"長倉栄"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和13年（1938） | 11月16日 | 南支(中国南部)へ長倉栄政治部員ら5人、中北支へ藤沢逸哉通信部員ら5人をそれぞれ特派 | 本社 |
| 昭和14年（1939） | 2月1日 | 海南島上陸作戦に長倉栄政治部員、久芳開作社会部員ら10人特派 | 本社 |
| 昭和36年（1961） | 2月7日 | 工務局長長倉栄、アメリカ各社の新聞工務状況視察のため渡来 | 本社 |
| 昭和38年（1963） | 6月25日 | 定時株主総会。任期満了の取締役務台光雄、小島文夫、山岡重孝、八反田角一郎、栗山利男、橋本道淳、原四郎の7人、監査役清水与七郎、品川主計の2人を再選重任。定款第20条改正により橘英雄、愛川重義、長倉栄、深見和夫、古戸一郎の5人を取締役、大場兵助を常任監査役に選任。総会後の取締役会で務台を代表取締役、専務取締役、小島、山岡を常務取締役に再選重任 | 本社 |
| 11月1日 | 工務局印刷部試用山崎文雄(19歳)事故死。工務局長長倉栄葬儀委員長となり、11.6自宅で葬儀 | 本社 | |
| 昭和44年（1969） | 6月26日 | 第19回定時株主総会、新たに白神勤を取締役に選任。総会後の取締役会で代表取締役副社長に務台光雄、専務取締役に山岡重孝、常務取締役に橋本道淳、原四郎、橘英雄、長倉栄、深見和夫、古戸一郎の6人、常任監査役に大場兵助を選任、6常務制をとる。愛川重義、取締役を退任、論説委員会顧問となる | 本社 |
| 7月1日 | 人事・労務担当に長倉栄(工務局長)、工務局長に橘英雄(審議室長)、論説委員会主筆に白神勤(論説委員会幹事)が就任 | 本社 | |
| 昭和45年（1970） | 6月30日 | 第20回定時株主総会。総会後の取締役会で職制を改正し「最高顧問」を設け、高橋雄豺、小林与三次を推挙。役員の担当部門を決定、代表取締役副社長兼出版局長に山岡重孝、専務取締役編集主幹に原四郎、専務取締役事業本部長に橋本道淳、常務取締役販売担当・人事・労務担当に長倉栄、常務取締役役員室付に古戸一郎、取締役論説委員会委員長に白神勤 | 本社 |
| 昭和46年（1971） | 5月28日 | 常務取締役人事・労務担当、常務会幹事に長倉栄、編集局長・役員待遇に長谷川実雄、入社、販売局長・役員待遇に菅尾且夫。上子俊秋は役員室勤務・局長待遇、鷲見重蔵は休職、役員室勤務・局長待遇に | 本社 |
| 6月29日 | 第21回定時株主総会。菅尾且夫、長谷川実雄、佐々木芳雄の3人を取締役に選任。総会後の取締役会で代表取締役社長に務台光雄、代表取締役副社長に山岡重孝を再選。原四郎を取締役副社長・編集主幹、専務取締役橋本道淳を同事業本部長、長倉栄を専務取締役役員室長・人事・労務担当、橘英雄を専務取締役工務局長、深見和夫を専務取締役広告局長、菅尾且夫を専務取締役販売局長、白神勤を取締役・論説委員会委員長、長谷川実雄を取締役・編集局長、佐々木芳雄を取締役・総務局長に選任。工務局総務技術部長岡久雄は役員待遇・工務局総務 | 本社 | |
| 昭和47年（1972） | 1月1日 | 経理局の新設など機構の一部改正にともない役員人事決定。専務取締役、総務局長、人事・労務担当に長倉栄、取締役、経理局長に佐々木芳雄、総務局総務、人事・労務担当補佐、役員待遇に山田正二 | 本社 |
| 7月1日 | 専務取締役長倉栄、健保理事長に就任 | 本社 | |
| 9月1日 | 本社自衛消防隊結成式。隊長に専務長倉栄。11.24第1回総合消防訓練を実施 | 本社 | |
| 9月15日 | 専務長倉栄、関連事業担当と北陸支社長兼務を委嘱される | 本社 | |
| 昭和48年（1973） | 1月1日 | 衛生規則、安全衛生委員会規定の一部改正。総括安全衛生管理者に専務長倉栄を選任 | 本社 |
| 5月1日 | 社内美化委員会発足。委員長に専務長倉栄 | 本社 | |
| 12月3日 | 各局部課長会で専務長倉栄、総務局長佐々木芳雄が当面の情勢と本社の基本方針を説明 | 本社 | |
| 昭和49年（1974） | 5月1日 | 専務取締役・役員室長・人事・労務担当長倉栄、販売担当を委嘱される。販売担当委嘱を解かれた専務取締役菅尾且夫は読売観光、読売旅行、旅行読売出版各代表取締役・社長に就任 | 本社 |
| 6月26日 | 第24回定時株主総会。取締役に新たに丸山巌を選任。取締役会で代表取締役・副社長原四郎(取締役・副社長)、代表取締役・専務取締役長倉栄(専務取締役)、常任監査役大場兵助(同)を決定 | 本社 | |
| 昭和50年（1975） | 1月1日 | 代表取締役専務・支社担当長倉栄、北海道支社長兼務委嘱を解かれる | 本社 |
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