"太田誠"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和28年（1953） | 3月1日 | ☆ボン、ニューデリー、シンガポール、香港、台北に支局開設(ボン小松武雄、ニューデリー吉田哲次郎、シンガポール万喜久太郎、香港太田誠、台北今井猷次) | マスコミ事項 |
| 昭和37年（1962） | 10月15日 | ☆(有)開発局、国際資料室(幹事太田誠)新設、内閣調査室向けサービス開始 | マスコミ事項 |
| 昭和43年（1968） | 2月15日 | ☆編集副主幹荒尾達雄、福岡支社長太田誠 | マスコミ事項 |
| 昭和45年（1970） | 1月16日 | ☆システム計画実施本部発足、本部長委嘱・常務理事高田秀二、副本部長(兼)連絡局長冨田正章、事務局長垣内政彦。欧州駐在渡辺忠恕、米州駐在橋本正邦、国際局長委嘱・常務理事高田秀二、外信局長委嘱・常務理事荒尾達雄、整理本部長太田誠、企画委員室長(兼)内信局次長松本武彦、仙台支社長太田松男、福岡支社長結束博治 | マスコミ事項 |
| 5月28日 | ☆(株)文化事業社代表取締役太田誠 | マスコミ事項 | |
| 昭和47年（1972） | 7月1日 | ☆各局に局長代理を新設。編集主幹委嘱・常務理事高田秀二、論説委員長井出武三郎、ラ・テ局長結束博治、連絡局長藤井悟、福岡支社長永江純一郎、業務局長代理石塚博、国際局長代理堀川敏雄。株式会社共同通信社設立準備委員会、同事務局設置、委員長永峰正樹、事務局長太田誠 | マスコミ事項 |
| 7月19日 | ☆株式会社共同通信社(以下、KK共同)設立総会、(株)共同経済通信社の臨時株主総会を開き、4社合併に伴う社名変更、営業目的の決定、新役員の選任、新会社の8月1日発足を決定。取締役会長西村二郎(新潟日報会長)、代表取締役社長福島慎太郎、代表取締役専務永峰正樹、渡辺孟次、常務取締役成田安賢、沢村三樹郎、太田誠、田中清市、取締役白石古京(京都新聞社長)、重田光晴(静岡新聞社長)、常任監査役寺西五郎、監査役橋場儀作、花田雄治 | マスコミ事項 | |
| 8月1日 | ☆KK共同発足、資本金2900万円(73年3月1億円に増資)、総合企画委員室・国際資料室担当経済通信局長渡辺孟次、開発局長兼日本世論調査会世話人成田安賢、きさらぎ会・政経懇話会・行政研究会等情報部門担当沢村三樹郎、PR事業局長太田誠、広報写真局長田中清市、国際資料室長峯間信大、大阪支社長委嘱・社団共同大阪支社長堀義明。 | マスコミ事項 | |
| 昭和48年（1973） | 6月1日 | ☆KK共同、総務局・情報企画局(以下情企局)新設、開発局に出版本部設置。総務局長太田誠、情報企画局長沢村三樹郎。 | マスコミ事項 |
| 昭和49年（1974） | 6月1日 | ☆KK共同機構改革。開発局を廃止、同局出版本部を出版局に、事業本部とPR事業局を統合、事業局を新設、総合企画委員室、映像センターを新設(出版局長中島義治、事業局長有賀裕、総務局長水野康夫、経通局長西山武典、映像センター長田中清市、総合企画委員室長西井武好、国際資料室長太田誠、共同通信調査センター長兼日本世論調査会世話人戸塚一郎) | マスコミ事項 |
| 平成元年（1989） | 6月24日 | ☆元KK共同常務取締役太田誠死去 | マスコミ事項 |
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