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川崎重工業(株)『川崎重工業株式会社百年史 : 夢を形に : 1896-1996』(1997.06)
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目次
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目次項目
ページ
口絵
巻頭
発行にあたって 取締役会長兼社長 大庭浩
NP
通史
p3
序章 創立前史・個人経営時代/~1896(明治29)年
p3
第1節 西洋型造船業と川崎正蔵の夢
p3
わが国近代造船業の興隆
p3
大船建造の禁が解かれる
p3
官営造船所の時代
p3
創業者 川崎正蔵
p4
新時代の息吹
p4
強まる造船業への意欲
p5
第2節 造船業への進出
p5
川崎築地造船所の創設
p5
松方正義らの支援
p5
誠意の営業と不屈の啓蒙活動
p6
宿願の神戸で造船所経営
p7
川崎兵庫造船所の開設
p7
事業多角化の経営戦略
p7
川崎造船所の発足
p8
官営兵庫造船所の払い下げ
p8
造船業に専念
p8
いまに生きる創業者の遺訓
p10
日清戦争と事業の伸展
p10
第1章 相次ぐ戦乱と近代化の鼓動 株式会社川崎造船所の船出/1896(明治29)年~1933(昭和8)年
p14
第1節 株式会社川崎造船所の誕生
p14
株式会社への改組と松方幸次郎の社長就任
p14
改組への動きと後継者
p14
株式会社設立と新体制
p14
松方幸次郎社長の積極経営
p15
乾ドックの建設
p15
造船奨励法・航海奨励法の公布
p15
艦艇建造を開始
p16
第2節 近代造船業への基礎固め
p16
社業の急伸
p16
艦船修理に従事
p16
わが国初の潜水艇を建造
p17
艦船建造の急伸
p17
設備の拡充
p18
新事業への進出
p19
戦後反動不況の影響
p19
本社社屋を新築
p19
鉄道車両への進出と工場建設
p20
大型艦船の建造
p21
初の1万トン級商船も
p21
本格的な軍艦造船所となる
p22
ガントリークレーンの新設
p23
第3節 第1次世界大戦から世界恐慌へ
p23
好況と生産の拡大
p23
世界戦争と造船業界
p23
建造技術の充実
p24
ストックボートの量産
p25
鋼材不足で船鉄交換
p26
鋼材自給体制の確立
p28
経営多角化の推進
p28
急激な景気低落
p28
海運業への進出
p29
自動車の生産
p30
鉄鋼部門の拡充
p31
航空機部門への進出
p31
戦後不況と経営危機
p33
労働争議と8時間労働制
p33
ワシントン軍縮会議の影響
p34
金融恐慌と第1次整理
p35
忘れ得ぬ神戸市の恩顧
p36
川崎車輌の設立
p36
松方幸次郎の辞任と新社長
p36
激動の時代にもまれる
p36
第2章 辛苦と破壊の日常から黎明へ向かう 経営再建と第2次世界大戦/1933(昭和8)年~1945(昭和20)年
p40
第1節 経営の立て直し
p40
平生釟三郎の社長就任
p40
景気回復と和議の完了
p40
平生の決意
p40
平生イズムの展開
p41
ニュー川崎の創出を目指す
p41
独特の福利厚生施設と川崎東山学校
p41
川崎病院の開設
p42
準戦時下の経営
p43
鋳谷正輔の社長就任と再建路線の継承
p43
平生の辞任と平生育英会の設立
p43
川崎航空機工業の設立
p43
第2節 戦時体制への対応
p44
日中戦争と統制強化
p44
軍の管理下におかれる
p44
鋼材価格が上昇
p45
業容の拡大と社名の変更
p45
急増した艦船の進水量
p45
久慈製鉄所の開設
p46
鋼構造物の生産
p46
川崎重工業株式会社に社名変更
p47
整理の完了と株式問題
p47
第3節 戦時下の生産
p48
造船業の活況
p48
太平洋戦争と海運・造船業
p48
航空母艦と潜水艦の建造
p49
海外工場の経営
p50
ジャカルタ造船工場
p50
