目次は見出しの階層(編・章・節・項…など)ごとに絞り込んで見ることができます。
… 資料編に詳細な情報があります。
目次項目 | ページ |
---|
発刊のことば 宮原耕治 | 巻頭 | |
---|---|---|
社史発刊によせて 草刈隆郎 | 巻頭 | |
NYKグループ社員へ 根本二郎 | 巻頭 | |
第一部 総論 | p3 | |
はじめに | p3 | |
第1章 時代背景 | p4 | |
第1節 基軸通貨・米ドルの減価 | p4 | |
第2節 アジアNICs、ASEANから中国に伝播した経済発展 | p5 | |
第3節 東アジア経済危機 | p6 | |
第4節 韓国ウォン下落による造船船価の下落 | p7 | |
第5節 KG船 | p8 | |
第6節 金利 | p8 | |
第7節 地域主義 | p9 | |
第8節 規制緩和と海事法改定 | p10 | |
第9節 貿易の持続的伸展 | p11 | |
第10節 グローバルなコスト競争の激化 | p11 | |
第11節 冷戦の終結と米国経済の伸長 | p12 | |
第12節 グローバル化による先進国産業の空洞化 | p14 | |
第13節 人口増加 | p14 | |
第14節 エネルギー | p15 | |
第15節 環境問題 | p18 | |
第16節 情報時代の急展開 | p19 | |
第17節 中国の台頭 | p20 | |
第18節 国際政治 | p22 | |
第2章 貨物 | p24 | |
第1節 世界経済 | p24 | |
第2節 世界の貿易 | p27 | |
第3節 世界の不定期船海運貨物 | p33 | |
第4節 コンテナ | p43 | |
第5節 世界商船隊の動向 | p52 | |
第6節 運賃市況 | p54 | |
第3章 NYKの経営 | p61 | |
第1節 NYK単体の事業推移 | p61 | |
第2節 連結ベースの事業推移 | p63 | |
第3節 経営方針 | p65 | |
第4節 各論への序 | p69 | |
付記 コスト構造 | p72 | |
第二部 各論 | p77 | |
第一巻 事業 | p77 | |
第一編 定期船事業 | p77 | |
第1章 先進コンテナ輸送事業部門 | p77 | |
第1節 航路環境概観 | p78 | |
第2節 北米航路 | p83 | |
第3節 欧州航路 | p95 | |
第4節 オセアニア航路 | p103 | |
第5節 アジア航路 | p108 | |
第6節 コンソーシアム | p118 | |
第7節 北米同盟関係 | p121 | |
第8節 欧州関連の同盟およびEU規制 | p125 | |
第9節 営業体制(FOB蒐貨と自営組織・現法代理店の設立) | p132 | |
第10節 本社組織の変遷 | p140 | |
第11節 コンテナ在庫管理および機器管理 | p141 | |
第12節 業務プロセス | p143 | |
第13節 セキュリティ | p145 | |
第2章 南北航路定期船事業 | p150 | |
はじめに | p150 | |
第1節 南米東岸・アフリカ航路運営地域主要国国情 | p153 | |
第2節 航路概論 | p156 | |
第3節 NYKの取り組み | p160 | |
第4節 中南米西岸航路運営対象主要国国情 | p163 | |
第5節 中南米航路運営 | p165 | |
第6節 カリブ航路運営 | p167 | |
第7節 南米西岸航路 | p168 | |
第8節 アジア―ハワイ航路 | p169 | |
第9節 三国間航路 | p169 | |
第10節 中南米・アフリカ航路運営組織変遷 | p169 | |
第3章 重量物・プラント輸送事業 | p172 | |
はじめに | p172 | |
重量物・プラント輸送事業1986年度以降の歩み | p175 | |
第1節 低迷期 | p175 | |
第2節 再生・組織再編 | p178 | |
第3節 日之出郵船の展開 | p179 | |
第4節 新会社の方向と展望 | p181 | |
付録 1986年度以前の重量物・プラント輸送 | p184 | |
第二編 物流事業―NYKグループの新物流事業展開 | p193 | |
はじめに | p193 | |
第1章 物流事業初期 1980年代から1990年初頭 | p194 | |
第1節 フォーワーダーの商機拡大 | p194 | |
第2節 日本のフォーワーダー業界の動き | p194 | |
第3節 NYKとグループ企業の動き | p195 | |
