新日鉱グループ『社史 : 1986-2005 : 新日鉱グループ創業100周年記念』(2006.05)

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目次項目 ページ
発刊にあたって 巻頭
代表取締役会長 野見山昭彦 巻頭
代表取締役社長 清水康行 巻頭
本編 p4
第1編 日本鉱業と共同石油の時代[1986-1992] p4
第1章 経済概観[1986-1992] p4
第2章 日本鉱業[1986-1992] p7
1 「資源と新素材の日本鉱業」へ p7
2 国内鉱山の縮小と海外資源開発の本格化 p13
3 市況低迷下における金属部門の効率化 p20
4 円高下の需要減を克服した金属加工部門 p26
5 規制緩和に向けた石油部門の国際競争力の強化 p30
6 新素材事業の展開 p37
7 新規事業の展開 p43
8 社内体制の整備 p52
9 業績の推移 p55
第3章 共同石油[1986-1992] p58
1 収益向上への経営戦略 p58
2 自由化を見据えた販売網の強化 p63
3 産業販売・LPガス・潤滑油各部門の展開 p79
4 物流体制の合理化・強化 p82
5 海外展開と新規事業開発の推進 p84
6 共石グループの体制強化 p86
7 社内体制の変遷 p90
8 社会貢献活動への取組み p92
9 業績の推移 p93
第2編 ジャパンエナジーと日鉱金属の時代[1992-2002] p96
第1章 経済概観[1992-2002] p96
第2章 日本鉱業・共同石油の合併と日鉱金属の独立[1992] p99
1 日鉱共石の発足と日鉱金属の分離・独立を発表 p99
2 日本鉱業と共同石油の合併の背景 p100
3 日鉱金属独立の背景 p101
4 合併準備委員会とCI委員会の発足 p102
第3章 ジャパンエナジー[1992-2002] p104
I ジャパンエナジーの誕生[1992-1997] p104
1 日鉱共石からジャパンエナジーへ p104
2 特石法廃止への対応と構造改革計画 p108
3 石油資源開発事業の展開 p114
4 重質原油利用拡大と調達コスト削減 p117
5 精製部門のレベルアップと効率化 p118
6 新SSブランド導入に向けて p122
7 JOMOブランドの展開 p125
8 潤滑油・産業販売・LPガス・石油化学事業の展開 p132
9 物流効率化の推進 p136
10 電子材料事業の再編と体制強化 p140
11 新規事業の展開 p145
12 発足時の研究開発体制 p146
13 情報環境の効率化と体制整備 p147
14 業績の推移と経営体制の変更 p149
II 新世紀へ向けた経営変革[1997-2002] p152
1 基本理念の制定と第1次経営変革計画の推進 p152
2 業界再編のなかでの第2次経営変革計画の実施 p159
3 石油資源開発の進展 p166
4 効率重視の原油調達と社内連携の緊密化 p168
5 精製拠点の運営効率化 p169
6 リテール販売体制の抜本的変革 p171
7 潤滑油・LPガス・産業販売・石油化学部門の体質強化 p180
8 物流・エンジニアリング・購買部門等の変革 p185
9 その他の事業の動向 p189
10 研究開発部門の再編 p192
11 環境保全・安全防災への取組みとコンプライアンス・社会貢献 p193
12 業績の推移と経営体制の変更 p197
第4章 日鉱金属[1992-2002] p200
I 日鉱金属の発足[1992-1996] p200
1 「第三の創業」―非鉄金属専業会社としてのスタート p200
2 構造改革のスタート p202
3 海外資源開発事業の推進 p206
4 2炉分を1炉で―競争力ある生産体制構築 p207
5 倉見の革新―金属加工事業の競争力強化 p211
6 環境リサイクル事業の本格化 p213
7 技術開発体制の拡充強化 p215
8 環境保全に関する活動 p216
9 業績の推移と経営体制の変更 p217
II 東証一部上場と海外展開の推進[1997-1998] p219
1 第2次構造改革の推進 p219
