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鹿島建設(株)『鹿島建設社史 : 一九七〇年~二〇〇〇年』(2003.05)
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目次
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資料編
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目次項目
ページ
発刊のことば 梅田貞夫
NP
序 石川六郎
NP
序 鹿島昭一
NP
序 宮崎明
NP
発展の足どり
NP
第一章 システム化と技術革新に賭ける~躍進の時代と一層の近代化へ~(一九七〇年~一九七八年)
p1
1 渥美健夫社長のもとで
p4
2 激動する経済社会への対応
p6
質重視と拡建設
p6
英文社名の変更とEC化の推進
p6
戦略部署の新設
p6
本店機能の強化と支店新設
p6
本社ビル第二棟の完成
p6
3 世界企業への飛躍
p12
EWDC設立と米国での事業展開
p12
国際化への布石
p12
主な海外プロジェクト
p12
4 国家的イベント相次ぐ
p20
日本万国博覧会
p20
札幌冬季オリンピック
p20
沖縄国際海洋博覧会
p20
5 超高層新時代
p24
「あけぼの」から「日の出」へ
p24
新宿新都心
p24
その他の超高層ビル
p24
6 大型海洋プロジェクト
p31
マンモスドック
p31
シーバースとSEP-KAJlMA
p31
7 原子力のパイオニア
p37
東京電力・福島第一原子力発電所完工
p37
その他の原子力発電所と関連施設
p37
8 多様化するエネルギー
p41
揚水式地下発電所
p41
LNG地下タンク
p41
火力発電所
p41
9 多目的大型ダム
p47
10 交通ネットワークの整備
p51
山陽新幹線の開業
p51
東北・上越新幹線
p51
青函トンネルの着工
p51
大都市の鉄道整備
p51
高速道路網
p51
航空インフラストラクチャー
p51
11 大型工場の建設
p77
12 広がる建築市場
p82
最高裁判所新庁舎
p82
行政庁舎
p82
オフィスビル
p82
金融機関
p82
大型都市ホテル
p82
大型店舗と物流施設
p82
キャンパスの郊外移転
p82
文化・スポーツ施設
p82
医療福祉関連施設
p82
住宅建設の推進
p82
13 都市生活基盤の整備
p107
大規模な宅地造成
p107
上下水関連工事
p107
14 開発事業への取組み
p111
開発事業部の発足
p111
大規模住宅団地開発
p111
15 渥美健夫社長の日建連、海建協会長就任
p115
16 技術開発の成果
p118
鉄筋コンクリート造初の超高層住宅(HiRC工法)
p118
ディビダーク工法の橋
p118
スリップフォーム工法による超高煙突
p118
建設業界初の水理実験棟
p118
大型振動台
p118
コンピュータによる管理
p118
17 鹿島守之助会長逝く
p127
多彩な生涯
p127
遺志を継いで
p127
第二章 TQC活動と総力の結集~建設業冬の時代を乗り越えて~(一九七八年~一九八四年)
p135
1 石川六郎社長の就任
p138
2 精神作興とTQC導入
p140
経営計画推進本部設置と本社職制の改革
p140
経営理念の成文化
p140
TQC推進とデミング賞の受賞
p140
3 長期経営五ヵ年計画
p146
受注高一兆円を達成
p146
本社ビル第三棟の完成
p146
電子計算センターとコンピュータの活用
p146
創業百四十年
p146
4 事業の多角化と多様化
p154
新事業開発本部の設置
p154
子会社の設立
p154
5 石川社長の日本土木工業協会会長就任
p156
6 鹿島卯女名誉会長の逝去
p158
社業発展への貢献
p158
文化活動と社会貢献
p158
7 高速交通時代を拓く
p161
東北・上越新幹線の開業
p161
全国を貫く高速道路網
p161
地方空港とジェット化への対応
p161
8 海洋土木技術の成果
p175
南備讃瀬戸大橋・アンカレイジ7A
p175
横浜ベイブリッジ・主塔基礎
p175
9 原子力時代を担う
p180
10 新しいエネルギー源を求めて
p183
揚水式地下発電所、水力発電所
p183
火力発電所
p183
石炭火力の復活
p183
クリーンエネルギーLNG
p183
11 石油備蓄基地の建設
p193
12 大規模ダムの施工
p202
13 都市基盤整備の推進
p206
駅前再開発
p206
病院建設
p206
住宅建設
p206
生活基盤の整備
p206
マンション事業の展開
p206