大連電機工場
p50
製鉄6工場の経営
p51
軍需拡大への対応
p51
激化する空襲と終戦
p52
第3章 近代化による成長の展開 戦後復興から拡大発展の時代/1945(昭和20)年~1968(昭和43)年
p56
第1節 戦後の新発足
p56
終戦直後の混乱のなかで
p56
軍需生産の禁止と人員の削減
p56
労働組合の結成
p56
公職追放令と合議制の経営
p57
戦時補償の打ち切りと特別経理会社指定
p57
生産の再開
p58
早かった鉄鋼部門の操業開始
p58
小型船中心の造船部門
p59
会社の新発足
p59
企業再建整備計画
p59
川崎製鉄の誕生
p60
会社の新発足と手塚敏雄の社長就任
p60
第2節 戦後復興への足どり
p61
造船部門の立ち直り
p61
計画造船の開始
p61
新造船・修繕船の受注
p62
第3浮きドックの建造
p62
特需ブーム後の不況に対応
p63
景気の波に翻弄される
p63
修繕船工事の増加
p64
陸上工事の拡大と兵庫電機工場の開設
p64
第3節 高度経済成長の幕開け
p65
輸出船ブームと船舶の大型化
p65
第1次輸出船ブーム
p65
造船ブームの再来と利益なき繁忙
p66
船舶の大型化と専用船化
p66
坂出に大型造船所を建設
p68
潜水艦の建造と海洋開発分野への進出
p69
陸上部門の積極拡充と事業部制の採用
p70
陸上部門の強化と新工場の建設
p70
事業部制の採用
p75
砂野仁の社長就任
p76
社内体制の整備
p76
横山工業株式会社を合併
p77
第4章 高度成長の時代から模索の時代へ 新「川崎重工業株式会社」の発足/1968(昭和43)年~1973(昭和48)年
p82
第1節 「総合重工業」会社の誕生
p82
川重・川車・川航の合併
p82
資本自由化と業界再編成
p82
砂野仁社長の合併構想
p83
3社合併の実現
p84
合併後の企業体制の整備
p85
事業部門の組織体制
p85
新分野への事業拡充
p85
世界的企業への飛躍を目指す
p86
四本潔の社長就任
p87
新長期経営計画の策定
p88
研究開発体制の拡充
p89
電算化の進展
p90
人事労務諸制度の整備統合
p90
全員参加による総合品質管理活動の展開
p91
社内環境対策の推進
p92
ドルショックとその影響
p93
為替差損の発生
p93
汽車製造株式会社を合併
p94
第2節 陸・海・空にわたる新しい事業分野への展開
p96
陸上部門の積極的展開
p96
大型産業機械・鉄構専門の播磨工場の建設
p96
産業用ロボットへの進出
p97
新しい車両技術の開発
p97
海外大型プロジェクトへの取り組み
p99
公害防止技術への取り組み
p102
鉄構事業の躍進
p104
「カワサキ900スーパー4」の開発
p105
船舶部門の充実
p107
ドックを増強
p107
超大型タンカーの連続建造
p107
わが国初のLNG運搬船の建造
p108
わが国初の涙滴型潜水艦の完成
p109
超高速大型コンテナ運搬船の進水
p110
活況を呈する航空機部門
p111
P-2J対潜哨戒機の生産
p111
C-1輸送機の生産
p111
F-4EJジェット戦闘機の生産
p112
ヘリコプタ生産の進展
p112
航空機エンジンとガスタービンの開発
p113
第5章 危機感が育てた合理化への意欲 低経済成長時代のなかで/1973(昭和48)年~1981(昭和56)年
p118
第1節 オイルショックと造船不況の深刻化
p118
造船業界の不況の深刻化と対策
p118
相次ぐ受注船のキャンセル
p118
操業量の調整
p118
造船設備の削減
p119
船舶部門の経営危機とその対策
p119
第2節 企業活動の国際化と効率化の推進
p121
二輪車をアメリカで生産
p121
自動車事業部を分離
p122
防災救命システム部門を分離
p123
第3節 低迷期への対応
p123
危機脱出のための諸施策
p123
梅田善司の社長就任と組織改正
p123
営業総括本部と技術開発本部の発足
