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同和鉱業(株)『創業百年史. [本編]』(1985.05)
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目次項目
ページ
発刊にあたって 取締役会長 小森英夫//取締役社長 西田尭
NP
<口絵>黒鉱―その開発と処理技術の展開
巻頭
<口絵>役員
巻頭
第一部 藤田組編
p3
<口絵>藤田組の道―明治・大正・昭和
p3
第一章 小坂鉱山と藤田組
p23
1 小坂鉱山の払下げ
p23
明治初期の官営事業とその払下げ
p23
藤田組に払下げ決定
p25
2 小坂鉱山の沿革
p31
農民経営時代
p31
藩営時代
p33
官営時代
p35
大島高任の洋行とネットーの技術
p38
南部家私営時代
p43
第二次官営時代
p45
3 藤田組と藤田伝三郎
p51
藤田伝三郎の生い立ち
p51
新時代の商人として
p52
旺盛な企業精神のもとに
p53
巨商への道
p55
組合組織による藤田組の発足
p58
先駆者としての足跡
p59
(1) 鉱山業
p59
(2) 用達業
p59
(3) 土木請負業
p61
(4) 硫酸工業
p71
(5) 紡績工業
p72
(6) 鉄道・運輸事業
p72
(7) 電気事業
p77
(8) 公共のための諸事業
p78
4 小坂払下げ以後の藤田組
p80
鉱山業に主力を移す
p80
オーガスチン法操業の改良と黒鉱処理の研究
p87
児島湾干拓事業と毛利家融資
p90
亜鉛電錬との取り組み
p94
第二章 小坂の危機とその再建
p99
1 危機の到来と救済融資
p99
日清戦争後の苦境
p99
第三次救済融資と小坂の閉山方針決定
p103
児島湾干拓の着工
p107
2 小坂の起死回生を図る
p110
久原房之助の所長心得就任
p110
井上馨に直接折衝
p113
3 自熔製錬の成功
p115
黒鉱製錬の苦心と羽口炭
p115
自熔製錬の完成
p122
4 藤田組の躍進
p124
大森・瑞芳両鉱山の戦列参加
p124
経営基盤の確立
p125
第三章 組織の改革と小坂露天掘開始
p129
1 藤田組の改組
p129
明治三十年代後半の金融鉱業と藤田組
p129
兄弟経営から親子経営へ
p130
久原房之介の退去後
p133
陣容一新
p134
2 露天掘を採用
p135
採鉱法の変更を迫られる
p135
掘割採鉱を採用
p139
いよいよ露天掘を実施
p140
3 近代的鉱山としての態勢を整備
p142
ベセマー転炉とラトー式ターボ・ブロワーを設置
p142
沈殿銅採収の復活
p145
電化の進捗
p146
小坂鉄道の完成
p147
全国一の鉱山を実現
p147
皇太子の行啓
p149
4 藤田組の盛況と伝三郎社長の逝去
p149
明治末期の藤田組
p149
大阪亜鉛鉱業の設立
p151
乾式・湿式両亜鉛精錬の稼動
p155
藤田組の林業経営
p158
多彩な生涯
p159
第四章 第一次世界大戦による事業の進展
p163
1 第一次世界大戦と藤田組
p163
第一次大戦の勃発
p163
新鉱区の出願と鉱山の買収
p165
犬島製錬所の買収
p166
2 各種金属の製錬に進出
p168
各種金属の製錬
p168
(1) 亜鉛製錬―大阪亜鉛鉱業株式会社
p168
(2) 合金鉄事業―広田製鋼所
p170
(3) アルミニウム製錬―日本軽銀製造株式会社
p173
(4) ニッケル製錬―太平興業株式会社
p177
3 花岡鉱山の沿革と買収
p179
花岡鉱山の沿革
p179
花岡鉱山の買収
p182
4 柵原鉱山の沿革と買収
p185
柵原鉱山の沿革
p185
柵原鉱山の買収
p187
買収以後の柵原
p190
5 新経営体制を樹立
p192
藩閥勢力の後退と財閥の勃興
p192
藤田銀行の設立
