"小島文夫"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
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昭和18年(1943) | 8月5日 | 厚生局長に渡貫良治(工務局長)、工務局長に小島文夫(編集局次長兼通信部長)が就任、調査局長兼大東亜問題調査会会長は中満義親(編集局長)が兼任 | 本社 |
昭和20年(1945) | 10月22日 | 臨時社員総会で工務局長小島文夫、取締役に選任 | 本社 |
昭和21年(1946) | 11月21日 | 出版局長に取締役四方田義茂、総務局長に取締役小島文夫 | 本社 |
昭和23年(1948) | 4月24日 | 新聞製作改善委員会(小島文夫委員長)を設ける | 本社 |
昭和26年(1951) | 1月15日 | 編集局に編集総務をおき、取締役整理部長小島文夫、編集総務兼整理部長となる | 本社 |
昭和27年(1952) | 3月1日 | 編集主幹の名称を主幹と改め、副社長編集主幹安田庄司を主幹とし、編集局総務整理部長小島文夫を編集局長に、取締役出版局長八反田角一郎を営業局長に、営業局次長兼資材部長郡司宗秋を出版局長に、取締役労務厚生本部長兼審議室長岡野敏成、労務厚生本部長を解き社史編さん室長兼務となる。総務局次長兼総務部長橘英雄、労務厚生本部長事務取扱となる | 本社 |
昭和28年(1953) | 4月10日 | 新聞編集者協会年次大会出席のため編集局長小島文夫を欧米へ特派 | 本社 |
昭和30年(1955) | 4月1日 | 日刊英字紙「ジャパン・ニューズ」の経営権を継承、編集局に英字新聞部を新設、発刊。部長は編集局長小島文夫が兼務 | 本社 |
12月1日 | 取締役編集局長小島文夫、取締役総務局長山岡重孝、常務取締役に選任 | 本社 | |
昭和31年(1956) | 2月1日 | 編集局に科学報道本部を新設、本部長は編集局長小島文夫 | 本社 |
昭和32年(1957) | 1月1日 | 全日本科学教育振興運動対策委員会を設置、委員長は編集局長小島文夫兼務 | 本社 |
6月28日 | 定時株主総会で務台光雄、小島文夫、山岡重孝、岡野敏成、八反田角一郎、栗山利男、橋本道淳の取締役重任、前田末広退任、原四郎新任、清水与七郎、郡司宗秋の監査役重任、総会後の取締役会で務台光雄を代表取締役専務取締役、小島文夫、山岡重孝を常務取締役に選任 | 本社 | |
昭和34年(1959) | 6月26日 | 定時株主総会で務台光雄、小島文夫、山岡重孝、岡野敏成、八反田角一郎、栗山利男、橋本道淳、原四郎の8取締役重任、郡司宗秋の監査役退任、正力亨の監査役選任を承認、総会後の取締役会で務台光雄を代表取締役、常務取締役に小島文夫、山岡重孝を選任 | 本社 |
12月21日 | 編集局長小島文夫を団長とする「日印親善視察団」をインドへ派遣 | 本社 | |
昭和36年(1961) | 6月26日 | 定時株主総会で取締役務台光雄、小島文夫、山岡重孝、岡野敏成、八反田角一郎、栗山利男、橋本道淳、原四郎、監査役清水与七郎、品川主計を再選重任、務台光雄を代表取締役、専務取締役、小島文夫、山岡重孝を常務取締役に選任 | 本社 |
昭和38年(1963) | 5月24日 | アメリカの週刊誌「タイム」の記事「正力氏の横顔」中の誤りにつき、編集局長小島文夫名で訂正申し入れ | 本社 |
6月25日 | 定時株主総会。任期満了の取締役務台光雄、小島文夫、山岡重孝、八反田角一郎、栗山利男、橋本道淳、原四郎の7人、監査役清水与七郎、品川主計の2人を再選重任。定款第20条改正により橘英雄、愛川重義、長倉栄、深見和夫、古戸一郎の5人を取締役、大場兵助を常任監査役に選任。総会後の取締役会で務台を代表取締役、専務取締役、小島、山岡を常務取締役に再選重任 | 本社 | |
昭和40年(1965) | 10月25日 | 本社臨時株主総会。副社長、専務取締役各1人を副社長2人、専務ならびに常務取締役各若干名と定款を一部変更。総会後の取締役会で副社長高橋雄豺の辞任を受理。代表取締役副社長に小林与三次、務台光雄、専務取締役に小島文夫、山岡重孝、常務取締役に橋本道淳、原四郎をそれぞれ選任。高橋を顧問に推薦、小島は編集主幹専任、後任編集局長に原四郎、出版局長に編集局総務金久保通雄が昇格 | 本社 |
11月15日 | 入院中の編集主幹小島文夫、脳出血のため死去、61歳。 17、正力社主、葬儀委員長となり、築地本願寺で社葬執行 | 本社 |
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