"依岡健一郎"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和31年（1956） | 5月24日 | ☆北京特派員依岡健一郎、日本人記者初の外モンゴル入り | マスコミ事項 |
| 昭和35年（1960） | 2月1日 | ☆総務局に人事部、経理局に資材部新設。連絡局に漢テレ班(班長・依岡健一郎連絡局次長)設置 | マスコミ事項 |
| 昭和37年（1962） | 6月9日 | ☆審議室廃止、総合調査室(室長寺西五郎)新設。オリンピック対策本部設置(本部長菅沼俊哉)、大阪支社長委嘱・常務理事新井正義、経理局長永山公明、編集局長久我豊雄、連絡局長依岡健一郎、特信局長坂田二郎、機械化委員会委員長兼連絡局技術研究室長依岡健一郎。 | マスコミ事項 |
| 昭和39年（1964） | 1月15日 | ☆臨時オリンピック総本部設置(総本部主幹・飼手誉四常務理事、報道本部長・岩立一郎編集局長、連絡本部長・依岡健一郎連絡局長) | マスコミ事項 |
| 昭和40年（1965） | 8月10日 | ☆企画本部長永山公明、編集主幹岩立一郎、総務局長兼社屋建設委員会事務局長依岡健一郎、編集局長高田秀二、連絡局長兼機械化委員会委員長渡辺孟次、ラジオ・テレビ局長菅沼俊哉、特信局長岩永信吉、連絡局技術研究室長高木益三郎 | マスコミ事項 |
| 昭和41年（1966） | 6月24日 | ☆第28回社員総会、第207・208回理事会//1.65年度事業・決算報告承認、予算委員会は継続運営2.理事会長与良ヱ(中日新聞社長)、副会長田中寛次(神戸新聞社長)、岡村二一(東タイ社長)。常務理事菅沼俊哉、岩永信吉、依岡健一郎選任 3.理事待遇制導入承認(1期2年の任期とし、常務理事同等の業務管掌。新理事待遇、顧問に永峰正樹〈経理局長〉、寺西五郎〈編集局顧問〉) 4.関連会社(フォトサービス、文化事業社、開発局) 5.共同通信会館(ジェトロ入居本決まり、売買契約) | マスコミ事項 |
| 6月24日 | ☆ラジオ・テレビ局長委嘱・常務理事菅沼俊哉、特信局長委嘱・常務理事岩永信吉、総務局長委嘱・常務理事依岡健一郎 | マスコミ事項 | |
| 10月3日 | ☆(株)文化事業社、代表取締役会長福島慎太郎、代表取締役依岡健一郎 | マスコミ事項 | |
| 12月1日 | ☆共同通信施設株式会社[以下、施設(株)]創立総会、資本金1億円、出資比率(社団共同55%、東芝、日本電気、東方電機〈現松下電送〉、新興製作所各10%、東京機械製作所5%)。決算期毎年11月30日。代表取締役社長福島慎太郎、取締役土光敏夫(東芝社長)、小林宏治(日本電気社長)、谷村貞治(新興製作所社長)、木野親之(東方電機代表取締役)、永山公明、依岡健一郎、永峰正樹、今井至郎、監査役芝周平(東京機械製作所社長)、花田雄治(会計事務所長)。 | マスコミ事項 | |
| 昭和42年（1967） | 1月24日 | ☆(有)共同フォト代表取締役依岡健一郎 | マスコミ事項 |
| 昭和60年（1985） | 4月28日 | ☆元常務理事・(株)共同文化事業社元代表取締役依岡健一郎死去 | マスコミ事項 |
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