第2章 物流事業発展期―1990年代 | p201 | |
第1節 荷主業界へのSCM意識の浸透 | p201 | |
第2節 NYKグループ物流事業の展開 | p201 | |
第3章 中核事業への道―2000年代以降 | p213 | |
第1節 物流外注化への動き―他社動向 | p213 | |
第2節 NYK物流事業の急速拡大 | p214 | |
第3節 新しい市場への挑戦―戦略地域としての中国展開 | p225 | |
第三編 専用船事業 | p230 | |
第1章 自動車輸送事業 | p230 | |
第1節 日本の自動車輸出の動向 | p230 | |
第2節 外国メーカーとの競合関係 | p232 | |
第3節 中国市場の拡大 | p233 | |
第4節 NYK自動車船隊の運営 | p233 | |
第5節 船隊整備と船質改善(1997年―2005年) | p235 | |
第6節 総合物流への取組み | p236 | |
第7節 品質管理(ダメージ削減への取組み) | p236 | |
第8節 環境保護対策 | p236 | |
第2章 製鉄原料輸送事業 | p240 | |
第1節 低迷期 | p241 | |
第2節 回復期 | p242 | |
第3節 中国の鉄鋼需要増大をうけての劇的拡大期 | p244 | |
第3章 燃料炭輸送事業 | p249 | |
第1節 石油危機から地球温暖化問題へ | p249 | |
第2節 新規石炭火力の運開と燃料炭輸入 | p251 | |
第3節 電力自由化問題の進展 | p252 | |
第4節 一般産業での燃料炭商戦 | p254 | |
第5節 昭和海運合併による商権の拡大 | p254 | |
第6節 次代の燃料炭輸送 グローバル展開へ | p255 | |
第4章 製紙原料輸送事業 | p259 | |
第1節 概況 | p259 | |
第2節 製紙業界の動向 | p259 | |
第3節 契約の多様化と、フリー船マーケットへの対応 | p260 | |
第4節 船隊整備 | p261 | |
第5節 チップ船建造上の課題 | p261 | |
第6節 チップ用途の多様化 | p262 | |
第7節 チップ船の新市場中国 | p262 | |
第8節 特殊需要 | p263 | |
第9節 20年間の事業収支 | p263 | |
参考 製紙業界の動き | p264 | |
第四編 不定期船事業 | p265 | |
第1章 NYKグローバルバルク | p266 | |
第1節 一般不定期船部門の分割とNYKグローバルバルクの設立 | p266 | |
第2節 穀物輸送 | p267 | |
第3節 木材輸送 | p270 | |
第4節 マンガン鉱石 | p273 | |
第5節 肥料 | p273 | |
第2章 冷凍・冷蔵船事業 | p274 | |
事業背景 | p274 | |
第1節 リーファー事業の拡張期(1986―1992年) | p275 | |
第2節 激動期:リーファー・コンテナとの競争(1993年―2001年) | p276 | |
第3節 冷凍船事業のロンドン移管以降の動き(2001年―2005年) | p278 | |
第3章 オープンハッチバルカー事業 | p282 | |
第4章 外地不定期船事業 | p285 | |
第1節 NYK Bulkship(Europe) Ltd. | p285 | |
第2節 NYK Bulkship(USA) INC. | p289 | |
第3節 NYK BULKSHIP(ASIA)PTE.LTD. | p292 | |
第4節 NYK Bulkship(China) Ltd. | p294 | |
第五編 液体貨物輸送事業 | p295 | |
第1章 油槽船事業 | p295 | |
第1節 1986年以前の状況 | p295 | |
第2節 船隊の拡充 | p295 | |
第3節 1985年前後の船舶の構造上の問題 | p296 | |
第4節 商権 | p297 | |
第5節 1990年代の船隊整備 | p297 | |
第6節 船舶管理体制の変更 | p298 | |
第7節 ダブルハル(二重船殻)化への転換 | p299 | |
第8節 海外商権への取り組み | p300 | |
第9節 業務の海外移管 | p301 | |
第10節 2003年以後の好況と燃料油高 | p301 | |
第11節 配乗船員問題 | p301 | |
結び | p302 | |
第2章 LNG船事業 | p303 | |
第1節 NYKにおけるLNG輸送草創期 | p303 | |