14 多様な建築の創出
p222
公共建築
p222
民間オフィスビル
p222
テーマパーク、劇場
p222
都市ホテル
p222
新時代のキャンパス
p222
その他の施設
p222
15 海外のビッグプロジェクト
p238
KII、EWDCの発展とKDCの設立
p238
ドイツ民主共和国(DDR)への進出
p238
インドネシア・アサハン・プロジェクト
p238
その他の海外工事
p238
16 挑戦続ける技術陣
p252
NATM
p252
沈埋トンネル
p252
プレストレストコンクリート(PC)
p252
カジマフラットスラブ工法
p252
KMシステムとWTAシステム
p252
クリーンルーム
p252
立体自動倉庫
p252
第三章 明るく開かれた会社を目指して~経営規模の飛躍的拡大~(一九八四年~一九九〇年)
p273
1 鹿島昭一社長の就任
p276
2 厳しい競争時代でのスタート
p278
3 躍進三ヵ年計画
p280
関東・東京支店の設置
p280
受注支援機能の拡充
p280
飛躍の時代へ
p280
4 石川六郎会長の日本商工会議所会頭就任
p284
5 多様な空間設計
p288
国技館
p288
膜構造と大空間建築
p288
ビルのインテリジェント化とKIビル
p288
ビッグプロジェクト構想と未来建築の夢
p288
6 小堀研究室の設立と制震技術
p299
AMDシステム
p299
大型三軸振動台とAVSシステム
p299
パッシブ制震構法
p299
免震構造
p299
7 高度化する建築ニーズ
p304
大阪ビジネスパーク
p304
オフィスビル需要の増大
p304
行政庁舎
p304
芸術・文化の発信基地
p304
情報・通信ビル
p304
大型ショッピングセンターと駅ビル
p304
学校建築
p304
医療・高齢者施設
p304
都市ホテル、リゾートホテル
p304
ハイテク時代の研究所、工場
p304
大型倉庫・流通施設
p304
8 二つの国家プロジェクト
p346
青函トンネル完成
p346
本州四国連絡橋・児島坂出ルート(瀬戸大橋)の開通
p346
9 高速道路ネットワークの強化
p350
常磐自動車道
p350
北陸自動車道
p350
その他の高速自動車道
p350
10 ダムの合理化施工
p356
RCD工法
p356
その他のダムと利水施設
p356
11 エネルギー供給構造の変化
p362
効率化進む原子力発電所建設
p362
揚水式地下発電所
p362
12 都市生活を支える
p371
大規模集合住宅の建設
p371
宅地造成
p371
上下水道の整備
p371
13 開発事業の拡充
p380
志木ニュータウン完工
p380
大型住宅分譲事業
p380
市街地再開発・土地区画整理事業
p380
14 日本企業の海外進出と国際事業の展開
p386
国際事業本部の強化と統括現地法人の設立
p386
二十五周年を迎えたKII
p386
西欧における事業展開
p386
シンガポールの諸工事とKOAの設立
p386
アジア・中東各地の諸工事
p386
エジプトにおける建築工事
p386
15 創業百五十年を迎えて
p402
16 ハイテク時代を支える技術
p409
技術研究所四十周年
p409
建設ロボット
p409
しなやかなコンクリート「CFRC」
p409
PC卵形消化槽
p409
第四章 繁忙から激動へ~バブル経済の崩壊と経営戦略の強化~(一九九〇年~一九九六年)
p419
1 宮崎明社長の就任
p422
2 長期計画KAJIMA EVOLUTI0N 21
p424
マルチカルチャーと連邦経営
p424
総事業本部体制の発足
p424
挑戦三ヵ年計画
p424
鹿島建設から鹿島へ
p424
受注二兆円を突破
p424
3 大規模都市開発プロジェクト
p429
幕張新都心
p429
東京臨海副都心
p429
フジテレビ本社ビル
p429
臨海副都心の建築工事
p429
天王洲総合開発計画
p429
企画提案型プロジェクト
p429
新宿新都心のランドマーク
p429
4 オフィス・研究開発施設
p447
大規模オフィスビル
p447
金融機関の本社ビルと情報センター
p447
企業の本社ビル
p447
研究開発及び研修施設
p447
5 文化・社会施設、レジャー・リゾート施設
p460
文化施設、社会施設
p460
余暇拡大の時代
p460
日本の伝統建築
p460
6 豊かな時代の暮らしを支える
p472
集合住宅
p472
商業施設
p472
医療施設
p472
教育施設
p472
7 航空新時代
p482
関西国際空港の開港
p482
羽田空港の沖合展開
p482
その他の空港
p482
8 ダム施工の情報化・機械化
p490
奈良俣ダムと宮ヶ瀬ダム
p490
その他のダムと利水施設
p490
