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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和49年（1974） | 12月16日 | ☆総務局長原寿雄。 | マスコミ事項 |
| 昭和50年（1975） | 8月1日 | ☆研修室長(兼)総務局長原寿雄 | マスコミ事項 |
| 昭和52年（1977） | 2月1日 | ☆編集主幹委嘱・常務理事酒井新二、社長付理事待遇(労務担当)西山武典、システム計画実施本部長久保田茂生、総務局長奥戸忠夫、業務局長北雄士、編集局長兼整理本部長兼編集委員室長原寿雄、国際局長下田進一、札幌支社長大塚喬重、仙台支社長細貝善夫、名古屋支社長石塚博 | マスコミ事項 |
| 昭和55年（1980） | 6月24日 | ☆KK共同定時株主総会、取締役会(常務取締役吉福憲一、取締役石塚博、有賀裕、酒井新二、加藤巳一郎〈中日新聞社長〉、光田顕司〈神戸新聞社長〉、監査役西山武典、原寿雄)。KK共同調査センター長・長与道夫。 | マスコミ事項 |
| 6月26日 | ☆第42回社員総会、第368・369回理事会//1.79年度事業・決算、80年度予算報告承認 2.理事会長加藤巳一郎(中日新聞社長)、副会長光田顕司(神戸新聞社長)、常務理事奥戸忠夫、原寿雄、下田進一、常務監事橋場儀作を選任 3.衆院選挙臨時分担金(参院選との同日選) 4.モスクワ五輪日本不参加で取材陣縮小 5.業務報告(夏季手当交渉妥結、ソウル支局閉鎖) | マスコミ事項 | |
| 7月16日 | ☆研修室長原寿雄、秘書室長諏訪部道臣 | マスコミ事項 | |
| 9月1日 | ☆本社各局と大阪支社の顧問制廃止。総合企画室長委嘱・常務理事原寿雄。システム計画実施本部を連絡局システム開発室、電波準備室をラ・テ局電波対策室と改称。研修室を総務局に編入。連絡局長宮地仁 | マスコミ事項 | |
| 昭和59年（1984） | 6月28日 | ☆編集主幹委嘱・常務理事原寿雄 | マスコミ事項 |
| 昭和60年（1985） | 6月27日 | ☆第47回社員総会、第426回理事会//1.84年度事業・決算報告承認 2.社長酒井新二、専務理事原寿雄選任、前社長渡辺孟次は相談役に 3.業務報告(夏季手当交渉) | マスコミ事項 |
| 9月17日 | ☆日航ジャンボ機墜落事故報道で速報、名簿出稿、生存者数の確認、写真送信の面で重大な過失があったとし、関係責任者を懲戒処分(専務理事・編集主幹原寿雄、編集局長深瀬和巳、整理本部長木谷隆治、社会部長向一陽、写真部長越石建夫) | マスコミ事項 | |
| 昭和61年（1986） | 6月20日 | ☆KK共同定時株主総会、取締役会(代表取締役社長原寿雄、代表取締役酒井新二、取締役高木早苗、横田球生、稲村啓、奥村照男、浜田寛、臼田昭三郎、早崎貞俊、倉田儀一〈秋田魁新報社長〉)、出版局長稲村啓、事業局長奥村照男、写真局長浜田寛、企画・調査室長早崎貞俊 | マスコミ事項 |
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