p193
藤田鉱業株式会社の設立
p194
矢継ぎ早な事業拡張
p197
海外への雄図
p199
第五章 第一次世界大戦後の波乱
p203
1 戦後恐慌による事業縮小
p203
大戦の終結と戦後恐慌
p203
銅鉱業の大きな試練
p204
銅カルテルの結成
p207
藤田財閥構想の崩壊
p209
2 花岡鉱山の発展と小坂鉱山における技術の合理化
p211
重点を小坂・花岡・柵原へ
p211
採鉱・運搬の合理化
p213
製錬技術の合理化
p215
金属蒼鉛製錬
p217
3 柵原鉱山の開発
p218
柵原の復旧と課題
p218
柵原開発の本格化
p220
(1) 採鉱
p220
(2) 輸送
p221
四社協定
p222
粉鉱の需要増加
p223
排水系統の合理化と中和処理
p224
第二鉱体を発見
p226
4 争議の発生
p227
大正期後半の労働事情
p227
小坂鉱山の第一回争議
p228
小坂鉱山協同交誠会の誕生
p230
再び小坂で争議
p231
花岡鉱山の争議
p233
煙害と争議
p234
第六章 藤田組の危機と柵原鉱山の発展
p237
1 藤田組の整理と日本銀行特別融通
p237
昭和初年の恐慌
p237
藤田銀行整理の実施と日銀特融借受
p239
事業の縮小
p242
2 銅鉱業不況と合理化の進展
p243
国際銅市況
p243
わが国産銅業界の不況
p244
花岡鉱山における懸命な努力
p246
堂屋敷の発展と採掘法改革
p247
神山選鉱場の建設
p249
不況下、小坂での作業改善
p251
棹銅製造開始と金銀電解
p253
3 柵原鉱山の展開
p254
日本窒素肥料(株)との契約
p254
第二次増産起業
p255
片上港における機械積込法の採用
p257
第三鉱体の発見と開発
p258
第七章 準戦時体制への即応
p263
1 軍需景気の到来と鉱山業
p263
満州事変の勃発
p263
銅産業の好転
p264
硫化鉱の需要増大
p266
金の増産と内外鉱山の再開
p267
日銀特融債務の返済に努力
p269
2 株式会社藤田組の設立
p271
藤田組・藤田鉱業合併による(株)藤田組の設立
p271
3 各鉱山の増産対策
p274
日銀特融制約下の増産起業
p274
小坂鉱山
p275
・精金用湿式設備の増強など
p275
・銅増産計画の作成
p275
・当初の出鉱計画から後退
p277
花岡鉱山
p279
・懸命の出鉱量確保
p279
柵原鉱山
p280
・めざましい増産実績
p280
この時期の労働事情
p284
第八章 第二次世界大戦と藤田組の存亡
p287
1 拡大する戦局のもとで
p287
日華事変勃発による統制強化
p287
戦時体制下の非鉄金属事情
p289
増産対策の推進
p291
硫化鉱の統制
p293
藤田組の増産努力
p293
社長急逝による転換
p296
2 帝国鉱業開発による経営
p297
太平洋戦争と高度国防国家体制
p297
国内銅増産政策と藤田組
p298
鉱発の経営に移行
p301
株式の譲渡契約と藤田鉱業の設立
p305
3 戦時体制下の各鉱山
p308
小坂鉱山
p309
・銅増産に全力を集中
p309
・コットレル完成と有価煙灰の回収
p312
花岡鉱山
p314
・操業の進展
p314
・鉱発経営下の開発
p316
・戦争末期の様相
p319
卯根倉鉱山
p320
柵原鉱山
p323
・藤原立杭の開削
p323
・戦局おしせまっての柵原
p325
4 終戦と混迷
p326
破局への道
p326
混迷のなかでの再出発
p328
第二部 同和鉱業編
p333
<口絵>同和鉱業の展開
p333
第一章 同和鉱業の新発足
p353
1 戦後処理と非鉄金属工業
p353
試練の日々
p353
産業再建のための諸施策
p355
戦後混乱期における非鉄金属鉱業
p357
ドッジ・デフレのもとで
p360
2 当社における戦後処理と再建