2 東証一部上場の実現 p220
3 チリの銅鉱山プロジェクトに参画 p222
4 国内銅精錬事業の強化と東アジアへの進出 p224
5 金属加工部門の再構築と東アジアへの進出 p225
6 業績の推移 p227
III 21世紀に向かって[1999-2002] p228
1 さらなる経営変革 p228
2 世界トップクラスの銅生産者連合体構築 p231
3 湿式製錬技術への積極的な取組み p235
4 金属加工分野の体制整備と東アジアへの積極進出 p236
5 日鉱金属グループの総合力を強化 p240
6 社内体制の整備 p242
7 業績の推移と経営体制の変更 p243
第3編 新日鉱グループの時代[2002-2005] p246
第1章 経済概観[2002-2005] p246
第2章 新日鉱ホールディングス設立[2002] p248
1 共同持株会社設立に向けた検討 p248
2 共同持株会社設立についての発表 p249
第3章 新日鉱グループ各社の動向[2002-2005] p254
I 新日鉱ホールディングス[2002-2005] p254
1 中期経営計画の策定と業績の大幅向上 p254
2 グループの体制整備 p258
3 人材育成と技術開発体制の整備 p261
4 業績の推移 p263
II ジャパンエナジー[2002-2005] p265
1 未来の石油事業を見据えた変革 p265
2 石油資源開発への新たな挑戦 p268
3 環境問題への積極的な対応と製油所の競争力強化 p269
4 低マージン時代に対応した販売力強化 p276
5 石油化学・潤滑油・LPガス部門の展開 p280
6 物流・エンジニアリング部門の展開 p284
7 新規事業の積極推進 p286
8 情報システムの効率化 p288
9 コンプライアンス委員会の設置とCSR活動のさらなる拡充 p290
10 業績の推移 p295
III 日鉱金属[2002-2005] p297
1 さらなる前進に向けて p297
2 国内鉱山の状況と海外資源開発 p299
3 製錬部門の効率化推進 p302
4 業績の推移と経営体制の変更 p304
IV 日鉱マテリアルズ[1999-2005] p3307
1 製造会社・日鉱マテリアルズの設立 p307
2 発足前後の電子材料事業の展開 p309
3 営業部門統合で新生・日鉱マテリアルズ誕生 p312
4 銅箔事業の展開 p314
5 ターゲットおよび化合物半導体材料事業の展開 p317
6 業績の推移と経営体制の変更 p320
V 日鉱金属加工[2003-2005] p322
1 日鉱金属加工の設立 p322
2 金属加工事業の飛躍を期して p325
3 精密加工事業の伸展 p329
4 デリバリーセンター機能の拡充 p331
5 業績の推移 p332
第4章 2006年の新日鉱グループ p334
1 石油と金属の2中核事業会社体制への再編 p334
2 新たな成長戦略へ p335
3 パンパシフィック・カッパーへの銅製錬機能の統合 p336
4 グループ体制の強化 p337
5 経営体制の変更 p339
第4編 「創業新世紀」を迎えて p342
1 創業100周年記念事業の実施 p342
2 「創業新世紀」における新たな挑戦 p345
資料編 p351
歴代会長・副会長・社長 p351
歴代取締役および監査役 p354
日本鉱業 p354
共同石油 p356
ジャパンエナジー p358
日鉱金属 p363
日鉱マテリアルズおよび日鉱金属(電子材料カンパニー) p366
日鉱金属加工および日鉱金属(金属加工カンパニー) p367
新日鉱ホールディングス p368
役員任期一覧 p370
財務諸表 p386
株価の推移 p390
資本金と株式数・株主数の推移 p391
従業員数の推移 p392
現行組織図 p393
新日鉱グループの主な会社 p396
製品価格の推移 p425
SS数および特約店数の推移 p425
年表 p427
編集後記 p458
題字 野見山昭彦 NP
索引リスト
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