第2節 社内組織の変遷 | p304 | |
第3節 LNGビジネスの多様化への対応 | p304 | |
第4節 国内LNGプロジェクトの転換期 | p305 | |
第5節 事業環境の変化と、海外プロジェクトへの対応 | p306 | |
第6節 安全への取組み | p307 | |
第7節 終わりに | p307 | |
第3章 LPG・石油製品・化学製品輸送事業 | p309 | |
第1節 LPG船事業 | p309 | |
第2節 ケミカル・タンカー事業 | p312 | |
第3節 石油製品輸送船事業 | p313 | |
第4節 メタノール船事業 | p314 | |
第六編 客船事業 | p316 | |
第1章 客船事業進出まえの背景 | p316 | |
第1節 客船の衰退 | p316 | |
第2節 クルーズ事業の勃興 | p316 | |
第3節 日本船社とクルーズ事業 | p317 | |
第4節 NYK21 | p318 | |
第2章 客船事業の開始と展開 | p318 | |
第1節 進出分野の決定 | p318 | |
第2節 クリスタル・クルーズ | p318 | |
第3節 飛鳥クルーズ | p320 | |
第4節 飛鳥IIの誕生 | p322 | |
第5節 探検クルーズと豪州ケアンズの観光船の挫折 | p322 | |
第6節 行動規範―Crystal Attitudeと飛鳥ゴールデン・ルール | p323 | |
第7節 本店内クルーズ事業管理組織の変遷 | p324 | |
第七編 不動産事業 | p325 | |
第1章 不動産事業の変遷 | p325 | |
第1節 財務部に不動産担当を設置 | p325 | |
第2節 不動産室の設立 | p325 | |
第3節 分社化の検討 | p326 | |
第4節 全社的不動産管理の合理化 | p326 | |
第5節 バブル崩壊以降の機能転換 | p326 | |
第6節 不動産事業部門の縮小 | p326 | |
第2章 不動産事業の事跡 | p327 | |
第八編 港湾部門(ターミナル事業部門) | p331 | |
第1章 国内における事業展開 | p332 | |
第1節 NYK自営ターミナル | p332 | |
第2章 港湾関係諸問題への対応 | p336 | |
第1節 FMC問題 | p336 | |
第2節 港湾の24時間フルオープン化 | p336 | |
第3節 スーパー中枢港湾構想 | p337 | |
第4節 飛島コンテナ埠頭の設立・開業 | p338 | |
第5節 国内NYKターミナルの保安対策 | p338 | |
第3章 海外における事業展開 | p339 | |
第1節 アジアにおける事業展開 | p339 | |
第2節 北米及び欧州における事業展開 | p340 | |
第二巻 管理 | p346 | |
第一編 総務部門 | p346 | |
第二編 人事部門 | p348 | |
第1章 人事制度と社員教育 | p348 | |
第1節 人事制度の改変 | p348 | |
第2節 年功序列制から能力給への改変 | p349 | |
第3節 女性社員の活性化 | p349 | |
第2章 福利厚生 | p351 | |
第3章 海外労政 | p352 | |
第4章 合併 | p353 | |
第三編 対内外情報発信 | p356 | |
第1章 広報部門 | p356 | |
第2章 CSR:企業の社会的責任 | p361 | |
第3章 IR(Investor Relations)活動の進展 | p362 | |
第四編 経理 | p363 | |
第1章 主計部門 | p363 | |
第1節 会計方針の変遷 | p363 | |
第2節 税務 | p365 | |
第3節 連結経営・連結会計 | p365 | |
第4節 会計制度の変更とその対応 | p367 | |
第5節 シェアードサービス(SSC)としての郵船アカウンティングへのNYK経理業務の業務委託 | p368 | |
第2章 財務部門 | p370 | |
第1節 財務運用 | p370 | |
第2節 財務基盤の再構築と金融危機対応(1997年11月以降) | p372 | |
第3節 資金調達 | p373 | |
第4節 金融子会社の変遷 | p376 | |
第5節 為替対策 | p378 | |
第五編 内部監査 | p379 | |
第1節 内部監査小史 | p379 | |
第2節 事業会社監査 | p380 | |
第3節 入出金監査 | p381 | |
第六編 企画部門 | p383 | |