p363
険しい再出発の前途
p363
小坂・花岡操業方針対策委員会と久留島社長の就任
p365
日銀特融関係の跡始末
p369
再建整備計画完了と株式公開
p372
基礎固めを完了
p375
3 生産復興―硫化鉄鉱
p377
硫化鉄鉱確保の要請と柵原鉱山
p377
三万トン体制への回復
p379
硫化鉱価格の矛盾と改訂運動
p380
4 生産復興―銅
p384
小坂・花岡の復旧に着手
p384
復興ようやく軌道に乗る
p387
5 新構想による探査の展開
p391
新鉱床発見の急務
p391
新鉱床探査作業計画の策定
p391
6 労使関係の新展開
p393
労働組合の誕生
p393
同労連結成と全鉱への参加
p395
労使協調の基盤
p398
第二章 柵原の増産と小坂・花岡の自立努力
p403
1 動乱ブームによる事業の発展
p403
朝鮮動乱の勃発
p403
動乱ブームと非鉄金属鉱業
p404
動乱勃発前後の当社経営環境
p405
朝鮮動乱期における業容の拡大
p409
ブーム終息と合理化・近代化の推進
p411
2 柵原増産計画と下部鉱体の開発
p414
四万トン起業計画
p414
柵原の探査と下部鉱体発見
p416
六万トン起業計画を推進
p421
3 小坂・花岡の総合自立計画と新湿式製錬法の採用
p423
花岡鉱山の合理化と増産
p424
(1) 採鉱・運搬の強化
p424
(2) 選鉱法の改良
p426
小坂製錬所の新展開
p427
(1) 小坂における硫酸工場建設計画
p427
(2) 流動焙焼炉による湿式銅亜鉛製錬
p429
4 未利用資源の活用
p437
資源完全利用への取組み
p437
硫酸焼鉱利用と尼崎選鉱場
p439
磁硫鉄鉱の利用と岡山製錬所
p443
その他の未利用資源の活用
p445
5 戦後経営基盤の確立
p448
業績の伸長と資産再評価
p448
社内体制の整備
p450
労務管理の改善
p451
(1) 賃金面における改善
p452
(2) 教育面の改善
p456
(3) 福利厚生面の改善
p457
第三章 経営の再編成と三山体制の確立
p463
1 鉱業資本の新たな展開
p463
神武・岩戸景気の到来と銅市況
p463
変革期における非鉄金属鉱業
p467
2 藤田興業合併と同和興産の設立
p468
藤田家全事業を一体化
p468
同和興産の設立と小坂鉄道の吸収合併
p472
事業の合理化・多角化と系列会社の増加
p476
観光事業の分離と経営首脳の交替
p481
3 柵原の積極増産と西部地区事業の活気
p485
柵原下部鉱体の開発
p485
七万トン体制の確立
p487
深部鉱床の探鉱
p490
岡山製錬所の増産
p491
尼崎選鉱場の拡充と塩化揮発法の開発
p494
鉄粉製造を工業化
p499
4 新鉱床の発見と小坂・花岡の基盤確立
p501
小坂内の岱鉱床の発見
p501
新技術を駆使しての内の岱開発
p505
上向鉱床発見と広域探査の展開
p512
花岡松峰鉱床の発見
p515
堂屋敷選鉱場と温水浮選
p520
小坂鉱山での製錬の多様化
p523
5 自由化の進展とその対応
p527
貿易自由化の進行
p527
非鉄金属鉱業における自由化の趨勢
p528
非鉄金属鉱業の危機と鉱業政策の展開
p529
当社の自由化対策
p535
海外鉱山自主開発の開始
p537
共同製錬への参加
p549
6 強化された経営基盤
p553
三山体制の確立と業績
p553
経営管理の近代化と社内諸規程の充実
p554
労使協調基盤の構築
p560
第四章 小坂・花岡鉱山の活躍と柵原鉱山の縮小
p569
1 国際化の進展と非鉄金属鉱業
p569
四十年不況からいざなぎ景気へ
p569
国際商品的性格を強めた非鉄金属
p571
国際環境激変のもとで
p574
国際化進展に備える鉱業政策
p578
2 小坂・花岡における増産
p580
