通信社と新契約を結び初めて対等の地位に立ち、英国以外の地域でニュースの取材、配布の権利を獲得。 | 通信社関係 | |
| 昭和10年（1935） | 12月17日 | 社団法人・同盟通信社第一回社員総会を開き、専務理事に岩永裕吉、常務理事に古野伊之助、畠山敏行を選任した。 | 通信社関係 |
| 昭和11年（1936） | 1月9日 | 田中都吉(中外商業)正力松太郎(読売)両社長、緒方竹虎(朝日)専務取締役の三合流交渉委員は同盟通信社専務理事・岩永裕吉、日本電報通信社取締役・上田碩三に対し「電通」合流に関する最後案を提示した。 | 通信社関係 |
| 9月2日 | 同盟通信社理事会、初代社長に岩永裕吉を選任。 | 通信社関係 | |
| 昭和13年（1938） | 12月9日 | 同盟通信社長・岩永裕吉、貴族院議員に勅選さる。 | 通信社関係 |
| 昭和14年（1939） | 9月2日 | 同盟通信社社長・岩永裕吉死去、七日青山斎場で社葬。 | 通信社関係 |
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