9 先端土木技術と建築工法の進化
p495
シールド工法の進化
p495
PC斜張橋
p495
建築生産の合理化
p495
NEOS構法の実用化
p495
10 エネルギー関連施設
p504
原子力発電所
p504
原子燃料サイクル施設
p504
環境に優しい火力発電所
p504
揚水式地下発電所
p504
11 建築リニューアル市場
p514
超高層ビル
p514
オフィスビル
p514
商業施設
p514
12 開発総事業本部の発足と開発事業の展開
p519
東京イースト21
p519
オフィスビル賃貸事業
p519
新しい商品企画による住宅事業
p519
リゾート開発事業
p519
13 地域に密着した海外事業展開
p529
現地化進む米国法人
p529
東南アジア各国での開発事業
p529
欧州各国に地歩築く
p529
世界のインフラ整備に貢献
p529
14 地球環境問題への取組み
p539
環境基本方針
p539
環境関連部署の設置と活動
p539
環境共生の技術開発
p539
環境関連子会社設立
p539
15 渥美健夫名誉会長の逝去
p545
勲一等瑞宝章を受章
p545
国際交流の遺志を継承
p545
16 新体制で難局に対処
p548
ゼネコン疑惑事件
p548
機構の改革
p548
九四~九六全社中期経営計画
p548
石川名誉会長、鹿島相談役就任
p548
財務体質の改善
p548
福利厚生施設の充実
p548
人事施策
p548
17 阪神・淡路大震災の復旧対応
p556
全社的支援体制
p556
応急復旧
p556
地震・震災の本質解明に迫る
p556
復旧貢献に対する評価
p556
自然災害と復旧工事
p556
第五章 企業体質の抜本的改善目指す~大競争時代の到来~(一九九六年~二〇〇〇年)
p567
1 梅田貞夫社長の就任
p570
2 中長期経営方針
p572
新三ヵ年計画
p572
複合機能型経営の実践
p572
財務体質の改善
p572
3 新しい課題への取組み
p576
総合エンジニアリング・サービス機能の強化
p576
IT時代への対応
p576
ISO九〇〇〇シリーズの認証取得
p576
環境マネジメント活動
p576
4 建設ビジネス領域の拡大
p581
不動産投資顧問事業
p581
ライフサイクルマネジメント
p581
PFI事業への対応
p581
リスクマネジメントビジネス
p581
eコマースの波
p581
5 二十一世紀に遺すインフラ整備
p586
本州四国連絡橋・三ルート開通
p586
東京湾アクアライン
p586
第二東名・名神高速道路
p586
ダムと利水施設
p586
土木構造物のリニューアル
p586
鉄道の活性化
p586
その他の大規模土木工事
p586
宇宙開発
p586
6 エネルギー供給の効率化
p613
技術革新続くLNG地下式タンク
p613
大規模パイプライン
p613
新時代の原子力発電所建設
p613
電力自由化の波
p613
巨大化する揚水式地下発電所
p613
7 世界の現場で
p626
米国での新しいビジネスモデル
p626
米国のIT関連施設
p626
ハワイのリゾート開発
p626
アジア諸国の経済発展とともに
p626
アジア・中東のインフラ整備
p626
欧州の先駆的事業
p626
英国におけるPFI事業
p626
8 大規模開発事業の展開
p641
都心型高層マンション分譲事業
p641
大型複合都市再開発事業
p641
戸建住宅分譲事業
p641
9 快適と安全目指した技術開発
p648
超高層フリープランハウジング
p648
既存建物の耐震補強
p648
高度化する衛生管理ニーズ
p648
10 環境共生の時代
p654
建設廃棄物の削減
p654
環境市場への対応
p654
環境共生型建築の提案
p654
11 新世紀のオフィスビル
p660
企業の本社ビル
p660
大都市開発プロジェクト
p660
その他のオフィスビル
p660
12 少子高齢社会の到来
p671
医療と福祉
p671
スクール・ルネッサンス
p671
13 多彩な建築空間を創る
p680
商業施設
p680
ホテル建築
p680
集合住宅
p680
水族館とテーマパーク
p680
宗教施設・文化施設
p680
14 スポーツ・ビッグイベント
p693
長野冬季オリンピック
p693
ワールドカップ・サッカースタジアム
p693
その他のスタジアム
p693
15 より強固な企業体質へ
p702
花岡事案の和解
p702
経済のグローバル化に対応
p702
創業百六十年
p702
鹿島ディアーズ念願の日本一
p702
組織改編と人事制度改革
p702
新生三ヵ年計画
p702
16 二十一世紀を迎えて
p708
あとがき
p710
主要工事・技術索引
p726
索引リスト