内の岱東鉱床・上向鉱床の開発
p580
松峰鉱床の急速開発
p582
松峰の操業
p586
堂屋敷、六〇年の歴史を閉ざす
p591
北鹿地域中央部での深沢鉱床発見
p597
深沢での全山トラックレス方式の採用
p600
選鉱廃滓の合理的処理
p605
3 製錬設備の大転換と無公害製錬の実現
p608
オートクンプ式自熔製錬法の採用
p608
小坂における有価金属完全回収の努力
p612
無公害製錬の実現
p616
煙害賠償打切り
p618
秋田製錬の設立
p620
飯島製錬所の建設と操業
p624
秋田工場を建設―亜鉛合金・調合亜鉛の製造
p627
海外原料対策の進展とウラン資源共同開発
p629
4 硫黄需給の変化と柵原の縮小
p634
硫酸センター構想と岡山製錬所の増強
p634
高品位酸化鉄の製造
p640
尼崎選鉱場の分離独立による同和精鉱の設立
p641
硫黄需給の激変と柵原鉱山
p642
岡山第二期硫化鉱センターの建設
p648
5 経営合理化への努力
p652
昭和四十年代、新たな目標に向けて
p652
関係会社育成の積極化
p655
中央研究所設立
p658
電算システムの確立
p660
人事労務の調整
p661
四十七年大合理化
p664
業績の変動
p672
第五章 全天候型経営体質の実現をめざして
p677
1 鉱業危機への対応と企業構造の改革
p677
世界同時不況下の非鉄金属鉱業
p677
長期停滞からの脱却
p682
不況下、五十年代の経営路線
p684
全社一丸となって、不況克服へ
p688
T-59中期計画の策定
p691
2 鉱業部門の合理化進展
p693
松峰鉱山の構造改革
p693
松峰におけるT-59の推進
p697
深沢鉱山でMOSを導入
p700
餌釣鉱床発見とその緊急開発
p705
温川新鉱床の探鉱
p712
小坂鉱山とその新・鉛製錬設備
p714
複雑鉱処理と酸素富化設備導入計画
p717
自家発電の出力増強
p720
浮選工程の自動制御と省エネルギー
p722
3 鉱業部門の合理化進展 二
p724
柵原の再縮小
p724
岡山製錬所の試練と酸化鉄増強
p728
4 新素材・新規事業の展開
p730
新規事業実現への取組み
p730
新素材戦略の展開
p731
(1) 半導体材料研究所設立とガリウムひ素ウエハの製造
p732
(2) 八ミリビデオテープ用メタル粉への取組みその他
p733
(3) 光応用タッチパネル
p735
(4) レアメタルの完全回収をめざして
p736
新規分野への進出
p738
(1) 合金・金属加工と表面処理
p739
(2) バクテリア利用技術
p739
(3) 鉱山機械の製作
p740
(4) 技術輸出
p741
(5) 林業
p741
(6) 地熱開発
p742
(7) 深海底資源調査
p744
関係会社と協調しての川下展開
p745
5 積極的事業展開への道
p748
試練の季節
p748
組織活性化の推進等
p749
自主的小集団活動と研修センター新築計画
p752
財務体質改善と新株引受権付社債の発行
p754
安定経営基盤の構築に向けて
p755
創業百年を迎える
p756
<口絵>関係会社
p761
参考文献
p773
資料提供/写真提供・撮影協力
p777
あとがき
p778
表目次
NP
第一部
p50
第一‐一表 官営中の小坂鉱山(十輪田鉱山を含む)生産量(明治3~17年)
p50
第一‐二表 小坂鉱山生産量(明治17~30年)
p87
第一‐三表 小坂鉱山の生産動向(明治17~25年)
p92
第二‐一表 小坂鉱山営業収支(明治27~30年)
p101
第二‐二表 児島湾干拓面積
p110
第二‐三表 自熔製錬開始当時の鉱石分析表
p118
第二‐四表 主要業者産銅量(明治35~39年)
p126
第三‐一表 小坂の鉛生産量(明治37~44年)
p145
第三‐二表 小坂鉱山の生産量(明治38~大正1年)