p125
長期経営計画の策定
p125
各部門の総力を結集する
p126
エネルギー分野に照準
p126
先進技術に挑戦
p129
第4節 経営危機打開のための緊急対策
p136
第6章 押し寄せた新しい経済の波 構造変革期への対応/1981(昭和56)年~1987(昭和62)年
p142
第1節 経営環境の悪化
p142
カントリーリスクの発生
p142
長谷川謙浩の社長就任
p143
二輪車部門の採算悪化
p145
33年ぶりとなる無配への決断
p146
第2節 経営再建への積極的対応
p146
経営再建計画の推進
p146
緊急対策本部の設置
p146
経営再建の方向
p148
急激な円高の影響
p148
成長分野の育成強化
p148
経営再建対策推進会議を設置
p151
経営再建対策と中期ビジョンの設定
p151
第3節 新製品の開発と新分野への取り組み
p152
相次ぐ大型船の竣工
p152
海洋機器への進出
p153
わが国初の深海救難艇の開発
p153
半潜水型石油掘削リグの建造を開始
p154
航空機の開発と生産分担
p154
純国産STOL機「飛鳥」の開発
p154
「T-4」「P-3C」「BK117」
p155
蓄積された技術力の発揮
p156
世界最大のホイールローダ完成
p156
相次いで二輪車の新機種を発売
p157
海外から地下鉄電車を受注
p158
海外を中心としたプラント事業の進展
p159
環境保全と省エネルギー分野への努力
p162
流動床ボイラと高圧高温廃熱回収ボイラの開発
p162
ガスタービン技術による新分野への進出
p164
新しい段階に入った産業用ロボット
p165
鉄構製品の大規模化・高度化に向けた技術開発
p165
第7章 急激な円高の進行と景気後退 柔軟で強靭な経営体質の構築へ/1987(昭和62)年~1996(平成8)年
p170
第1節 リストラクチャリングの展開
p170
新しい出発
p170
大庭浩の社長就任と経営再建体制の確立
p170
リストラの実施とその成果
p170
経営行動指針
p171
経営再建への始動
p173
リストラ・フェーズ1の目標
p173
リストラ・フェーズ1の具体的施策
p173
組織・工場の再編・集約と人員規模の適正化
p175
平成元年度「復配」の実現
p177
安定経営基盤の確立
p177
リストラ・フェーズ2の目標
p177
品質保証会議の設置
p177
経営諸機能のグレードアップ
p179
事業構造の高度化
p179
技術力の結集
p180
インター事業部、インターグループ活動の展開
p180
脆性破壊の研究と大庭の経営哲学
p184
第2節 創立100周年の企業像の実現
p185
目標とする「企業像」の策定
p185
コーポレートカルチャーの確立を目指して
p185
創立100周年の企業像実現への取り組み
p187
モニュメント
p187
グローバリゼーションの展開
p191
第3節 創立100周年記念行事の実施
p199
New Beginnings
p199
祝賀と決意の集い
p200
サッチャー前英国首相の講演
p201
阪神・淡路大震災への対応
p207
財団法人新産業創造研究機構への参画
p211
創立100周年特別記念行事
p212
終章 21世紀に向かって
p216
1. 始まった新しい歴史
p216
2. 目標達成のための重点施策
p216
部門史
p224
第1章 船舶部門
p224
第1節 造船の変遷
p224
1. 創業から戦後復興まで
p224
2. 躍進から最盛期まで
p227
3. 構造不況を克服して
p229
第2節 新造船
p233
1. 艦艇
p233
1-1 水上艦艇
p233
1-2 潜水艦
p235
2. 一般官庁向け船舶
p236
3. 商船
p237
3-1 貨客船・客船
p237
3-2 一般貨物船
p238
3-3 コンテナ運搬船
p239
3-4 自動車運搬船
p240
3-5 カーフェリー
p240
3-6 タンカー
p240
3-7 鉱石運搬船・ばら積運搬船