第1章 総論 | p383 | |
第1節 船舶資本費の競争力強化の時代(戦後―プラザ合意まで) | p383 | |
第2節 資本費から人件費(船員費)の時代へ(1985年以降) | p383 | |
第2章 各論 | p386 | |
第1節 船員制度近代化(日本人配乗減) | p386 | |
第2節 NYKにおける緊急雇用対策 | p388 | |
第3節 外国人配乗化への対応(NYK-FIL Ship Management, Inc.) | p388 | |
第4節 海運関係会社政策(合併及び海運関係会社再編) | p390 | |
第5節 建造政策 | p396 | |
第6節 非海運分野への大規模投資 | p398 | |
第7節 新設非海運関係会社 | p404 | |
第8節 経営効率化 | p407 | |
第七編 経営企画部門 | p412 | |
第1節 組織と分掌 | p412 | |
第2節 長期経営構想と中期経営計画 | p413 | |
第八編 船舶管理監査 | p421 | |
第1節 組織の変遷 | p421 | |
第2節 業務の推移 | p424 | |
第3節 2001年以降の状況 | p426 | |
第九編 新事業開発部門 | p427 | |
第1節 新事業開発室を中心に新事業に取り組んだ時代 | p427 | |
第2節 ニューフロンティアグループを中心に取り組んだ時代 | p428 | |
第十編 法務部門 | p432 | |
第1章 一般法務 | p433 | |
第1節 NYKの法務小史(組織と役割の変遷) | p433 | |
第2節 運送人の責任原則の拡大 | p434 | |
第3節 油濁・海洋汚染関連条約 | p436 | |
第4節 船荷証券(B/L)取引の変化 | p440 | |
第5節 NYKの重大事故 | p442 | |
第6節 貨物クレイム | p444 | |
第2章 船舶保険 | p445 | |
第1節 船舶保険の自由化 | p445 | |
第2節 船主責任保険 | p448 | |
第3節 保険担当組織の変遷等 | p454 | |
第十一編 燃料購買部門 | p456 | |
第1章 購買 | p456 | |
第1節 購買量と購買額 | p456 | |
第2節 購買業務 | p457 | |
第2章 コスト節減策 | p458 | |
第1節 外地油購買方法の変更 | p458 | |
第2節 燃費節減対策 | p458 | |
第3節 価格変動対策 | p460 | |
第3章 組織と陣容 | p462 | |
第1節 略史 | p462 | |
第2節 陣容 | p462 | |
第十二編 関連事業会社管理部門 | p463 | |
第1章 曳船事業を中心とする関係会社 | p464 | |
第2章 レストラン・観光事業を中心とする関係会社 | p467 | |
第3章 船舶代理店関係 | p470 | |
第4章 輸送サービス関係 | p471 | |
第5章 製造・加工関係 | p471 | |
第6章 商社関係 | p473 | |
第7章 不動産関係 | p475 | |
第8章 その他の事業 | p477 | |
第十三編 調査部門 | p481 | |
第1章 調査部門小史(1916年の誕生から1982年まで) | p481 | |
第2章 調査部門20年の歩み―(1983年から2006年まで) | p483 | |
第1節 組織 | p483 | |
第2節 1980年代の調査活動(1983年から1989年まで) | p483 | |
第3節 1990年代の調査活動(1990年から1999年まで) | p485 | |
第4節 2000年代の調査活動(2000年から2006年まで) | p486 | |
付記 社史編纂 | p490 | |
第三巻 技術 | p499 | |
第一編 海務部門 | p499 | |
第1章 国際競争力の強化 | p499 | |
第1節 ドルコスト化 | p499 | |
第2節 緊急雇用対策の実施 | p499 | |
第3節 近代化船の実用化 | p500 | |
第4節 船舶管理体制の強化 | p500 | |
第5節 海事技術・ノウハウを生かした新事業への展開 | p501 | |
第6節 新たな労使関係の構築 | p502 | |
第2章 安全・効率運航の徹底を目指して | p504 | |
第1節 顧客や社会のニーズに即した組織の改革 | p504 | |
第2節 海技者の養成と確保 | p507 | |
第3節 船員教育 | p508 | |