p147
第三‐三表 主要業者産銅量(明治40~大正1年)
p153
第三‐四表 亜鉛鉱石の輸出数量・金額(明治38~42年)
p153
第三‐五表 亜鉛地銀の輸入数量・金額(明治38~42年)
p153
第四‐一表 大阪亜鉛鉱業品種別・工業別生産能力(大正6年)
p170
第四‐二表 大阪亜鉛鉱業工場別亜鉛生産量(大正4~7年)
p171
第四‐三表 大阪亜鉛鉱業の鉱石輸入量(大正3~7年)
p171
第四‐四表 広田製鋼所、青森電錬所、伊達電錬所の電気炉(大正7年)
p172
第四‐五表 広田製鋼所、青森電錬所、伊達電錬所、酉島工場の生産実績(大正5~9年)
p173
第四‐六表 柵原鉱山買収鉱区一覧
p189
第四‐七表 鉱山評価(大正6年4月)
p197
第五‐一表 産銅五社の生産量(大正1~11年)
p209
第五‐二表 六社の鉱産額比較(大正1~8年)
p210
第五‐三表 花岡鉱山堂屋敷鉱床埋蔵鉱量(大正9~14年)
p214
第五‐四表 花岡鉱山直送銅鉱量(大正9~15年)
p215
第五‐五表 金属蒼鉛生産量(大正3~昭和2年)
p218
第五‐六表 索道能力(大正12年)
p223
第五‐七表 柵原硫化鉄鉱生産量(大正9~15年)
p227
第六‐一表 産銅五社銅地金販売状況(昭和5年)
p244
第六‐二表 神山選鉱場設備(昭和5年)
p250
第六‐三表 神山選鉱場処理元鉱量・品位(昭和5~10年度)
p252
第六‐四表 小坂産銅中に占める花岡鉱銅量(大正4~昭和7年)
p253
第六‐五表 小坂金・銀生産量(大正10~昭和7年)
p254
第六‐六表 柵原硫化鉄鉱産出量(昭和2~7年)
p261
第七‐一表 銅需給推移(昭和6~12年)
p264
第七‐二表 銅価推移(昭和6~12年)
p265
第七‐三表 藤田鉱業主要鉱産物売上高(昭和6~11年)
p270
第七‐四表 小坂・花岡・柵原従業員数(昭和12年12月末)
p274
第七‐五表 小坂鉱山採掘鉱量・沈殿銅採収量(昭和6~12年)
p278
第七‐六表 小坂向け花岡直送銅鉱採掘量(昭和7~12年度)
p279
第七‐七表 花岡硫化鉄鉱採掘量(昭和11年~12年度)
p279
第七‐八表 花岡試験選鉱場硫化鉄鉱、鉛亜鉛鉱処理実績(昭和14~17年)
p280
第七‐九表 神山選鉱生産実績(昭和7~12年)
p281
第七‐一〇表 柵原硫化鉄鉱生産量(昭和7~12年度)
p282
第七‐一一表 柵原鉱山労務者数(昭和7~12年)
p284
第七‐一二表 金属鉱業賃金指数(昭和6~11年)
p286
第八‐一表 藤田組生産量(昭和12年~16年)
p294
第八‐二表 小坂向け花岡直送銅鉱(昭和13~16年度)
p295
第八‐三表 全国銅生産量(昭和12~16年度)
p301
第八‐四表 鉱工業総合生産指数(昭和11~20年度)
p308
第八‐五表 小坂・花岡・柵原主要生産実績(昭和10~20年)
p309
第八‐六表 小坂鉱業所水力発電設備の変遷(明治30~昭和16年)
p311
第八‐七表 小坂鉛生産量(昭和14~19年)
p313
第八‐八表 露天掘計画概要(昭和20年)
p319
第八‐九表 卯根倉鉱山生産実績(大正11年~昭和24年)
p322
第二部
p359
第一‐一表 電気銅需給(昭和21~25年度)
p359
第一‐二表 主要非鉄金属生産量(昭和9~24年)
p360
第一‐三表 戦後の銅統制価格(昭和20~24年)
p360
第一‐四表 柵原鉱山における採掘・充填比較(昭和7~21年)
p363
第一‐五表 硫化鉱一トン当りの基準品位における硫黄代(昭和24年)
p383
第一‐六表 全国主要鉱山硫化鉱生産量(昭和21~28年)
p384
第一‐七表 小坂鉱山電気銅生産量(昭和21~28年)
p390
第一‐八表 小坂鉱山沈殿銅採収量(昭和22~28年)