p242
3-8 液化ガス運搬船(LPG運搬船・LNG運搬船)
p242
3-9 高速船
p243
4. 海洋構造物・作業船
p244
第3節 修繕船・改造船
p246
1. 修繕船工事
p246
2. 改造船工事
p248
第4節 建造技術と設備
p251
1. 設計技術
p251
1-1 一般商船
p251
1-2 潜水艦
p258
2. 工作技術
p260
2-1 商船
p260
2-2 高速船
p261
2-3 潜水艦
p262
2-4 潜水艦技術関連製品
p263
2-5 生産技術
p263
3. 船台・ドックの変遷
p265
第5節 海外への技術指導
p266
1. 現代重工業株式会社(大韓民国)
p267
2. SUBIC社(フィリピン共和国)
p268
3. H&W社(イギリス)
p269
4. NASSCO社(アメリカ)
p269
第6節 船舶事業の将来展望
p270
第2章 車両部門
p274
第1節 鉄道車両の変遷
p274
1. 車両進出から分離独立まで
p274
2. 独立から第2次世界大戦終結まで
p276
3. 戦後復興から川崎3社の合併まで
p278
4. 川崎3社合併から国鉄分割民営化まで
p282
5. 国鉄の分割民営化以降
p284
第2節 製品
p287
1. 蒸気機関車
p287
2. 電気機関車
p288
3. 内燃機関車
p289
4. 客車・気動車
p291
5. 電車
p292
6. 新幹線電車
p295
7. 新交通システム
p296
8. 貨車
p297
9. その他の車両
p299
10. 車両用部品と装置
p300
11. 鉄道車両以外の製品
p301
第3節 鉄道車両製造の技術と生産
p303
1. 技術開発
p303
1-1 機関車
p303
1-2 全アルミ軽合金製電車
p304
1-3 新幹線電車
p304
1-4 新交通システム
p305
1-5 超高速車両
p306
1-6 貨車
p306
2. 製造技術
p307
2-1 構体
p307
2-2 艤装
p308
2-3 台車
p308
2-4 試験
p309
3. 工場設備
p310
3-1 兵庫工場の変遷
p310
3-2 分工場の変遷
p311
第4節 車両事業の将来展望
p312
第3章 航空宇宙部門
p316
第1節 航空機・ジェットエンジン・汎用ガスタービンの変遷
p316
1. 航空機
p316
1-1 航空機生産に着手(神戸時代)
p316
1-2 分離独立から第2次世界大戦終結まで
p316
1-3 航空機の生産再開から基盤確立へ
p317
1-4 航空機の自主開発と各種ヘリコプタなどの量産
p319
1-5 試練期
p320
1-6 共同開発による新プロジェクトへの参画
p321
2. 航空機エンジン
p324
2-1 ジェットエンジンのルーツ
p324
2-2 民需生産への転換
p324
2-3 オーバーホール事業の全盛
p325
2-4 エンジンの国産化
p326
2-5 ファンエンジンの開発
p327
2-6 ガスタービン事業の拡大
p328
2-7 民間航空機エンジンの開発
p328
2-8 新市場の開拓
p329
3. 汎用ガスタービン
p330
3-1 ガスタービンの民需開拓から自社開発へ
p330
3-2 ガスタービン事業の拡大と発展
p331
第2節 製品
p333
1. 航空機
p333
1-1 制式機・試作機(戦前・戦中期)
p333
1-2 固定翼機
p335
1-3 回転翼機
p337
1-4 ミサイル
p338
1-5 機体の定期修理
p339
1-6 ヘリコプタ安全運行システム
p340
2. 航空機エンジン
p341
3. 汎用ガスタービン
p343
第3節 技術と生産
p346
1. 航空機
p346
1-1 戦前・戦中の研究
p346
1-2 戦後の研究開発
p347
1-3 生産技術
p351
1-4 生産設備
p354
2. 航空機エンジン
p355
3. 汎用ガスタービン
p357
3-1 開発技術
p357
