"金子敦郎"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和47年（1972） | 5月3日 | ☆南ベトナム政府、共同サイゴン支局長長賀一哉、支局員布施茂芳に「滞在延長を認めない。8日以内に出国せよ」と通告(6日後任の金子敦郎入国、17日長賀ら出国) | マスコミ事項 |
| 平成2年（1990） | 7月16日 | ☆大阪支社長佐藤寿雄、総務局長安田紀夫、業務局長菊池巌、経理局長小田靖之、編集局長斎田一路、国際局長金子敦郎、ラジオ・テレビ局長田島良雄、連絡局長藤代昭、整理本部長坂巻従繁、論説委員長林雄一郎、編集委員室長古野雅美、関東総局長(兼)編集局総務吉原総禎、札幌支社長加藤博央、名古屋支社長白井敏之、福岡支社長高橋誠 | マスコミ事項 |
| 平成4年（1992） | 2月22日 | ☆朝日夕刊の論説コラム「窓」、「誤報の構造」の見出しで、宮沢首相の国会答弁に関する国際局海外部の出稿記事(KWS)について原文にない[WORKER]の言葉を加え、外国メディアをミスリードしたと批判(26日国際局長金子敦郎が朝日に抗議、善処申し入れ。朝日側は「大変迷惑を掛けた。執筆者本人にも厳しく注意する」と陳謝、反論に「論壇」のスペースを割くことで決着。3月6日付朝刊「論壇」に金子の反論「日米摩擦と国際報道」を掲載) | マスコミ事項 |
| 6月18日 | ☆第54回社員総会、第506回・507回理事会//1.91年度事業・決算報告、92年度予算成立 2.常務理事佐藤寿雄、稲村啓、林雄一郎、金子敦郎、常務監事遠藤勝巳 3.業務報告(新勤務手当制度社案に対する共同労組全員投票) 4.編集報告(PKO法成立、バルセロナ五輪など) | マスコミ事項 | |
| 6月18日 | ☆編集主幹兼編集局長委嘱・常務理事林雄一郎、国際局長委嘱・常務理事金子敦郎、電波対策本部長・理事待遇田島良雄、大阪支社長・理事待遇安田紀夫、業務局長高橋誠、ラ・テ局長松崎稔、連絡局長坪川光雄、札幌支社長中島宏、仙台支社長萩原一直、福岡支社長小田橋弘之、整理本部長兼編集局総務白井宏尚、論説委員長榎彰、OANA事務局長江口浩、秘書室長鍋嶋敬三 | マスコミ事項 | |
| 8月1日 | ☆業務刷新本部長委嘱・専務理事松宮敏彦、経営企画室長兼多機能推進本部長委嘱・常務理事木谷隆治、多機能推進本部副本部長委嘱・常務理事金子敦郎、KK共同常務取締役松尾文夫、電子編集実施本部長委嘱・常務理事稲村啓。 | マスコミ事項 | |
| 平成6年（1994） | 6月16日 | ☆編集主幹委嘱・専務理事木谷隆治、編集局長兼論説委員長委嘱・常務理事林雄一郎、経営企画室多機能推進幹事会委員長兼社史刊行委員会委員長委嘱・常務理事金子敦郎、電子化委員会委員長委嘱・常務理事斎田一路、業務刷新委員会委員長委嘱・常務理事安田紀夫、総務局長宮島光男、業務局長松崎稔、経理局長根本紀彦、国際局長江口浩、ラ・テ局長兼電波対策本部長長谷川隆、情報システム局長小田靖之、札幌支社長小林昇太郎、仙台支社長高橋紘、関東総局長八木功、名古屋支社長小林正行、大阪支社長中村精吾、経営企画室長水藤真樹太。 | マスコミ事項 |
| 12月1日 | ☆中長期計画策定ための経営計画策定委員会設置(総括・木谷隆治専務理事、委員長・金子敦郎常務理事、事務局長・水藤真樹太経営企画室長) | マスコミ事項 |
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