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新日本製鉄(株)名古屋製鉄所『躍進 : 銑鋼一貫20年史. 部門史』(1984.09)
基本情報
目次
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資料編
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NP
口絵―製造部門
巻頭
第1編 製造
p3
第1章 製銑
p3
第1節 製銑部門のあらまし
p3
第2節 製銑
p4
第3節 製銑原料
p17
第4節 コークス
p21
第2章 製鋼
p31
第1節 製鋼部門のあらまし
p31
第2節 製鋼
p34
第3節 特殊鋼工場
p50
第3節 特殊鋼工場
p55
第1節 熱延部門のあらまし
p55
第2節 鋼片
p58
第3節 連続熱延
p64
第4節 厚板
p73
第4章 冷延
p85
第1節 冷延部門のあらまし
p85
第2節 冷延
p97
第3節 亜鉛メッキ
p114
第4節 錫メッキ
p123
第5章 鋼管
p129
第1節 鋼管部門のあらまし
p129
第2節 電縫管
p133
第3節 鍛接管
p144
口絵―管理部門
p145
第2編 生産管理
p159
第1章 生産設備構造の変遷
p159
第1節 一貫製鉄所の誕生
p159
第2節 生産規模の拡大と品種対応力の強化
p165
第3節 高度成長と生産規模の拡大
p168
第4節 量からコストへの転換
p170
第5節 低成長時代
p171
第2章 管理技術(IE)
p177
第1節 IE部門の誕生と発展
p177
第2節 IE活動のはじまり(昭和37年~41年)
p178
第3節 本格的IE活動への発展(昭和42年~47年)
p179
第4節 総合化・システム化技術としてのIE(昭和48年~56年)
p182
第5節 今後の展望
p184
第3章 発明改善等表彰制度
p187
第1節 発明改善表彰
p187
第2節 考案成果報奨制度
p189
第3節 その他表彰
p191
第4章 自主管理活動
p193
第1節 ZD運動の芽ばえと鉄鋼業界への導入
p193
第2節 当所のZD運動のはじまりと発展
p195
第3節 TAC(創造のための総合活動)とその発展
p199
第3編 システム・工程管理
p207
第1章 システム開発
p207
第1節 情報処理部門の誕生と電子計算機の導入
p207
第2節 工程管理システムの基盤づくり
p209
第3節 オンライン工程管理システムの開発と総合化の進展
p215
第4節 低成長時代に即した体質改善の推進
p220
第5節 今後のシステム開発について
p224
第2章 工程管理
p227
第1節 東海製鉄創成期から一貫製鉄所までの道程(昭和36年~41年)
p227
第2節 飛躍の時代(昭和42年~46年)
p229
第3節 工程管理充実期(昭和46年~49年)
p231
第4節 総合一貫工程管理の幕開け(昭和50年~54年)
p233
第5節 工程管理の変革〈所体質強化とともに〉(昭和55年~58年)
p235
第6節 今後の課題
p236
第3章 輸送・出荷
p241
第1節 輸送管理
p241
第2節 出荷管理
p248
第4編 技術管理・研究
p257
第1章 技術開発
p257
第1節 あらまし
p257
第2節 製銑部門の技術開発
p258
第3節 製鋼部門の技術開発
p258
第4節 厚板部門の技術開発
p259
第5節 薄板部門の技術開発
p260
第6節 表面処理部門の技術開発
p261
第7節 鋼管部門の技術開発
p263
第8節 まとめ
p263
第2章 品質管理
p265
第1節 あらまし
p265
第2節 品質管理組織の変遷
p266
第3節 品質管理活動の充実、強化
p267
第4節 新製品の開発と推移
p274
第5節 外部機関による承認
p285
第6節 今後の課題
p286
第3章 技術サービス
p287
第1節 技術サービス活動とその変遷
p287
第2節 現状と今後の見通し
p288
第4章 研究
p289
第1節 技術研究部(室)の歩み