3-2 ガスタービン製造に関する技術供与
p359
第4節 宇宙開発
p360
宇宙開発への参画
p360
第5節 航空宇宙事業の将来展望
p364
第4章 機械部門
p368
第1節 機械事業部門の変遷
p368
1. 原動機
p368
1-1 海外からの技術導入による事業の開始と発展
p368
1-2 戦後復興から事業基盤の確立へ
p369
2. 精機
p374
2-1 技術導入による事業の開始と発展
p374
2-2 民間需要の開拓と事業基盤の確立
p375
2-3 独自技術・製品の展開
p376
2-4 マーケットイン志向とグローバル化
p378
第2節 製品
p381
1. 原動機
p381
1-1 陸舶用蒸気タービン
p381
1-2 陸舶用ガスタービン
p383
1-3 陸舶用ディーゼル機関
p384
1-4 複合火力発電プラント
p387
1-5 舶用推進機器
p387
1-6 大型減速歯車装置
p388
1-7 送風機・圧縮機
p389
1-8 天然ガス圧送モジュール
p391
1-9 風洞装置・トンネル換気装置
p391
2. 精機
p393
2-1 油圧機器
p393
2-2 油圧装置
p395
2-3 機電製品
p396
第3節 技術と生産
p397
1. 原動機
p397
2. 精機
p402
2-1 製品開発・技術
p402
2-2 製造技術
p405
2-3 情報管理技術
p406
第4節 機械事業の将来展望
p408
第5章 環境・エネルギープラント部門
p410
第1節 環境・エネルギープラント事業の変遷
p410
1. 原子力
p410
1-1 原子力研究への着手から原子力本部の発足まで
p410
1-2 原子力事業基盤の確立と拡大を目指して
p411
2. 環境装置
p413
2-1 事業の開始から3社合併まで
p413
2-2 国内トップグループの地位確立を目指して
p414
3. ボイラ
p416
3-1 事業の開始から3社合併まで
p416
3-2 合併による事業の拡充と事業基盤の確立を目指して
p421
4. 破砕機
p424
4-1 破砕機生産拠点の確立
p424
4-2 業容の拡大
p424
4-3 新製品開発と新市場開拓
p426
第2節 製品
p427
1. 原子力機器
p427
2. 環境装置
p429
3. ボイラ
p430
4. 破砕機
p435
第3節 技術と生産
p438
1. 原子力機器
p438
1-1 開発技術
p438
1-2 ライセンス技術
p440
2. 環境装置
p440
2-1 ごみ処理プラント
p440
2-2 水処理プラント
p445
3. ボイラ
p447
4. 破砕機
p449
4-1 開発技術
p449
4-2 技術提携
p451
4-3 技術供与
p452
4-4 生産設備
p452
第4節 環境・エネルギープラント事業の将来展望
p453
第6章 産機・鉄構部門
p458
第1節 産機・鉄構事業の変遷
p458
1. 産機プラント事業
p458
2. FA・ロボット事業
p461
2-1 FA事業
p461
2-2 ロボット事業
p462
3. 鉄構事業
p465
3-1 創業から事業部設立まで
p465
3-2 業容の拡大
p467
3-3 安定成長への道
p469
第2節 製品
p471
1. 産機プラント
p471
2. FA・ロボット
p478
2-1 FAシステム
p478
2-2 ロボット
p480
3. 鉄構
p481
第3節 技術と生産
p488
1. 産構プラント
p488
1-1 開発技術
p488
1-2 技術提携
p496
1-3 技術供与
p497
2. FA・ロボット
p499
2-1 FA
p499
2-2 ロボット
p500
3. 鉄構
p502
3-1 建築・鉄骨
p502
3-2 橋梁・長大橋梁
p503
3-3 水門・鉄管
p505
3-4 貯槽・機器
p506
3-5 宇宙関連機器
p508
3-6 先端科学研究設備
p509
第4節 産機・鉄構事業の将来展望
p510
