※(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
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昭和21年(1946) | - | 【竜門社】財団法人竜門社、財団法人渋沢青淵翁記念会が合同して渋沢青淵記念財団竜門社となる。【渋沢敬三】公職を追放さる。本邸は大蔵省に官邸として貸与、のち財産税にて敷地とともに物納。 | 渋沢関係略年譜 |
- | 関東電気自動車製造(株)(現 関東自動車工業(株))設立 | トヨタ創業期年表 | |
- | 全国の地方自動車配給会社の代表者のトヨタ視察会 | トヨタ創業期年表 | |
- | 日本国憲法 公布 | トヨタ創業期年表 | |
- | 「S型エンジン」開発 | トヨタ創業期年表 | |
- | トヨタ自動車販売店組合(後に協会)設立 | トヨタ創業期年表 | |
昭和22年(1947) | - | 【竜門社】機関誌『竜門雑誌』670号を復刊する。 | 渋沢関係略年譜 |
- | 自動車技術会 創立 | トヨタ創業期年表 | |
- | 「BM型トラック」生産開始 | トヨタ創業期年表 | |
- | 「SB型小型トラック」生産開始 | トヨタ創業期年表 | |
- | 生産累計10万台 達成 | トヨタ創業期年表 | |
- | トヨタ技術会 発足 | トヨタ創業期年表 | |
- | 一般公募により愛称をトヨペットに決定 | トヨタ創業期年表 | |
- | 「SA型小型乗用車」生産開始 | トヨタ創業期年表 | |
昭和23年(1948) | - | 【竜門社】機関誌『竜門雑誌』677号をもって廃刊する。 | 渋沢関係略年譜 |
- | 自動車工業会 設立(後に、日本自動車工業会) | トヨタ創業期年表 | |
- | 監査改良室、経営調査室 発足 | トヨタ創業期年表 | |
- | 本田技研工業(株)設立 | トヨタ創業期年表 | |
- | 社内で、自動車生産五ヶ年計画策定 | トヨタ創業期年表 | |
- | GHQ、経済安定の9原則 発表 | トヨタ創業期年表 | |
昭和24年(1949) | - | 【竜門社】政府より曖依村荘が無償返還されることになる。財団法人社会教育協会に依頼して、機関誌『竜門雑誌』を継承する機関誌『青淵』を創刊する。曖依村荘全敷地の約3分の2を売却する。 | 渋沢関係略年譜 |
- | 発明考案取扱規則 制定 | トヨタ創業期年表 | |
- | ドッジ公使、超均衡財政(ドッジライン)実施を要求 | トヨタ創業期年表 | |
- | 単一為替レート実施(1ドル360円) | トヨタ創業期年表 |