第4節 安全運航を支える優秀な船員の戦略的な確保と育成 | p510 | |
第5節 運航船の安全対策推進体制 | p511 | |
第6節 運航船の安全対策 | p512 | |
第7節 VLCC DIAMOND GRACE油流失事故 | p513 | |
第8節 多様なニーズに対応した機関管理 | p515 | |
第9節 新たな安全管理手法の導入 | p517 | |
第10節 NYK海技スタンダードの策定 | p519 | |
第11節 2000年(Y2K)問題 | p519 | |
第12節 戦争・国際紛争時における運航船の安全確保 | p520 | |
第13節 保安対策の強化 | p520 | |
第14節 新規展開や拡大する海運事業への対応 | p523 | |
第3章 環境そしてCSRへ、組織的な対応を目指して | p526 | |
第1節 地球環境委員会の設置 | p526 | |
第2節 安全・環境対策推進委員会の設置 | p526 | |
第3節 環境マネジメントシステムの導入 | p526 | |
第4節 ISO14000外部認証の取得 | p526 | |
第5節 環境活動(環境マネジメントシステムの適用範囲)の拡充 | p527 | |
第6節 社会環境報告書の発行など | p527 | |
第7節 「環境経営ビジョン」の制定とその実践 | p528 | |
第8節 組織的なCSRの対応を目指して | p528 | |
第二編 工務部門 | p529 | |
第1章 建造船 | p531 | |
第1節 LNG輸送ビジネスへの参入 | p531 | |
第2節 新船型への取組 | p534 | |
第3節 クルーズビジネスへの参入 | p539 | |
第2章 発注先 | p544 | |
第1節 新造船の発注先の多様化 | p544 | |
第2節 新造コンテナ購入先の変遷 | p546 | |
第3節 コンテナ修繕拠点のアジア移転 | p548 | |
第3章 技術面の進歩と規制強化 | p549 | |
第1節 船舶性能の技術的向上 | p549 | |
第2節 高張力鋼使用による大型船船殻の疲労クラック問題 | p553 | |
第3節 油タンカーの二重船殻化 | p554 | |
第4節 環境対策強化 | p557 | |
第4章 業務と組織の変遷 | p558 | |
第1節 研究開発の強化 | p558 | |
第2節 エンジニアリング業務受注と郵船エンジニアリングの設立 | p560 | |
第3節 近代化船への取組と近代化船廃止・混乗船への変遷 | p560 | |
第4節 船舶管理の分業化 | p561 | |
第5節 海・工務統合、技術本部体制へ | p562 | |
第三編 情報技術 | p565 | |
序 情報システム概況 | p565 | |
第1章 曲がり角に来た情報システム体制 | p566 | |
第1節 新体制への始動 | p566 | |
第2節 分社化構想の具体化 | p566 | |
第3節 体制改変の概要 | p567 | |
第2章 業務情報システムの統合化 | p568 | |
第1節 国別、地域別システムから国際システムへ | p568 | |
第2節 業務システム統合化(データ一貫利用)へ | p568 | |
第3節 異業種企業、官公庁との電子データ交換 | p569 | |
第4節 電子商取引への挑戦:Pegasus Project | p569 | |
第5節 エンタープライズモデル プロジェクト | p570 | |
第6節 その他の業務システム開発実績 | p570 | |
第3章 開発基盤整備 | p573 | |
第4章 PC利用によるOA化の推進と通信の進化 | p574 | |
第5章 システムインフラ(機器・回線など)の整備と近代化 | p575 | |
第1節 機器・回線の整備 | p575 | |
第2節 災害対策 | p576 | |
第3節 セキュリティー対策 | p576 | |
第6章 IT戦略グループの組織の変遷年表 | p577 | |
第7章 NSRIの組織の変遷年表 | p578 | |
第四編 技術研究開発 | p583 | |
第1章 技術開発センターから輸送技術研究所への歩み | p583 | |
第2章 分社・独立へ | p584 | |
第3章 MTIの発足(研究開発と人材育成を二本柱として) | p586 | |
付録 昭和海運略史 | p593 | |
第1章 合併前史 | p593 | |
第2章 会社の発足から1985年迄 | p595 | |
第3章 会社再建の歩み(1986―1993年) | p601 |
- 索引リスト
-