p390
第一‐九表 新鉱床探査作業計画の内容(昭和25~27年度)
p393
第二‐一表 経済企画庁生産指数(昭和19~30年)
p404
第二‐二表 朝鮮動乱による鉱産物価格値上がり状況(昭和25年1~11月)
p404
第二‐三表 昭和24~26年鉱産物生産量
p405
第二‐四表 統制廃止後の銅価(昭和24~27年)
p405
第二‐五表 硫化鉱山元価格(昭和25年)
p407
第二‐六表 朝鮮動乱期における当社利益(昭和25~27年度)
p410
第二‐七表 柵原鉱山年度別探鉱実績(昭和20~32年度)
p417
第二‐八表 柵原下部鉱体埋蔵鉱量(昭和30~37年)
p421
第二‐九表 柵原鉱出硫酸焼鉱販売量・価格(昭和11~17年度)
p442
第二‐一〇表 柵原生鉱(粉)一トン中の鉄分代(昭和18~28年)
p442
第二‐一一表 朝鮮動乱期以降の銅建値(昭和27~30年)
p448
第二‐一二表 昭和20年代後半の主要製品生産実績(昭和25~29年度)
p449
第二‐一三表 昭和20年代後半の当社業績(昭和25~29年度)
p450
第二‐一四表 戦後賃金ベースの変遷(昭和22~29年度)
p454
第二‐一五表 戦後の主なストライキ(昭和23~27年)
p455
第二‐一六表 戦後の社宅施設状況(昭和20~29年)
p459
第三‐一表 原料別電気銅生産実績(昭和30~35年度)
p467
第三‐二表 柵原鉱山の硫化鉄鉱・磁硫鉄鉱生産量(昭和30~41年度)
p489
第三‐三表 硫酸の用途別消費量推移(昭和30~37年度)
p493
第三‐四表 当社の硫酸生産量推移(昭和30~37年度)
p494
第三‐五表 尼崎選鉱場酸化コバルト・租金属コバルト・電気コバルト品位例
p498
第三‐六表 尼崎選鉱場電気コバルト生産量(昭和33~35年度)
p498
第三‐七表 小坂鉱山電気銅生産量の推移(昭和27~41年度)
p523
第三‐八表 小坂鉱山電気亜鉛生産量の推移(昭和28~41年度)
p525
第三‐九表 小坂鉱山電気鉛生産量の推移(昭和35~41年度)
p525
第三‐一〇表 日正鉱山産出精鉱中の金属量(昭和32~38年度)
p537
第三‐一一表 昭和30年代の当社業績(昭和30~39年度)
p554
第三‐一二表 昭和30年代に新設された代表的な福利厚生施設(一部30年代前後を含む)
p559
第四‐一表 鋼・鉛・亜鉛の内需・生産量推移(昭和40~45年度)
p573
第四‐二表 堂屋敷および周辺鉱床採掘鉱量(大正4~昭和50年)
p597
第四‐三表 銅精鉱・亜鉛精鉱の品位(昭和42年)
p608
第四‐四表 業界共同買鉱(昭和47~52年)
p630
第四‐五表 硫酸の用途別消費量の推移(昭和35~44年度)
p635
第四‐六表 昭和47年合理化による人員数の推移(箇所別)
p670
第四‐七表 赤金鉱山生産実績(昭和32~47年度)
p671
第四‐八表 昭和40年代の当社業績(昭和40~49年度)
p673
第五‐一表 昭和54~56年度の金・銀価格
p681
第五‐二表 戦後の発電能力の増強(昭和20~56年)
p721
第五‐三表 戦後の小阪の水力発電(昭和20~58年度)
p722
第五‐四表 昭和50年代の当社業績(昭和50~58年度)
p749
《図目次》
NP
第一部
p40
第一‐一図 湿式製錬法採用以前の操業系統図
p40
第一‐二図 チャフォーゲル法=ハント・ダグラス法操業系統図
p40
第一‐三図 オーガスチン法系統図
p47
第二‐一図 自熔法採用当時の製錬系統図
p121
第三‐一図 各重要鉱山の生産額
p148
第二部
p435
第二‐一図 銅製錬法比較図
p435
第二‐二図 湿式製錬操業系統図
p436
第三‐一図 当社関係会社系列図
p477
第四‐一図 オープンコラム工法
p503
索引リスト