第7章 コンシューマー・プロダクツ部門
p514
第1節 コンシューマー・プロダクツ事業の変遷
p514
1. CP
p514
1-1 二輪車
p514
1-2 汎用機
p517
1-3 マリン
p518
1-4 汎用エンジン
p519
1-5 歯車・トランスミッション
p521
2. 建設機械
p523
第2節 製品
p526
1. CP
p526
1-1 二輪車
p526
1-2 汎用機(三・四輪ATV、「MULE」)
p528
1-3 マリン
p529
1-4 汎用エンジン
p529
1-5 歯車・トランスミッション
p532
2. 建設機械
p533
第3節 技術と生産
p535
1. CP事業
p535
1-1 研究開発
p535
1-2 生産技術「KPS」
p540
1-3 量産体制
p542
2. 建設機械
p544
第4節 コンシューマー・プロダクツ事業の将来展望
p546
第8章 研究開発部門
p550
第1節 研究開発体制
p550
1. 本社研究開発組織の変遷と現状
p550
1-1 組織の変遷
p550
1-2 研究開発体制の現状
p552
2. 技術情報管理
p555
第2節 研究開発成果
p557
1. 主要新製品開発
p557
2. 主要技術研究
p560
第3節 品質保証活動
p564
1. 全社品証体制と重点施策
p564
2. 品証活動の成果
p565
第4節 知的所有権および技術提携
p565
1. 知的所有権活動
p565
2. 技術提携
p566
第5節 その他の活動
p567
1. VE活動の全社的展開
p567
2. PPW活動の全社的推進
p568
第6節 本社研究開発部門の将来展望
p568
合併会社 略史
p572
横山工業株式会社
p572
第1章 個人経営から第2次世界大戦終結まで
p572
1. 個人経営時代
p572
2. 株式会社への改組と川崎工場の開設
p572
3. 戦時下の生産
p573
4. 朝鮮に子会社を設立
p573
第2章 戦後復興から当社との合併まで
p573
1. 生産再開へ始動
p573
2. 外国技術導入による生産体制の整備
p574
3. 伊藤忠商事の経営参加と事業の拡充
p574
4. 当社との業務提携から合併へ
p575
川崎車輌株式会社
p576
第1章 当社からの分離独立と戦時下の歩み
p576
1. 不況下の技術開発
p576
2. 需要回復と新形車両の誕生
p577
3. 大陸向け輸出車両の急増
p577
4. 戦時下の増産体制
p578
5. 軍需品への進出
p578
第2章 終戦から3社合併まで
p579
1. 復興への始動
p579
2. 厳しい試練に遭遇
p579
3. 輸送力増強と生産の繁忙
p580
4. 新形車両の開発
p580
5. 生産技術に新機軸
p581
6. 事業部制の採用
p581
川崎航空機工業株式会社
p582
第1章 当社からの分離独立と戦時下の歩み
p582
1. 各務ケ原・明石に新工場
p582
2. 試作研究部門の拡充
p583
3. 大型機構想と都城工場
p583
4. 主な制式機
p583
第2章 終戦から3社合併まで
p584
1. 航空機生産禁止による民需部門への転換
p584
2. バスボディーの製造
p585
3. 航空機部門の再開
p585
4. 航空機の生産開始と基盤確立
p586
5. ジェットエンジンの修理から生産へ
p587
6. 汎用エンジン、二輪車、各種機械部門の拡充
p587
汽車製造株式会社
p590
第1章 創業時代から事業基盤の整備・確立期
p590
1. 創業時代と総合車両メーカーの基盤確立
p590
2. 事業の拡充と株式会社への改組
p591
3. 飛躍発展の時代へ
p591
4. 本社の東京進出と東京支店の移転
p593
第2章 戦後復興から当社との合併へ
p593
1. 再建への取り組みと特需景気
p593
2. 新製品・新技術の開発による業容の拡充・強化
p595
3. 当社との業務提携から合併まで
p596
索引リスト