p289
第2節 主な研究業績
p292
第3節 今後の展開
p305
第5章 技術協力
p307
第1節 あらまし
p307
第2節 活動状況
p308
第3節 今後の展望
p310
第5編 設備管理
p315
第1章 設備管理
p315
第1節 設備管理の黎明期(昭和35年~41年)
p315
第2節 設備管理の発展期(昭和42年~49年)
p316
第3節 設備管理の充実期(昭和50年以降)
p321
第2章 設備技術
p331
第1節 機械設備と技術の変遷
p331
第2節 電気計装設備と技術の変遷
p337
第3節 土木建築設備と技術の変遷
p347
第6編 エネルギー
p355
第1章 エネルギー部門のあらまし
p355
第1節 エネルギー部門の発足
p355
第2節 経済、社会、技術情勢変化とエネルギー部門
p355
第3節 エネルギーと防災管理
p356
第4節 エネルギー部の発足
p357
第5節 コスト削減に向けて
p357
第2章 省エネルギー
p359
第1節 エネルギー使用の推移
p359
第2節 エネルギー対策
p359
第3節 今後の展望と課題
p365
第3章 動力設備、操業と管理
p367
第1節 動力工場の歩み
p367
第2節 今後の展望
p374
第4章 ガス精製設備
p375
第1節 設備建設計画の考え方
p375
第2節 設備拡張の時代
p376
第3節 環境対策設備の拡充
p376
第4節 操業の推移と今後の課題
p377
第5章 熱技術
p379
第1節 熱技術の概要
p379
第2節 熱技術業務の歩み
p379
第3節 炉材の業務について
p380
第4節 明日を求めて
p382
第7編 組織等諸管理
p385
第1章 組織
p385
第1節 銑鋼一貫体制の確立まで
p385
第2節 生産と建設の時代
p387
第3節 体質強化推進の時代
p390
第4節 委員会、会議体
p393
第2章 経理
p395
第1節 当所発展の歩み
p395
第2節 組織と制度
p397
第3節 収益・原価管理活動
p398
第3章 購買(原料・資材)
p403
第1節 原料
p403
第2節 資材
p410
第4章 環境管理
p415
第1節 環境問題をめぐる経緯
p415
第2節 当所の環境管理体制
p416
第3節 環境対策の経緯
p417
第4節 今後の課題
p424
第5章 防災管理
p425
第1節 防災問題の背景と対応
p425
第2節 当所の防災体制と防災対策
p427
第3節 総合防災の充実に向けて
p428
第6章 スラグ資源化
p431
第1節 スラグ資源化の背景
p431
第2節 スラグ資源化推進体制の整備
p432
第3節 当所スラグ資源化の変遷
p434
第8編 人事・労働・能力開発
p439
第1章 人事・給与関係諸制度
p439
第1節 東海製鉄時代
p439
第2節 富士製鉄との合併後
p444
第3節 新日本製鉄発足後
p445
第2章 要人員
p449
第1節 銑鋼一貫体制確立のための人員確保
p449
第2節 700万トン体制確立に対応した人員拡大
p452
第3節 低成長時代への移行
p453
第4節 70%操業下の要人員管理の志向
p454
第3章 労使関係
p457
第1節 東海製鉄時代
p457
第2節 富士製鉄時代
p459
第3節 新日鉄時代
p462
第4章 安全衛生
p465
第1節 安全管理
p465
第2節 衛生管理
p473
第5章 福利厚生
p481
第1節 福利厚生の概要
p481
第2節 諸分野における施策
p482
第6章 能力開発
p497
第1節 操業要員急増時代
p498
第2節 基盤醸成時代
p499
第3節 体質強化のための社員教育時代
p505
第9編 協力会社との連携
p513
第1章 外注管理
p513
第1節 製鉄所の発足とともに
p513
第2節 外注作業の拡大期
p515
第3節 所の体質強化とともに
p518
第2章 協力会社との連携
p523
第1節 協力会社安全協力会の誕生
p523
第2節 安全協議会の誕生
p524
第3節 名協会の誕生
p525
第4節 直・協連携の成果
p527
索引リスト